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[国家非常事態対策委員会 ]荒れる中東、朝鮮半島統一が加速、イスラエルとイランの戦争etc 〜 着実に世界平和に進む様子が見て取れる

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード氏は、冒頭の1分15秒~2分29秒のところで、信頼できる情報源2人から聞いたところ、“朝鮮半島統一が決まった”とのことです。朝堂院大覚氏も、この見解に同意しています。これはかなり大きな情報です。フルフォード氏は、そうなると日本の独立も視野に入ってくると言っています。
 2分29秒~6分56秒のところでは、幾つかの話題に触れています。イスラエルのネタニヤフ首相が追い詰められており、彼が刑務所に入ると、生きて出ては来れないだろう。ネタニヤフに脅されている日本の政治家も多いので、彼が消えるとその影響は大きいと言っています。
 また、ヒラリーの関係では、アメリカ法務省のホームページによると、ウラン疑惑の会社社長が告訴されたとのこと。先週ロシア機の事故があり、7~80人が死んだが、これはロスアトムというロシアの会社がクリントン財団に献金をしてウランを買ったので、そのロシア側の役員が殺されたということ。証拠隠滅のためだろうと言っています。
 先週、数百名のロシア人の傭兵が、シリアでアメリカ軍によって殺された。彼らはアメリカが占拠している石油施設を攻撃したために殺されたのだが、これはおそらく、ネタニヤフその他の人たちが逮捕を免れるために、第三次世界大戦を起こそうとしたのではないか。米露の正式な軍は挑発に乗る気配はないので、こうした工作は不発になるだろうと言っています。
 グアンタナモは、すでに1万3,000人が逮捕されて満杯なので、現在違う場所を作っている。日本は、おそらく4月、5月頃になるだろうと言っています。
 8分45秒~10分5秒では、イスラエルがシリアを空爆しようとして戦闘機が撃墜されてしまったが、今回のイスラエルによるシリア攻撃は大敗北であったというのが、専門家の共通の見解だとのことです。
 10分17秒~11分2秒では、ネタニヤフに対する刑事告訴の理由は、彼がパレスチナとの和平を邪魔しているからだということです。パレスチナ問題と朝鮮半島の問題が解決すれば、世界平和に向かう。その動きの中で、このネタニヤフ排除の動きが起こっていると言っています。
 11分34秒~12分22秒では、北朝鮮の核技術の大元は日本。日本は5,000発の核を持っている。情報源は、ロシアのエリツィン大統領のマスコミインタビューだとのこと。この話は、以前もしたはずだが、スルーされたと笑っています。
 14分55秒~16分2秒では、朝鮮半島と日本は、中国に吸収されないようにするという共通の利害があるので、仲良くした方が良い。アメリカ軍は半島の統一を保証するために、38度線あたりに残ると聞いていると言っています。
 動画を観たところ、世界平和に向けて着実に進んでいる感じです。朝鮮半島の統一に関しては、板垣英憲氏の情報とフルフォード氏の情報が一致してきたと思います。後は、シオニストたちを力で捻じ伏せることになるわけです。核戦争といった大きな戦争にはならないというのが、フルフォード氏の見解ですが、私もそう思います。
(竹下雅敏)
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荒れる中東、朝鮮半島統一が加速、イスラエルとイランの戦争etc【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会
配信元)

簡単に手に入るほとんどの痛み止め(非ステロイド性抗炎症薬)に心臓停止の副作用がある

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前、In Deepさんの記事で、アセトアミノフェンが配合されている頭痛薬などを妊娠中の女性が使用すると、その子供にADHD(多動性障害)のリスクが高くなるという記事を紹介しましたが、スプートニクも同様の情報を取り上げています。薬局で簡単に手に入る頭痛薬などの鎮痛剤が、実は、大変危険な副作用があるということなのですが、今回のIn Deepさんの記事では、さらにトドメとなるような情報が出てきています。
 非ステロイド性抗炎症薬が、心臓停止させる可能性があるというのです。非ステロイド性抗炎症薬とは“市販されている痛み止めのすべて”とのことで、それ以外の痛み止めは“モルヒネやへロインなどを含むオピオイド”になるとのことです。
 詳細は記事を読んでもらうことになりますが、こうなると、本当は、比較的安全な鎮痛剤は大麻ではないかという気がします。大麻が、安全で痛み止めとして万能であれば、製薬会社は商売上がったりです。法律で禁止すべき理由は十分にあります。
 これが単なる陰謀論なのか、それとも事実なのかは、研究者によって十分な検証がなされなければならないと思います。ところが、日本では研究自体が禁止されているとなると、陰謀論の方が正しいのではないかという気がします。支配層の邪悪さを考えると、ますます、陰謀論の方が正当性があると考えざるを得ません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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学者らが、有名な解熱鎮痛剤の危険性について語る
転載元)

アセトアミノフェンを主剤とした薬の使用は、生殖機能障害や、胎児の成長と関係した問題を引き起こす恐れがある。ロシアのマスコミが報じた。

スプートニク日本

これに関する情報は、EBioMedicine誌に掲載された。

学者たちは、18歳以上の女性455人を対象にした調査を実施し、アセトアミノフェンを主成分にした薬を使用している全ての人に、性的な面で35歳年を取ったのと等しい性ホルモンの枯渇を発見した。

またアセトアミノフェンを妊娠中に服用すると、流産、また胎児の神経系の発達に関連した問題が生じる危険性が高まるという。

アセトアミノフェンは、広く使用されている解熱鎮痛剤で、パラセタモールとも呼ばれている。

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「非ステロイド性抗炎症薬」の功罪がまたひとつ : 鎮痛薬イブプロフェンで「急性の心停止」のリスクが極めて高くなることが大規模な医学的調査で判明
転載元)
(前略)

昨年末から今年にかけて「鎮痛薬」についての記事をふたつほど書きました。

ひとつは、

「鎮痛薬イブプロフェンで男性の不妊が起きる」なんてことを、今さら告知されてどうする……と、過去にイブプロフェン配合の薬を十数年ヘビー常習していた私は……
In Deep 2018/01/09

という記事で、市販薬を含めて広く使われている鎮痛薬イブプロフェンが、男性の不妊と関係しているということをご紹介しました。

イブプロフェン配合の鎮痛薬はあまりにも普通で、どこにでも売られているものです。

そして、昨年 12月の記事、

単なる市販のかぜ薬や頭痛薬の服用がADHDの子どもたちを作り出しているかもしれない : 相次ぐ「アセトアミノフェンと胎児の脳損傷」に関しての医学論文
In Deep 2017/12/27

では、鎮痛薬アセトアミノフェンが配合されている製品を「妊娠中の女性」が使用した場合、「数年後、あるいは 10年を超えた年月の後に、その子どもが ADHD (注意欠陥・多動性障害)と診断されるリスクがとても高くなることが判明した」ということをご紹介したことがあります。

イブプロフェンもアセトアミノフェンも、医学的には NSAIDs という英語表記がなされるものですが、これは日本語では「非ステロイド性抗炎症薬」とされます。

非ステロイド性抗炎症薬とはどんなものかというと、専門家ではない私が最も的確に表現すると以下のようになります。

「市販されている痛み止めのすべて。そして病院で処方される痛み止めのほぼすべて」

となります。

(中略)

西洋医学で、非ステロイド性抗炎症薬「以外」の痛み止めとなりますと、鎮痛剤 - Wikipedia を見ます限り、完全に違う系統のものとしては、おおむね、「モルヒネやヘロインなどを含むオピオイド」ということになります。

(中略)

アメリカでのオピオイドの死者数はまさに急増という表現そのもので、特に、ヘロインとフェンタニルというものでの死者数は、2倍3倍の増え方では済みません。

(中略)


話がやや横に逸れましたが、非ステロイド性抗炎症薬を使用したくないとなれば、こちらのオピオイドくらいしかないのが今の医学の現状です。

そして今回ご紹介するものは、

「非ステロイド性抗炎症薬が、急性心停止の増加のリスクと大きく関係していた」

という内容のものです。

(中略)

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[安保法訴訟]北朝鮮の危機を煽っていた政府が、「現在わが国は安全保障上の危機状態にはない」旨の答弁書を裁判所に提出 ~北朝鮮のミサイル騒ぎは完全な茶番~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いったい、日本はどこまで落ちぶれるのだろうと思うような、一件です。朝日新聞が今月3日に記事にした内容を、立憲民主党の枝野氏が予算委員会で追及したようです。動画の13分~14分25秒の所です。
 集団的自衛権は違憲との立場から、現職の陸上自衛官が起こした裁判で、「存立危機事態」になっても、防衛出動の命令に従う義務がないことを、裁判で争っていました。
 問題なのは、この裁判での国の言い分です。安倍政権はあれほど北朝鮮の危機を煽っておきながら、“国際情勢に鑑みても、将来的に存立危機事態が発生することを具体的に想定し得る状況にはない”と主張していたのです。
 この一件で、北朝鮮の騒ぎは完全に茶番であるとコメントしてきた時事ブログの主張が証明された形になりました。
 あべぴょんが危機になると、ミサイルが発射されるのは、定石でした。しかも、あべぴょんはいつ発射されるのかを知っていたようで、ミサイルが発射される際には官邸に宿泊するというところから、“あべアラート”なる言葉が生まれました。どうやら、北朝鮮と米軍横田基地には直行便があるようで、CIAを通じて、北朝鮮の麻薬が米軍基地経由で売りさばかれているのではないかという疑惑があります。
 そう考えると、安倍政権の周りにいる人たちというのは、麻薬や戦争で儲かる人ばかりではないのかという気がします。韓国と北朝鮮が仲良くなると一番困るのが、“あべぴょんとその仲間たち”ではないでしょうか。
 問題は、“続きはこちらから”以降のツイートにもあるように、NHK(日本偏向報道協会)が、今や完全に犬HKになっていること。早く政権交代を実現して、NHKを解体しなければ、この国はまともにはなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【朝日新聞】「安保法」訴訟 あぜんとする国の主張
引用元)
 安全保障関連法をめぐる訴訟で、国が驚くような主張をして裁判所に退けられた。

(中略)

 現職の陸上自衛官が起こした裁判だ。自衛官は、集団的自衛権の行使は違憲との立場から、法が定める「存立危機事態」になっても、防衛出動の命令に従う義務がないことの確認を求めていた。

(中略)

 あぜんとするのは、裁判で国が、存立危機事態の発生は想定できないとの立場を終始とり続けたことだ。安倍首相が北朝鮮情勢を「国難」と位置づけ、衆院選を戦った後の昨年11月の段階でも「国際情勢に鑑みても具体的に想定しうる状況にない」「(北朝鮮との衝突は)抽象的な仮定に過ぎない」と述べた。

 説得力を欠くこと甚だしい。ならばなぜ、長年の憲法解釈を変更して集団的自衛権の行使を容認し、強引な国会運営で安保法を成立させたのか。

(中略)

 高裁が、国の言い分を「安保法の成立に照らし、採用できない」と一蹴したのは当然だ。

(以下略)


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配信元)

 
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データを捏造した裁量労働制に関する答弁を撤回する安倍首相 ~安倍政権の姿勢は不誠実であり、国民を欺くやり方~

竹下雅敏氏からの情報です。
 あべぴょんが、「裁量労働制」をめぐる答弁を撤回しました。 「私の答弁を撤回するとともに、お詫び申し上げたい」とのこと。
 少しだけサルに近づいた(おサルさんごめんなさい)ようです。あべぴょんは、デタラメなデータをもとに“裁量労働制で働く方の労働時間は…一般労働者より短い”と述べたわけですが、これは労働政策研究・研修機構が行ったアンケートとは異なる結果です。厚労省の2013年度労働時間等総合実態調査には不自然な点があることを、野党が追及していました。
 立憲民主党・長妻氏「1日23時間勤務が平均的なもの、という事業所が9事業所ある。これ本当ですか?」
 加藤厚労相「そういう結果があるということはその通り」
 このやりとりを見ただけで、データは捏造されたものではないかという気がします。エダノンは、こうした誤ったデータによって国会の議論を空転させた責任を問うています。朝日新聞の社説にある通り、安倍政権の“姿勢は不誠実であり、国民を欺くやり方”であるのは明らかです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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<衆院予算委>首相が答弁撤回 裁量労働の根拠データに不備
引用元)
 安倍晋三首相は14日午前、衆院予算委員会の集中審議で、裁量労働制に関する1月29日の答弁を撤回した。

(中略)

首相は「引き続き精査が必要なデータを基に行った私の答弁は撤回するとともに、おわびしたい」と述べた。

 首相は1月29日の衆院予算委で、(中略)...「厚労省の調査によれば、裁量労働制で働く人の労働時間の長さは、平均的な人で比べれば一般労働者よりも短いというデータもある」と述べた。

(以下略)
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首相が答弁撤回・陳謝
裁量労働制 法案の前提崩れる
引用元)
 安倍晋三首相は14日の衆院予算委員会で、今国会で成立をねらう「働き方改革」一括法案に盛り込んだ「裁量労働制」をめぐり、一般労働者より労働時間が短くなるとアピールしていたことについて、「私の答弁を撤回するとともに、おわび申し上げたい」と陳謝しました。

(中略)

 安倍首相は1月29日の予算委で、厚労省の2013年度労働時間等総合実態調査で、裁量制の労働者は1日9時間16分、一般労働者は9時間37分働いていると答弁。「裁量労働制で働く方の労働時間は、平均的な方で比べれば一般労働者より短い」と述べ、時間短縮につながると強弁していました。

 しかし、この調査は労働者全体の平均値ではなく「平均的な者」の労働時間であり、法定時間に時間外労働を加えて一般労働者の労働時間を長く見せかけるなど、加工されたものでした。

(以下略)
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(社説)裁量労働拡大 答弁撤回ではすまぬ
引用元)
 実際に働いた時間にかかわらず、あらかじめ定められた時間を働いたとみなす裁量労働制の利点を強調してきた安倍首相と加藤厚生労働相が、答弁を撤回しておわびした。

(中略)

 首相が答弁の根拠にした13年の調査は一般的な平均値ではなく、実際の労働時間でもない。比較対象の一般労働者のデータにも様々な不備が見つかり、疑問符がついている。

 同じ頃に労働政策研究・研修機構が行った働く人へのアンケートでは、1カ月間の労働時間の平均は裁量労働制の方が通常の労働より長い傾向にあるとの結果が出ている。

 裁量労働を巡っては、不動産大手の野村不動産で、対象ではない営業業務の社員にも適用していたことが発覚し、是正勧告が出されたばかりだ。

 そうした負の側面には触れず、裁量労働制の拡大が労働者のための改革であるかのような答弁を繰り返す政権の姿勢は不誠実であり、国民を欺くやり方だと言わざるを得ない。

(以下略)
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配信元)
 
 
 

バチカンと中国の関係改善に向けた動きという歴史的変化 ~ついに第三次世界大戦を諦めた、表のイルミナティ~

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートを見る限り、かなり明るい見通しのようです。以前のレポートでは、地球同盟は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(200人委員会)と軍産複合体のナチ派との間で合意を結び、現在では未来の地球の繁栄に対して協調関係にあるのではないかと思いました。
 その時のコメントで、表のイルミナティを除いた3つの組織が合意に至ったらしいと記しました。今回のフルフォードレポートを見ると、その表のイルミナティの中核組織であるバチカン(イエズス会)が、地球同盟と合意に至ったのではないかと思われる様子が窺えます。具体的には、“バチカンと中国の関係改善に向けた動き”とあります。
 もし、これが本当なら、これまで何度も第三次大戦を引き起こそうとしたこの連中が、それを諦めたということになります。おそらく、先の3つのグループの合意を見て、大勢が決したことを悟ったのかも知れません。
 文中、“キッシンジャーが提議した他の問題は中東であり、ハザール寡頭勢力の運命であった…「徒党は…完全なパニック状態に入っている」”とあります。
 時事ブログでお伝えしている通り、北朝鮮問題が落ちついてきた今、焦点は中東であり、イスラエルです。ここで言われている徒党とは、私が理解する限り、裏のイルミナティの頂点にあったイルミナティ13家と、表のイルミナティを支配していたゾロアスターの13家、そしてシオニストたちです。ただ、ゾロアスターの13家の中のある家系のみは、救済されると思っています。
 彼らが生き延びるためには、その延命手段として世界的な大混乱が必要ですが、第三次世界大戦は起きそうにありません。なので、連中は“株式バブルの崩壊”を仕掛けてくる可能性が極めて高いのです。連中を追い詰めているトランプ政権が大量逮捕を継続し、軍事法廷で悪人を裁くためには、この経済戦争をうまく切り抜ける必要があります。
 問題は、新金融システムの裏付けとなるゴールドの所有権が誰にあるのかということだと思います。
 2017年7月26日の記事で、ドラゴン・ファミリーが、“おそらく、地球上にある金塊の約85%の所有権を有している”のではないかとコメントしましたが、今月9日の記事で、ニール・キーナン氏は、“我々はこれを「東洋の金塊」あるいは「ファミリーの金塊」と呼んでいる。何故ならこの「国際資産」の85%はファミリーに法的な所有権がある”と記していました。やはり思った通りで、私の直感は正しかったわけです。
 ところが、確か板垣英憲氏の情報源である吉備太秦によると、地球上の金塊の80%は日本のものであると言っていた気がします。どちらが本当なのかは私にはわかりませんが、おそらく、ドラゴン・ファミリーが51%、残り49%を残りの国が分け合う形になるのではないかと予想しています。日本の取り分はいくらになるのかは、まだ決まっていないかも知れません。ここが決着しないと、争いはなくなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バチカンと中国の関係改善に向けた動き
世界権力構造の変化が日に日に加速している。五輪史上初となる南北朝鮮の合同チーム結成、株の大暴落、アメリカ政府の財政難…等々は、まさにその表れといえるだろう。しかし最近の出来事の中で、最も世界権力構造の歴史的変化を表しているのは1951年に断交したバチカンと中国の関係改善に向けた動きである。


【 バチカンと中国 】

今月2日、「バチカンが中国政府公認の司教を認定する」とのニュースが報じられた。バチカンとの国交が断絶した後、中国政府は政府公認のカトリック教会(中国天主教愛国会)を設立。以来、バチカンからの独立を掲げて「ローマ法王の任命権は認めない」という頑なな姿勢を見せてきた。それに対してバチカンも「中国当局による司教の任命は違法である」として中国政府公認の司教を認めてこなかった。それが今回、バチカンと中国共産党が司教の任命を巡って事実上の合意に達し、今後は双方が共同で司教の選任を行うことになった。

表面上、この合意は900万人の信徒(政府非公認の地下教会を含む)を有する中国のカトリック教会だけに限った単なる取り決めのように見える。しかし、バチカンと、その上部組織であるイタリアのP2フリーメーソンは、大昔から
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フルフォードレポート(2/13)
転載元)
(前略)

バチカン、中国共産党、大英帝国と国防総省は世界政府樹立の交渉をしている証拠が増えている。
最新の兆候は、バチカンと中国共産党の間で達した、中国のカトリック教会の司教を共同で選ぶ合意の形でやってきた。

(中略)

その合意は司教に選ばれた人に対して双方が拒否権を持っており、つまり双方の合意が必要なことを意味しており、これは世界政府の指導者を選ぶ将来の東西間のプロセスの青写真であると、その情報源は説明する。

(中略)

英連邦、カトリック教会と中国は世界人口76億人のうちの50億人の運命に責任がある。その政府がこの計画を支持するドイツ、インドネシア、パキスタン、ロシアとイランなども加え、世界が新時代に向かっていることは明らかである。

元徒党のかばん持ちヘンリーキッシンジャーはこの政府を創設の交渉の為に世界中を密かに行き来していると、複数の情報源は確認している。

(中略)

キッシンジャーがトランプと提議した他の問題は、中東であり、ハザール寡頭勢力の運命であったと、国防総省情報源は言う。「徒党はトランプと何の取引も成立していないので、完全なパニック状態に入っている」

(中略)

「大量逮捕の後、トランプと軍事法廷を守る力の誇示として、国家警備隊をDCに連れ出すために軍事パレードが使われるかもしれない」と彼らは言う。

(中略)

軍事法廷を行うためには、軍の給料は払い続ける必要がある。目下の金融戦争が、壮大な権力闘争で起きている逮捕や暗殺と同じくらい重要な理由である。

(中略)

株式バブルの崩壊が、実体経済や米軍とその機関ホワイトハットに問題を引き起こさないようにする為に、白龍会とその同盟者は西側の為に独自の代替金融システムに取り組んでいる。

(中略)

終に惑星の戦う人々はやり遂げて、善良な人々が勝つようになった。穏やかな地球を継承しようとしている。

(以下略)