アーカイブ: 竹下氏からの情報

[トカナ]10機のUFOが大阪湾上空に出現! 母船から吐き出された小型UFO隊か!? 〜「銀河連邦」とアンドロメダ評議会の宇宙船〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 実に興味深いUFO動画です。特に最後のマサチューセッツ州で撮影されたUFOは圧巻です。
 上の2つは「銀河連邦」の宇宙船で、おとめ座のβ星の第5惑星からやって来たものだと思います。最後の動画のUFOはアンドロメダ評議会の宇宙船で、やぎ座のBE星HD191639の第5惑星からやって来たと思います。
 コブラ情報で、地球上の多くの軍事基地に配備されていたと言われていたストレンジレット爆弾、トップレット爆弾を処理し無力化したのは、彼らやぎ座からやって来た神々だと思います。これで地球は破壊を免れ、安全になったと言えます。このことを受けて、スミワタルタカキホシノヒメミコ様の通信文25での内容が伝えられたのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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10機のUFOが大阪湾上空に出現! 母船から吐き出された小型UFO隊か!?
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[銃とバッジは置いていけ]衝撃。 ブラジルで開発された「水を燃料に走るバイク」が話題に

竹下雅敏氏からの情報です。
 いやー、ついに出ました。“水を燃料に走るバイク”です。ブラウンガスやオオマサガスで、すでに水が燃えるということはわかっていたわけなので、いずれ水を燃料としたバイクや車が出て来るのは、時間の問題だったわけです。ですから、この動画は本当だと思います。
 水が燃えるのなら、わざわざ石油を買って高いお金を払う必要などないわけです。人々の生活はずいぶんと楽になるはずです。そう考えると、こうしたニュースをどれだけ多くの人が知っているか否かが、大変大きな違いを作り出すということがわかります。国民の多くが事実を知って、水で走る車を作ってくれ、と言えばそうなります。しかしこうしたニュースをバカバカしいものとして無視すれば、世の中は何も変わりません。水が燃えるのなら、わざわざウランを燃やす必要は無いでしょう。原子力発電はさっさとやめて、水を燃やして発電すれば良いのではないでしょうか。二酸化炭素も出さないし、放射能も出ません。おそらく大事故も起きないでしょう。こちらの方がずっとシンプルだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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衝撃。 ブラジルで開発された「水を燃料に走るバイク」が話題に
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[IWJ]安保法制による日本の戦争参加国家化は「ペンタゴンが長年望んできた、米軍需産業にとって非常に良いニュースだ」 米外交専門誌が米国の戦略を惜し気もなくさらけだす

竹下雅敏氏からの情報です。
 続けて、IWJの記事です。大変重要な内容を取り上げていると思います。安保法制の成立は、記事にある通り“米国の戦略”なので、批判の矛先を、安倍政権だけではなく、米国にも向けなければならないのです。
 記事の続きは、会員でなければ読めません。ぜひIWJの会員になって、大手メディアでは得られない貴重な情報を入手してください。IWJの年会費は1万円ですが、NHKに強制的に受信料をぼったくられていることを思うと、安いものだと思います。NHKの場合、ゴミのようなニュースに受信料を取られているわけで、せめて受信する、しないを選択できるようにしてもらいたい。喜んでNHKは映らないようにし、その分、IWJのサポート会員になれば良いわけです。
 同じような思いの人も多いと思います。確か今日はNHKを取り囲むデモが18時からあるようです。NHKの方はちゃんとしないと、そのうちNHKは解体されてしまうと思いますよ。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【岩上安身のニュースのトリセツ】安保法制による日本の戦争参加国家化は「ペンタゴンが長年望んできた、米軍需産業にとって非常に良いニュースだ」 米外交専門誌が米国の戦略を惜し気もなくさらけだす
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[IWJ 他]「憲法で33年飯を食って来たが、今日、初めて何が憲法かが分かった。これなんですよ!」水島朝穂教授がSEALDs集会で熱弁

竹下雅敏氏からの情報です。
 素晴らしいスピーチです。「民主主義って何だ」ということですが、“主権者は俺たちだ。お前ら(サルの仲間たち)は引っ込んでいろ”ということだと理解しました。民意を尊重しない政権、議員は退場してもらう。大事なことは国民が決める。私たち1人1人の意識がこうした自覚を持った時、国は変わるのだと思いました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【スピーチ全文掲載】「憲法で33年飯を食って来たが、今日、初めて何が憲法かが分かった。これなんですよ!」水島朝穂教授がSEALDs集会で熱弁 〜ベルリンの壁崩壊直前のドイツと国会前が今、重なる
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[日本や世界や宇宙の動向]米ドルが崩壊した時、最も打撃を受ける場所とは。。。 〜現代社会の悪しきシステムは、経済崩壊によって浄化されるより他に術がない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 米ドルが崩壊するとどうなるのか。私にも予想がつかないのです。なので、最悪を想定しておくべきだと考えています。記事では、米ドル崩壊で起こる出来事の予想がなされており、確かにこのような事が起こり得ると思います。この混乱に巻き込まれると、命の危険を伴います。
 日本はどうでしょうか。想像力を働かせて、最悪のケースに備えてください。これまでお伝えして来た情報を考慮すれば、これ以上、現在の金融システムと世界支配が続くことはあってはならないと思います。人々が目覚め立ち上がらなければ、オバマのように世界のあらゆる国は米国に跪くべきだと考えている連中との最終戦争にならざるを得ません。同時にモンサントのように、オバマが庇護する巨大企業が世界中の人々の食糧支配を完成させ、また健康を破壊する事になるでしょう。
 現代社会の悪しきシステムは、経済崩壊によって浄化されるより他に術がないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米ドルが崩壊した時、最も打撃を受ける場所とは。。。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2015/07/top-5-places-not-to-be-when-the-dollar-collapses-3-2492502.html
(概要)
7月28日付け:

グローバリゼーションと英米金融帝国のおかげで、米ドルが世界準備通貨の地位を維持してきました。
ファシスト、サタン崇拝者、集産主義者の彼らは、米ドルを刷り続け、米政府に益々多くの資金を投入しています。
米政府は益々巨大化し、国民を支配するための仕事を手先たちに与え、彼らを裕福にしています。最終的には、米政府は軍産複合体を介して他の国々も支配するでしょう。


しかし米ドルが崩壊すると、これまでの悪い循環が止まります。

負債で成り立っている金融システムを機能させるために毎年のように負債や利息を増やさなければなりません。
負債が生み出されると、お金が増えます。負債が返済されると、お金が消滅します。
・・・・
ハイパーインフレを起こすためには2人の演技者が必要です。貸手のFRBと借手の政府です。
2人の演技者が次の金融危機でこれまでのシステムを破壊するでしょう。
実際に、次の金融危機が差し迫っています。たぶんこの夏の終わりか秋ごろになると思います。
2008年の金融危機の原因が解決されないまま今に至っています。
当時は法人の問題に留まっていましたが、今回は国家的問題に拡大しています。
今回は、ギリシャがリーマンブラザーズの役を演じ、アメリカがAIGの役を演じるでしょう。

米ドルが崩壊したなら、以下の国や地域にいるのだけは避けるべきです。最もいたくない5つの場所とは。。。

1. イスラエル
中東における英米イスラエルの建国は、世界最強のロスチャイルド家によって1917年に考案されました。
バルフォア宣言で、第二次世界大戦が始まる数年前からシオニスト・イスラエルが準備され、最終的にはイスラエル国家が建国されると伝えられています。周辺のイスラム諸国にとってイスラエルは良い隣国ではありませんでした。

米ドルが崩壊すると、アメリカは国内外の問題に対処しなければならず、戦略上重要でない国に構ってはいられなくなります。その結果、周辺で緊張が高まった時にイスラエルは弱体化しているでしょう。イスラエルはイスラム諸国に包囲されます。また、砂漠に覆われたイスラエルは海外からモノを輸入することもできなくなります。

2. 南カリフォルニア
ロサンゼルスが戦場と化します。2000万人が暮らす地域で水や食料不足が起きます。
ロッドニーキングでは既に暴動が起きています。米ドルが崩壊すると、飲み水、食べ物、燃料が手に入らなくなります。
人々は絶望的になり、気が狂ったようなことをするでしょう。特に多くの市民が抗鬱剤に頼るようになり、理性を失った行動に出ます。抗鬱剤の投与をやめてしまえば精神に異常をきたし銃乱射事件が起きたり、自殺者が急増するでしょう。

3. イングランド
独裁的権力を持つ組織が存在する地域です。また、世界的な奴隷取引や麻薬取引が行われていた嘗ての帝国は米ドル崩壊で大きな打撃を受けることになります。イギリスのエリートらに従順だった国民は怒りを爆発し、もはや彼らのやり方に従おうとはしないでしょう。

しかし英米帝国は新たな偽旗事件を起こし、国民の目を現実からそらすことになります。ただ。。。彼らが偽旗事件を起こす前に米ドルが崩壊してしまう可能性があります。

人々は、金融、経済崩壊の責任は全てイギリスのエリートらにある事を知り、サッカー場でのフーリガンのように大規模な暴動が起こるでしょう。イングランドで食べ物や燃料が手に入らなくなるとどうなるのでしょうか。

4. ニューヨーク市
この街の経済は米ドルに頼りすぎています。
ニューヨーク、ニュージャージー、コネチカットの経済は全てウォール街のデリバティブで成り立っています。

米国民だけでなく世界中の人々の預金や投資がニューヨークを介して行われています。世界中の人々がニュートークの大規模な金融詐欺に気が付けば、ユーヨーク資本は完全に破壊され、地域経済も破壊されます。これまでメルセデスに乗っていた富裕層も食べられる物を探しながら街をさまようことになります。

5. ワシントンD.C
米政府の政治崩壊は膨張した地域経済を破壊します。
経済が崩壊すると、州政府の自治が強まり、米政府は突然権力と存在意義を失うことになります。
政府が保有する米ドルは紙屑と化し、政府の手下たちの年金は消えてしまいます。国民に重税を押し付けてきた政府はその権威を失い、地方自治体が実権を握っていることを知ることになります。

中央集権やグローバリゼーションが機能しなくなり、地方分権化が進みます。中央政府に納税せずに地域社会がお互いに助けあうことになります。

ワシントンDCの経済は米ドルに最も頼ってきました。そのため、米ドルが崩壊するとワシントンDCは住むのに最も避けたい場所となるでしょう。