(前略)
神社は、安定した収入を確保しようとして、さまざまな“神社メニュー”を用意します。
(中略)… 中でも「神宮大麻」(一般に「じんぐうたいま」。正確には「おおぬさ」)の販売には、どの神社も苦労しているようです。
(中略)
「神宮大麻」とは、御神体が宿っていると見なす御真(「ぎょしん」あるいは「ごしん」)
と呼ばれる板材に和紙を巻き付けて、表面に「天照皇大神宮」という伊勢神宮内宮の別号
を記した伊勢神宮の御神札(ごしんさつ、御札)のことです。
(中略)
この「神宮大麻」から上がる収入は莫大で、この一部が伊勢神宮の式年遷宮に使われるのです。
(中略)… 「神宮大麻・代理店制度」は以下のような仕組みになっています。
(中略)
「神宮大麻」を授与する
伊勢神宮は、「神社本庁」に「神宮大麻」の販売と集金業務の一切を任せています。しくみは、神社界の頂点に立つ
伊勢神宮が、各県の神社に「伊勢神宮の神がかかった神宮大麻」の
販売権を与えます。
各都道府県の神社は、氏子たちに「神宮大麻」を販売し、
その売上金の全額をいったん伊勢神宮に手渡します。伊勢神宮は、そのうちの半分の金額を「本宗(伊勢神宮)交付金」として
「神社本庁」に交付し、さらに「神社本庁」から各都道府県の「神社庁」に流します。
「神社庁」は、「神社本庁」から流れてきた交付金の何割かにあたる金額を「神宮神徳宣揚費交付金」として、末端の販売代理店として
「神宮大麻」を販売した各神社に交付し、残りは「神社庁」の活動費として懐に収めているのです。
つまり、各都道府県の神社から見れば、「伊勢神宮」の名前貸しによるロイヤリティーは100%。それを納めた後、「伊勢神宮」から○○%戻し→「神社本庁」→「神社庁」→各神社と、残った金額が戻されるのです。
まさに、神社界の「重層下請け構造」と呼ぶべき「搾取」の構造があるのです。
(中略)
「神社本庁」が、有名神社だけに肩入れする理由は、有名神社からの収益が上がるからであって、結局「金」なのです。
(中略)… いってみれば、「神社本庁」と「神社庁」は、神社界において競争原理を働かせて神社を支配しており、「神も仏もないもんだ」の世界が、日本の神道界を覆い始めているのです。
「神社本庁」の総長は、現在、京都の神社の宮司でもある田中恒清氏が務めていますが
(中略)… 田中恆清氏が、このまま総長の椅子に座り続ければ、早晩「神社本庁」は崩壊するでしょう。日本の神社を徹底的に破壊した後で・・・
(中略)
神社本庁と日本会議と「大本教」系神道宗教との関係は・・・
さて、疑惑山盛りの
田中総長によって半ば私物化されている「神社本庁」と二人三脚で戦前の軍国主義復活のために尽力しているのが「日本会議」です。
「神社本庁」とは、言ってみれば、伊勢神宮の威光を借りて、宗教法人を偽装しながら
日本の神社を「集金装置」にしている政治団体のことですが、いっぽうの
「日本会議」の場合は、さらにカルト色が強くなります。右派の政治学者や文化人で組織されている「日本を守る国民会議」と、宗教団体が結集してつくった「日本を守る会」の二つが合併して1997年に発足したのが「日本会議」。
(中略)
これらの人々の宗教的ルーツは、岡本天明の自動書記によって記されたという預言の書「日月神示」で有名になった大本教です。つまり、「なにもかもが3分の1になるぞよ。日本がいよいよ絶体絶命の段になったとき、神一厘の救いが現れる」という
日本の滅亡の後で本当の神代が現出するという神示を教理の根本に据えている宗教です。
「日月神示」とは「神道版・黙示録」と言われている預言を暗号化したものです。
昭和19年(1944)6月10日、成田市の麻賀多神社の社務所で休憩中の岡本天明に降ろされたとされる神示です。
神示を天明に降ろしたとする別次元の高級心霊は「国之常立神」だとテレパシーで
名乗ったとのことです。
それを祀っているのが、麻賀多神社内にある末社「天日津久神社」です。
(中略)
こうした場所にやって来ると、
なぜ「日本会議」が、安倍晋三首相の尻を叩くようにして「改憲」に追い立てているのか、その理由の一端が理解できるのです。
つまり、「外国は一つになって神の国に攻め寄せてくる。アメリカもイギリスは更なり、ドイツもイタリアもロシアも、外国は一つになりて神の国に攻め寄せてくるから、その覚悟で用意しておけよ」という
第三次世界大戦の勃発によって、日本がいったんは壊滅的な破壊に導かれるという大本教の終末思想を信じている人々によって運営されているのが「日本会議」であるということです。
記事によると、5Gテクノロジーは、地球上の生命を絶滅させるためにイスラエルが開発したものだとのことです。非常に納得できます。しかも、トランプ大統領の自宅や不動産、イスラエルでは5Gの導入は行わないとのことです。
ファーウェイのCFOが逮捕された事件は、フルフォード情報によると、5Gが脳に損傷を与えることがわかっていて、中国がこれを推し進めてきたからだということでした。
“続きはこちらから”のTOCANAの記事では、5Gによって完全監視社会が実現されるだけではなく、“マイクロ波による人体の制御が可能になる”とのことです。
現在でも、電磁波(マイクロ波)を用いたテクノロジー犯罪の被害者による報告は多数あるようです。
しかし、5Gが現実のものになると、こうしたテクノロジー犯罪を行うストーカー集団は必要が無くなります。おそらく、簡単なプログラムで、ターゲットにされた人物は電磁波攻撃から24時間逃れることができなくなると思われます。
5G、人工知能の発達で、エリートたちは人々を奴隷にできると思っているわけです。こうしたことを、皆さんが陰謀説だと思うか、それとも現実に進行していることだと思うか。見極めるには、支配層がどれほど根性の悪い連中であるかを知れば十分ではないでしょうか。誰かの顔を思い浮かべれば、すぐにわかります。