7.09 DFFIを取り戻すためにキーナンが取った訴訟行為
2010年6月~7月~8月 ‐
キーナンが自身の権限を強化し、ダル・ボスコの行為を拒絶するために取った対応は以下の通り:
6月20日:
キーナンはダル・ボスコに対して排除停止命令を送達し、DFFIの返還を要求。当該文書にて、ダル・ボスコの信頼反故行為と、ボスコが国連やイタリアや諸機関へDFFIを売却しようとしたこと、ベンダナにDFFIを返却することを拒否したこと【※ベンダナ氏はキーナンの友人で、前回スイスまでDFFIを回収しに来たのにボスコにすっぽかされた】、
OITC【=国際財務管理機構】との共謀行為、国連・その上位の代表者たち・ブルーノ・世界経済フォーラムおよび/または世界経済フォーラムUSA等の援助を受けてキーナンを贈賄しようとしたことについて言及した。
【※上文の前者「世界経済フォーラム」はスイスのジュネーブを拠点とする非営利団体で、ダボス会議で有名。後者「世界経済フォーラムUSA」はアメリカNYを拠点とする非営利団体で、前者の北米調整役っぽい存在。ジャンカルロ・ブルーノはその両方のメンバーで、本家スイスの金融部門のトップ】
6月22日:山口からダル・ボスコに対する別個の排除停止命令の発行。訴状にはダル・ボスコが9,890億米国ドル相当のDFFIを違法に所持していること、そしてOITCへの譲渡をダル・ボスコが脅してきたことも明記してある。
7月2日:山口による東京のイタリア大使館を通したもう1つ別の刑事告訴。その他の罪状に加えて、とりわけ「重財産罪、詐欺罪、共謀罪、重窃盗罪、そして教皇への身体的危害を加える陰謀とバチカンに向けられた暴力行為の罪」でダル・ボスコを訴えている。訴状では、ダル・ボスコがイタリア政府の人間数名と結託して「ドラゴン・ファミリーから巨額の金を引き出すべく」試みたことを非難。
7月21日:国際刑事警察機構へ、ベンダナが宣誓陳述調書を提出。2010年6月にダル・ボスコからジュネーブで「1兆ドル以上の価値のある債券を取り戻そうとした」件について陳述。
7月26日:ウェールズ氏自身のダル・ボスコに対する「即時施行の排除停止命令」の発行。【※ウェールズ氏はキーナンが模索していたDFFI現金化を手助けしようとした人物で、おそらくボスコが預かっていたDFFIが出資金となる筈だったのではないでしょうか。当事者でないと独自に訴える権利ないですし。】
7月27日:
国際刑事警察機構の仏国リヨン本部へキーナンが情報提供。イタリア人ダニエーレ・ダル・ボスコによる
「約1兆米国ドルの金融商品の窃盗を白日の下に曝す」。
7月29日:キーナンは、1992年10月ドミニカ共和国とバラゲール【元】大統領のために催された祝賀会で面識を得ていた、バチカン国務省長官ベルトーネ枢機卿猊下への手紙をしたためる。イタリアの市民都市およびフランスのディヴォンヌ・レ・バンの枢機卿にお知らせするには真に残念ながら、バチカンの財務顧問でメーソンの会計係だと自称するダル・ボスコが2010年6月、キーナンに託されていた「約1兆米国ドルと日本国債と共に失踪」した、という内容の手紙だった。
7月31日:ベンダナ氏が
国連の潘基文に宛ての手紙に、配達証明書付きの証明郵便で届けられた関連情報を同封し、ニュージャージー州の彼の住居から送付した。手紙の中で、
キーナンはイタリア人ダル・ボスコが約1兆米国ドルや其の他債券を持ち逃げしたこと、それらはキーナンに預託されていたが本来ドラゴン・ファミリーに帰属するものであることを潘基文に知らせた。
加えて「国連こそがダル・ボスコを債券の売却ないしは私募発行計画【※同じ名称ですが、キーナンのPPPのことではなく、ボスコが勝手にDFFIを元手に金を集めようと計画したのだと思います】
に移動させるよう、突き動かした当の本人である」が故に、この手紙を書いているのだと説明し、「ジュネーブの国連事務局内部にはダル・ボスコを知る人物が複数おり、彼に1億米国ドルを提示した」筈だと指摘した。
おまけに
ダル・ボスコの“国連のお友達方"とやらは【厚かましいことに】、
ドラゴン・ファミリーの山口氏はこの取引に関与して欲しくない、とまでキーナンに伝えてきたのだ。ドラゴン・ファミリーのために、彼はびた一文受け取れないことにされていた。
【※
要するに、国連の連中はドラゴン・ファミリーには一円も支払う気がなかった。…元々ドラゴン・ファミリーの債券を横取りして金儲けしようという話なんですけどね、オイ。】
8月:山口は宣誓陳述書の中で、“由緒あるケネディ債券"と呼ばれているものやその他10のケネディ債券に言及し、それらは2009年5月にニール・キーナンへ預けられたものと全く同一のものだと述べた。「アメリカ政府は何年も前にドラゴン・ファミリーから巨額の借財をしている。資金提供の根幹となったのは金と銀だ。よってアメリカ政府は当時の連邦準備制度を介して、巨額の米国ドル債券を発行することが可能となったのだ」と説明している。
さらに「我々ドラゴン・ファミリーはアメリカ政府への資金提供に対して、利息の支払いを請求した。利息は連邦準備債券と日本国債とケネディ債券で支払われた。【つまり】ケネディ債券は、ドラゴン・ファミリーに対する利息支払いのためにアメリカ政府が発行したものだと私個人は認識している」とも供述している。【以下要約:当該利息支払いの取り決めは1963年のグリーン・ヒルトン・メモリアル合意に含まれていること、ケネディ債券は市場では売買譲渡不可だが連邦準備制度を通してより良い世界を造るための人道的計画に充てるのであれば権限行使可能であること、インドネシアのスカルノ大統領が1967年の軍事クーデターで政権の座を追われて以来、アジア諸国に対する救済計画が頓挫していることも山口氏は説明した。】
8月30日:
キーナンはブルーノ個人に対して、スイスの世界経済フォーラム本部宛てに証明郵便で手紙を発送し、ダル・ボスコではなくキーナンこそがDFFIの受託者であることを念押しした。そしてなかんずく:
①ブルーノが1億米国ドルを一切の質問を受け付けないキャッシュ【※つまり出所が怪しいお金ってことでしょうか】で提示したこと。
②山口氏には債券から何【の恩恵】も受け取らせず、債券の全部または一部をブルーノと彼の組織(世界経済フォーラム)が扱う連邦準備制度の投資計画に移す、というのが①の支払いの条件とされたこと。
③ダル・ボスコに対して国際的訴訟が5件起こされており、1つは国際刑事警察機構に対するものであること。
④マンハッタンの連邦地方裁判所にキーナンが民事訴訟を起こし、その中でブルーノと世界経済フォーラムが名指しされていること。
⑤そしてダル・ボスコがDFFIは連邦【準備制度】商取引計画に組み込まれ、国連が保管していると主張しており、しかもそれはブルーノが2箇月以上前に提案したことだと主張していると聞き及んでいること。
の以上を指摘した。
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13日には、ニュージーランドでM7.8の大きな地震がありました。近年、ニュージーランドで地震が起こると日本でも大きな地震が起こっています。記憶に新しいところでは、3.11東日本大震災、熊本地震、鳥取県中部地震などが、この「ニュージーランドの法則」にあてはまります。
ニュージーランドの法則
2009年8月11日……M6.5の駿河湾地震が発生
2010年9月4日……クライストチャーチでM7.0の地震が発生→
2010年9月29日……福島県でM5.8の地震が発生
2011年2月22日……クライストチャーチでM6.1の地震が発生→
2011年3月11日……M9.0の東日本大震災が発生
2011年6月13日……ニュージーランドでM6.0の地震が発生→
2011年6月23日……岩手県沖でM6.7の地震が発生
2011年7月7日……ニュージーランド沖でM7.8の地震が発生→
2011年7月10日……三陸沖でM7.3の地震が発生
2011年11月18日……ニュージーランド北島沖でM6.0の地震が発生→
2011年11月24日……浦河沖でM6.1の地震が発生
2011年12月23日……クライストチャーチでのM5.8の地震が発生→
2012年1月1日……鳥島近海でM7.0の地震が発生
2013年6月15日……ニュージーランドでM6.0の地震が発生→
2013年8月4日……宮城県沖でM6.0の地震が発生
2014年1月20日……ニュージーランドでM6.1の地震が発生→
2014年3月3日……沖縄本島北西沖でM6.4の地震が発生
2015年9月8日……ニュージーランドでM5.6の地震が発生→
2015年11月14日……薩摩半島沖でM7.0の地震が発生
2016年2月15日……クライストチャーチでM5.7の地震が発生→
2016年4月14日……M6.5の熊本地震が発生(2日後にM7.3の地震が発生)
2016年9月2日……ニュージーランド北島沖でM7.1の地震が発生→
2016年10月21日……鳥取県中部でM6.6の地震が発生
出典: http://fusitan.net/0033/
アメリカのオギノ式地震予測からは、日本の地震に関して目を疑うような予測が出されています。また、HAARPモニタリングの専門家・井口氏によると、"最近、和歌山沖にHAARP電磁波照射が行われている"ようです。また先月まで掘削船「ちきゅう」が高知県東部室戸岬の約120キロ沖に停泊して、海底下約1180メートルまで掘削を成功させています。
これだけ条件がそろっているので警戒した方が良いと思います。