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ワクチン後遺症に倒れた医療従事者の叫び「見ている人よ。どうか広げてくれ。ワクチンは自由意志だ。」

 コロナワクチンについては、小児への効果や妊婦への努力義務の問題、そしてワクチン後遺症の新たな動きなど大事な情報がたくさんあります。どれを最優先に取り上げるべきか迷っていましたが、一人の医療従事者の方のツイートが目に止まり、その方の叫びがどうしても頭を離れませんでした。
 5月にワクチンを接種されたおそらく医師と思われる方が、その後、後遺症の症状に見舞われました。ところが『コロナのワクチンに後遺症が有るとは、きいてない。政府も発表してないことに、診断は付けられない』と、なかなか治療してくれる病院が見つからず、やっと治療先が見つかっても症例が少なく手探りの治療です。全身痛と頭痛に襲われつつ、最初はご自身の状態を冷静に観察されていました。集中力低下、味覚、臭覚、聴力低下。腎機能、肝機能悪化、胸部圧迫感、ブレインフォグ。これら全てに耐えながら、ご自分の患者さんのために鎮静剤を飲んで働き続けておられます。
 国にワクチン救済制度の申請をしますが、認定には1年くらいかかると回答を受け、のらりくらりで一向に支援の気配がありません。「勝手に治療して。国は知らないよ」と打ち捨てられたような不安をつぶやかれています。
 約半年で20kg近く体重が落ち、苦痛をもらすツイートが並びます。「死んでしまうかもしれない」
 ツイートの内容は次第に現状報告から、多くの人への呼びかけに変わっていきます。
「見ている人よ。君たちの友人、恋人、家族が後遺症で、苦しむかもしれない。そんなとき、救ってくれる政治を作ってくれ。ワクチンは、自由意思だ。」
「見ている人よ。どうか広げてくれ。ワクチン救済制度では、後遺症の治療中の費用、働けなくなった生活の助けは無い。どうか、どうか、助けてくれる人を探してくれ。」
「私は、死に向かっているかもしれない。まだ、体も心も動く。まだ、動ける。どうか、どうか皆よ、ワクチンの後遺症は身近にあるものと知ってくれ。立ち上がってくれ。」
 今年の1月、ご本人の代理の方からの永眠を知らせるツイートが最後でした。
患者を救うために戦った方でさえワクチン後遺症に倒れ、しかも国の救済の不備を身を以て証明されていました。この方の壮絶な叫びと願いを、後遺症に苦しむ方々のために生かさなければなりません。
(まのじ)
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[Twitter]主人似?ペット似?

編集者からの情報です。
本当に瓜双子!
(まのじ)
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WHOが不気味な条約協定の交渉を始めた 〜 パンデミック予防の目的で世界の国に制限措置、管理可能に「陰謀論」が「陰謀」に

 WHOがパンデミックの予防と制御を目的として、国家に対して拘束力のある制限措置の協定交渉を始めたという不気味な情報があります。この協定が批准されれば「各国は制限措置に対する国家的なコントロールを失う」とあります。Maxwell Smartさんのツイートによると、WHO憲法第19条では、WHO総会3分の2の賛成で全加盟国を拘束する協定を採択できるとあり、問題の協定をテーブルに乗せたのは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団と米国の大富豪マルセル・アーセノーで、この人物は2021年に世界のパンデミック防止活動に2億ドルも拠出したそうです。この協定は各国の憲法の上位に位置するため「都市封鎖、ワクチン接種の義務化、データの中央収集」を強制することが可能になるらしい。世界中の人々を一括管理するデジタル・パスポート創設も含まれるようです。もはや「陰謀論」は「陰謀」として出現しました。
 防疫のために市民権を制限する措置は、現行法では都道府県知事の権限と判断に任され、可能な強制措置にも限りがあります。けれどもこの協定が発効すればWHOに、いや一握りの民間人に従うことになります。
日本国憲法で守られていた私たちも、この協定で公民権を奪われてしまう危機です。
(まのじ)
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地方テレビ局ががんばっている 〜 小児へのコロナワクチン接種を懸念する番組が続々登場

読者の方からの情報です。
 ワクチンを狂ったように勧めてきた日本のメディアが、ワクチンへの懸念や危険性を訴えることは不可能だと思っていました。しかし今、地方テレビ局が奮闘しています。数分の番組に込められた決意にエールを送る気持ちで取り上げました。
 鹿先生が文字どおり「地方局から変わる」という動画を上げられ、HBC北海道放送の番組を丁寧に紹介されていました。未知の副作用というデメリットを訴える医師たちの意見や、接種のアンケート調査で「しない」という人が半数近くという結果が出たことを示し、NHKの「7割の人が打つ」というミスリードな結果と比較していました。またゲストの医師が最近「打て打て」言わなくなったとチェックされています。
 最初の動画は、大阪に本社のあるabcテレビ(朝日放送)の番組です。5歳から11歳のワクチン接種が始まり、ワクチン担当堀内大臣も猛プッシュをかける中、泉大津市の南出市長を取材し、接種券の一斉送付をしないと決めた理由をしっかり時間をとって放送しました。接種券の代わりにワクチンの説明を記したはがきを送るという「ワンクッション」を入れる丁寧な対応や、大阪の最新データを示しながら重篤な副反応の人数を説明しています。反ワクチンは陰謀論と短絡的に考える人たちへの良いアドバイスになりそうです。
 2番目の動画は、おなじみCBCニュースの大石アナウンサーの取材です。接種後に心停止した10代の女性の体験談から始まりますが、ワクチン推進派にとって「わずかの副反応デメリット」でも、当事者にとっては人生を左右する大問題であることを実感します。また市井の医師が患者さん達の帯状疱疹の異変に気づいたことから、ワクチン接種後の免疫低下を確信し、これからいろんな感染症にかかりやすくなるだけでなく、肝心のコロナにもかかりやすくなる可能性を指摘されていました。小児の接種はありえない、という真っ当なドクターのご意見でした。
 そして3番目は、こちらも活躍のサンテレビが特集番組を組みました。今のワクチンがオミクロン株へのエビデンスが無いことを後藤大臣の答弁も映して取り上げ、「努力義務ではない」ことを解説しています。これはかなり画期的なことだと思いました。医師にワクチンの有効性を語らせつつも、ところどころで「子どもは感染しても軽症であることが多い」「中にはワクチン接種後の後遺症を訴える患者もいます」など、製作者の苦心が垣間見えました。
 これらをきっかけに、慎重になってくださる親御さんが一人でも増えますように。
(まのじ)
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重い副反応に苦しむ子が複数いる】子どものワクチン接種券一斉送付せず 大阪・泉大津市長「重症化のリスクより副反応のデメリットが大きい」
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ワクチン接種後 7分間心停止 10代の女性が語る“その日”。けん怠感と心臓の痛みで病院に向かい受け付け中に倒れる【大石が聞く】
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【特集】5歳~11歳のワクチン接種 メリットとリスクを考える
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3月2日 地方局から変わる
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在日ウクライナ大使館が物売りや募金、果ては外国人部隊のボランティア募集 〜 日本人部隊が参戦することの意味を厳しく問うツイート

 ネット上でチラチラ見かけるグッズ販売や、募金の要請、果ては外人部隊のボランティアまで募集する「在日ウクライナ大使館」のアカウントがあまりにアヤシイので、てっきり騒乱に乗じた詐欺アカウントと思っていました。ところがビックリ、本物のウクライナ大使館というではありませんか。公式な国の大使館が物売りや戦闘員募集をする?
ウクライナ政府は、ロシアと戦う外国人義勇兵を「本当に」募集しており、日本人約70名が志願をしているとのこと。日本政府はこの件にはフォーカスせずに「目的のいかんを問わず、同国への渡航はやめていただきたい」と表明しています。「日本人部隊」など生きているうちに聞くとは思いもしませんでした。これについてキチンと語ってくださるツイートがありました。親ウクライナの方々も国家のために必見です。
すでに日本はロシアに経済制裁を科し、ウクライナへは2億ドルの資金援助も行い、この上、志願兵とはいえ「元自衛隊員を送ったとなれば、残るは兵器のみ」で、ロシア側からすれば「個人の参戦」と見えるだろうか。ウクライナ軍の一部として日本人が戦闘に参加するということは、日本国の意思を積極的に示すことになるようです。それを否定するためには志願した人々への過酷な刑罰を行う必要があります。今の日本政府にそこまでできるのか、と考えていたら、ウクライナ自身が発端となった募集ツイートを削除しました。チープな情報戦です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナ「義勇兵」に日本人70人が志願 50人が元自衛官
引用元)
ウクライナ政府がロシアと戦う外国人「義勇兵」を募集しており、1日現在、約70人の日本人が志願している。在日ウクライナ大使館関係者が明らかにした。全員が男性で、元自衛官が多く「ウクライナの若い人が亡くなるぐらいなら自分が戦う」などと理由を語っているという。
(中略)
もっとも、日本政府はウクライナ全土の危険情報を最高度の「レベル4」(退避勧告)に設定している。林芳正外相は1日の記者会見で「在日ウクライナ大使館がそうした(義勇兵の)呼びかけをしていることは承知しているが、目的のいかんを問わず、同国への渡航はやめていただきたい」と強調した。
(以下略)

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