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アーカイブ: ライター・読者からの情報

画像の出典: いらすとや

［Ｘ］予想外にホッコリでワロタwww🤣

/ ＊動物(〜2026.4), ライター・読者からの情報, 動物
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ライターからの情報です。
だっ、大丈夫？って最初思いますよね。
（メリはち）
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X（旧Twitter） 26/2/10
画像の出典: Author:首相官邸 [CC BY]

高市「統一教会」政権が暴走中「国民が本気で抵抗しないと自民党に殺される」/ 不正選挙疑惑追及で提訴の門脇翔平氏、全国1万人の提訴を呼びかけるリチャード・コシミズ氏

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　本当に国民に選ばれたかどうか怪しい連中が国会を埋め尽くし、その国会すらも軽視して「国民会議」なるものを作り、与党とチームみらいの仲良しグループだけで給付付き税額控除を検討するという高市「統一教会」政権が暴走中です。メディアは「消費税廃止派が排除されてる事も、TM報告書も、統一教会パー券裏帳簿も、経歴詐称も、官房機密費の選挙流用も、全削除したコラムの中身も、エプスタインと自民党の関係も」「改憲、殺傷武器の輸出、与那国島ミサイル配備、高額療養費 OTC類似薬、比例議席削減、スパイ防止法、レアアースの嘘、中国の経済制裁、外患誘致罪など」の破壊的状況を一切報じません。「国民が本気で抵抗しないと自民党に殺される。」
　選挙結果への精査を求めて提訴を決意された門脇翔平氏が、高裁提訴の準備が整ったことを報告されていました。「弁護士探しに難航していますが、私が提訴することはブレません。」と人々を勇気づけています。
　さらに、リチャード・コシミズ氏が「2.8衆院選の無効と票の数え直しを求める訴訟を起こしましょう。 」と呼びかけ、具体的な方法を提示されていました。期限は3月10日で、手続きの流れや訴状の雛形もあります。本人訴訟であれば2万円程度の費用で、すでに東京高裁に提訴された方もありました。リチャード・コシミズ氏の目的は、すでにカルト組織に侵食された司法でも「全国で無数の訴訟を起こすことで、裏社会の息のかかった裁判官や裁判所職員を動員して裁判をもみ消すことが難しくなる。選挙無効判決を勝ち取る可能性も出てくる。」「全国で無数の訴訟が立ち上がり、衆目を集める。公判に多くのひとが集結する。有力インフルエンサーの講演や『選挙無効デモ』と連動させる。ネットで大いに盛り上がる。裁判を媒体にして、高市統一教会反日内閣を斃す国民運動に発展させたい。できる。可能だと思います。高市人気など、マスコミの作ったデマです。高市の蛮行を食い止めたい『大人の日本人』は、実は、大多数なんです。」と訴えていました。目標1万件提訴だそうです。こういう戦い方があるのか。
（まのじ）
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画像の出典: いらすとや

［Ｘ］絶対こぼれない食器 VS 絶対にこぼす赤ちゃん😅

/ ＊ユーモア(〜2026.4), ユーモア, ライター・読者からの情報
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編集者からの情報です。
圧倒的すぎる力技！
（ぺりどっと）
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X（旧Twitter） 25/1/15
画像の出典: エプスタイン島のメインエリアの建物 Wikimedia Commons [Public Domain]

元エリート銀行家ロナルド・バーナード氏のインタビュー動画が再浮上 〜 エプ島で何が行われていたか推察できる証言、また一般人に知らされない裏金融の存在を語っている

, / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 世界全体, 社会
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　「トッポ」さんが元オランダ人エリート銀行家ロナルド・バーナード氏のインタビュー動画を取り上げておられました。この動画は、2017年の時事ブログの竹下氏の記事や当時の編集長の記事ですでに取り上げていたものですが、動画は見ることができなくなっていました。
　ところが「なぜか今このタイミングで再浮上」してきたようです。「中立系メディアの調査によれば、2026年にエプスタイン関連文書が改めて公開される中で、バーナード氏が2017年に主張していた内容との関連性が再確認されたとのことです。」とあり、エプスタイン島で何が行われていたのか、そしてそれに参加した連中がどれほどのサイコパスであるか、また決して抜け出すことのできない脅しの世界であることも推察できます。ロナルド氏は「良心をマイナス100度の冷凍状態」にして金融界で絶大な成功を収めますが、「しかしある時点になると、呼ばれました。参加したんです。。。生贄が。。。外国でのことです。それが限界でした。。。子供です。。。そうです、できませんでした。そして私は少しずつ壊れ始めたんです。」と苦しそうに語っています。
　さらに、ロナルド氏の語る「世界中で秘密裏に動き回っている」裏金融について、2017年当時の記事で竹下氏が「私の想像が正しければ、金塊をほとんど所有していない西側の王族や国際銀行家は、ドラゴン・ファミリーから金塊を強奪出来る見込みの元に、金塊（ゴールド）に基づいた新金融システムを構築しようとして、様々な策謀を凝らしているのではないかという気がします。」と述べていますが、時を経た今、現在進行中の映像配信で莫大な金塊の所有権が検証されつつあることに鳥肌の立つ思いです。
　エプスタイン文書に名前の出てくる海外の人間が次々と辞任や逮捕に追い込まれているのに対して、日本ではまるで些細なことのように静かです。"死なば諸共"の覚悟でしょうか。
「削除される前に見ておくべき動画として、いまSNS上で急速に拡散しています。」
（まのじ）
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画像の出典: Author:本屋 [CC BY-SA]

「防衛省による世論誘導工作」が目に見える形で現れてきた 〜「ジャパン・ネクサス・インテリジェンス」という企業に防衛省から巨額の資金、ウクライナ応援から台湾有事へと続く言論封殺と世論操作

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　読売新聞が「日本を批判するアカウント群３０００件規模、Ｘ投稿・拡散…衆院選前から中国系の影響工作か」というタイトルで「中国共産党及び政府による高市首相の信頼を失墜させ、社会の亀裂を突くことを図る動きとみられる」という見解を載せていました。それを言うなら選挙期間中の自民党チャンネル1億回再生は「自民党及び政府による異常な高市ヨイショとみられる」ことも載せてほしいものだ。
　「Armchair Analyst」さんはこの読売記事について、防衛省のオペレーションだった可能性を指摘していました。調査した「ジャパン・ネクサス・インテリジェンス」という会社は「令和5年3月設立の新しい会社ですが、外務省と防衛省から大きな資金を得ていますね」との情報もあります。求人広告の仕事内容には「国家や企業の信頼・安定を守る／SNSやメディアでの不正ボットや偽情報の拡散を防ぐ事業／（中略）当社ではこれらリスクに対し、情報の収集・分析、カウンター戦略の立案から実行支援までを官公庁向けや民間企業向けに提供しています。」とあります。
「Armchair Analyst」さんは、「ウクライナ応援は台湾有事の予行演習だった」と見ています。今後「・高市早苗が戦争を進める ・統一教会が自民党に影響している ・現政権の政策は国民のためにならない、このような発信自体が、中国が仕掛ける認知戦ということにしようとしつつある。 批判や政策議論自体、封じ込めようという意図がある。」「日本の国の有り様を批判したら、中国の工作。 そんな怪しいレポートを出す、怪しい調査会社。 いま新しい事態は、読売新聞や日経新聞のような大手紙が、これを記事にして、言いたいことを言えない世の中に 作り変えていくことだよ。」「反対者の政治的力や政治への興味を、どうしても減速させるべく、あらゆる手を打つ。 特別対策チームを作る。 それを実装したのが、統一教会と連動した、ネトサポ・ネトウヨであろう。」と述べています。
2026/2/6時事ブログで危惧した「防衛省による世論誘導工作」が具体的に現れてきたようです。
（まのじ）
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