音楽は機材ではなく気合ということか。 pic.twitter.com/S0YOnHvsNx
— アテンポパーカッション (@atempopercusion) 2018年8月8日
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ラウンドアップの空中散布を止めさせたアルゼンチンの母親たち 〜 脅迫や逮捕にもめげずに国や司法を動かしたのは市井の女性だった
この3分ほどの動画は、グリホサートとエンドサルファンという極めて有毒な農薬を空中散布している地域のガン患者が全国平均の41倍であることを突き止めた、アルゼンチンの母親たちの活躍が描かれています。
農薬の深刻な被害はもちろんですが、しかしこの動画からは子供達を守ろうとする母親たちのたくましさ、頼もしさがひしひしと伝わってきます。
高卒で社会運動など縁のなかった母親が、娘を失った理由を求めて地道に現地調査を続け、ついに地域に蔓延する奇妙な病気が農薬の空中散布だと発見してからは、わずか16人で、その空散をやめさせるキャンペーンを開始しました。乏しい資金の中、モンサントやデュポンを敵に回し、様々な妨害や脅迫を受けながらも「めげずに」戦い続け、とうとう人口密集地での空散を禁止する最高裁判決を勝ち取りました。その上、被害の因果関係は住民に証明させるのではなく、企業と生産者が安全性の証明をすべきという画期的な法律をも実現させました。
利益や忖度など無用、大局的に考え、行動でき、めげない女性達が新しい世の中を切り開いていく。
山本節子氏の最後のコメントがグッときます。
「みなさんたちの「反対運動」がうまくゆかない時、一度、トップを女性に変えてみるのもいいかもしれません。」
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
2012年ゴールドマン環境賞受賞ソフィア・ガティカさん
生まれたばかりの娘を亡くしたソフィアは、原因をさぐるため仲間と共に立ち上がった。大豆畑近くの住民の健康調査をするうちに、農薬空散によって村が破壊に追い込まれていることに気づく・・・ゴールドマン賞のサイトを読むと、彼女たちの置かれた境遇と戦い方が、「ラブキャナル」のそれとあまりにもそっくりなのに驚きました。詳しくは後ほど紹介しますが、ポイントは、彼女の住む地域のがん患者は、全国平均の41倍になっていたということ。そラウンドアップ効果。
農地はもちろん、松枯れや公園・校庭に日常的にラウンドアップを散布している地域にお住まいのみなさん、周りにがんで亡くなったり、腎臓を患ったり、皮膚病ができた人が増えていませんか? 2018.8.23
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18/8/21 フルフォード情報英語版:夏にくすぶっていた諸問題が秋には戦争に繋がる可能性あり
WHOとユニセフに勤めていたピーター・ダルグリッシュだの、教育学の博士ベンジャミン・レヴィンだの、本場英国のジョン・シーリーだの、そっち世界の大物と仲良しこよし。朱に交われば赤くなると言いますが、トルドーの場合は子どもの頃から“英才教育”された可能性もあります。
ですがCNNがこれまで存在すら無視していたイエメンの惨状についてやっとまともに報道したと思ったら(※どの軍産複合体が製造した爆弾がイエメンのどこを爆撃したのか地図まできちんと作成した)、単にトランプを扱き下ろす道具として利用出来ると判断しただけらしく。もう主要メディアはさっぱり当てになりません。早めに真相が公表されて欲しいのですが……一体どこ経由で流せるんでせう。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
主要メディアの罪
幾つかの問題によってこの秋、米国内で、そして中東、更にはもしかしたら日本でも、短期間の激しい戦争が勃発するかもしれない、と複数の情報筋が口を揃える。
一番の問題は相変わらず9.11で、今日に至るまで処罰されることも公的に認められることもなかった大量殺人事件だ。9.11という戦争犯罪はイラク・シリア・アフガニスタン其の他の人々を大量に殺害する言い訳として利用された。
Then and Now - and we wonder why there are #refugees ? c @hrw #photography #Syria #Iraq #afganistan #Lebanon pic.twitter.com/b7ek5RkNns
— Britannia PR (@Britanniacomms) 2018年7月14日
より深く【真相を】探れば、【9.11は】更には1960年代のケネディ家を巡る一連の暗殺や、マーティン・ルーサー・キングの殺害、そして2004年12月26日と2011年3月11日の人間の手によって誘発された津波大量殺人攻撃といった数多くの人道犯罪に結びついている。
因みに、先週同時に報道の自由を訴える社説を出した350紙ほどの企業出版社はこういった人道犯罪の真相をどれ一つとして書こうとはしないのだから興味深いではないか。大半がこれらの犯罪を実行した連中、すなわちハザールマフィアによって所有されているせいだ。
https://www.cnn.com/2018/08/16/politics/newspaper-editorials-trump-list/index.html
ニューヨーク・タイムズ紙其の他の企業プロパガンダ・メディアが9.11攻撃を計画し実行したのはシオニストのネオコン連中だと書くのは一体いつになるだろうか? 最近公表された諸々のケネディ暗殺文書の中身についていつになったら書くのだろうか? イスラエルの首相ダヴィド・ベン=グリオンが、ハザールのロスチャイルドの御主人様其の他から指令を受けてケネディ暗殺をしたのだと何故書かない? 本来あるべき姿として何故真相を報道しないのだ?
6つのハザール系コングロマリットに支配されたこれら報道各社が人道犯罪へ加担していたということは、彼らは人民の敵であることを意味し、軍警察によって乗っ取られ、真相を書くよう強制されねばならないということだ。
https://www.businessinsider.com/these-6-corporations-control-90-of-the-media-in-america-2012-6
90% of America’s Media is owned by just 6 Corporations.
— Michael Warburton (@mikewarburton) 2018年4月21日
232 Media Executives control the information diet & entertainment of 277m Americans. #justsaying pic.twitter.com/YYVWfsIciL
真相とは、当該ニューズレターの読者諸君もご存知の通り、西洋支配階級のハザール派閥が以上を始めとした無数の戦争犯罪を実行し、世界の金融システムすなわち真の世界的権力を掌握し続けようとしたのである。
英国王室の一員が私にかつて語ったことがあるのだが、「彼らは大人しく夜陰の中に消え去ったりなぞしない」。要するに、こういった犯罪者連中を排除するには全面戦争【は避けられない】ということだ。
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[Twitter]「黒猫はインスタ映えしないから保護猫のもらい手が少ない」???
インスタはもちろん、どこでも人気者になれますにゃ
「黒猫はインスタ映えしないから保護猫のもらい手が少ない」という信じられない記事を目にしたので、黒猫がどれほどインスタ映えするかのビデオ「マーラーと黒猫」を再投稿。
— 諸田 由里子 (@yurikomorota) 2018年8月17日
黒猫万歳!黒猫ハンパない可愛さ。 pic.twitter.com/U998QWP4Zx
国民民主党の玉木雄一郎議員の最低賃金、高齢者就労についてのツイッターへ批判殺到、高プロ導入に働いた国民民主党は連合の代弁者
最初のツイートは、Googleの採用条件を引き合いに、高齢者就労を増やすべく「本人の同意を得た上で最低賃金以下でも働けるよう」にしたいというもの。これに対して、最低賃金に関する法的な指摘はもとより、高齢者が低賃金で働く悲惨な実態を訴えるツイートが溢れ、的外れな玉木議員の発言を厳しく非難しました。現状でも低い最低賃金を、さらになし崩しにする姿勢に国民民主党への失望の声もありました。
反響に慌てたか玉木議員は補足のツイートとして、高齢者の「生きがいを求める」労働意欲に応えるためという理由を続けました。それが国民の一層の怒りを買い、高齢者は「生きがい」のためではなく生活のために働かざるを得ないこと、「世間知らずにもほどがある」と叱られています。
この後、玉木議員は次々と言い訳がましいツイートを繰り返し、その都度さらなる炎上を招いて、さすがに国民民主党へのダメージを揶揄する声もありました。
さて、高プロ法案の際の野党共闘の歩調を乱し、結果的に与党を利する働きをした国民民主党は、「与党」でもなく「野党」でもない「ゆ党」だと言われたものですが、その存在意義が「搾取で儲かる」連合の代弁者だと見れば、とても一貫した言動だと言えます。彼らがベーシックインカムを持ち出すときは「たった7万円で生活しろ」という奴隷制の手段になるわけですね。
Googleは就職の条件から大卒を撤廃する。AI時代、採用時の学歴、年齢、性別による差別禁止は当然。それと人生100年時代、これからは定年制の撤廃も不可避だ。私は高齢者就労を応援したい。そのためには、本人の同意など一定の条件の下、最低賃金以下でも働けるような労働法制の特例も必要だと考える。 https://t.co/LtBYJYEgQg
— 玉木雄一郎 (@tamakiyuichiro) 2018年8月24日
あのさぁ。コンビニでバイトしてたとき、年末の寒い夜、70過ぎなんじゃないかって工事現場のおじさんが、缶コーヒー買いに来るわけ。で、小銭を冷えきった掌から取ってくれって、自分は数がわからないからって。もう、日本はそんな国だよ。これ以上社会的弱者に鞭打つのかよ。https://t.co/J6PvNvAUGs
— ツキコ❄真雪 (@mayuki_fw) 2018年8月25日
識字率は高い国だから数字がわからないというのはレアケースなのかもしれないけれど、そういう人がケアされずに寒空の下働いていることも、高齢者が既にお気楽ご隠居生活送れていないことも、それを若者が支えてあげられる状態じゃないことも、実際に起こっていること。どこを向いているんだか。
— ツキコ❄真雪 (@mayuki_fw) 2018年8月25日
玉木議員のツイートを受け、「老骨に鞭打っても働かざるをえない例」がTLに溢れている。政治家の役割は、高齢者が身も心もぼろぼろにしながら低賃金で働けるようにすることではない。社会保障で安心して生活でき、その姿を見て若い世代が将来に希望をもてる社会にすることだ。https://t.co/qbfKN8mgpi
— さいき まこ@『助け合いたい』発売中! (@SaikiMako) 2018年8月26日
この玉木の「老人なんだから安く使っていい」というのは"生産性"で炎上した杉田水脈と思考回路は同じ。
— 🏕インドア派キャンパー 📣ⒻⒸⓀⓁⒹⓅ🔥 (@I_hate_camp) 2018年8月25日
いや、むしろ、最低限度の生活というタガを外そうと堂々と言ってるわけで、よりトンデモな政治家かもしれない。
📢おまえ、辞職しろよ。@tamakiyuichiropic.twitter.com/0tLfW2L66T
ちょっと何言ってるんだ。
— 深井 剛志 (@TSUYOSHIFUKAI) 2018年8月25日
高齢者就労の促進のために、最賃を割る労働を認めるべき理由がわからず、論理の飛躍がはなはだしい。
最賃という制度ができた労働法の歴史を完璧に無視し、「同意があるのだから」というよくある自己責任論につながりかねない法改正を党の代表が提案するとは、言語道断です。 https://t.co/r561XIBKTs
国民民主党は最低賃金制度の骨抜きを目指しているということか。
— ささきりょう (@ssk_ryo) 2018年8月26日
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