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未来に種子(たね)まく　～種子(たね)まきカフェ～　前篇

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　先日、「日本の種子(たね)を守る会」主催のイベント、「未来に種子(たね)まく-種子(たね)まきカフェ-」が都内の古民家でありました。
　「日本の種子(たね)を守る会」は、2018年3月31日をもって種子法が廃止されることをうけ、日本の食料主権が脅かされる可能性を危惧して、日本の種子(たね)を守り日本の食と農を守るため！に設立された会です。
　日本古来の伝統野菜をつかった料理や飲み物のカフェ、各種ワークショップ、固定種の野菜などを扱ったミニマルシェ、種の交換会、餅つきなどがあり、落ち葉を踏みしめながらの懐かしい匂いとともに固定種100%の種や野菜に囲まれて、よき日本を満喫することができました。種環境の置かれているシビアな現状をシェアし合ったわけですが、種のありがたみに感謝する、自然の恵みの豊かさに感謝する、お祭りともいうべき催しでした。
　ワークショップでは、"遺伝子組換え大豆を調べてみよう！"に参加してみたのですが、いろいろなことがわかり、とても興味深いものでした。
　遺伝子組換え作物は、見た目には違いがわからないこともありなかなかその実感がありませんでしたが、実はすでに口にしている可能性はかなり高いのです。さらに自生するナタネにもひろがっている等、身近なところにもじわじわと迫ってきています。もう対岸の火事ではありません。
（しんしん丸）
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遺伝子組み換え大豆を検査してみよう！

　落ち葉をさくさく踏みしめて会場の古民家に入ります。
先日の五つ星運動のリカルド氏講演会以来の再訪ですが、なんだか田舎のお家に戻ったかのような安堵感があります。




　参加したワークショップは、「きみの手で遺伝子組み換え大豆を検査してみよう！」というものでした。講師は農民連食品分析センター(※)の八田所長です。(内容等の掲載については八田氏が心よく承諾してくださいましたので、皆さんと共有したいとおもいます)

(※)農民連食品分析センターは、食品の安全を守るために残留農薬、添加物などの危険物質の分析などをされています。多くの農業者や消費者の募金により設立され、企業や行政などの影響を受けることなく、独立した立場で活動をされています。


◎まず講義から。

1.お菓子のコーンスナック、その遺伝子組み換え大豆の検査表です。予想していたとはいえ、今も子どもたちが日常的に食べている菓子からの"組み換え遺伝子を検出"は、やはり驚きです。私が子どものころに食べていたお菓子もあるではないですか！


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もう国民もブチ切れ寸前、安倍御用達の日テレ支持率下落！ ／ “米国ハリウッドに端を発する”セクハラ問題が日本にも

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竹下雅敏氏からの情報です。
　不正選挙で勝利したあべぴょんは、モリカケ問題を取り上げないようにメディアに圧力をかけることで、収束させるつもりだったと思いますが、東京地検特捜部がスーパーコンピューターとリニアの問題に切り込んだため、収束の気配は全くなくなってしまいました。
　世間では、モリカケスパリニアと言われており、これに詩織さんの山口敬之によるレイプ疑惑と森友学園の籠池夫妻に対する人権侵害を加えると、やまもりモリカケスパリニアとなり、これはもう忘れようと思っても忘れようがありません。来年の通常国会では、いくつもの爆弾が炸裂することになるでしょう。
　東京地検特捜部の動きと関連しているのか、安倍内閣支持率が37.8％に落ち込んだという記事は驚きました。これが、読売系の世論調査だからです。大本営発表の世論調査で、支持率が3割台となると、実際の支持率はやはり10 ％台というところでしょう。記事によると、“上記の支持率が公表された日にウーマンラッシュアワーという漫才コンビが政権批判のネタを披露した”とのことです。これらの事が無関係だとは思えません。
　加えて、“米国ハリウッドに端を発する”セクハラ問題が日本にも変化を生み出しているようです。この記事は、ロケットニュースも、“有名ブロガー、はあちゅうさんの「セクハラ及びパワハラの実名告発」が話題を呼んでいる”として取り上げています。さすがに捻じれまくったロケットニュースだけあって、“最低でも100はいってます”というナンパ師に、この問題をぶった切ってもらうという切り口になってます。記事の中で“この問題はイチ女性の告発にとどまらず社会問題化しそうな気配さえある”と書かれていますが、私も同様に感じています。
　日本の場合、周回遅れなので、変化はゆっくりとしたものになるかも知れませんが、変化の波は確実に日本にもやって来ていると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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もう国民もブチ切れ寸前、安倍御用達の日テレ支持率下落！
転載元）
simatyan2のブログ 17/12/18
１２月１７日のＮＮＮ（読売系日テレ）の安倍内閣支持率が３７，８％に落ち込みました。

不支持は４５，３％です。


https://www.fastpic.jp/images.php?file=7679470248.jpg
内閣支持率３割台に下落　ＮＮＮ世論調査
http://www.news24.jp/articles/2017/12/17/04380745.html

安倍晋三が何かにつけて

「読売新聞を読んでください」

と言ってる、御用達広報機関の支持率が３割台ということは、実際は２０％以下、あるいは１０％台かもしれません。

なにしろ口を開けば増税しか話が出てこないわけで、これで支持する人は官僚と公務員と経団連とネトサポくらいでしょう。

会社員の収入（手取り）は安倍政権になって以来、下のように減り続けているんですから。


（中略）

なぜこうなったのかはブログで毎回言ってるように、電通マスコミが政治批判にブレーキをかけてきたからです。

電通３羽ガラス（安倍昭恵、世耕弘成、秋元康）が第二次安倍内閣以降からマスコミ報道に圧力をかけてきたからです。

（中略）

上記の支持率が公表された日、１７日にウーマンラッシュアワーという漫才コンビが政権批判のネタを披露したそうです。

（以下略）
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はあちゅうが著名クリエイターのセクハラとパワハラを証言　岸氏「謝罪します」
「#metoo に背中を押されました。必死の訴えで、少しでも世の中が良い方に変わることがあれば」
引用元）
 17/12/17
播磨谷拓巳 BuzzFeed News Reporter, Japan

自らが受けた性暴力について語り、連帯する「#metoo（私も）」。米国ハリウッドに端を発するこの動きは世界中に広まり、日本にも変化を生んでいる。

BuzzFeed Japanもこの動きを後押しするため、「#metoo」に関連した記事を発信し続けている。

（中略）

作家・ブロガーとして有名なはあちゅうさん（本名：伊藤春香）も、その一人だ。

大学卒業後、2009年に入社した大手広告代理店「電通」でセクハラやパワハラを受けたという。

（中略）

その男性とは、岸勇希氏。

（中略）

2014年には電通史上最年少でエグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクターに就任し、2017年に独立。

（中略）

国内外での受賞歴も多数ある広告業界で日本有数の人物だ。

（中略）

以下、はあちゅうさんや電通社員らの証言、そして岸氏の回答を載せる。

（以下略）

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 第11話 ― テロリスト国家イスラエル

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　米国内の喧噪が続き９１１テロの真相の開示が停止されたままです。しかし既に911テロの実行者その背後はネオコンが支配した米国自身、そしてイスラエルとサウジアラビア、この三国同盟があるのは公然の秘密というか半ば常識となってもいます。
　アルカイダ、そしてそのタグを付け替え、イスラム国、ＩＳとか名乗るダーイッシュがサウジアラビアから出てきた者たちで、米国のＣＩＡが支援訓練等を施したこと、そしてイスラムを名乗るダーイッシュが、イスラエルには決して害を及ばさないことは度々指摘されたことです。
　既にヒラリー・クリントンが「私達がアルカイダを作った」と白状していますが、サウジアラビアもダーイッシュについて自白もしています。

Pars todayの2016年4月24日
イギリスの新聞フィナンシャルタイムズがアメリカのケリー国務長官に関する記事において発表し、「サウジアラビアはケリー長官に対し、ＩＳＩＳはサウジによって育成されたこと、これはＣＩＡ・アメリカ中央情報局にとっても周知の事実であることを伝えた」と報じました。

　明らかに米国とサウジはテロ支援国ともいえますがイスラエルに関しては支援国どころかテロの老舗本舗です。「ハザールマフィア」の呼称は誇張や比喩では無く、そうとしか表現ができないのが事実なのです。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 第11話 ― テロリスト国家イスラエル

「イスラエル建国の父」ロスチャイルド家



広瀬隆氏は著書『赤い盾』の中で、全てのシオニズム組織団体にロスチャイルド家がその長として就任している事実を明かしています。「イスラエル建国の父」ロスチャイルド家抜きにイスラエルの存立は無かったのです。

初期シオニズム運動、アシュケナジ（ハザール）ユダヤ人逹の入植の消息は「ヘブライの館２」によると次のような具合です。
パレスチナへの入植活動には、当然、多くの資金が必要とされた。しかし、それは心配する必要がなかった。

なぜなら、パレスチナで活動していたユダヤ人たちに、「匿名の寄贈者」というサインの付いた「小切手」が送られていたからだ。

この膨大な資金によって、続々とユダヤ人たちがパレスチナに入植し、その金によって住宅、学校、農業地を購入することができたのである。またその資金援助によって、その地で採れるあらゆる農作物が当時の世界市場よりも高く買われ、全収穫物が毎年買い付けられるということが行われた。

後にこの「匿名の寄贈者」の正体は、フランス・ロスチャイルド家のエドモンド・ロスチャイルドであったことが公にされた。（フランスとロンドンの両ロスチャイルド家は、１８７８年以来、パレスチナの土地を買収し続けてきたのだ）。

アシュケナジユダヤ人の最初の入植はロシア皇帝暗殺後の1882年からですが、その５年前から既にロスチャイルド家は計画と準備を進めており、シオニズム運動が開始されたのです。しかし現実として国土確保のため土地購入には限度がありました。

「イスラエルが建国を宣言した1948年までに、これらのユダヤ侵略者たちは土地の所有を増加させていたが、しかし《それでもなお（パレスチナ全土の）6％に満たなかった。》」（ジャック・バーンシュタイン氏）。

パレスチナ人がその居住してきた土地、自らの国土を売ることを拒否したのです。そこでハザールマフィアたちは自分たちが熟達している手段に訴えることにしました。テロです。現在にまで続く大規模な「集団押し入り殺人強盗」の連続です。


公表されたデイル・ヤシン村の襲撃


（左）イツハク・シャミル [CC BY-SA] （右）メナヘム・ベギン [Public Domain]


パレスチナ人への最初の大規模テロ、それは一方的な「建国宣言」の前1948年４月９日に起こされました。後のイスラエル首相メナヘム・ベギン率いる「イルグン」と、同じくイスラエル首相となるイツハック・シャミル率いる「シュテルン（別名レヒ、スターンギャング）」の両ユダヤテロ組織123名が、まだ寝静まっていたデイル・ヤシン村を総攻撃。無抵抗の２５４人の男女、子供までが無差別に虐殺されたのです。


この頃アラブ人とユダヤ人の抗争が激化していました。その中ハザールマフィアはパレスチナ人村落の完全破壊のプランを立てており、初代首相となるダビッド・ベングリオンの指令のもと、中立を表明していたデイル・ヤシン村を突如襲撃したのです。実行ギャング団たちは遺体の焼却等にて虐殺行為の隠蔽を図りますが、到着した赤十字に知られて世界に公表されたのです。

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国立マンション訴訟 元市長への賠償金完済 ： 田中龍作ジャーナル他 〜 真の狙いは沖縄県知事

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　国立市の高層マンションを巡る訴訟は、日本の行政や司法の横暴さをさらけ出しました。景観保全を求める住民、住民の要望を受けて当選した上原元市長、行政の国立市、マンション建設事業者それぞれ異なる当事者の訴訟がいくつもありましたが、中でも異様な訴訟として注目されていたのが、国立市から上原元市長個人に対する損害賠償請求訴訟でした。経緯は、田中龍作ジャーナル元記事に端的にまとめられていますが、常識的には有りえない理由で提訴され、一審は当然のごとく上原氏側が全面勝訴でした。ところが、東京高裁、最高裁の理不尽な逆転判決により、元市長の上原氏個人に、なんと4500万円もの支払い命令が確定しました。国立市には、一円の損害すら無かったにもかかわらず、です。

　司法が、その使命を放棄したような判決でしたが、実のところ、これは明白な「スラップ訴訟」で、党派を超え景観保全を軸に誕生した市長や地方自治への脅迫となりました。利益を誘導するものやお上に逆らうとこのような目にあう、という見せしめにされたのでしょう。
　そしてこの度、全国からの募金により、上原氏は全額きっちり耳を揃えて国立市への弁済を果たされました。見方によっては、全国の怒れる市民が上原氏と地方自治を応援したと言えるかもしれません。

　田中龍作ジャーナルによると、この上原裁判の狙いは、安倍政権による沖縄県知事への脅迫にあるようです。「辺野古の新基地建設に楯突く」翁長知事に対して、菅官房長官は「翁長知事が知事権限を乱用すれば、知事個人に損害賠償を求めることもありうる」と言い放ったようです。ゴロツキか。

　またしてもお馴染みの結論か、、と考えあぐねていたら、番頭ワタナベ氏の痛快なツイートがありました！
「なるほど、今治市の菅にも呉市の小村にも賠償請求できるわけだな。これはいいことを聞いた。」　
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【国立発】地方自治潰し、元市長個人への巨額賠償命令　全国5千人の寄付で完済
引用元）
田中龍作ジャーナル 17/12/16

(前略)
　ところが、ごく一部の住民が「上原は国立市に損害を与えたのだから、市は同額の返還を上原に求めるべき」とする訴えを起こす。

　東京高裁は訴えを認め、最高裁が上告を棄却したため判決は確定する。2016年12月のことだ。

　住民署名と議会の議決を受けて執行した政策であるのに、司法は市長個人に損害賠償責任あり、としたのだ。

《上原判決が狙う沖縄県知事への委縮効果》

　これから7日後の12月20日、最高裁は「翁長知事が辺野古埋め立ての承認を取り消したことは違法である」とした福岡高裁那覇支部の判決を支持した。翁長知事の敗訴が確定したのである。

　菅義偉官房長官は記者会見で辺野古移設をめぐり「翁長知事が知事権限を乱用すれば、知事個人に損害賠償を求めることもありうる」との見解を示した。

　上原裁判の上告棄却は、辺野古の新基地建設に楯突く沖縄県知事を委縮させるのに十分な効果があった。

(以下略)
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国立・高層マンション訴訟　元市長支援者ら弁済
引用元）
東京新聞 17/5/27
(前略) 　上原さんは在任中に施行した建物の高さを規制する条例を巡り、市が業者に支払った賠償金の負担を求める訴訟を市に起こされ、昨年十二月に弁済を命じる判決が確定。これに対し、市民らが「住民自治の問題を、上原さんの個人責任にして弁済させてはいけない」と二月に基金をつくり、全国から寄付を募ってきた。
　上原さんは取材に「不当な判決で政治家である首長が脅しをかけられていると感じる。地方自治が萎縮する」と憤りを口にした。

＜国立市のマンション訴訟＞　上原公子さんが市長に初当選した１９９９年、ＪＲ国立駅前から延びる大学通り沿いに高層マンション建設計画が浮上。市は翌年、マンションの高さを規制する条例を施行した。業者が「営業妨害」と市を訴え、敗訴した市は損害賠償金約３１００万円を支払った。その後、業者は「賠償が目的ではない」と同額を市に寄付したが、一部の市民が賠償の同額を上原さん個人に請求するよう求め、市を提訴。一審で敗訴した市は、上原さんに負担を求める訴訟を起こした。
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国立マンション訴訟 賠償金完済　元市長の上原さん「住民自治の力示した」
引用元）
東京新聞 17/11/22
　国立市の高層マンション規制条例を巡り、市が業者に支払った損害賠償金を元市長の上原公子（ひろこ）さん（６８）個人が負担するよう請求されていた問題で、二十一日に総額約四千五百万円の市への弁済を終えた上原さんは「住民自治の力を示した」と賠償金を賄った市民による募金活動の意義を強調した。


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配信元）
Twitter


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17/12/11 フルフォード情報英語版：西洋のディープ・ステートにおける内戦がワシントンDCの大量逮捕やカリフォルニアの火の戦いで激化

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　トランプ氏のエルサレム発言の裏の意味が解説されています。確かにパレスチナの問題は最近忘れられがちでしたからねぇ。多くの人間の意識が集まることで局面が迅速に動くのであれば、しっかり注視していきたいです。
　今回、二重の意味の言い回しが複数あるので、「銃撃戦＆消防活動の意味→火の戦い」だの「いよいよ正念場＆着火したの意味→事態は過熱」だの、翻訳も妙な感じになっています（一方の意味で訳すと、もう一方の意味が出ないんですorz）。前回もちょこっとあったんですが……フルフォード氏、何故に言葉遊びに目覚めるよ（泣）。事態がやっと動き出して筆がのっているのでしょうか。
　ハザールが臆面もなく世界中で見せびらかしているシンボルについては、Qシリーズで現在取り上げている問題でもあります。イーロン・マスクもQの北朝鮮コメントでしっかり言及されていたので取り上げにゃいかんなーと思いつつ、う゛ーめんどい。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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西洋のディープ・ステートにおける内戦がワシントンDCの大量逮捕やカリフォルニアの火の戦いで激化
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 17/12/11
投稿者：フルフォード

カリフォルニア州の火事


米国やあちこちでハザールのギャング連中が大量逮捕されていき、西洋の秘密政府の頂点での権力闘争と未宣言の内戦がこの一週間ですっかり激化した、と複数の筋が口を揃えている。エルサレムをイスラエルの首都として認めるというドナルド・トランプ米大統領の宣言もあった。見た目とは異なる動きなのだ。その件については後で更に述べよう。

だがまずは、カリフォルニアで起こっている極めて異常な事態を検証する必要がある。このところの同州の市民は、第二次世界大戦中に日本軍と米軍が戦っていたときのソロモン諸島の住民のような心境に違いない。レーザーのようなエネルギー兵器がカリフォルニア州の反対派によって使用されたことを示す非常に濃厚な証拠が挙がっていると、ペンタゴン筋もNSA筋も同意しているのだ。

「事態は過熱してきた。ロサンゼルスのベルエア【高級住宅街】の火事はゲティ・センター【美術施設】の小児性愛地下基地を標的にしている。サンディエゴの火事の方はキャンプ・ペンドルトン米海兵隊基地を標的にしているようだ」と複数のペンタゴン筋は指摘する。レーザー・ビームと思しきものが空から照射され、火事が引き起こされる動画が複数出て来ている。おまけに建物群は火事によって完全に破壊されているというのに、その隣に立つ樹々は無傷ときた。
https://www.metabunk.org/unburned-trees-next-to-burned-down-structures-as-evidence-of-secret-energy-weapons.t9168/


ハザールの悪魔崇拝


我々が目の当たりにしているのは、組織的に子どもたちを生贄にし、拷問にかけ、その肉を食っていたカリフォルニアのハザールの一派閥の面々が追い詰められるさまなのだ、と白龍会筋は言う。これが余りにも悲惨で、多くの方にとっては信じ難いことだというのはよく分かる。

読者の一部は、ハリウッドのエリートどもは赤ん坊の肉を食べるというハリウッドの監督兼俳優のメル・ギブソンの発言を掲載していた先週引用済みの記事はデマだと書いてきたくらいだ。我々自身がメル・ギブソンに【直接】確かめなかった【ではないか】というのはその通りである。

しかし、ニューヨーク・タイムズなど巷で言うところの主流の報道機関で【すら】、米国司法省が優生学的な組織である家族計画連盟を中絶された赤ん坊の肉および臓器販売のかどで捜査していると今や報じているのだ。
http://www.breitbart.com/big-government/2017/12/07/justice-department-launches-federal-investigation-planned-parenthood/




ハザールのシンボルと植民地日本


こういった活動を展開するハザールの悪魔主義者どもは、余りにも長い間我々を支配してきた為、世界中で自分たちのシンボルを公けに見せびらかせても安全だと思っている。例えば1882年に建てられた日本銀行（BOJ）の建物は、その表玄関と複数の通用口に紋章を掲げている。下の写真でお分かりのように、この紋章は
　
ハザールの王族のものだ。二頭の獅子はユダの獅子として知られる紋章で、要するにこの印を掲げている者たちはダビデ王の子孫だと主張していることになる。真ん中の印はホルスの目で、巷では米国１ドル札と呼ばれているものの頂点に描かれているのと同じものだ。言い換えれば、日本はスイスのツークにあるハザール悪魔崇拝主義の世界拠点によって動かされているということなのである。

ちなみに日本の皇室は菊を家紋としているので、皇室の【紋章】ではない。とあるBOJの広報は「あの紋章が何を意味するのかは不明、というのが私たちの公的な立場です」と言ってのけた。

BOJが煙に巻こうと、日本が1863年以来ハザール・シオニストの植民地なのだという証拠はたっぷりある。一番新しいのはペンタゴンにいる情報源がもたらしてくれた。「多くの人がロケット男イコール太った坊や【※金正恩のこと】だと見做しているが、本当のロケット男とは北朝鮮を武装させるために［前大統領バラク・］オバマによって創設されたスペースX社の【CEO】イーロン・マスクのことなのだ」と言っていた。

イーロン・マスク [CC BY]（編集者による）


イスラエルのモサドと繋がっているDEBKAという情報サイトというか偽情報サイトがハザールの手先の北朝鮮がミサイルだの核兵器だのを打ち上げる度に自慢していたのも当然のことではないか。


ラムズフェルド陥落


このネタが出て来たのは、ドナルド・ラムズフェルド元国防長官が取締役会の一員を務める会社が、プルトニウムという核兵器を製造するにあたってまさに根幹の材料を作るのに要する技術を北朝鮮に提供したことを証拠と共に突き付けられて、奴が“手の平を返した”からだ、とペンタゴン筋は言っている。

「ラムズフェルドは海軍大佐だった。奴のタレコミは元海兵隊の［特別検察官ロバート・］マラーと並んで、徴兵を忌避した［元副大統領］ディック・チェイニーやブッシュ一族やイスラエルを9.11其の他の犯罪で引き摺り降ろすことだろう」と同筋は言う。

9.11の前日、ラムズフェルドは国防省予算の2.3兆ドルが紛失していると発言したことでも有名だ。今や国防省は「史上初の会計検査を受けることとなった。無駄をなくし、詐欺や濫用をなくし、行方不明の何兆ドルもをディープ・ステートから取り返すために」と同筋は言う。

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