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[LITERA]STAP細胞はやっぱりなかった! 小保方晴子氏を踊らせたのは誰なのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 おぼちゃんは精神的に追い詰められ、監視カメラの下では本来の力が発揮できなかったのかも知れません。細胞に脅しをかけるにも、迫力が足りなかったのでしょう。
 私の見解は変わっておらず、STAP細胞は出来ておらず、その手前のSTAP現象があるだけというものです。論文は、あたかも作られた細胞が万能細胞であるかのように捏造されたものだと思います。おそらく犯人は、少なくとも自殺した笹井氏と検証実験のリーダーの丹羽氏が入っていると考えています。
犯罪には関与していない“小保方氏1人でやったこと”にして、国から予算をぶん取ろうとした野依を筆頭としたあくどい連中は、何とか難を逃れたという構図だと思います。
 結局のところ、事件の本質はまったくわからずじまい。笹井教授も、自殺なのか殺されたのかすらわかりません。これほど奇妙な事件は、裏があると考えた方が自然です。
 フルフォード氏やリチャード・コシミズ氏を始めとする陰謀論系の人たちは、皆一様にSTAP細胞は存在すると考えているようです。私は少し違って、まだ出来ていないと思います。おそらく私達が知らないところでは、すでにこうした細胞は存在していると思います。ただ小保方さんがその作成に成功したとは思っていないわけです。ちょうど、すでに地球製の宇宙飛行船がフリーエネルギーで飛んでいると思います。しかし、在野のフリーエネルギー研究家のモーターは、まだ完成していないと思います。これと同様です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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STAP細胞はやっぱりなかった! 小保方晴子氏を踊らせたのは誰なのか
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Business Journal]ユニクロ、ブラック批判裁判で全面敗訴 過酷労働が認定、高額賠償請求で恫喝体質露呈

竹下雅敏氏からの情報です。
 ユニクロを展開するファーストリテイリングですが、“新卒者の2人に1人が3年以内に辞めており、かつ、店舗正社員の休業者のうち42.9%がうつ病など精神疾患にかかっていた”というのは、凄まじい。こうした事を文芸春秋が告発すると、高額の損害賠償を求めて提訴したが、結局請求は全て退けられたとのこと。
 私もユニクロの商品を30年ほど前に一度だけ購入したことがあり、あまりにも感覚的に合わないので、それ以来2度と購入したことがありません。今こうした記事を見ると、私が買う気にならない理由がよくわかります。あまりにも多くの人の苦しみの上に成り立っている企業の商品など購入する気にもなりません。安ければいいということにはならないと思います。何事にも適切な金額があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユニクロ、ブラック批判裁判で全面敗訴 過酷労働が認定、高額賠償請求で恫喝体質露呈
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[ガンダーセン氏]多くの日本人医師は、福島原発関連のデータを公表しないよう脅かされている

 ガンダーセン氏が日本人医師から直接知り得た情報を共有してくれています。
 “本当に危険であること、真実を日本の人に知ってほしい”という善意から、重要な情報を届けてくださっているガンダーセン氏ですが、以前判明したことは、ガンダーセン氏の研究や調査をサポートする寄付は「日本が一番少なかった(殆どなかった)」とのことでした…。
 そこで、今回英語が分からなくてもガンダーセン氏のサイト(英語)から寄付が出来るように簡単な手引きを作成いたしました。どうぞよろしくお願いいたします。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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医師に #福島 #原発 #放射能 関連の病公表するなと脅迫❢
転載元より抜粋)

「多くの日本人医師は、福島原発関連の病気が、いかに実際に悪いか­というデータを公表しないよう脅かされている」
Nov. 12, 2014:
http://www.nuclearhotseat.com/2200/

司会者HaLevy: 福島で子どもが直面している問題に目を向けましょう。子どもたちの健康へのすさまじい­影響があり、甲状腺結節、癌と診断される人数が増加しています。しかし、同時に、あな­たが以前に示唆したように、日本の医者たちに、そこで起きている真実を報告しないよう­、すさまじい圧力がある。あなたが日本の多くの医療専門家と連絡を取っていることを存­じています。彼らは何と言っていますか?

ガンダーセン: 私たちは、少なくとも6名以上の日本人医師から直接の情報を得ています。もちろん氏名­を明かせませんが。

彼らは、病院の特権で上司から[口外するなと]脅かされていると言いました。現地で経­験している健康への影響に関し患者たちに率直に話すことや、実際の測定結果、放射能に­よる病気がどんなに実際に悪いか、その恐れに関して率直に公に話すこともです。

そう、少なくとも、6人ほどの医師が座視しているのを、知っています。また、そこで6­人ならば、さらに多くが同様であると確信できます。広範囲にわたり上意下達に働いてい­る圧力です。

あなたが今後見るだろうものは、まさに私たちが見ているのです。早期の癌と甲状腺結節­です。次の15から20年にわたって、筋肉の癌と臓器癌も増加するだろう。

朝日新聞は、主要な新聞で、基本的に不合理な仮定に基づき、人々に[福島の]家に帰る­のを求めている。

先天的障害やこの第一世代で予期できる事は、全く理不尽なものだ。どれだけ死産と流産­が、日本のその地域で関連しているか、彼らは私達にその数字を教えない。そして、それ­は放射能で引き起こされている。

日本では、死産、胎児の奇形、流産が出てくる。または、すでに癌を発病する。あなたの­体は発症するだろう。
日本人は、福島の死産と流産の報告をしていない。それは大変良いことですよね? (* 皮肉)

問題の核心は、私達が、40から30年の期間で、多くの癌の発症を見るであろうことだ­。
そして、今も同様に、私が3年間ずっと言い続けている事を言います。
福島第一原発事故の結果として、通常より100万人多く癌を発症すると思う。 -END-

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[マスコミに載らない海外記事]ロシア貿易・軍事同盟のユーラシア基軸

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事は、私が考えていることをそのまま文章にしたような内容です。まったくこの通りで、ドル離れをしているロシア経済は、ルーブルの暴落という事態に中央銀行と共に正しく対処すれば、さほどの影響を受けることは無いはずなのです。国内に必要なお金は、中央銀行が必要なだけ供給できます。貿易に関しては、すでに始まっていますが、例えば中国との通貨スワップ、あるいはバーター貿易で対処でき、国際決済通貨としてのドルを必要としません。要するに、BRICS圏内でまったく新しい経済圏が出来つつあるのですが、単にそれが加速するだけなのです。
 唯一の問題は、ルーブル暴落による輸入品の高騰です。しかし、ロシアは基本的な生活必需品の自給自足を目指しており、今回の経済戦争はまさに渡りに船で、国内は新しい産業が次々に生み出され、好景気になり、ロシアは最強の国へと変貌を遂げることでしょう。
 今回のような経済戦争で欧米が勝利を収めるためには、中央銀行およびロシア国内での主要大手銀行が、欧米の傘下になっていなければなりません。彼らが中央銀行の指令で経済を破壊する行為を意図的に行わなければ、IMFの出番がないのです。
アジア通貨危機以降、ロシアはこうした欧米の手法を徹底的に研究し対策を講じて来たはずなので、プーチン大統領の“経済が安定するには、最悪2年かかる”という発言は、逆に言うと、長くともわずか2年で、自給自足体制を含む強いロシアを作り出すことが出来るという自信なのです。
 本日の1本目で、編集長が原田武夫氏の動画を紹介していましたが、現在の世界情勢をきちんと認識している日本人は、この人を含め、わずかしか居ないのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア貿易・軍事同盟のユーラシア基軸
転載元より抜粋)
2014年12月16日

TRNN製作責任者シャーミニ・ペリーズ: ウラジーミル・プーチン大統領は現在ガスと武器商談の為、インドに向かっています。先週、彼はトルコで、サウス・ストリーム・パイプラインとなるべきだったものを南ヨーロッパから離し、トルコに向ける交渉をしました。APECサミットでは、中国との双方が満足する石油とガス契約をまとめました。ロシアがユーラシアに基軸を移しているのは明らかです。

ミズーリ大経済学教授マイケル・ハドソン: おっしゃる通りです。世界の地政学、貿易パターン、軍事同盟は、劇的にすっかり変わりました。そして、ご指摘の通り、その大半は、ロシアがヨーロッパをあきらめて、石油とガス貿易を、そして軍事技術も、軍事同盟も、ユーラシアに向けて方向転換した結果です。

これらの変化の結果は、ロシアと中国を対立させ、イランを孤立化させ、インド、近東や、他のアジア諸国が一致団結して、何らかのドル圏代替物を作り出すのを防ぐ為、ユーラシアを分割して統治するという考え方に基づいてきた過去半世紀のアメリカ戦略の真逆です。実際、アメリカの経済制裁とネオコンの新冷戦政策が、これらアジア諸国を一致団結させ、NATOの代替組織としての上海協力機構と協力し、BRICSは、ドル圏と、アメリカの政策を実施するIMFと世界銀行と対処する為の代替手段を立ち上げようとしています。

そこで、ヨーロッパに関しては、ロシアに経済制裁を課し、特にロシア石油とガスの輸入を阻止して、この新冷戦政策に加われというアメリカの無理強いが、ユーロゾーンの緊縮経済を悪化させ、地域はデッド・ゾーンへと転換しつつあります。また、数日前、多数のドイツ有力政治家、外交官、著名文化人が、Excite紙上に、アンゲラ・メルケル宛ての公開書簡を載せ、彼女の親アメリカ政策に抗議し、アメリカのNATO政策と新冷戦は、ドイツ経済を破滅させる脅威のみならず、ヨーロッパを分裂させると主張しています。

トルコは既に、エネルギー供給を、ロシアに頼ることにして、アメリカ-ヨーロッパ勢力圏から離脱しつつあります。サウス・ストリーム・パイプラインは、南ヨーロッパから、トルコへと方向転換されました。イランも、石油とガスのみならず、原子力と兵器でも、ロシアとの同盟へと向かっていて、上海協力機構の加盟国になろうとしています。そして今、あなたが指摘された通り、インドと貿易交渉をしています。

実際ロシアを傷つけるのではなく、経済制裁のおかげで、製造業での独立、ヨーロッパからの独立、フランスや他のヨーロッパ諸国から食糧輸入することから独立をしなければならないとロシアが確信したのです。これは、ヨーロッパ市場、ロシア市場を期待していた、リトアニアの農産物輸出業者や他の人々に災難をもたらす結果となった。実際、過去20年間丸々、ソ連終焉以来ずっと、西ヨーロッパとロシアをまとめた市場にするという発想があったのです。アメリカがそれをぶち壊しました。

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[八木啓代のひとりごと]キューバと米国:国交回復協議の裏に

竹下雅敏氏からの情報です。
 なるほど〜。八木啓代さんによれば、キューバと米国の国交回復は“時間の問題だった”とのこと。ただ記事でも、正式に国交回復すると、“米国からキューバへの渡航者は年間100万人を超える”と考えられており、キューバはようやくまともな生活が出来るようになると思います。この50年にわたるアメリカの理不尽な振る舞いで、キューバは何度も経済的に溺れる寸前まで行きましたが、どうやら最終的に勝利を収めたのは、彼らのようです。小さな国がアメリカに立ち向かい、勝利を収めたわけです。正しく歴史が理解されれば、キューバはお手本の国で、アメリカの経済制裁という縛りが無ければ、一体どれほど豊かな国になっていたのかわからないのです。アメリカに都合のいい視点からのみ世界や歴史を見るというやり方は、もう止めなければいけません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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キューバと米国:国交回復協議の裏に
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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