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ドーシャの観点からは、新型コロナウイルス対策に効果が一番高いのはジム・ハンブル氏のMMS

竹下雅敏氏からの情報です。
 「二酸化塩素水を間違えなく作るための動画」では、ジム・ハンブル氏が開発したMMSを改良した作り方で、“25%亜塩素酸ナトリウム水溶液+4%塩酸水”のMMSを、アンドレア・カルケル博士が解説しています。
 産陽商事の安定化二酸化塩素は、5%亜塩素酸ナトリウム水溶液ではないかと思います。くれぐれも、漂白剤の次亜塩素酸ナトリウムと混同しないでください。
 動画の後半で、CDS(二酸化塩素水)の説明があり、“CDSは二酸化塩素のガスだけを水に溶かし、純粋な二酸化塩素水としてつくられたもので、活性剤には4%塩酸水を使います”ということです。
 ジム・ハンブル氏のMMS(25%亜塩素酸ナトリウム水溶液+50%クエン酸水)のドーシャは太陽のヴァータですが、アンドレア・カルケル博士が改良したMMS(25%亜塩素酸ナトリウム水溶液+4%塩酸水)は月のヴァータであり、CDSも月のヴァータです。
 したがって、ドーシャの観点からは、新型コロナウイルス対策には飲みにくくてもジム・ハンブル氏のMMSの効果が一番高いと考えられます。しかし、改良された飲みやすいMMS(25%亜塩素酸ナトリウム水溶液+4%塩酸水)も、十分な効果を持っていることは、二つ目の動画からよくわかります。
 ワクチン後遺症で苦しんでいる患者が二酸化塩素水を飲み始めると、“彼らははるかに気分が良くなっていました。…(ワクチン)接種を受けたとしても、二酸化塩素水を飲んでいた患者さんには何の症状もないんです。”と言っています。
 3月16日の記事でアンドレア・カルケル博士は、“30 ppm(0.003%)の濃度の二酸化塩素を飲むことを推奨。予防のためには、他の人と接触した後、帰宅時などに100㏄。感染した場合は、1時間ごとに30 ppm(0.003%)の二酸化塩素100 ㏄(毎日合計1 L)を4日間摂取することを推奨している”ことを紹介しました。
(竹下雅敏)
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MMSで二酸化塩素水を間違えなく作るための動画
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ワクチン接種被害を二酸化塩素水で改善する:アンドレアス・カルケル博士
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「情報鎖国」日本にさらにプロパガンダの洗脳で、「気の毒な」ウクライナ避難民のためには手厚く支援、気の毒な日本人は物価高騰でも我慢せよと

 海外事情に通じた読者さんの感覚では、「日本人は海外の普通の人々に比して圧倒的に情報が無さすぎる」と感じるそうです。海外にも激しい検閲があるとは言え、そもそもの情報量が圧倒的に違うので、海外での常識、感覚からすると日本は「情報鎖国」のようだそうです。重い言葉でした。
 その情報鎖国にあって「国際社会」と言えばアメリカとその仲間だけ、ネットで与えられる情報もその「国際社会」のものだけ、しかもロシアに不利になる情報であれば正確でなくても攻撃的に流すと開き直っています。そんなジャンクを正しいと信じさせるため、巧妙にプロパガンダが仕掛けられている。このような日本にあっては「人から言われたことには無意識に反発する」ネジレ体癖の人々が頼りであることよ。
 さて、天使のように優しい日本政府は「気の毒な」ウクライナ避難民への支援を素早く打ち出しています。気の毒な日本人へは、物価が高騰しようが貧困が増えようが「国際的な平和秩序を守るため」我慢せよとのお達しです。自治体によっては住民の福祉よりも避難民への大盤振る舞いに精出すところもあるらしい。
 もっと金を出せ、日本人は我慢しろという連中が日本人の代表であるわけがない。日本を売国奴から取り戻そう。
(まのじ)
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スリランカでは、新型コロナウイルスによるパンデミックによって外国からの観光客が激減し、外貨不足から深刻な経済危機に ~全土に拡がる大規模な抗議デモ / ペルーではインフレによる燃料や食料等の高騰により、食料品店で食料の略奪が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 スリランカでは、新型コロナウイルスによるパンデミックによって外国からの観光客が激減し、外貨不足から深刻な経済危機が起きています。燃料不足、食糧不足、薬品不足、生活必需品不足により、スリランカ全土に大規模な抗議デモが拡がっているとのことです。
 記事には、“内閣が総辞職、スリランカ中央銀行の総裁も辞任を表明した。…スリランカは、IMF(国際通貨基金)からの資金提供を受けることもできますが、こうなった場合、用途が厳しく監視されることになり、政府はこうした条件を嫌っています。”とあるのですが、日本の90年代のバブル崩壊の時と同様に、スリランカ中央銀行が意図的に経済危機を作り出したのではないかと疑いたくなります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ペルーではインフレによる燃料や食料等の高騰により、食料品店で食料の略奪が起きているとのことです。今後、こうした状況が世界中で起こると予想されます。
 “日本は大丈夫なのか?”が気になりますが、日本エネルギー経済研究所・専務理事の小山堅氏によれば、“今後の日本のエネルギー政策については、日本の判断基準となるのはヨーロッパの動向だ”とのことです。
 アメリカは、今年中に食糧危機から暴動が起きると予想されており、今のウクライナでの戦争を続けるために各国がウクライナを支援している以上、これは避けられない見通しです。グレートリセットを計画している連中は、経済危機のパンデミックを作り出したいのです。
 スリランカやペルーの出来事を、対岸の火事とは思わないでください。時間はほとんどありませんが、準備をしておきましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食糧不足、抗議デモ、通貨危機・・・スリランカで今何が起こっているのか?
転載元)
スリランカでは深刻な経済危機により、大規模な抗議デモが発生している。抗議は燃料不足、食糧不足、薬品不足、生活必需品不足に対するもので、スリランカ全土に広がっている。またスリランカの多くの地域で、停電が相次いでいる。こうした危機は、新型コロナウイルスによるパンデミックを原因とした外国からの観光客が激減したことによる外貨不足に端を発している。

品不足により、まず主な食料品の価格が急騰し、商店の前には長蛇の列ができるようになった。ガソリンスタンドにも、行列が作られ、そこではときおり、列につく人たちの間で乱闘も見られた。治安維持とガソリンスタンドの警備を目的に、政府は軍の兵士を投入した。
 
国民の不満は、首都コロンボでの抗議デモへと発展した。デモの参加者らは、生活条件の悪化に対する抗議を訴えるのみならず、ゴーターバヤ・ラージャパクサ大統領の辞任を求めた。
 
警察はスリランカの首都および複数の地域で外出禁止令を発令した。そして4月1日、大統領が非常事態宣言を出した。4月3日、大々的な抗議デモが発生したことを受け、内閣が総辞職、スリランカ中央銀行の総裁も辞任を表明した。


情勢を安定化するため、大統領は野党議員を参加させた暫定内閣の組閣を提案した。しかし、野党はこの提案を受け入れず、「ラージャパクサ・ファミリー」の暫定政府に参加することを拒否するとした。同時に軍は、憲法を守りながら、国の安全と保護を保証すると約束している。
 
しかしながら、軍は、厳しい経済情勢から脱出するのを助けることはできない。またスリランカが外部の市場から資金を借入することはできない。スリランカの2022年の対外債務は500億ドルを上回っているのである。
 
2022年2月末の時点で、スリランカの外貨準備高はおよそ20億ドルとなっている。しかしムーディーズ・インベスターズ・サービスによれば、これは対外債務の毎年の返済額よりも遥かに少なく、2か月弱の輸入をカバーすることしかできない。
 
スリランカ情勢について、長年にわたりスリランカに在住している企業家アレクセイ・ノヴィコフ氏は、「スプートニク」からのインタビューに対し、次のように述べている。

もっとも深刻なのは、ガスと電力の問題で、1日に7時間から12時間、止まっています。これにより、商店は、冷蔵庫やエアコンが使えなくなり閉店を余儀なくされています。交通機関のガソリン不足、農業や漁業に必要なディーゼル燃料の不足も深刻化しています。基本的に、人々は食糧は自分たちで確保しています。スリランカには野菜はたくさんあり、米、小麦、豆、砂糖、粉ミルクなどは輸入されています。中国はスリランカに、債務返済のために10億ドルを拠出し、無償の食糧支援として2,000トンの米を送っています。またインドもスリランカに食料品買い付けのため、10億ドルの融資を行い、ディーゼル燃料4万トン、米4万トンを送りました。これはある程度の助けになるでしょう。しかし、状況を打開するほどの支援とは言えません。スリランカは、IMF(国際通貨基金)からの資金提供を受けることもできますが、こうなった場合、用途が厳しく監視されることになり、政府はこうした条件を嫌っています。元々、抗議デモはインフレの上昇、品不足と停電をきっかけにしたものでしたが、現在、人々は大統領および政府の重要なポストに就いている大統領の5人の家族の辞任を求めています」

4月7日、国連人権理事会は、スリランカ政府と政党、社会に対し、国が直面している深刻な経済・政治問題の解決策を模索し、事態のさらなる悪化を避けるべく、早急に対話を開始するよう呼びかけた
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東西に分けてロックダウン(都市封鎖)に踏み切った中国・上海市の現状 ~飢えに苦しむ人々が叫び声をあげ、物資の奪い合いまで起きている様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国・上海市では、“3月28日から新型コロナウイルス大規模検査のため、市内を東西に分けてロックダウン(都市封鎖)に踏み切った”のですが、感染拡大により4月4日にはロックダウンを無期限に延長しました。4月10日には2万5000人近くの新型コロナウイルス新規感染者が報告されています。
 陽性と判定された人は、軽症や無症状であっても自宅隔離は認められず、隔離施設に入らなくてはならないため、感染した親から子どもを引き離すといった強硬策まで取られており、住民の怒りを買っています。
 食品の買い物などの不可欠な行動すら認められていないため、宅配サービスや政府の支給に頼らざるを得ないのですが、どう考えても人手が足りません。食料品や生活必需品の入手が困難になっており、飢えに苦しむ人々が叫び声をあげ、物資の奪い合いまで起きている様子が、Youさんの一連のツイートから分かります。
 「コロナ強制収容所に送られて隔離されている人のペットを濃厚接触者とみなして駆除する」という事で、Youさんのツイートにはペットのイヌやネコを叩き殺している動画も出てきます。
 “まさか、飢えに苦しむ住民に配給する肉にするつもりなのか?”と思いましたが、この狂った状況下ではあり得ない話ではないのが恐ろしい。
(竹下雅敏)
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対ドル通貨レートで完全に持ち直したルーブル、ロシアは苫米地氏の言う「シン・金本位制(金準備担保型通貨制)」に移行しつつあるらしい / 無資源国日本はどうするのか

読者の方からの情報です。
 ロシアへの経済制裁をきっかけに「BRICs連合国」の結束が新たな枠組みとして可視化されてきました。このあたりの動向が気になっていたところに、良いタイミングでプレーマ様から参考になる動画を投稿いただきました。「金本位制が蘇る『シン・グレート・リセット』が進行中」と題する苫米地英人氏の解説で、かなり衝撃的でした。日本人はロシア・バッシングにのぼせていないで冷静に世界を読み、独立国として今後の日本の方向を決める必要があります。時事ブログで見てきた「グレート・リセット」や「NWO」を念頭に置きながら、またこれまで際限なく通貨を発行してきた各国中央銀行の支配者は誰か、4/9記事のAAAを思い出しながら視聴しました。動画の要点をまとめています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金本位制が蘇る シン・グレートリセットが進行中 Dr.苫米地 2022年4月4日
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まず、金本位制、ブレトンウッズ体制金本位制、変動相場制の解説から。

金本位制〕は、金を通貨の価値基準とする。各国の中央銀行が発行した貨幣と同額の金を保有して、いつでも金と紙幣を交換できる。

ブレトンウッズ体制金本位制〕は、米ドルと金の交換が保証され、米ドルが基軸通貨となる。米ドルを媒介とした金本位制だが、通貨量が金の量を大きく上回り崩壊したのがニクソン・ショックだった。

変動相場制〕は、自国の保有する金の量に関係なく、各国中央銀行が自由に発行する。市場の需給に応じて為替レートを決める。金融政策の自由度は上がるが、為替相場が急激に変動する。これは基本的に歯止めなく通貨を発行している。国債を刷って通貨発行するため全世界で国民に対する借金が膨大になっている

(2:00〜)
3/25、ロシア中央銀行が金を固定価格で購入すると発表した
ウクライナ侵攻後、経済制裁を受けて国際的なドル決済網から排除されたロシアの多くの銀行が、3/28から固定価格で金を買い付けることになった。

この報道について苫米地氏は「ロシアの経済制裁の抜け道という小さい絵で見ると見誤る」
「世界の通貨という大きな枠組みの中で起きていることの一端として理解すべき」と、その重要性を指摘した。

(3:10〜)
苫米地氏
これまで資源大国の中央銀行の顧問をするなどして頭取たちに提唱してきた「苫米地式 埋蔵資源担保 中央銀行デジタル通貨」についてまずは理解してほしい。資源国は独自で自国通貨を発行した方が良い、その上で通貨バスケットを作っていく提案をしている。今回ロシアがやろうとしていることはデジタル通貨が前提ではないが、苫米地式とよく似ているので、このような方向性で進んでいるということをまず理解してほしい

どういうことかと言うと、
金の保有残高(これは埋蔵量とは違う、埋蔵量ははるかに多い)これをベースにその整数倍の量の通貨を発行する(50倍とか)。今は指数関数的に通貨量が増えているが、そうではなくて金の保有量によって通貨発行の上限に歯止めがかかる。つまり金の保有量は「準備金」のような位置づけとなる。

通貨を発行するときには必ず1割でも1%でも金を保有することになる。そのときの発行時価は必ず特定日を決めて合意をする。
ロシアも特定日を決めて、この日からこの価格で、とスタートしたのと同様。

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