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不正選挙による勝利を確信していたヒラリー陣営の動画 と 水面下で起こっていた戦争 〜米国はトランプ陣営の勝利によって良い方向に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり、大統領選では、水面下で大変なことが起こっていたようです。記事によると、米海軍将官らは“ CIAに対する宣戦布告”をし、ハッキングを行って選挙の票数を改竄しようとしていたCIAエージェントに対して、“コンピューターの接続を絶たないとCIAを空爆する”と脅したというのです。
 冒頭の動画を見ると、ヒラリー陣営は不正選挙による大統領選の勝利を確信していたようです。それが、こうした水面下の戦争で、どうにか阻止されたようです。
 もしも、不正選挙でヒラリー陣営の勝利が発表されれば、おそらく米国は内戦状態に入り、多くの市民が巻き添えになると予想していましたが、やはりこの予想は正しかったようです。米国は、トランプ陣営の勝利によって、良い方向に動いていると思います。
 現状を見ると、おそらくトランプ政権は強硬な軍事政権になるものと思われます。これは、イルミナティを国家から排除するためにも必要なことだと思います。今日の一本目の編集長の記事を見てもわかる様に、現在、イルミナティはこれまでの悪事が表に上がってきて、怯えていると思います。おそらく次々にメンバーが脱会し、逃げ出すことから、イルミナティはそのうち解散せざるを得ないと見ています。
 しかし、トランプ氏が大統領になると、NSAに保存されている通話記録などが全て表に上がってきて、彼らは一網打尽になると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/11/flag-officers-stopped-hillarys-steal-election-night-3441607.html
(概要)
11月21日付け

(前略) 

こちらはリークされたビデオです。大統領選当日の夜にヒラリーが家族と勝利を祝っています。


https://youtu.be/NKhGEeZSQs0


スチュー・ウェブ氏によると、
今回の大統領選で、ヒラリー陣営による票数の改ざんを阻止するために水面下ではスパイ戦争が起きていました。

(中略) 

米海軍将官らはバージニア州でCIAに対する宣戦布告をしました。彼等はCIAエージェントに対して、直ちにハッキングを止めコンピューターの接続を絶たないとCIAを空爆するぞと脅したのです。
カウンター・クーデターを行った勇気ある米海軍将官らが誰なのかはわかりません。しかし彼等によってヒラリー陣営の票数の改ざんが阻止されたのです。

(中略) 

ヒラリーは、投票日の夜、CIAのハンドラーのパパブッシュに電話をかけ、(中略)…5つの州の投票機をハッキングし票数の改ざんをしてくださいとお願いしました。

(中略) 

パパブッシュが投票機をハッキングするようCIAに命じたすぐあとに米海軍将官らが足を踏み入れ彼等のハッキングを止めさせ、同じくトランプ氏の票数を盗もうとしていたコロラド州のEシステムズ・ウェストスター・サテライトとイスラエルのVIA Sat サテライトの電源を切りました。 

[Sputnik]スプートニク読者調査、約7割が「米軍基地が日本の安全保障にとって必要」 〜メディアに深く洗脳されている哀れな日本国民 / 米軍と頻繁に起こる日本の人工地震〜 

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ次期大統領は、“米軍駐留費をもっと払わなければ、日本から米軍を撤退させる”とかねてから主張しています。日本にとっては、それこそ渡りに船で、“あの〜、残念ですが、どうぞお引き取りください”と言って、米軍が出ていった後、祝杯を上げればそれで済むのですが、スプートニクが行ったアンケートを見ると、日本人のなんとほぼ7割が、米軍基地が日本の安全保障にとって必要だと回答したようです。
 ここまで深くメディアに洗脳されている日本国民は、実に哀れです。少しネット上で調べれば、米軍が居るからこそ、これだけ頻繁に日本は地震の被害に遭っているのではないかと考えても良さそうなものです。また、あれだけわけのわからない台風がいっぱい来れば、“お前ら何かやってるだろう”と米軍に、さらには移動式気象兵器を詰め込んだ潜水艦の艦長に聞こえるように、言いたくなります。
 世界を見渡して、ありのままに事実を見れば、米国ほど好戦的な国はありません。それが、日米でタッグを組んで中国に圧力をかけ、さらにはTPPで中国を包囲しようとしたのです。中国が強硬に抵抗するのは当然ではないでしょうか。このような好戦的な態度を米国が改めれば、中国は日本を侵略する気など端からありません。日本国民は、こうしたメディアのプロパガンダに乗せられてはいけません。
 地震兵器に触れたついでにもう一言。今日、大きな地震がありました。東北で震度5弱だったようです。11月15日に編集長が取り上げた記事では、 11月26日頃が危険日だということでした。東日本大震災の場合、2日前に震度5弱の地震が起こっていたと思います。なので、今回よりもさらに大きな地震が起きる可能性は考慮しておかなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スプートニク読者調査、約7割が「米軍基地が日本の安全保障にとって必要」と回答
転載元)
米軍は、国内最大級の広さを誇り、沖縄県の東村と国頭村にまたがる北部訓練場を年内に返還する予定だ。返還は12月22日にもなされるという。これを受けてスプートニクはツイッター上で、米軍の基地返還が日本の安全保障に影響するかどうか、アンケートを行った。その結果を、読者の皆さんからいただいたコメントともにご紹介する。

読者投票で最多となったのは「基地は日本に残るべき。基地は安全保障に必要だ」で、38パーセントを占めた。次に多かったのは「基地の数は減らすべきだが、一部は残すべきだ」で、31パーセントを占めた。つまり、総合的に、程度の差こそあれ、米軍基地が日本の安全保障にとって欠かせないという意見がほぼ7割を占めたことになる。読者の中には、米軍基地がなくなれば韓国、中国が今にもまして調子に乗る、米国が歯止めになっているという懸念を見せた人もいた。

3位となったのは「米軍基地は役立たずで、撤退に賛成。安全は関係ない」とする意見で、25パーセントを占めた。また、6パーセントの回答者が「この問題は私には関係ない」と答えた。読者の中には「影響無し。別の手を隠しているはず」という意見を書き込んだ人もいた。

さて次期米国大統領となるトランプ氏は、米軍駐留費をもっと払わなければ、日本から米軍を撤退させるとかねてから主張している。読者からは「基地は安全保障に影響する。その影響とコストを比較して、選択権を持つ者が選択すればいい。」という意見があった。 米軍基地がどの程度残るかは別にして、「基地の必要性も認めるが、本土も負担するべきだ」という読者の意見が物語っているように、沖縄県に米軍基地の負担が集中しているのは明白だ。本土では、基地を本土に引き取る運動も展開されている。



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沖縄県民は金銭的補償で米軍基地を容認するか?
転載元)
タチヤナ フロニ

米国の大統領選挙後わずか9日の11月17日、安倍首相が次期米国大統領ドナルド・トランプ氏とニューヨークで会談した。安倍首相は詳細な報告を避けながら、トランプ氏は「信頼できるリーダー」であると指摘した。

しかし、選挙期間中、トランプ氏は、日本に直接関係する一連の問題について、かなり過激な見解を示していた。専門家たちは、基本的に、日米の戦略的協力関係は不変である、と指摘している。例えば、日本に米軍基地が存続することは、疑問視さえされていない。ただ、トランプ氏は日本が自らの安全のためにより多くの負担を負うよう日本に強いようとしている。
同時に、沖縄での多数の事件をきっかけに、日本人の米軍に対する立場は、控えめに言っても複雑であり、しばしば大規模抗議行動にも発展している。

(中略) 

国際関係と日本学が専門の歴史家・政治学者ドミトリー・ストレリツォフ氏はスプートニクに次のように語った。

「今、トランプ氏は、政治家らしくなるようにと、過激な発言を大幅に抑制している。そして、現実的な路線を構築する意向を示している。ただ、日本は今のままでも米軍基地の維持のために他のどの国よりもはるかに多くの支払いを行っている。一部の国では米国は基地維持費を全額支弁している。日本の米軍基地は自らの北東アジアにおける安全保障戦略にとって非常に重要だ。つまり、基地は地域における米国の国益をも保護するものなのだ。トランプ氏もこれを理解していると思う。したがって、日本は米軍基地の費用を全面負担すべきだとの発言からは、すでに遠ざかったと思う。今後は発言もより柔らかになっていくだろう。ニューヨークの安倍・トランプ会談で両者はこの問題に関する理解を深めただろう」

(中略) 

安倍首相の政策は今後も「アメとムチ」のままだろう、とストレリツォフ氏。

安倍首相は米軍基地が存続すること、これを考慮する必要があることを十分承知している。一方で、強い反体制的感情もやはり何とか克服しなければならない。最も簡単な解決策はお金だ。一方では基地がある地域の住民に中央から補償金を与える。一方では、あまりに過激な行動は現地で抑制し、沈静化させる。一般的に言って、現状でも、沖縄の声は国レベルでは通りがよくない。日本人が沖縄を特別な地域と見なしているからである

航空機の騒音からくる精神的苦痛に加えて、沖縄県民は、米軍兵士による環境の汚染や、基地周辺での犯罪件数増加に苦慮している。これらの不具合は金銭によって補償され得るのだろうか。

(以下略)

トランプ次期大統領「就任初日にTPP離脱表明」 〜世界に無知無能を知らしめたあべぴょん〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ次期大統領が、動画メッセージで、“大統領就任初日にTPPを離脱する”と表明したとのことです。いや〜、やってくれますね。このことだけでも、トランプ氏が次期大統領で良かったとつくづく思います。
 どうしようもないのはあべぴょんで、“米国抜きのTPPは無意味だ”と発言し、トランプ氏と会って“胸襟を開いて素直に話ができた”と自慢した後で、このざまです。トランプ氏は、あべぴょんを全く相手にしていないということがよくわかります。
 あべぴょんは、世界に無知無能を知らしめたというところでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ次期大統領「就任初日にTPP離脱表明」
引用元)
アメリカのトランプ次期大統領は、TPP=環太平洋パートナーシップ協定について「就任初日に離脱を表明する」と述べ、選挙戦で訴えたTPP協定からの離脱の方針を直ちに実行に移す考えを改めて示しました。

(以下略) 

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配信元)

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配信元)



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配信元)


ジョージ・ソロスに関するフルフォード緊急ニュース

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは凄い情報ですね。私の考えでは、本物のジョージ・ソロスはすでに死んでいると思うので、最近の彼はクローンだったと思います。コーリー・グッド氏やコブラの情報を見ると、クローン技術はすでに完成されているようなので、こうした主張は全く馬鹿げたものという訳では無いようです。私は、クローンのジョージ・ソロスの脳にはマイクロチップが埋め込まれていて、AI(人工知能)から指令を受けていたと考えています。
 そのクローンが死んだという事のようです。私の体感でも、この情報は正しいように思います。数日前には、このクローンの肉体の生命反応があったのですが、今では感じられません。
 ただ、肉体のレベルでの生死の判断はかなり難しく、間違えることがあります。生きている方は簡単に確認出来るのですが、死んだかどうかは、本当に死亡したのか、それとも事故などで生命力がかなり低下している状態なのかの判断を誤る時があります。本人が気絶していたり、意識不明の重体という時は、死亡していると勘違いしてしまうのです。
 こうしたことに加えて、ジョージ・ソロスのような大物の場合、何人ものそっくりさんがいるので、甚だ厄介です。本人は死んでいてもそっくりさんが表に出てくれば、多くの人は今回のフルフォード情報が誤報だと思ってしまうからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードさんの緊急ニュースです。
転載元)
私は今、ワシントンDCのホワイトハットの接触者からこれを受け取った。
ソロスが死んだという話が出回っている。国防総省でもそれは吟味されている。彼は連れ去られた。一人ずつブッシュ/クリントン犯罪組織は取り除かれている。私はさらにデータを持っているので、最新情報を提供する。

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米国経済は今や完全に不況に突入 「ハードランディングは避けられない」との見方も

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本も含め、欧米の経済における数字は全く信用出来ませんが、特に米国では、株価も失業率も操作され捏造されていると言われています。記事では、米国経済は“今や完全に不況に突入しています”とあります。株高や経済回復というのが本当ならば、トランプ氏が大統領選で勝利したはずがありません。日本と同様、貧富の格差が広がり、貧困層は物を買う余分なお金が無いのです。こんな状態がいつまでも続くはずがありません。
 藤原直哉氏のツイートでは、今後の米経済の動きが予測されています。“トランプ氏は債務不履行を何度もやっているから、こういう時の戦略的債務不履行は相当な技だと思う”とし、ハードランディングは避けられないと見ているようです。非常に参考になります。
 コーリー・グッド氏も、食料を備蓄しておく時期が来たようだというようなことを言っているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/11/ominous-storm-clouds-are-gathering-foreign-central-banks-are-dumping-us-treasuries-at-an-alarming-rate-video-2860771.html
(概要)
11月18日付け

US-Economy-News money

(前略) 

FRBは、オバマ政権が続いている間は株価を上昇させ、経済が完全に回復したかのように見せます。

(中略) 

オバマ政権が終了するまでは、株高や経済回復というイリュージョンを続けたいのです。

(中略) 

今は完全に不況に突入しています。

ウェルズファーゴは大きな問題を抱えています。新規口座開設者の割合が40%減です。

(中略) 

クレジットカードの申し込み割合も50%減です。これは壊滅的です。

(中略) 

住宅の販売率が上がっていると発表されましたが、住宅ローンの申込者数が減少しています。
もし金利が4%から5%或いは7%や8%に上昇したらどうなるでしょうか。完全に住宅ローンは破たんします。
FRBは、今のところ金利を非常に低く抑えていますが、突然、金利を上昇させるでしょう。

(中略) 

トランプ新政権下でトランプ大統領が真っ先にやらなければならないことがあります。それは、中央銀行の解体です。

(中略) 

現在、外国の中央銀行は米国債の投げ売りを行っています。

(中略) 

この1ヵ月間で、3740億ドルもの米国債が外国の中央銀行によって投げ売られました。

(中略) 

外国は米ドルから離れていっています。米ドルが崩壊し米経済が崩壊することを知っているからです。

(以下略) 

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配信元)












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配信元)