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CIA/MI6の歴史・活動の真実についてのすごく濃厚なスレッド ~植民地支配のツールであった、麻薬取引、人身売買等をMI6/CIAが引き継ぎ、それを独自の資金源とすることで、議会の監査が及ばずに、世界中で違法行為を展開

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏のツイートで、“CIA/MI6の歴史・活動の真実についてのすごく濃厚なスレッド。教科書に出てこない現代史の中心軸。植民地支配のツールであった、麻薬取引、人身売買等をMI6/CIAが引き継ぎ、それを独自の資金源とすることで、議会の監査が及ばずに、世界中で違法行為を展開”と紹介されていた「濃厚なスレッド」です。
 CIA(中央情報局)は、ディープステートの屋台骨だと言われていますが、“CIA は第2次世界大戦中に英国諜報部(MI6)によって創設された”とあります。そのMI6は、初代エリザベス女王の私設の海賊軍団「海洋諜報部 6(別名 MI6)」が起源だということです。
 “スペイン艦隊を撃退した後、女王は野蛮な海賊の大群を東インド会社に再編成した…イギリス東インド会社は、最盛期にはイギリス陸軍の約2倍にあたる約26万人の私兵を擁し、アヘンと奴隷の密売を世界的に支配していた”とあります。
 ウィキペディアによれば、“イギリス東インド会社は、統治の失敗からインド大反乱を引き起こし、インドの統治権をイギリス王室に譲渡し、1858年に解散した”ということですが、『ユダヤ問題のポイント(日本編) ― 前触れ3 ― グイド・フルベッキ』に、“1858年にイギリス東インド会社は解散し、その所有者たちは300人委員会へと移行する”と書かれていたように、現在はイルミナティの中核である「300人委員会」が世界を支配していると考えて良いでしょう。ちなみに、世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブは、300人委員会のメンバーです。
(竹下雅敏)
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配信元)
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〈ブラックオプス101〉

CIAの闇の真実 全文

多くの人は、CIAは愛国的な組織で、アメリカ人を危険から守り、大統領に世界で起きていることを伝え、大統領が適切な判断を下せるようにしていると考えている。しかし、それは真実とはかけ離れている。真実は、CIAは選挙を操作し、政府を転覆させ、人々を殺し、大統領を自分たちの言いなりに操る、悪質な準軍事マフィアだということだ。彼らは、他国から嘘をつき、不正を働き、盗みを働く世界屈指の専門家なのだ。彼らは行く先々で、混乱、退廃、腐敗、暴力の種をまいている。

テロリストと犯罪者を暗殺者として使う。
世界中の政治家を脅迫し、賄賂を贈る。
奴隷制度と麻薬取引で資金を調達
英国王室の権威を利用

CIAの始まり

CIAは第2次世界大戦中に英国諜報部によって創設された。MI6がやってきて、彼らが何世紀にもわたって開発してきた冷酷な戦術をアメリカ人に教えたのだ。

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その始まり

エリザベス女王、嫉妬に狂う

1500年代、スペインはアメリカの植民地化で富を得ており、初代エリザベス女王は時代に取り残されたと感じていた。そこでエリザベス女王は、海賊の合法版である「私掠作戦」を許可し、海賊の傭兵を使ってアメリカ植民地から金塊を持ち帰ったスペインの宝船を襲い、略奪した。

海洋情報

海賊行為はエリザベス女王にとって、当時自分たちよりもはるかに巨大で悪質だったスペインとの全面戦争を引き起こすことなく、その一端を手に入れる方法だった。彼女は私設の海賊軍団を「海洋諜報部6(別名MI6)」と呼んだ。そしてスペインからたくさんの金を盗んだ。MI6は現在では「Military Intelligence 6 」の略だが、それはずっと後のことだ。

カリブ海の海賊植民地

この時期、英国の工作員たちは、1800年代に卓越した超大国となるために最終的に使用した秘密戦術とネットワークの多くを開拓した。アヘン、別名ヘロイン、人身売買などを利用した戦術は、攻撃するスペイン船がないときに、カリブ海全域の海賊コロニーに資金を供給し、男たちを食べさせておくためのものだった。

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再編成

エリザベス女王の海賊騒動が冷酷な企業に再編される:東インド会社

スペイン艦隊を撃退した後、女王は野蛮な海賊の大群を東インド会社に再編成した、東インド会社は、その後数百年にわたり、王族たちの冷酷な帝国主義の主要手段として利用された。

イギリス東インド会社は、最盛期にはイギリス陸軍の約2倍にあたる約26万人の私兵を擁し、アヘンと奴隷の密売を世界的に支配していた。そして多くの植民地を征服した。

100年以上にわたってインドを直接支配し、最終的にはヘロイン売買を非合法化しようとした中国と戦争になった。ボストン茶会事件後はアメリカとも。

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ゆるねとにゅーすさんが追う「ジャニー喜多川ペドレイプ問題」は闇を正そうとする人々と隠そうとする人々を鮮明にした / 全米大ヒットの「サウンド・オブ・フリーダム」が暴く闇と無関係と言えるだろうか

「ジャニー喜多川ペドレイプ問題」については、ゆるねとにゅーすさんが次々と起こる新たな事態を丁寧に追っておられます。音楽プロデューサーの松尾潔氏が、"この件はジャニーズ事務所だけの問題ではなく、エンタメ業界、そしてメディア全体のためにもきちんと膿を出すべき"との意見をしたことで、山下達郎氏らのスマイルカンパニーとの契約が打ち切られたことが明るみになりました。それに対する山下達郎氏のジャニー喜多川擁護の見解に批判が殺到しました。次いで、有名な服部良一氏の次男・吉次氏やその友人が幼い頃からジャニー喜多川からレイプ被害を受けていたことを告白しました。ついに国連人権理事会が実態把握調査に乗り出す一方で、デヴィ夫人がジャニー喜多川擁護で、カミングアウトした人々を非難するコメントを出しています。
 一連の情報を追うことで、性被害のあまりにも悲惨な闇と、それを正そうとする人々、隠そうとする人々がこの短い間に鮮明になったように見えました。とりわけ大手メディアが追求するどころか、見逃し、擁護する側に回っていることについて、利害を超えた「何か後ろめたいものがあるのだろうか。」と、ジャーナリスト自身が問うていました。
 今、アメリカで前代未聞のテーマの映画「サウンド・オブ・フリーダム」が大ヒットしているそうです。これまで人々が「まさかそんな邪悪なことがあるはずない、あっても一部の異常者だけ」と信じていた社会の裏側に、権力を持った凄まじい悪が存在していることを知らせるもので、大ヒットという現象は多くの人々がそのことに気づいた証拠だと思いました。今、日本で少しずつ犯罪が明らかにされていることと無関係と言えるでしょうか。ジャニー喜多川個人の性癖と芸能界の問題、また企業利益の問題だけで捉えるのではなく、レイプ被害を支えた巨悪があったのではないかという視点も持ちたいと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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朝日新聞社内でジャニーズ報道を仕切る「ジャニ担」の影響力
(前略)
取材した、ある新聞社の記者は「絶対に情報源がわからないようにしてください」と私に求めながら、こう指摘した。

「対応があまりに中途半端でウミを出しきれていない。上層部は過去の関係については、このまま有耶無耶で終わらせた方がいいと思っているんじゃないか

この新聞社では社内の一部から自社とジャニーズの関係について踏み込んで検証すべきだという声が上がっているが、編集幹部の反応は鈍いという。
(中略)
ここまで問題化しながら、それでも既存メディアはジャニーズ側に何か配慮を重ねているようにも見える

既存メディアの中でも新聞メディアは、テレビや出版社と比較すれば、それほど濃厚な利害関係が生じにくいと思われるのだが、何か後ろめたいものがあるのだろうか
(以下略)

7月17日をもって黒海穀物協定を離脱したロシア 〜 西側は「食糧を武器に脅迫」との論調、経済制裁によるロシアの不利益を解消せず、クリミヤ橋の爆破テロでロシアに挑発行為

 7月17日をもって「黒海穀物協定」をロシアが破棄したというニュースが駆け巡りました。「越境3.0チャンネル」の動画によると、これは黒海の3つの港から世界に向けて輸出される穀物の輸出協定で、"戦闘中のロシアとウクライナの間をトルコのエルドアン大統領が仲介し、穀物を運んでいる船に関しては安全を保障しましょう、そこでは戦闘行為を行わないでください、という「黒海穀物イニシアチブ」"を結んでいました。ロシアとウクライナから世界に向けて輸出される肥料、小麦が滞ることがたちまち中東・アフリカ諸国の貧困や食糧不足、飢餓に直結するということで、案の定、メディアは「ロシアが食糧を武器に圧力をかけている」という論調です。
 "ただこれがややこしいのは西側諸国のロシアへの経済制裁といろいろ絡んでくる問題がある。そのためこの協定はロシアにとって非常に不利な協定となっている。例えばロシアの食料とか肥料というのは世界の食糧を守るために西側諸国の制裁対象になっていないんですけど、でもそれを運ぶための物流とか、その船にかける保険であるとか、それのお金のやり取りなど、支払い、物流、保険に関する様々な制限がロシアから穀物を出荷する障壁となっているわけです。"と解説されています。つまり西側からの経済制裁以降は、ロシアは無償提供という自国の不利益にもかかわらず、世界の食糧安全保障を守ってきたのですが、ロシア国内ではこの不平等な協定への反発が強く、破棄すべきだとの世論だそうです。
 ロシア側は、輸出に関する要求が満たされればロシアは直ちに協定に復帰すると表明しており、とりわけ「ロシア農業銀行(ロセルホーズ銀行)の、SWIFT国際決済システムへの再接続」を条件に、黒海穀物イニシアティブは延長されるという方向でした。しかしロシア側の要求は受け入れられず、それどころか合意直前にクリミア大橋の爆破テロを起こされ、またしてもロシア側を挑発するような事態に陥りました。結果的に17日、期限を迎えた協定からロシアは離脱をしました。
 ロシアが協定を離脱してもウクライナは独自に輸出するとの見解ですが、そもそもウクライナ発の食糧は貧しい国々には届かず、多くがEU諸国に向かっていました。一方的にロシアに不利益を押し付け、協定から離脱すれば「食糧を武器にしている」と非難する西側に対して、プーチン大統領が「西側による厚かましさと無礼さだ」と指摘したのは当然だという気がします。
 ここでも仲介を期待されているのはトルコのエルドアン大統領で、間違っても日本の岸田首相ではない。
(まのじ)
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配信元)

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国際政治アナリストの伊藤貫氏が語る世界情勢 ~「イラン・イスラエル戦争が今年中に始まってしまう可能性が非常に高い」「3つの戦域(ヨーロッパと中東と東アジア)の1つでしか戦争する能力を持っていないアメリカが、既にウクライナで戦争を始めてしまった。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際政治アナリスト、伊藤貫氏の語る世界情勢が面白いので、2倍速でご覧ください。
 伊藤貫氏は動画の冒頭で、“ウランというのは、90%まで濃縮しないと核弾頭を作るレベルに達しないんですけれども、もう既にイランは85%や86%レベルまでウランを濃縮し終わっているんですね。…イランは今年中に5発か6発の核弾頭を持つ可能性が高いんですね。イスラエル政府は既に何年も前から、イランが核弾頭を製造するんだったら、その前に我々は先制攻撃をかける。そうするとイラン・イスラエル戦争が今年中に始まってしまう可能性が非常に高い”と言っています。
 9.11の自作自演テロを米ナチス政権が引き起こした理由は、テロとの戦いと称して中東を民主化するためでした。民主化というのは侵略を意味する言葉で、その後、アフガニスタン、イラク、リビア、シリアを攻撃しました。しかし、これらの戦争で分かった事は、米軍が非常に弱いという事実でした。
 シリア戦争で、アメリカを中心とした有志連合軍の弱さと悪が発覚し、アフガニスタンではタリバンに追い出される始末でした。そして今、ウクライナでロシア軍にコテンパンにやられています。
 動画の6分30秒で、“ご存じのように、アメリカは自分たちの持っているミサイルとか大砲の弾を全部ウクライナに注ぎ込んでしまった状態で、最近もう台湾に渡す予定だった武器のデリバリー(配達)も去年の2月から止まっているんですよ。…しかもアメリカにある武器と弾薬とミサイルもだいぶ枯渇してきたと。…3つの戦域(ヨーロッパと中東と東アジア)の1つでしか戦争する能力を持っていないアメリカが、既にウクライナで戦争を始めてしまった。そうしたらイスラエルとイランが戦争を始めた。その時に3番目の東アジアに米軍は出てくる能力があるのかというと、もう絶対にないわけです”と言っています。
 問題は、こうした冷静な世界情勢の分析を日本政府が得ているか、ということです。この3年のパンデミック、ワクチンのバカ騒ぎを通して、医療関係者のほとんどが無知無能で、今でもワクチンの効能を信じている医療従事者がいるのには驚きますが、政治家・官僚はどうにもならない人たちばかりであったことを見てきました。
 このような連中が、世界情勢だけは正確に把握していると考えるのは無理があります。
 ワクチンに対しては、始めから「絶対に打ってはいけない!」と言っていた政治家しか信用してはいけないのです。パンデミックの始まりの段階で、本命はワクチンであり、その目的は「人口削減」であることを想定して、全体を俯瞰して理解できる人でなければ、複雑な世界情勢を理解できるはずがありません。
 そして、そのような政治家は一人も居ませんでした。こうした事柄に関して、伊藤貫氏は12分32秒のところで、“そういう状態に置かれていて、日本の保守マスコミと左翼マスコミと自民党と野党と外務省と防衛省と自衛隊は、アメリカはすごい! 正義の味方だ! 世界中に民主主義を広げよう、今こそアメリカにもっと協力して、心を一つにしてロシアを叩きのめして、ロシアを叩きのめしたあとは、中国を叩きのめしてもらおうとか、そういう小学生みたいなことを言っている。日本の保守は。それが日本の窮状であります”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アメリカを中心に見る世界情勢③】大手メディアでは報道されない崩壊するアメリカの現状|伊藤貫
配信元)
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北朝鮮が警告、東アジアを米国の代理戦争場にしてはいけない
引用元)
東京:  世界のリーダーが広島でG7サミットに参集している間、日本、韓国、米国が地域の安全保障について協議し、米国とその同盟国が軍事演習を行った。北朝鮮の中央通信社(KCNA)は迅速にコメントを発表し、この地域が代理戦争の場になるべきではないと警告した。

国際問題評論家のイ・ジョンス氏は「米国が吹き起こした『新たな冷戦』の狂気の風が東南アジアの穏やかな雰囲気を変えつつある」と述べた。

イ氏は、フィリピンで4月に行われた軍事演習には12,000人以上の米国軍人およびその他の武装勢力が動員され、南シナ海で初めての実弾演習も含まれていたと指摘し、これにより「新たな同盟圏」が地域に形成されている、と述べた。

「国家間の軍事協力は、関係する国や地域の平和と安定を促進する目的であれば歓迎されるべきですが、米国は他の目的を追求している」とイ氏は書いている。「米国は軍事的な警察官であり、裁判官としての役割を果たす一極支配の世界を作り続けており、常に他の国々に代理戦争において主導的な役割を果たすように迫ってきた。私たちは東南アジアや世界のどこでも米国の代理戦争の舞台にはしたくありません」と、述べた。
(以下略)

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捏造が疑われるあやしい研究を根拠に、「メタン排出量」を削減するという名目で、13 カ国が農業生産を削減し、農場を閉鎖する…という誓約書に署名した ~何としても、2025年あたりで食糧危機を演出して、人工肉やコオロギを食わせたい彼らの計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 南雲香織さんのこちらのツイートには、“最新の研究により、地球規模で広く食べられている主食である「米」が、二酸化炭素の排出を引き起こし、地球温暖化の原因となっていることが判明した。米の生産には相当量のメタンが放出され、その熱効果は二酸化炭素の約80倍。どのような手段を使ってでも私たちから食糧を奪いたいようです”とあります。
 こうした捏造が疑われるあやしい研究を根拠に、“「メタン排出量」を削減するという名目で、13 カ国が農業生産を削減し、農場を閉鎖する…という誓約書に署名した”ということです。
 何としても、2025年あたりで食糧危機を演出して、人工肉やコオロギを食わせたいようです。彼らの計画はうまくいかないと思いますが、米国の多くの食品製造工場が破壊されたり、日本でも「ただの偶然だとは思えないほど家畜火災が多すぎる」などの不可解な事件が起こっています。
 “国連、世界経済フォーラム、その他の NGO は何年も前から肉を食べない食事と昆虫タンパク質の消費を推進しており、億万長者たちはイリノイ州、カナダ、オランダに建設される大規模な昆虫工場に投資している”と書かれているように、不可解な火災は偶然だとは思えません。米軍がレーザーを使って焼いている可能性も考慮に入れて、仕組まれた食糧危機に対処する必要があります。
 米副大統領のカマラ・ハリスは、「私たちがクリーン・エネルギーと電気自動車に投資し、人口を削減すれば、より多くの子供たちがきれいな空気を吸い、きれいな水を飲むことができます」と言っているのですが、どのようにして人口を削減するのかは言っていないようです。
 「戦争、飢餓、疫病ほど効率的な過疎化の方法はない。この3つの伝統的な殺人方法が今まさに実行に移されようとしている」とありますが、これにワクチンが加わります。
 こうしたことを「陰謀論」と見做す人たちは、“続きはこちらから”のツイートの内容をよく考えてください。米ウェザーチャンネルの創設者で気象学者の故ジョン・コールマン博士は、“事実は明らかです。気候変動は起こっておらず、人為的な地球温暖化も存在しません”と言い、ノーベル賞を受賞した科学者ジョン・クラウザー博士は、“人為的な気候変動の物語は「地球の人口を減らすために」エリートによって行われた「でっち上げ」であると証言”、気候緊急事態など存在しないと宣言している「世界気候宣言」には、1107名の科学者が署名しているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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13カ国が、食料生産は地球にとって悪いことだとして、農業を破壊することで地球規模の飢饉を引き起こすことに合意
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
「メタン排出量」を削減するという名目で、13カ国が農業生産を削減し、農場を閉鎖することによって世界的飢饉を引き起こすという誓約書に署名した。
(中略)
アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、ブルキナファソ、チリ、チェコ共和国、エクアドル、ドイツ、パナマ、ペルー、スペイン、アメリカ、ウルグアイである。

オーストラリア、ブラジル、アメリカからの食肉生産がなくなることを想像してみてほしい。これがグローバリストの目標なのだ。そして彼らは、それがすべてヤラセ科学として徹底的に暴かれた気候変動詐欺の一部であることを認めている。
(中略)
農場がなければ食料もない。そして食料がなければ、週末にカマラ・ハリスが要求していたことが実現する:「人口削減」だ。
(中略)
牛と鶏はコオロギと昆虫の幼虫に取って代わられる

カリカリの偽肉パテやコオロギのマックナゲットを楽しもう。政府が農場や牧場を閉鎖するため、肉が手に入らなくなるからだ。
(中略)
国連、世界経済フォーラム、その他のNGOは何年も前から肉を食べない食事と昆虫タンパク質の消費を推進しており、億万長者たちはイリノイ州、カナダ、オランダに建設される大規模な昆虫工場に投資している。
(中略)
戦争、飢餓、疫病ほど効率的な過疎化の方法はない。この3つの伝統的な殺人方法が今まさに実行に移されようとしているのは、興味深いことではないだろうか?
(以下略)

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