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マッカロー博士「mRNAワクチンを2012年に採用・開発したのは米軍」「ワープスピードではない」/ 市民を守るためのワクチン接種ではないことを見抜いた医療者のツイート

 ピーター・マッカロー博士がmRNAワクチンを採用・開発していたのは米軍だと述べています。昨年のぴょんぴょん先生の記事でもDARPA(国防高等研究計画局)がmRNAワクチンと深く関わっていることが判明していましたが、博士の克明な解説で2012年から開始されたプログラムであったことが分かります。「これはワープスピードではありません。これは10年かけている話です。」「軍事的なものだったのです。保健福祉省のアレックス・アザーと国防省が発表した軍事プログラムであり、私たちをワクチン時代へと引き入れました。」と明かしています。また、フロリダ州知事が「ワクチンについて誤解を招くような虚偽の声明を出したワクチンメーカーの責任を追及するつもりである。」と発表しました。故意に人々を命の危険に晒したことを公人が非難しているのです。mRNAワクチンは一般の人々の健康のために作られたものではなく、前提として「害意」があったことを私たちは自覚して情報を見ていく必要があります。まさか製薬会社や国がそんなことをするはずがない、という思い込みを捨てないと判断を誤ります。
 ご夫婦で医院を開業されている方が、ワクチン接種業務の協力要請を受け「接種デモンストレーション」の講習を受けた様子をツイートされていました。医学的な説明よりもコロナで脅すような問診票、従来にないワクチンの扱いへの違和感に加えて、「フェイスシールドが何故必要なのか質問したら 『あいつら何持ってるかわからないから』」と、市民をまるで実験動物扱いです。まじめな医療者であれば「本当に市民を守るためにやろうとしているのか? そうだとすればもう少し実践的なデモンストレーションをするべきだろう」と感じる接種体制であったことが分かります。国は、製薬会社は、決して国民を守ろうと考えていない。ワクチン後遺症の責任追及をするためにはこの事実をありのままに認める必要があります。
(まのじ)
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配信元)

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ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジャスティス・ウォッチは、米国防総省傘下の国防脅威削減局(DTRA)から345ページの記録を受け取り、2018年に米国がウクライナのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドルの資金を提供していたことが明らかになった。この記録は、2022年2月28日にジャスティス・ウォッチが国防脅威削減局に対して行った情報公開法(FOIA)請求に応じて入手されたものだ、ということです。 
 冒頭の動画で、ハンター・バイデンは、ウクライナのバイオ研究所の請負業者のために資金を確保するのを手伝った、と言っています。
 ジャスティス・ウォッチの調査・研究部長であるクリス・ファレル氏は、“このプログラムは国防脅威削減局(DTRA)の管轄で、旧ソ連の科学者のための雇用プログラムです(1分20秒)。…炭疽菌とウクライナの研究所は本当です。…しかし、それは旧ソビエト時代の研究所プログラムや科学者を取り込んで、我々の給与支払い名簿に載せるためだったのです(2分20秒)。…
 多くの懸念があります。ウクライナは非常に腐敗した国であり、何十年も前からそうでした。…どこかの国際機関の腐敗度合いを示す尺度があります。…ウクライナは中国やキューバより下のランクなんですね。だから、とても問題の多い国なのです。そして、非常に致命的な病原体が、給与支払いを通じて取り込んだと思っている人々の手にあるのです。国防省が管理・監督する計画とプログラムを通じてです(3分12秒)。…つまりすべてがコントロールされ、良く管理され、監視されているという公式計画とは別のことが起こっているのです(3分57秒)。…
 費やされた金額、プログラムの管理に関与した政府契約者、研究所で扱っている病原体の種類を見ると驚きます。さらに少し読み進めると、監督責任を負っている人たちは、「電気がなければならない」「バイオセーフティ担当の適切な人材が、その研究所のそのポジションで働かなければならない」と言っています。戦争が起きて、ロシアがウクライナの電気を止めようと思っているときにね。…誰が責任者なのでしょうか? …バックアップの電源はあるのでしょうか?…ウクライナの原子炉について、人々は心配しました。バイオラボも同じように心配した方がいいです(6分45秒)”と言っています。
 この動画は、米国独立系メディアのものだということですが、“続きはこちらから”の駐日ロシア連邦大使館のテレグラムを見ると、ロシア連邦軍NBC戦統括官イーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングの内容が事実であることが分かります。
 ところが、駐日ロシア連邦大使館のツイッターの書き込みを見ると、“ここまでレベルの低いツイートが良く出来るな…”と思うものが、たくさんあります。自らのアホさ加減をさらけ出しているようなものなのですが、“政治家だけでなく、国民も愚かだ”と思われるだけなので止めていただきたい。もうこれ以上のアホは要りません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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ボルソナロ大統領を支持するブラジル軍は、ルーラを支持する麻薬カルテル「コマンド・ベルメーリョ (レッド・コマンド)」のトップリーダーを殺害 ~これは、連邦軍の介入が始まったことを意味する…彼らが排除されれば、内戦のリスクは大幅に減少する

竹下雅敏氏からの情報です。
 11月24日の記事でお伝えしましたが、“ブラジルのボルソナロ大統領は、選挙に異議を唱え、一部の投票機からの投票を無効とすべきとする訴状を選挙管理当局に提出。しかし、ブラジルの選挙裁判所長アレクサンドル・デ・モラエスは、ボルソナロ大統領の陣営の異議を却下した”ということでした。
 タマホイさんのツイートによれば、“ブラジルの人々は、不正選挙に抗議して街中に溢れかえっていて、トラック運転手はすべての高速道路を封鎖、農民は港を封鎖し、農産物の輸出を阻止している”とのことです。
 こうした中で、ボルソナロ大統領を支持するブラジル軍は、ルーラを支持する麻薬カルテル「コマンド・ベルメーリョ (レッド・コマンド)」のトップリーダーを殺害しました。
 “これは、連邦軍の介入が始まったことを意味する…彼らが排除されれば、内戦のリスクは大幅に減少する”ということです。
 11月24日の記事のコメントで、“昨年、ウィリアム・バーンズCIA長官がボルソナロの高官に、大統領がブラジルの投票システムに疑問を投げかけるのをやめるべきだと言った”ことをお伝えしました。こうした事から、今回のブラジルの不正選挙にはCIAが関与していると見られるので、ブラジルで内戦が起きれば内戦の背後にはアメリカがいることになります。ブラジル軍が非常に慎重に事を進めている理由が良く分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ブラジル軍が「レッド・コマンド」カルテルの指導者を殺し、乗っ取りを準備
引用元)
(前略)
現地の情報筋は、陸軍が動員され、リオの共産党系麻薬カルテルの主要指導者を排除したことを確認している。
 
軍隊としては異例のことだが、陸軍はリオデジャネイロの貧民街に侵入し、共産主義者の犯罪者ルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルバを支持する麻薬カルテル・コマンド・ベルメーリョ (レッド・コマンド)のトップリーダーを殺害した。これは、連邦軍の介入が始まったことを意味すると観測されている。
(中略)
「モロ・ド・ジュラメントとジュラメンティーニョの麻薬取引責任者、ロドリゴ・バルボサ・マリーニョ(通称ロリーニャまたはティティオ・ロリーニャ)とヘヴェルトン・ナシメント・ジュニオール(通称悪ガキ)が、1日にビセンテ・デ・カルバリョの憲兵隊の作戦により殺害された。他の3人の容疑者はこの作戦で死亡し、1人は負傷して病院に収監されている」とオ・ディア紙は報じている。
 
麻薬カルテルは共産主義者の武装勢力である。コマンド・ベルメーリョはリオデジャネイロの一部を支配しており、カルテルと共産主義者の同盟として1979年に結成された。彼らが排除されれば、内戦のリスクは大幅に減少する。
(以下略)
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配信元)
 

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アンドリュー・ハフ氏「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “エコヘルス・アライアンスは、米国国立衛生研究所からの資金提供を受けて、10年以上にわたってコウモリ由来の様々なコロナウイルスを研究してきており、武漢の研究所と緊密な協力関係を築いていた”のですが、2021年6月13日の記事でお伝えした通り、エコヘルス・アライアンスの会長はピーター・ダザックです。このような人物が、2021年2月に行われた新型コロナウイルス発生源に関するWHO調査チームの一員であったのです。
 このエコヘルス・アライアンスで、“2015年から副社長を務め、米国政府の科学者として、研究プログラムの中でも極秘計画に携わっていた”というアンドリュー・ハフ氏は、「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」と言っています。
 ハフ氏は、「中国がSARS-CoV-2の発生について嘘をつき、あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるために、並々ならぬ努力をしたことは驚くには当たりません」「この中で衝撃的なのは、米国政府がどのようにして私たち全員に嘘をついたかということです」と言っています。 
 「ウイルスは分離されていない。新型コロナウイルスは存在しない」という陰謀論が、“あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるための並々ならぬ努力”であることは明らかではないでしょうか。こうした陰謀論を多くの反ワクチン派が信じてしまった為に、「武漢ウイルス研究所からのウイルス流出」の真相を追求する時間を浪費してしまったのです。
 ハフ氏は、“中国が意図的にウイルスを放出した証拠は把握していない”と指摘しているようですが、私はウイルスの放出は意図的なものだと思っています。
 「米国政府関係者は、SARS-CoV-2による疾病の出現が、米国政府が国内外でSARS-CoV-2の遺伝子操作を財政支援した結果であることを私が直接知っているので、私を潜在的な危険人物として認識したと考えている」とハフ氏は言っていますが、氏が米国政府による大規模な隠蔽工作疑惑を解明し始めると、“当局は彼に対する大規模な嫌がらせ行為を始めた。軍用ドローンがしばしば自宅に現れ、スーパーマーケットでつきまとわれ、正体不明の車両に尾行された”ということです。
 こうした脅しに屈せず発言を続けるハフ氏の写真が最後のツイートにあります。当然のことながら、魂(ジーヴァ)が残っている人物です。魂の残っている人物の写真からは、このように美しい光が出ており、しかも人物に奥行きがあるのです。魂が消えた人の写真は平面的になります。そして、幽体、原因体も消えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「目にしたものに戦慄した」武漢の研究所で働いていた米国人研究者、新型コロナがどのようにつくられたかを語る
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2022 / Johannes Eisele
 
中国・武漢市の研究所で働いていたと主張する米国人研究者アンドリュー・ハフ氏は、自身の著書『武漢についての真実』の中で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)について、米国の支援の下で遺伝子工学を利用してつくられ、施設から「広がった」と述べている。英紙ザ・サンが報じた。
 
疫学者のハフ氏によると、米政府は中国の研究所におけるコロナウイルス実験に資金提供していた。研究者らは、自分たちがつくっているのは致死的ウイルスではなく、パンデミックの可能性を持つ人獣共通感染症を引き起こすウイルスを検出してパンデミックを防ぐことができる製品だと確信していたという。
 
またハフ氏は、研究のバイオセキュリティの質が悪かったため流出が起こったと考えているが、新型コロナウイルスがどのようにして外部へ出たのかは謎だとしている。
 
ハフ氏は、中国は「それが遺伝子操作されたウイルスであることを初日から知っていた」とし、「米国政府は危険なバイオテクノロジーを中国人に譲渡した責任がある」と指摘している。
 
またハフ氏は、「最もショックだったのは、米国がCOVID-19をめぐる状況への関与について嘘をついたことだ」とし、これは「史上最大の隠蔽」だと強調した。
 
スプートニク通信は9月、英国の医学雑誌「ランセット」の新型コロナウイルス委員会が、新型コロナウイルスの起源が実験室であるという仮説を排除しないとの考えを報告書で発表したと報じた。
 
これより先、「ランセット」の新型コロナウイルス委員会の委員長を務めているジェフリー・サックス氏は、新型コロナウイルスについて、自然界から生まれたものではなく、「米国の研究所のバイオテクノロジーから」偶然に放出されたものだと主張した。
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配信元)









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「81年前の日米開戦は仕組まれた罠」〜 一連の厳しい経済戦争を展開して日本を苦境に追い込み、日本による明白な先制攻撃を求めていたアメリカ政府!

竹下雅敏氏からの情報です。
 豚ゴリラさんのとても良く出来た動画を紹介します。“続きはこちらから”の動画「81年前の日米開戦は仕組まれた罠」は非常に重要なものなので、是非ご覧ください。
 この動画の中で、日本に関係するところだけを抜き出してみました。アメリカの経済学と歴史学の名誉教授であるロバート・ヒッグス博士は、“最も重要なことは、アメリカ政府が一連の厳しい経済戦争を展開し、日本を苦境に追い込んだことです。米・英・蘭に禁輸された主要原材料を確保するために、日本が太平洋地域の米領や米軍への攻撃を強いられることはよく分かっていました(1分55秒)。…ルーズベルト政権は自国を戦争に巻き込み、遅かれ早かれ参戦できるように、さまざまな手段を使って狡猾に動いていたことが分かります。願わくば、米国が侵略者の一方的な攻撃の犠牲になったように見せかけて、世論を戦争に巻き込む形で、ヘンリー・スティムソン陸軍長官が戦後証言したように、「我々には日本による明白な先制攻撃が必要だった」のです(6分37秒)。…アメリカの参戦を目前にして、英米の軍部は密かに共同作戦の計画を立てていました(11分)。…ルーズベルト政権は、日本が外交的に申し出てきた関係改善を冷たくしりぞける一方で、日本に対してますます厳しい経済制裁を課していきました。1939年、アメリカは日本との通商条約を一方的に打ち切りました。1940年7月2日、ルーズベルトは「輸出管理法」に署名し、国防関連物資の輸出管理を強化しました(12分40秒)。…さらに1941年7月26日、ルーズベルトは在米日系人の資産を凍結しました。こうして、日米の通商関係は実質的に消滅しました。その1週間後、ルーズベルトは、当時まだ日本が輸入することができていた種類の石油も輸出禁止にしました。イギリスとオランダもこれに続き、東南アジアにある植民地から日本への輸出を禁止しました(13分52秒)。…アメリカの暗号学者は、日本の海軍暗号も解読していたので、アメリカの指導者たちは日本の攻撃が真珠湾を含むことを知っていました。しかし、攻撃を回避したり、防御の準備ができる立場にあったハワイの司令官にはこの重要な情報を伝えなかったのです(15分44秒)。…差し迫った攻撃は、まさに彼らが長い間求めていたものだったからです。スティムソンは1941年11月25日の戦争閣僚会議の後、自身の日記に本音を書いています。「問題は、われわれ自身をあまり危険にさらさずに、いかにして彼らを操り最初の一発を撃たせるかだった。」(16分17秒)”と言っています。
 このような歴史観は通常では「陰謀論」に属します。私がこうした事柄を最初に知ったのは、ジョン・コールマン博士の著作「真珠湾 日本を騙した悪魔」からでした。この本のレビューには、「当時八十七パーセントのアメリカ人が戦争に反対していたにも拘らず、日本を利用して、ドイツとの戦争にアメリカ人を導いたその過程が克明に書かれています。ぜひ一度読んでみて下さい。マスコミや教科書に書かれることのない歴史の真実を学ぶ事が出来るとおもいます。」とあります。
(竹下雅敏)
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総統閣下は総統閣下にお怒りのようです
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90秒で分かる敵国条項
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