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[キンバリー・ゴーグエン]ジャレッド・クシュナーと人為的ハルマゲドン ~グレート・リセットに潜む「偽りの救世主」計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ、イスラエルとイランの戦争についてキンバリーさんは、“彼らが仕掛けているいわゆる人為的なハルマゲドンの戦いについて…ここ一週間ほどは主に三人が指揮を取っていました。しかし週の終盤には、その数は一人にまで減っていました。その一人というのが、ほかでもないジャレッド・クシュナーです。クシュナー氏は、先週の間に大量のエネルギーが自分に流れ込んでくることを期待していましたが、実際にはそれを受け取ることはありませんでした。遅くとも28日までにはそれが起こるはずだと見込んでいたようですが、事態は彼の思惑通りには進まなかったのです。…彼自身は新たなポジション(地位)に就くことを期待していましたし、同様の期待を抱いていた人々も多くいました。(4分55秒)”と話しています。
 3月4日の記事で、“江学勤氏は「米国をイランとの戦争へと駆り立てるイスラエル・ロビーとサウジアラビア、そして軍産複合体という3つの勢力は、トランプ大統領の娘婿ジャレッド・クシュナーを通してトランプに影響を与えることができる」と指摘していた…やはり、今回の戦争の中心人物はジャレッド・クシュナーであり、彼は「反キリストを自認」している人物だと見て間違いない”とコメントしたわけですが、それほど間違ってはいないようです。
 6分46秒から19分38秒では、グレート・リセットについて話しています。“インターネット上には多くのバージョンがあり、その中には否定的な文脈で語られるものもあります。例えば、世界保健機関(WHO)や世界経済フォーラム、通称ダボス会議などによって語られるものでは、暗号通貨や中央銀行デジタル通貨、いわゆるCBDCの発行計画などが含まれています。さらには「アジェンダ2030」や、現在米国の25州で話題になっている新型コロナウイルスの新変異株などに関わるいくつかのアジェンダも含まれています(7分2秒)。…一方で、よりポジティブに語られるタイプの「リセット」も存在します。例えば、ここ20年近くにわたって語られ続けながら一向に実現していないグローバル通貨リセットや、さらに長い間取り沙汰されてきたネサラ・ゲサラといったものなどです。しかし、これらもまた、実際には真実を語っているとは言い難いものです(10分17秒)。…今回は火と硫黄による破壊が想定されていました(18分21秒)。…こうした前提のもとで、彼らパワーエリート、あるいは今なお残っている残存勢力にとっては、「偽りの救世主」は新たな政府の形として現れるはずでした。つまり、最終的には新世界政府のような形でです。終末的なシナリオを経た後に、生き残ったホモ・サピエンス、そして焼き尽くされなかった動物たちは、「自分たちを救ってくれた」として、その新しい政府に対し感謝するようになるというシナリオが想定されていました。そしてその新しい政府は、おそらく誰か「救世主」とされる人物を頂点に据える形になるはずでした。このケースでは、その救世主の座を巡って三人の主要な候補が競っており、その一人がクシュナーでした。残りの二人については、名前を挙げたとしてもおそらく知られていない人物です。(18分49秒)”と話しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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支配者たちの望んでいた地位が得られず今や膠着状態に陥る「人為的ハルマゲドン」|彼らの支配の手口「暗黙の同意」は高位レベルでは通用しない|03/30/2026 UNN GIAレポート 前半【翻訳・意訳】
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トランプ政権とテクノクラート支配 ~ガザにおける監視社会の実験と「北米テクネイト」構想

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、トランプ政権での「ピーター・ティールや他のテクノクラートたちの影響力」を説明しています。
 “(テクノクラートとは)政府の運営を技術専門家が担う制度で…この技術専門家による統治システムはプライバシーの喪失を伴い、さらに権力の集中と人間行動の管理をもたらすものでした(57秒)。…ピーター・ティールは民間監視企業パランティアの悪名高い共同創設者で、CIAの長年の関与と協力の歴史があります。ティールはまた、ビルダーバーグ・グループの運営委員会メンバーでもあり、このグループは悪名高い秘密組織で隠れた支配階級の利益を代表しています(4分47秒)。…第二期トランプ政権がピーター・ティールの同盟者で、テクノクラートでビルダーバーグ・グループの運営委員会メンバーでもある人物たちで固められていることは明らかだ。最後に注目すべき点は、パランティアのイスラエルへの盲目的な支持とシオニズムの大義に関することだ。2023年11月、パランティアは株主向けの書簡を発行し、パレスチナ人の民族浄化を目指すイスラエルへの支持を強調した。(13分12秒)”と話し、トランプ政権の閣僚の中で、ピーター・ティールとつながりがある人物を具体的に説明しています。
 こうした観点から考察すれば、ドナルド・トランプ自身が終身議長を務める「ガザ平和評議会」と言う茶番は、テクノクラシーによる「人類統治の実験場」だというJ Sato氏の指摘は的を射ていると言えるでしょう。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「北米テクネイト」の構想図を見れば、トランプがベネズエラに侵攻し、グリーンランドを欲しがり、キューバを脅す理由が一目瞭然です。
 パランティア社の請負契約から、国防総省はPalantir AIを軍の基幹システムにし、全米国民を監視していると考えられます。
 これが何を意味するのかを説明しているのが、最後にあるパトリック・ウッド氏の『テクノクラシーの新しい経済学:あなたは何も所有しなくなる』です。ツイートをクリックして全文をご覧ください。
 “世界経済フォーラム(WEF)が構築しているのは、より洗練された、「所有」という概念自体が無意味になる世界です。…ガザ再建計画は、この新システムの実験場となっています。…ジャレッド・クシュナー氏の計画では、ガザを5つのスマートシティへと再建し、230万人の全住民に対し完全な監視とバイオメトリックIDを導入しようとしています。…このプロセスは3つの段階で進みます。…ブロックチェーン、生体認証、AIを用いて、彼らはついにそれを実現しようとしています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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グレート・リセットの裏側:テクノクラシーの最終計画
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混乱を利用した監視国家の構築 ~デジタルIDと世界政府3.0へのシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“連邦政府の支出は毎年6兆ドル、歳入は4兆ドルだ。つまり2兆ドルは中央銀行のマネー・マシーンから出ているということだ。そしてそれが支配力を持っている。問題は、やりたいことをどうやって国民に売り込むか、ということだ。私が2024年にも言ったように、それだからトランプがニューヨーク連銀の会員銀行家たちによって選ばれたと思う。彼らがコントロール・グリッドを手に入れるために。国民を説得するのが彼の役目だった。
 それではコントロール・グリッドを見てみよう。やるべきことは大きく三つのカテゴリーに分かれる。一つ目はプログラム可能な通貨だ。二つ目はデジタルID。プログラム可能な通貨を実現するにはデジタルIDが必要だ。そして三つ目は、これら二つを実行するためのソーシャルクレジット制度や監視を行うためのハード・ソフト両方のインフラだ。…では、保守派や地方の人々にそのインフラ整備を受け入れさせるにはどうする? やり方は、「選挙に不正がある」とか「移民問題がある」と言うことだ。だから不正を防ぐためにみんなの識別ができるデジタルIDが必要だ、と言う。…トランプは、ビッグ・ビューティフル法や資金、それにデータセンターの前例を確保したことで、コントロール・グリッドを構築するために必要な条件をほぼ整えた。今や彼らは必要なものを得ている。トランプは基本的にもう用済みだ。”と話しています。
 2025年9月10日の記事で「移民問題」について、“これは「計算された動き」なのです。…社会に意図的な混乱を作り出し、平和な社会では決して人々が受け入れないデジタルIDなどの国民監視を、国民自らが受け入れるように仕向けるのです。”とコメントしました。また、2024年10月20日の記事では「トランプが大統領になると国家による監視活動は強化されるのは確実」だというホイットニー・ウェッブ氏の言葉を紹介しましたが、先のキャサリン・オースティン・フィッツ氏の発言からも、予測した通りの動きになっていることが分かります。
 Alzhacker氏のツイートをクリックして、「BRICsが掲げる多極世界―それは本当に米欧主導の『一極支配』への対抗なのか」をご覧ください。“「多極化」とは…「世界政府3.0」のための、巧みなシナリオにすぎないのではないか。…BRICs新開発銀行の副総裁は国際通貨基金(IMF)の理事を兼務し、同行とIMFとの協力を誓っている。ここにあるのは「対抗」ではなく、「統合」の設計図だ。…国際連盟が世界政府1.0、国連が2.0なら、今進む地域統合(欧州連合、アフリカ連合、南米共同体)は、それを「多極」という形で完成させる3.0の段階にすぎない。…多極化の先にあるのは、東と西の支配層が手を組み、中央集権的な管理社会を全世界に敷く未来だ。”と言っています。
 “続きはこちらから”のツイートをクリックして全文をご覧ください。「ホルムズ海峡が封鎖されたらどうなるか。」について、“制度が機能停止した後に、通貨をどうするか、自治をどう組み直すか、エネルギーと食料の地域循環をどう設計するか。…崩壊後の社会再建を構想する知的基盤が日本にはほとんどない。”と指摘しています。
 支配エリートは「ホルムズ海峡封鎖」の混乱を利用して、デジタルIDを受け入れさせるなど、「世界政府3.0」に向けた動きを加速させるつもりでしょう。ただ、キンバリーさんの発言が正しければ、彼らには「世界政府3.0」を構築するための資金もなく、データ処理能力もないために、計画は必然的に破綻する運命です。
 しかし、そうだとすると、支配エリートをも巻き込んだ混沌へと向かう可能性が出てきます。生き残れるのはガヤトリー・マントラを唱える者のみという世界になるのか?
(竹下雅敏)
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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26/3/23 フルフォード情報英語版:米国軍、イスラエルと偽トランプに対し公然と反乱を開始

 現在、米軍内部ではイスラエルおよびトランプの命令を公然と拒否する離反の動きが加速しているようです。トゥルシー・ギャバード国家情報長官は、イスラエルの国家目標が米国の利益と一致していないことを公言しており、また、米軍放送サービスであるAFNも、ホルムズ海峡での艦船護衛は自殺行為であるとして拒否する方針を伝えています。これはメディアを通じたトランプの命令と真っ向から対立するものであり、軍の指揮権がもはや彼らの手にないことを示唆しています。
 背景には、ハザール・マフィアによる長年の金融支配と諜報活動に対する反発があるといいます。かつてこうしたイスラエルのスパイ活動や不祥事は揉み消されてきましたが、現在は機密情報の流出により、もはや隠蔽できない状況になってしまったようです。ハザール・マフィアは連邦準備制度を利用して巨額の不換紙幣を捻出し、軍を買収しようと試みているようですが、ホワイトハット側はこれに応じず、奪われた資産を差し押さえて国民の債務免除に充てるべきだと主張しています。
 また、世界的な監視社会の構築に対する懸念も指摘しています。ピーター・ティールが進めるAIを用いた動物(牛群)管理システムは、将来的に人間を効率的に管理・追跡する大規模監視システムへ転用される危険性が懸念されています。こうした支配層の動きに対し、米軍は特殊部隊を動員して主要メディアやデータセンターの掌握、さらにはトランプの排除に向けた準備を進めているとあります。
 中東情勢において、イスラエルによるイランへの核の脅しや偽旗作戦の試みが報じられてはいるものの、実際にはイスラエルのディモナ核施設はすでに無力化されており、世界を恐喝する能力は失われていると分析しています。イラン側のサイバー攻撃によって、イスラエルが計画していた軍事作戦や米国内での監視・抹殺対象者リストなどの機密データが流出したことも、彼らを窮地に追い込んでいます。また米国政府内部でも、政府の運営実態や特定の政治家の暗殺、さらにはFBIからの圧力などといったことが次々と露呈しています。
 米国内の財政状況も限界に達しており、連邦政府の債務は38.9兆ドル(GDP125%相当)に及んでいます。一方で、膨大な税金がNGOを通じて利権構造に流し込まれ、テロ資金や人身売買、あるいは指導者層のための地下都市建設に流用されてきた実態が、政府効率化省(DOGE)などの活動により次々と暴かれています。さらに、イランとの戦争が報じられる裏で、米国がイラン産原油を購入するといった矛盾した動きも確認されており、既存の権力構造が破綻回避のために必死の工作を続けている様子がうかがえます。
 金融市場においても、ハザール・マフィアは破産を回避するために貴金属の価格操作や戦争危機の煽動を行っていますが、実態としてはイスラエルが国際的に孤立し、軍事的に重要である監視機を失うなど壊滅的な状況にあります。米軍がイスラエルのために戦うことを拒否しているため、彼らの支配力は急速に衰退しているようです。
 司法の場においても、新型コロナワクチンを生物兵器とする告発や、組織犯罪法(RICO法)に基づく小児科学会への提訴などの動きが現れ、エプスタイン事件に関連した訴訟の追及も始まっているとあります。これまで「国家安全保障」の名の下に隠蔽されてきたロスチャイルド家などの支配層が戦争犯罪法廷に立たされるとき、この長きにわたる戦いは真の終焉を迎えることになると言って記事を結んでいます。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米国軍、イスラエルと偽トランプに対し公然と反乱を開始
転載元)

米軍内でのイスラエルへの同調拒否


US military now in open revolt against Israel and their fake Trump
By
Benjamin Fulford
March 23, 2026
2 Comments
The US military is now openly refusing to obey orders from Israel, and their fake “President Trump,” multiple sources confirm. It is not just anonymous sources either. Director of National Intelligence Tulsi Gabbard says in public testimony that Israel’s Goals are NOT aligned with the United States.
米軍は現在、イスラエルおよび偽「トランプ大統領」からの命令に従うことを公然と拒否している。複数の情報筋がこれを裏付けている。単なる匿名の情報源だけではない。トゥルシー・ギャバード国家情報長官は公聴会での証言で、イスラエルの目標は合衆国と一致していないと公言している。


The American Forces Network (AFN), the government television and radio broadcast service of the United States Armed Forces, is quoting Chairman of the Joint Chiefs of Staff Air Force Gen. Dan Caine as saying US forces will not escort vessels in the Straits of Hormuz because doing so would be suicidal. This is a direct and open contradiction of orders given in public to the media by the fake Trump. アメリカ軍のテレビ・ラジオ放送サービスであるアメリカン・フォース・ネットワーク(AFN)は、統合参謀本部議長ダン・ケイン空軍大将の発言として、ホルムズ海峡で艦船を護衛することは自殺行為に等しいため、米軍はこれを行わないと伝えている。これは、いわゆる「偽トランプ」がメディアを通じて公に出した命令と、真っ向から対立するものである。

Here is an example of Israeli spying on the US given by an agency veteran: 以下に、情報機関のベテランが挙げたイスラエルによる対米スパイ活動の一例を示す。

“In 1997, we were performing a mole hunt for an Israeli agent mentioned in an intercept that was published in the WaPo. The embassy asked Mossad if they should use Mega to acquire the contents of Arafat’s Letter of Assurance from Bill Clinton. This leak tipped the Mossad off that their level 5 encryption had been broken by the NSA. However, it also triggered a public follow-up on who the mole was. When it had been narrowed down to Hillary Clinton and Madeline Albright, it was quashed.” 「1997年、我々はワシントン・ポスト紙に掲載された傍受記録に登場したイスラエルの内通者の特定を進めていた。大使館はモサド【イスラエルの対外情報機関】に対し、ビル・クリントンからアラファトに宛てた保証書の内容を入手するため、『メガ(Mega)*』を用いるべきかどうかを照会していた。この漏洩により、モサドは自らのレベル5暗号がNSA【アメリカ国家安全保障局】によって解読されていたことを察知した。しかし同時に、それは内通者の特定をめぐる公的な追跡を招くことにもなった。そして、その容疑がヒラリー・クリントンとマデリン・オルブライトにまで絞り込まれた段階で、この件は揉み消された。」
 【*訳注:一般的には1990年代に話題となった米国の対イスラエル諜報問題で登場するイスラエル側の協力者(米国内の高官クラスとされる人物)に付けられたスパイ/内通者のコードネーム(ChatGPT)】

It is being quashed no more, as we can see with the Epstein files. They are not going away. エプスタイン・ファイルを見れば分かる通り、もはや揉み消されることはない。それらが消え去ることはもうない。

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[キンバリー・ゴーグエン]秘密結社が描く終末シナリオの瓦解 ~「グレートリセット」の行方 / 真の善が真の悪や偽りの善と戦う

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリーさんは41分7秒以降で、予測歴史研究家の江学勤(Jiang Xueqin)氏へのタッカー・カールソンのインタビュー動画について触れています。
 “彼(江学勤)はタッカー・カールソンに対して、「秘密結社がイランを巡る対立を通じて世界の終焉シナリオを描いている」と語っています。そしてそれは何世紀にもわたって進められてきた計画であり、複数の宗教グループが関与しているとしています。ユダヤ教の複数の派閥に加え、フリーメーソン、テンプル騎士団、バラ十字団、そしてイエズス会なども含まれると彼は述べています。つまり、異なる秘密結社や宗教組織が複雑に絡み合いながら、大きなシナリオの中で動いているという見方を提示しているのです。彼の説明によれば、これらの勢力は何世紀にもわたって協力しながら、いわゆる「終末」を実現するための計画を進めてきたとされています(42分15秒)。…さて、もしこのインタビューをご覧になるなら、すべてのブラックマジックは、自分たちが何をしようとしているかを事前に告げなければならないということを思い出してください。そして実際、この人物の発言は間違っていません(44分36秒)。…実際、彼らの内部の議論では「グレートリセット」という言葉が繰り返し出てきます。これは世界経済フォーラム(ダボス会議)や世界保健機関(WHO)などの場でも語られてきた概念です(45分33秒)。…では、この「グレートリセット」は本当に実現するのでしょうか? 結論から言えば、その可能性はありません(46分22秒)。…一方で、地球上のより低いレベルの権力構造、つまり各国政府は、現在かなり混乱しているように見えます(49分5秒)。…先ほどのインタビューでも触れられていましたが、彼らは原油価格を1バレル200ドルにまで引き上げたいと考えているようです。それは食料価格の高騰、燃料費の急上昇、そして最終的には飢餓につながります。さらに、彼らの想定するシナリオではハルマゲドンの後に「四騎士」が現れ、パンデミックやロックダウンなど、様々な出来事が連鎖的に起きるとされています。もし彼らの計画が成功していれば、そうした展開が今日にも始まっていた可能性さえあります(49分42秒)。…ただ、ここでふと思うのです。もしかすると、私たちはソースにこう尋ねることができるのではないでしょうか。「ソースよ、真の善が真の悪や偽りの善と戦うことについて、どうお考えですか? それは素晴らしいことではないでしょうか?」と。そして、実際にそれが動き始めました。(50分54秒)”とキンバリーさんは話しています。
 「真の善が真の悪や偽りの善と戦う」という状況は、今年の1月1日から始まりました。第358回の[スタッフ日誌]で、元旦23時頃に月輪が出ていたことをお伝えしましたが、これは天からのメッセージだったのです。
 これまで闇の側から操られ、ハルマゲドンを引き起こすために使われていた約半数のグループが、神(ソース)の側に立ったのです。これは最終的な結末が、カバールの計画から完全に反転することを意味します。
 ただし、コロナ・パンデミックの時と同様に、人々が目覚めるには地球的規模の揺さぶりを必要とすることも事実です。今がそのタイミングだと言えるでしょう。
 “続きはこちらから”は、キンバリーさんが言及していたタッカー・カールソンの江学勤氏へのインタビュー動画です。とても面白いので、1.5倍速でご覧になることをお勧めします。
(竹下雅敏)
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待望の変化はすでに起こり始めている!レポジトリの消滅とDSの終焉|グレートリセットとは本来、ソースとの契約に基づく緊急用プランであった|03/22/2026 UNN GIAレポート【翻訳・意訳】
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