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アーカイブ: ＊陰謀

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ぴょんぴょんの「あだ花ガーシー」 ～警察・芸能界・暴力団を向こうに回して

/ ＊陰謀, オリジナル記事, 日本国内, 社会
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ここでガーシーのことを書いたのは、去年７月、ガーシーが当選した頃でした。
当選してからわずか8ヶ月。
パンと咲いてパッと消えた、花火のようなガーシー議員。
彼に投票した人々は、どんな思いでいるのでしょう。
ガッカリして、彼の元を去った人。
逆に、芸能界・政治・警察の闇に目覚めた人。
出たと思ったら消えていった、ガーシー議員を忍びます。
（ぴょんぴょん）
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ぴょんぴょんの「あだ花ガーシー」 ～警察・芸能界・暴力団を向こうに回して

メディアにとってうれしくなかった釈放


ねえねえ、知ってた？
勾留されていた池田俊輔さんが、処分保留で釈放になったよ。

だれだ？

ほら、ガーシーの動画を制作したり編集してた人。

へえ、逮捕されてたんか？

知らなかったの？
ガーシーと一緒に逮捕状とパスポート返納命令が出されていたんだよ。
返納命令の期限前日、4月14日にドバイから羽田に到着したところを逮捕されたんだ。

へえ。

それがさあ、おかしいんだよ。
逮捕の時は大々的に実名で報じられたし、釈放された5月2日もツイッターで「池田さん」がトップワードになるくらい騒がれたんだよ。
なのに、大手メディアはまったく報道しなかった。
報道された記事でも、釈放されたのは「池田俊輔」じゃなくてただの「男性」になってた。(YouTube)


逮捕のときは大々的、かつ実名だったのが、釈放のときは「男性」？てことは、メディアにとって釈放はうれしくなかったんだな。

それに、この逮捕は不当逮捕だとも言われている。

たしかに、ガーシーの動画を編集しただけで逮捕？で、当のガーシーはどうしてる？

永遠に帰らないつもりだよ。

あああ、28万票以上を獲得して当選したガーシー。参議院議員の任期の6年間、国会やメディアでどんな発言をするんだろうって楽しみにしてたのに、８ヵ月でおさらばなんて。

「悪党には、悪党にしか裁けない悪がある」とか、カッコいいこと言ってたのにね。

国会議員から国際指名手配のお尋ね者へ。まるでジェットコースターみたいな人生だ。


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移民政策を推進する自民党、移民政策による多文化共生は国家の自殺 〜 日本人の仕事が奪われ賃金は低下し、ジェンダーレストイレなどの普及により性犯罪は多発する。

/ ＊陰謀, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　自民党の合同会議は、外国人労働者の在留資格「特定技能」のうち、在留期間の上限がない「2号」の対象を現在の2分野から11分野へ拡大する政府案を了承しました。「2号」は在留期間の更新を重ねれば永住が可能で、家族帯同も認められます。
　建設、造船・舶用工業の2分野に、新たにビルクリーニング、素形材・産業機械・電気電子情報関連製造業、自動車整備、航空、宿泊、農業、漁業、飲食料品製造業、外食業が追加されることになります。
　“労働力不足に悩む業界から対象拡大の要望が寄せられていた”ためですが、「本当は怖い移民政策」に書かれているように、日本人の仕事が奪われ、賃金が下がります。“スウェーデンでは強姦事件が17倍に！”とあるように、ジェンダーレストイレなどが普及すれば、性犯罪が多発する事になるのは目に見えています。
　先の記事で見たように、「LGBT法案」を推し進めている者たちは、最終的に小児性愛（ペドフィリア）を合法化しようとしています。変態、犯罪者が背後にいるのです。「（移民政策による）多文化共生は国家の自殺です」というのはその通りだと思います。ロシアの場合は「（移民政策ではない）多文化共生」であり、模範的な国家だと思います。
　「日本への移住を望む中国人」が激増しているらしいのです。ゼロコロナのときに味わった痛み、苦しみから、「この国にいたら、苦労して築いた資産が、ある日突然、没収されるかもしれない」「中国から脱出したい」と考える中国人が移住先として、日本を選ぶというのです。
　外国籍の生活保護受給率は日本国籍より高い傾向にあり、2015年において受給世帯率は日本：約3％、韓国・朝鮮：約16％、フィリピン：約9.4％、外国籍総数：約3.8％になっています。
　「中国人が来日6日後に生活保護申請して受給！ 48人中32人！」というのは2010年8月4日の動画だということですが、こんなことが有ったというのが信じられないですね。2010年7月23日の日本経済新聞の記事には、“中国人46人が大阪市に生活保護を申請した問題で、市は22日、既に受給している26人への支給を打ち切る方針を明らかにした。「身元保証人に扶養能力がなく、来日は生活保護の受給目的だったと見なさざるを得ない」と判断した”と書かれています。
　2014年7月に最高裁は、生活保護法の適用対象に永住外国人は含まれないとの判断を示しています。しかし最高裁判決は、「外国人は行政庁の通達等に基づく行政措置により事実上の保護の対象となり得る」としています。
　“厚労省によると、対象となる外国人は、永住者やその配偶者、日本人の配偶者など在留資格がある人で、難民と認定された人も含まれる”とのことです。
　私は、生活に困窮する外国人が保護の対象となり得るのは当然だと思いますが、不正受給は無くさないといけないでしょう。
　“続きはこちらから”をご覧ください。「アルフィヤジャーンプ」のえりアルフィヤ氏が、公約で全く触れていなかった移民推進を、TIMEインタビューで語っているというものです。“「移民を推し進める」とは、一度も言っていません”とツイートしていた人物が、外国メディアの取材では移民推進を主張するという卑劣さ。ワクチンと同様で、“騙された方が悪い”というのが政治家の考え方なのでしょうか。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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外国人労働者の永住に道　特定技能2号の大幅拡大、自民党部会が了承
引用元）
朝日新聞デジタル 23/05/23　久保田一道

特定技能2号の分野拡大について協議した自民党外国人労働者等特別委員会などの合同会議=2023年5月23日午前8時31分、東京都千代田区の自民党本部

人手不足の分野で外国人労働者を受け入れる在留資格「特定技能」のうち、日本への永住につながる「2号」の対象を現在の2分野から11分野に広げる政府案が23日、自民党の外国人労働者等特別委員会などの合同会議で了承された。

経済界などからの要望を受けた措置。これまで建設と造船・舶用工業に分野を限っていたが、農業、漁業、飲食料品製造、外食などを加え、幅広い分野で外国人の永住に道を開くことになる。

今回の分野の拡大に法改正はともなわないが、省令などを改める必要があり、政府は6月の閣議決定をめざす。
（以下略）
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配信元）
Twitter



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画像の出典: pixabay 1 & 2 & 3 & コトバンク

国際機関は小児性愛者の巣窟 〜 トランスジェンダーの権利を利用して、小児性愛を事実上合法化しようとしている国際法律家委員会

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　5月19日の記事でお伝えしたように、G7広島サミットの「共同声明」では、“LGBTらの権利保護を明記する方向で調整する。討議でジェンダー平等を議題に取り上げる。不当な差別を認めない機運の高まりを踏まえ、G7で一致した姿勢を発信する”ということでしたが、冒頭の記事によれば、“全ての人々が性自認や性表現、性的指向に関係なく「暴力や差別のない生活を享受できる社会を実現する」と掲げ…「性的少数者や女性の人権と基本的自由を損なう暴力を強く非難する」と明記”されたとのことです。
　G7サミットなどのセレモニーは、役者である大統領や首相が演じる舞台に過ぎず、上層部の決定事項を単に読み上げているだけだ、ということがよく分かります。
　YouTube動画『LGBT法案を通すとこうなる！国連が未成年との性行為を非犯罪化へ』の１分25秒で、4月17日のFOXニュースの記事を紹介しています。記事には、“国際的な法律専門家が国連の支援を得て発表した衝撃的な報告書は、未成年者との性行為を合法化するための門戸を開いているように見える”と書かれています。
　及川幸久氏は、具体的に動いている組織は「国際法律家委員会（ICJ）」だと言っています。ウィキペディアによれば、本部はスイスのジュネーヴにあり、国際連合経済社会理事会・ユネスコ ・欧州評議会・アフリカ連合の諮問機関の資格を有するNGOだということです。
　及川幸久氏は国際法律家委員会（ICJ）について、“ここはつい最近のニュースで、プーチン大統領を刑事告発した国際刑事裁判所の成立に貢献した組織です。…要はグローバリストの組織です。世界的なエリート法律家のグループなんですね。…何を目的としているかと言うと小児性愛、これを常態化しようとしているんです。信じられないかもしれませんけど、世界ではこういう動きが最先端なんです。（3分40秒）…真の狙いは、人権だとかそれからトランスジェンダーです、トランスジェンダーの権利。これを利用して小児性愛を事実上合法化しようとしているという、恐ろしい流れですね。（6分8秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。及川幸久氏の指摘は的を射ていることが分かると思います。これらの情報から推測できることは、国際機関は小児性愛者（ペドフィリア）の巣窟だということです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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G7首脳声明「性差別なき社会実現」　理解遅れる日本、各国との差が浮き彫りに
引用元）
Yahoo!ニュース 23/05/21　北海道新聞

　先進7カ国首脳会議（G7広島サミット）が20日に発表した首脳声明は、全ての人々が性自認や性表現、性的指向に関係なく「暴力や差別のない生活を享受できる社会を実現する」と掲げ、LGBTなど性的少数者への差別解消を進める姿勢を示した。
（中略）
首脳声明は「性的少数者や女性の人権と基本的自由を損なう暴力を強く非難する」とも明記。政治や経済、教育などの分野で、性的少数者や女性の参画を確保し、一貫してジェンダー平等に努力すると言及した。　
（中略）
自公はサミット開幕前日の18日、理解増進法案の与党案を衆院に提出。21年に超党派議員連盟がまとめた法案に記された性的少数者への「差別は許されない」との文言について、「行き過ぎた運動や訴訟につながる」（自民保守派議員）などとして「不当な差別はあってはならない」に置き換えた。本人が性をどう認識するかという「性自認」も「性同一性」に変更した。　
（中略）
岸田文雄首相は与党案について「引き続き注視する」と述べるにとどめている。だが、首脳声明を受けて「外圧」が強まるのは必至で、今後の国会審議にも大きく影響するとみられる。　
（以下略）
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2023.5.19 LGBT法案を通すとこうなる！国連が未成年との性行為を非犯罪化へ【及川幸久−BREAKING−】
配信元）
YouTube 23/05/19

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝89 ― 消せない傷

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　いがみ合う必要のない者どうしがいがみ合い、争う必要のない弱者が互いに争う。そこにあるのは「不足」、不足を強要された被害者同士がその不足を互いになじって争うのです。こうしてこの世界の苦は増幅されてきました。
　「分断して統治せよ。」 統治者は巧みに民衆から収奪し、民衆を不足状態にした上で、不足の民衆どうしで互い反目させるのです。民衆は互いにあらぬ敵にエネルギー消耗し、肝心の犯人、自分たちから収奪した統治者に目が行きません。こうした夢遊病状態にした民衆の争いを利用して、統治者はさらなる収奪を重ねます。
　一連の収奪と争いの根本には、植え付けられた「差別思想」があります。差別思想を利用した統治と分断の争い、この構図はイラク戦争にも当てはまります。米国では貧富の二極化が、当時にはすでにくっきりしていました。その貧困を作り出した統治者が、貧困者つまり自分たちが作った犠牲者をさらに巧みに利用物とします。貧困者は少なからずプライドが傷つけられ、自信喪失しています。その米国貧困家庭の若者に、統治者のパワー・エリートがメディアなどを使用して囁きます。
「あそこに敵がいる。敵は悪の独裁者でテロリストだ。奴らをやっつけることでお前は国を救い、ヒーローになる。奴らは砂漠の黒ん坊で、獣のような下等民族でもある。それに対しておまえは米国白人の優等民族だ。どうしてやつらをのさばらせておくことができる？ さあ…。」
こうして悪魔の囁きに、優越感とプライドがくすぐられて兵士となった若者はイラクに向かい、前線で戦うことになります。戦うのは被害者どうしであり、利用物にされているだけなのですが…。
それでも、その辛い体験の中から目覚めていく人たちもいます。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝89 ― 消せない傷

泥棒戦争のイラク戦争


Wikimedia Commons [Public Domain]

日本人がイラク戦争の具体を知るには、『長周新聞』の記事がやはり優れています。同紙2003年12月16日記事の

アメリカのイラク戦争の目的が世界第二位の埋蔵量を誇るイラクの豊富な石油資源を強奪し、軍事力で市場を開放させる泥棒戦争

とのこの一文が、イラク戦争の要旨になります。

イラク戦争という名の米国のイラクへの泥棒侵攻は、「ペトロダラー・システム保持」が主目的でしたが、長期的な意味では「石油資源強奪のため」となります。主に英米に巣食うパワー（グローバル）・エリートたちとイラクとの関係は長期に渡っています。ジョン・コールマン博士の『石油の戦争とパレスチナの闇』の本文の出だしは、それについて以下の指摘となります。

イラクに潤沢な油田が見つかって、９３年に及ぶイラクとの“戦い”は始まった。
（中略）
石油という高価な宝を狙うひとつの国イギリスが、共犯の国々（アメリカなど）の賛助を得て、胸の悪くなるような悪行と虚偽の限りを尽くした、イラクに対するあからさまな侵略
（中略）
アメリカは、石油を資源として持つすべての国々に対して、つねに攻撃的政策をとってきた（中略）...その外交政策は石油産業によって決定され、それによってアメリカ国民は莫大な額のツケを回されてきた。
（p22〜23）

イラク地方に油田が発見されて以来、石油資源強奪を狙う英米に巣食うパワー・エリートたちは、絶え間ない卑劣な作戦を展開。この中には第1次世界大戦のオスマン帝国解体と中東の意図的に切り刻んだ国境地図や湾岸戦争などがあります。こうした卑劣な工作の集大成が、2003年3月20日開始のイラク戦争だったわけです。

2003年 イラク戦争
✅ 1:31〜：ブッシュ大統領の会見
✅ 3:28〜：小泉総理の会見
✅ 4:21〜：ラムズフェルド国防長官の会見

前出の『長周新聞』の記事「戦争で破壊し復興需要つくる　イラク占領の狙い　石油略奪し米企業が復興」には、米大統領命令布告で合法的にイラクの石油資源を米国企業が盗み放題に盗め、しかもそれにより出てくる被害は一切免除されるとの強奪の具体が記され、「イラクの石油が米独占企業に支配されるのは必至である。」と締めています。

まさにアーロン・ルッソ監督インタビュー動画で、911テロの11ヶ月前にニック・ロックフェラーが語った「イラクを侵略して油田を確保する。」が実現したわけです。

パワー・エリートたちの強奪は石油資源だけではありません。記事には米軍需大手はイラク攻撃によって大儲けした上に、その自分たちが起した破壊の復興事業でも大儲けする具体も記されており、イラク復興事業で最も利益を上げたのはハリバートン社であるとしています。ハリバートン社は、チェイニー副大統領がCEOを勤めていた軍需産業部門も抱える企業です。

ブッシュ大統領の両脇に並んでいるイラク戦争の主な立案者
ラムズフェルド国防長官とチェイニー副大統領
Wikimedia Commons [Public Domain]

また記事には出ていませんが、イラク復興事業で大いに利益を上げたのが米大手ゼネコンのベクテル社です。ベクテル社はロックフェラー系の企業であり、ブッシュ親子の政権とは非常に緊密な関係にあります。

でっち上げの虚偽で始めたイラク戦争という大量虐殺と強奪破壊は、パワー・エリートたちが「濡れ手で粟」の利益を確保するための要素が非常に強いものだったのです。


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23/5/15 フルフォード情報英語版：惑星解放同盟、バイデンホラーショーを引き継いで大勝利を収める

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
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　まず最初に、“70％のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。”と言っています。その上で、「バイデンやジョージ・ソロスのようなアバター」ではなく、「真の敵」に狙いを定めることをオススメしていて、「裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前」をリストアップしています。
　4月3日の時事ブログのキンバリー・ゴーグエンさん情報によると、“「中国人の命令」どおりに、マーク・ミリー将軍はアメリカを破壊する計画を実行している”とのことでしたが、そのマーク・ミリー将軍に死亡説が出ているようです。
　「現在、英国内では巨大な秘密戦争が繰り広げられている。」として、チャールズ王の戴冠式を口実に、「量子金融システムの支配権を奪おうとしている。」ようですが、エリザベス女王が任命したMI6のトップは、これに反対しているようです。
　アメリカのデフォルトは予定では6月に行われるとあり、またトランプも、「共和党の議員に、史上初の米国債のデフォルトを引き起こすよう促している。」とのことで、フルフォード氏の主張としては、「債務不履行が起これば、犯罪者である0.01％とその下僕である1％が盗んだ資金が、ジュビリー（借金免除）を通じて彼らに返還されるため、99％のアメリカ人の富が大幅に増加することになる」とのことですが、時事ブログでは、「実際のところ代替の金融システムを準備していなければ庶民の生活は完全に破壊されてしまいます。その代替の金融システムが中央銀行デジタル通貨（CBDC）であれば最悪です。」とコメントしています。
　バイデン家の犯罪的な陰謀については、以下のような情報を紹介しています。
  • 「下院監視委員会は、バイデン家9名がシェル会社を通じて外国人からの電信送金を受け取ったことを明らかにした。」
  • 「バイデン家の犯罪的な陰謀に関連する重要な文書について、FBIに法的拘束力のある召喚状を発行した。FBIはこれに応じないため、特殊部隊を本部に送り込み、幹部を逮捕することになると米国防総省筋は言っている。」
　また、「現在、カリフォルニア州とテキサス州を中心に、413,220件の大陪審の封印起訴が存在する」そうで、悪魔崇拝者による隠された犯罪の多さを示唆しています。そして、「ロバート・F・ケネディ・ジュニアが次期大統領になった場合、CIAを完全に解体して、ジョン・F・ケネディが始めた仕事をやり遂げると宣言している」そうです。ちなみにケネディとフルフォード氏は遠縁にあたるようです。
　ポーランド情報筋によると、“ポーランド検察庁は、ドイツの元首相ゲアハルト・シュレーダーがウクライナへの「侵攻の準備」に関与した疑いを調査している”とのこと。
　世界のエリートがウクライナを手放したくない理由としては、「マネーロンダリング、生物兵器研究所、人身売買など、汚職の中心地であるだけでなく、彼らがあらゆる場所に作りたいと考えているキャッシュレス社会、デジタルIDの実験場にもなっている」ことを挙げています。
　「小児性愛者の児童拷問者が何千何万人もいることがまもなく明らかになる」として、ポーランドのマテウシュ・モラヴィエツキ首相は、「死刑制度の復活を求めている。」そうです。
　カナダのトルドー首相については、「アメリカの浄化が終わったときに追い詰められるだろう。」と言っており、プーチン大統領も、「もし彼が戦犯として裁かれるのであれば、その権利もないまま世界中で何十回も戦争を引き起こしたすべての米国大統領も彼と一緒に並ぶべきだ。」と発言しています。
　解放された国としてタイの政権に関する情報を紹介しており、「タイの新首相はペートンタン・チナワット女史であり、父親のタクシンと叔母のインラックは別々の軍事クーデターで追放された。チナワットは、ホワイトハットの惑星解放同盟のメンバーである。」とのことですが、5月15日のニュースによると、「タイの首相の選出は７、８月ごろになる」ので、チナワット女史はまだ新首相になっているわけではないようです。
　中東情報として、“ロシアと中国もまた、中東の解放のために戦っている。ロシアは水曜日、シリアとトルコの関係を正常化するためのロードマップを、イラン、ロシア、シリア、トルコの国防相と治安当局と調整しながら、モスクワで起草すると発表した。”ことを紹介しています。
　パキスタンでは、軍事部隊がイムラン・カーン前首相を突然逮捕しましたが、「その後、彼の支持者は国営放送の建物に火をつけ、シェバズ・シャリフ首相の私邸に放火し、選挙管理委員会本部（票を盗む機械が置かれていた）を襲撃」して、「事実上の革命」が始まったとしています。そのため、“軍内の内紛が深刻化し、パキスタンの最高裁判所は元首相の逮捕を「違法」と断定し、即時釈放を命じざるを得なくなった。”そうです。逮捕された理由としては、「カーンは、ウクライナの核兵器がパキスタン経由で中国、イラン、北朝鮮、非国家勢力に売られていることを暴露すると約束した」、「軍/警察/政府高官/そしてエリートたちと何十年にもわたって行われてきたハザール・マフィアのヘロイン事業、児童売買、性売買も暴露するつもりだった」ことを挙げています。その背景として、“パキスタンがデフォルト（債務不履行）に陥り、米国株式会社とともに倒産する可能性がある”ことを挙げています。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：惑星解放同盟、バイデンホラーショーを引き継いで大勝利を収める
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/5/15
投稿者：ベンジャミン フルフォード

真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある


Planetary liberation alliance scores major victories as Biden Horror show taken over
By
Benjamin Fulford
May 15, 2023
121 Comments
The planetary liberation alliance scored major victories last week in the United States, the UK, Thailand and Pakistan, while major battles rage in Europe and Turkey. 惑星解放同盟は先週、米国、英国、タイ、パキスタンで大きな勝利を収め、ヨーロッパとトルコでは激しい戦いが繰り広げられている。

In the US, the mass awakening has reached critical mass as 70% of Americans agree fake US President Joe Biden’s foreign business dealings, bribery and influence peddling schemes are ‘very serious.’ This means the majority of the people are now close to the truth. アメリカでは、70％のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。これは、大多数の国民が真実に近づいたことを意味する。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-12077151/Most-voters-say-Joe-Hunters-business-deals-links-alleged-bribery-scheme-serious.html
They now need to stop being distracted by avatars like Biden or George Soros so we can target and neutralize the true enemy. That’s why I ask readers to share the following two short videos with friends and family who realize something is wrong but still do not understand what it is. バイデンやジョージ・ソロスのようなアバターに気を取られることなく、真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある。だからこそ、読者の皆さんには、何かが間違っていることに気づいていながら、それが何なのかまだ理解していない友人や家族に、次の2つの短い映像を共有していただきたいと思う。

The first is about the Rockefeller family and their evil control of the medical and other industries. 1つ目は、ロックフェラー一族と彼らの邪悪な医療業界や他の産業の支配について。


The next identifies the BIS as the source of the problem but falls short of naming its’ Rothschild/Rockefeller etc. owners. 次の映像は、BIS【国際決済銀行】を問題の原因としているが、その所有者であるロスチャイルドやロックフェラーなどの名前を挙げるには至っていない。


If we do not target the real source of the problem, we will continue flailing about uselessly like angry blind people. もし、問題の本当の原因を狙わなければ、我々は怒れる盲人のように無駄な努力をし続けることになるだろう。

Here are some specific names of war criminals who need to be brought to justice: David Rockefeller Jr. Hillary and Bill Clinton Rockefeller, Mark Zuckerberg Rockefeller, John Podesta Rockefeller, Klaus Schwab Rothschild and the various other Rothschilds (with the possible exception of Nathaniel who has been cooperating with the liberation alliance), the Dutch Royal family, etc. 裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前を紹介する。
デビッド・ロックフェラー・ジュニア、ヒラリー＆ビル・クリントン・ロックフェラー、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラー、ジョン・ポデスタ・ロックフェラー、クラウス・シュワブ・ロートシルトとその他のロスチャイルド（解放同盟に協力しているナサニエルを除く）、オランダ王室など。

We also need to go after top servants like Victoria Nuland, Eliot Abrams, Justin Castrudeau, Bill Gates, Larry Fink, Vladimir Zelensky, Alex Soros, Chrystia Freeland, Jens Stoltenberg etc. また、ビクトリア・ヌーランド、エリオット・エイブラムス、ジャスティン・カストルドー、ビル・ゲイツ、ラリー・フィンク、ウラジミール・ゼレンスキー、アレックス・ソロス、クリスティア・フリーランド、イェンス・ストルテンベルグなどの高級使用人たちも追求する必要がある。



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