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ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(3)」 ~セルビアの苦悩

 「挑発するコソボ」(1)(2)に続く第3弾です。
 あれから、コソボとセルビアはどうなったのか?
 そろそろと追いかけていくと、今年に入ってアメリカとEUが口を挟んできました。
 親ロシアで、ロシア制裁に加わらないセルビアに向かって、ロシア制裁に協力するならEUに加盟できるよう口を利いてやる、ロシア制裁に協力するならコソボに住むセルビア人を守ってやらんでもない、と言い出したのです。
 でも、セルビアはEUとアメリカを信用していません。
 コソボのセルビア人を守るために、セルビアはどう動くのか?
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(3)」 ~セルビアの苦悩


これまでのおさらい


去年の12月、コソボ政府とセルビアは一触即発だったよね。
あれから、どうなったんだろう?

クリスマスや年末を挟んで、小休止してるのかな?

気になるか? それなら、結論を先に言おう。
12月29日、セルビアのヴチッチ大統領はバリケードを築いているコソボ在住のセルビア人らと対話した。彼らは大統領の提言に従って、バリケードを撤去することに決めた。
それと同時に、ヴチッチはセルビア軍の戦闘態勢を解除した。
b92

ほっ! 良かった良かった。

だが、「良かった」じゃ終わんねえの。
こっからが大変なの。

じゃあ、何が大変なのかを聞く前に、これまでのおさらいをしてよ。

わかった。

外務省より


この地図の、色がついてるところが現在のセルビア共和国。
その南にある、ひし形の領域がコソボだ。
コソボは元々セルビア共和国の自治州の一つだった。
コソボ紛争(1998〜1999)をきっかけに独立運動が始まり、2008年欧米の支援もあって、コソボは一方的にセルビアからの独立を宣言した。
コソボの独立を承認したのは日本を含む欧米諸国。
ロシアや中国など世界60カ国以上は承認していない。
セルビアもコソボの独立を認めておらず、今でも自国の領土の一部と見なしている。(Sputnik

思い出した。
世界未公認だから、「コソボ共和国(仮)」だったよね。

問題は、コソボ人口の92%がアルバニア人で、セルビア人はたったの4%しかいないことだ。
さっきの地図を見ればわかるが、コソボの北はアルバニアに面している。
そっから入ってきたアルバニア人多数が、コソボ南部に住んでいる。
そして4%のセルビア人は主に、セルビアに面したコソボ北部に住んでいる。

長年、2つの人種間でいざこざが耐えなかったんだよね。

その大きな原因が、アルバニア人の悲願である「大アルバニア」計画だ。

Author:Babaroga[CC BY-SA]

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タイ王女が3回目のワクチン接種後に3週間以上昏睡状態。タイはファイザーの契約を破棄し、賠償要求の可能性 ~「この契約の破棄を宣言する世界で最初の国になるよう努力します」

竹下雅敏氏からの情報です。
 タイ王室庁の発表では、昨年の12月14日にワチラロンコン国王の長女、パッチャラキッティヤパー王女(44)が心臓の疾患で意識を失ったとのことです。
 2023年1月7日(現地時間)、王室はパッチャラキッティヤパー王女が「マイコプラズマ感染後の炎症による重度の不整脈のため、2022年12月15日(現地時間)に意識を失って以降、3週間以上にわたって意識が戻らないまま」であると発表しています。このニュースを伝えた記事には、王女がワクチンを接種していたことに触れていません。
 しかし、スチャリット・バクディ博士は、“(タイの)現国王の娘が倒れ、昏睡状態になっています。たしか、(コロナワクチン)3回目の接種から23日後だったと思います。…44歳で大病を患ったことはありません。…昏睡状態にある。「細菌感染だと思われる」と当局も大学も馬鹿げた診断を下しました。ありえない。彼女は何に苦しんでいるのか。…この3年間で初めて、どこかの国の政府の最高顧問と話す機会を得たのです。…私は彼らに、このコロナのアジェンダはすべてフェイクだと説明しました。…コロナワクチンが詐欺である証拠を示せました。そして、私がこのことをタイに伝えたとき、彼らは部屋の中で飛び上がって驚いた。そして私にこう言いました。この契約の破棄を宣言する世界で最初の国になるよう努力します。つまり、ファイザーはタイに何十億も返済しなければならず、タイは生活を失った人々に補償することになるのです”と言っています。
 冒頭の記事では「王室はファイザー社の人道に対する罪の責任を追及する方向に動いている」とあり、及川幸久氏は「タイ王女がブースター投与後3週間昏睡状態、タイはファイザーの契約破棄、賠償要求の可能性」とツイートしています。
 しかし、サーシャ・ラティポワ氏によれば、“ワクチンの大量接種は米国防総省(DOD)の作戦であり、機密解除された内部文書から、実は米国防省(DOD)が「ワープスピード作戦の CEO」であることが分かっている”ということでした。また、“製薬会社は単なる供給者です。製薬会社は注文を実行するだけです。しかし、設計、開発、製造の監督官庁は国防総省です…国防総省は、臨床試験を行う必要もありません。国防総省は、安全性と有効性を実証する必要もありません”ということでした。
 こうした状況では、タイ王室がファイザー社の人道に対する罪の責任をどこまで追及できるのかは不透明です。クリフ・ハイ氏のニュースレターには、“聞いてはいけない噂は、格闘技界の非常に深い穴から「暗殺者」が「募集」されている”とあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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タイが世界で初めてファイザー社との契約を無効とすることを宣言へ
引用元)
(前略)
タイ政府の報道官は今週、スチャリット・バクディ教授に、同国はまもなく製薬大手ファイザーとの契約を無効とする世界初の国となる可能性があると語った。
(中略)
タイの王室は、ファイザーのコビット注射によって直接影響を受けたと聞いており、国王の娘であるバジュラキティヤバ王女に害を与えたと伝えられている。
このため、タイ当局はファイザー社との関係を終わらせる方向で動いている。
(中略)
タイ、コビド注射の不正でファイザー社に数十億円の報復を求める

タイ政府は、ファイザー社との契約を打ち切るだけでなく、同社に対して数十億ドル規模の報復を求める計画だ。そのお金は、ファイザー社のコビットジャブ展開の結果、「存在を失った」タイ人全員への補償に充てられることになる。
(中略)
王室はファイザー社の人道に対する罪の責任を追及する方向に動いている。
 
「もし、タイ国民を洗脳された眠りから覚まし、自分たちがいかにひどく騙されてきたか、怒りと怒りを引き起こすものがあるとすれば、それはおそらくこのことだろう」と、クリードは言う。これまでタイ国民は、集団心理と「ニューノーマル思想への画一的な崇拝」に騙されていたのだと。
 
「この悪夢から目を覚ましたい。」
(以下略)
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配信元)
 

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23/1/30 フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか

 今回からしばらくpopoちゃんに代わりまして、まのじがフルフォードレポートの案内役です。popoちゃんをまねて箇条書きで参りましょう。
 フルフォード氏は、全体像としてウクライナの次は「ハザール・マフィアの拠点スイス・イスラエル」が始末されると述べています。

プロジェクト・ベリタスのスクープはハザール・マフィアの支配力が低下した証拠 / その結果、ワクチンの不都合な事実も伝わるようになった

クリントン政権以降、アメリカ政府は児童売買に積極的に関わってきた

「カトリック教会はすでに崩壊している」と語ったクラウス・シュワブ

アメリカはウクライナから手を引き、CIAが養成したテロリストをロシアが処分する

シリアとイランへの大規模攻撃を始めたハザール・マフィア

ハザール・マフィアが導入を目論むデジタル通貨を世界は受け入れない

中間所得者層の72%が困窮するアメリカ社会
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか
転載元)
The Ukraine has fallen, Israel and Switzerland are next
By Benjamin Fulford Weekly Reports 124 Comments
Major victories by the planetary liberation alliance are now impossible to deny. The Anglo-Saxons, Russians and Chinese have reached a deal over the Ukraine and are now ready to finish off the remaining Khazarian Mafia strongholds of Switzerland and Israel. Once these control centers are neutralized, the final liberation of the United States will take place, making world peace possible.
惑星解放同盟による大勝利は、今や否定することは不可能だ。アングロサクソン、ロシア、中国はウクライナで合意に達し、残るハザール・マフィアの拠点であるスイスとイスラエルを仕留める用意がある。これらのコントロールセンターが無力化されれば、アメリカの最終的な解放が行われ、世界平和が可能になる。

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プロジェクト・ベリタスが暴露したファイザー社の機能獲得研究とTwitter社の変化


This viral video with over 20 million views of a Pfizer executive freaking out is good evidence of how much control the Rockefeller/Rothschilds have already lost: ファイザー社の幹部がパニックになる様子を撮影した2000万回以上再生されているこのバイラルビデオ【ウイルスのように感染力や拡散性が高い人気の動画】は、ロックフェラーとロスチャイルド家がすでにどれほどの支配力を失っているかを示す良い証拠である。
https://www.youtube.com/watch?v=u5n7RRKgDog
Since we assume most of our readers have already seen it, we will concentrate on the important facts it reveals. These are that Pfizer has publicly admitted to creating viruses in order to sell vaccines. The other is that Google and Twitter are no longer censoring truth about Covid and Vaccine crimes. 読者の多くはすでにご覧になったことと思うので、ここでは、それが明らかにした重要な事実に絞って説明する。それは、ファイザー社がワクチンを売るためにウイルスを作ったことを公に認めたことである。もう一つは、GoogleとTwitterはもはやCovidとワクチン犯罪についての真実を検閲していないことである。

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As a result information such as this is now reaching the sheeple: その結果、このような情報が羊たちの手に届くようになったのだ。

A 700,000 person study from Israel showed that the double vaccinated were 27 times more likely to get reinfected with COVID, and data from England, Scotland, and northern countries in Europe show tripled vaccinated were more likely to die. – Richard Urso MD
イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種した人はCOVIDに再感染する確率が27倍になり、イングランド、スコットランド、ヨーロッパ北部の国々では、3回接種した人は死亡する確率が高くなるというデータもある。
- リチャード・ウルソ医学博士
https://mobile.twitter.com/richardursomd/status/1617965413589192705

Also bombshell new peer-reviewed scientific studies have revealed what many of us knew from the beginning: 5G radiation is not only connected to the Covid-19 pandemic, it actually induces the body to create new viruses and illnesses, including coronaviruses. 5G放射線はCovid-19の大流行と関係があるだけでなく、コロナウイルスを含む新しいウイルスや病気を作り出すように体を誘導するのだ。

And before the mainstream media gets hold of this study and convinces the masses that it is unimportant, you should know that these are peer-reviewed scientific studies published on the National Institute of Health website. そして、主流メディアがこの研究を手に入れ、大衆に重要でないと信じ込ませる前に、これらが国立衛生研究所のウェブサイトに掲載された査読済みの科学的研究であることを知っておくべきである。
https://rumble.com/v274idk-u.s.-government-admits-5g-radiation-causes-covid-19-stunning-admission.html
This means not only the pharmacidical companies but also the IT companies were involved in an attempt to murder a large percentage of the worlds’ population. つまり、世界の人口の多くを殺害しようとしたのは、薬品会社だけでなく、IT企業も関与していたことになる。

This sort of information is coming out in the mainstream now because the KM are losing control of the Fortune 500 companies. こういう情報が今メインストリームに出てきているのは、フォーチュン500社【米フォーチュン誌が総収入でランキングした全米上位500の企業】の中で、ハザール・マフィアがコントロールを失いつつあるからだ。

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ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の1993年の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」の内容 ~ロシア・ウクライナ紛争の裏側

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏のツイートにリンクされているジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」は、1993 年 11 月 1 日に出たものです。
 「NATO は、秩序と安定を最も必要としている世界の地域において、新しい世界秩序の基礎として機能する可能性を秘めています。…中央ヨーロッパの国々は、できるだけ早く、できればロシアが回復する前に、NATO の完全なメンバーシップを求めています。…この設計には1つだけ欠点があります。それは、日本が考慮されていないことです。日本はNATOに加盟するよう求められるべきです。…合衆国は、世界の警官として行動するよう求められることはありません。行動するときは、他者と連携して行動します。ちなみに、東ヨーロッパの人員とNATOの技術的能力を組み合わせることで、パートナーシップの軍事的可能性を大幅に高めることができます。これは、NATO加盟国の行動意欲に対する主な制約である死体袋のリスクを軽減するためです。これは、迫り来る世界の混乱に対する実行可能な代替手段です。」とあります。
 冒頭のタマホイさんのツイート動画では、この論考を紹介し、“1993年のこの文書には、米国とその同盟国が、ロシアと戦うために東欧諸国を代理人として利用することに、どのように関心を抱いているかが書かれています。…2014年に米国がウクライナ政府を転覆させ、キエフ政権に狂信的な反ロシア集団を据えたクーデターは、この文書が提示したものと一致しているように思われます”と言っています。
 動画の1分27秒でコロンビア大学のジェフリー・サックス氏は、2014年のウクライナのクーデターについて、「米国は何十もの政府を転覆させてきました。ヤヌコビッチ政権の転覆に貢献したのは間違いありません。私は内部のことを知っています。外野から言っているのではありません。…この問題に関わるトップの人々から知り得ています」と言っています。
 NATOの目標のためにウクライナが使われていることに関して、ウクライナのオレクシー・レズニコフ(Alexey Reznikov)は、“今日、我々はNATOの任務を遂行しています。彼らは血を流さないが、時間を浪費することになる。そのため、彼らは我々に武器を供給する必要があります(2分27秒)”と言っています。
 アダム・シフ(Adam Schiff)は、“米国はウクライナと、その国民を援助しています。そうすれば、向うでロシアと戦ってくれます。こちらはロシアと戦わなくて済みます(2分46秒)”と言っています。
 マイク・ギャラガー(Mike Gallagher)は、“最終的に、これはアメリカの国家安全保障のための健全な投資だと思います。我々は権威主義的な侵略から国を守るだけでなく、地政学的に最大の競争相手の一つをその過程で蹴落とせる。そして、危険な地に米軍を置くことなくそれを行なえるのですから”と言っています。
 “続きはこちらから”のミアシャイマー教授の2015年9月の発言を見ると、現在のウクライナの状況は予見されていたことになります。
 最後の動画で、ウクライナに在住するアメリカ人映画監督のゴンザーロ・リラ氏は、“欧州とロシアの和解はありえない。その結果、欧州は永遠にロシアの安価なエネルギーを奪われることになる。…ノルドストリーム・パイプラインは、アメリカによって破壊された。…欧州は経済的に破滅する。ロシアは経済的な軸足をインドと中国に明確に移した。…バカでない国は、欧米の金融システムから離脱し始めた。…戦争当初、この戦争は、ロシア側にとっての存亡の危機だった。…西側にとってはそうではなかった。しかし、西側は自ら、この戦争を自分たちの存亡の危機にした。…欧米経済への長期的な影響はかなり深刻なものになるだろう。…この紛争はウクライナでは終わらない。…次は、イスラエル・イラン紛争だろう。今後2,3年のうちに、アメリカは中国と直接対決することになるだろう。…何が起きているかというと、アメリカ帝国の崩壊である”と言っています。
 日本人がこのまま改憲に進むと、何が起こるのかはおよそ想像がつきますね。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。 ~コオロギを食べさせる目的とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 タマホイさんのツイートから先にご覧ください。タッカー・カールソンは、“加工食品を食べている時に…ラベルに…「サステナブル(持続可能なもの)」と記載がありました。どういう意味でしょう?…多くの企業が「サステナブル」という言葉を「コオロギ」として使っている…知らないうちにコオロギを食べさせられているのか?”と言っています。
 マーク・シーゲル医師は昆虫食について、“合衆国で昆虫を食べることはFDAによって合法化されています。…問題はFDAの基準の欠陥です。…パスタ1箱に昆虫片の混入が450個まで認められています。…しかし、私は医師として別のことをお伝えしたい。昆虫は甲殻類によく似ているため、こういったものにアレルギーを起こすかもしれない”と言っています。
 また、食料価格が高騰し、卵も肉も高騰している中で昆虫が登場していることから、マーク・シーゲル医師は「私は昆虫食が義務化されても驚かないよ」と言っています。
 さて、ここからが本題です。なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。“何故、コオロギなのか?”という疑問に対して、冒頭の動画は非常に面白い視点を与えてくれます。
 1分5秒のところで「タイ・ウボンラチャターニー県における食品・農業廃棄物からのグラフェン合成」というタイトルの論文を紹介しています。論文の要約には、「ココナッツの殻やコオロギの脚などの出発物質を使用してグラフェンを合成しました」と書かれていて、動画の1分12秒で、“ココナッツの殻とコオロギの脚がグラフェンの特性に似ていると判明した…体内の物質と化合することで酸化グラフェンになる”と言っています。
 1分37秒では、“NTT東日本は、食用コオロギのベンチャー「グリラス」と協業し、飼育のスマート化と効率化を後押し”というニュースを紹介しています。NTTが昆虫食事業に参入する理由として、『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張技術解説篇 フルバージョン』と『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張篇 30秒』という二つのYouTube動画を紹介しています。これらの動画の説明には、“ドコモは、6G時代へ向けて、人の動きや感覚を他の人やロボットに伝送する技術、シンクロさせる技術”である「人間拡張」のプラットフォームを開発中だとあります。
 「人間拡張」が意味するのは、“インターネットと身体が繋がるということです。IoB(Internet of Bodies)が必要不可欠なのです。…つまり貴方の身体が、インターネットに接続されることになるのです。もっと、分かりやすくいうと貴方がスマホになるというイメージです(4分7秒)”ということであり、その実現のためには、“スマホには電池(バッテリー)が必要ですよね? それと同じでIoBにも電池が必要なのです。つまり、酸化グラフェンで、人体を電池化させる必要があるのです。コオロギをたべさせる目的は、人体を電池化させるために、継続的に摂取させる必要があるのではないでしょうか?(4分44秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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なぜ?コオロギなのか?
配信元)
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