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テス・ローリー博士「COVIDとこのイベルメクチンの物語は、変化のための手段となり得ます。…World Council for Healthという団体を立ち上げました。完全に透明な非営利の取り組みです」 / WCH-Japanの理事の一人である、政治の裏側を知り尽くしている平山秀善氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月2日の記事で、佐々木みのり先生を含む7人が『ワールドカウンシルフォーヘルスジャパン(WCH-Japan)』を設立したことに触れました。
 「World Council for Health(WCH)」の設立者がテス・ローリー博士です。テス・ローリー博士の人物を知るのに最適な動画は、2022年8月10日の編集長の記事で既に紹介されたものです。
 長年WHOの研究コンサルタントとして信頼され賞賛されてきたテス・ローリー博士は、イベルメクチンの効果をWHOやイギリス、アメリカの保健当局に知らせましたが、事態は全く動きませんでした。アンドリュー・ヒル医師の論文に介入し、イベルメクチン潰しを行ったのはビル・ゲイツが理事を務めるUnitaidだったことが動画で語られていますが、動画の要約は先の編集長の記事を参照してください。
 動画の51分16秒でテス・ローリー博士は、“このことから多くのポジティブなことが生まれてくると思っています。今、目の当たりにしていることは、大きな、巨大な変化が必要とされているということです。そしてCOVIDとこのイベルメクチンの物語は、変化のための手段となり得ます。皆さん、ご存じかもしれませんが、World Council for Healthという団体を立ち上げました。完全に透明な非営利の取り組みです。世界中の科学者・医師・法律家がボランティアで参加しています。私たちは本当に、最も明確で独立した証拠と情報を皆さんに提供しようとしています。それを通じて、皆さんが自分自身の健康に責任を持ち、コントロールできるようになるための力になりたいのです。そして、テレビや主流メディアや、いわゆる「保健当局」から与えられる情報だけに依存することがないようになればよいと思っています”と話しています。
 この「World Council for Health(WCH)」の日本支部が「World Council for Health Japan(WCH-Japan)」で、みのり先生の記事に7人の理事の写真があります。右から2人目が平山秀善氏です。
 “続きはこちらから”の動画は読者の方からの情報提供です。平山秀善氏は動画の中で、自分が支配層に属し、自民党を作ったファミリーであることを語っています。だから逆に自民党の潰し方も良く分かっていると話しています。
 動画の33分42秒~38分15秒では、“日本医師連盟がやってきたことって、彼らは何十年もかけて国会議員にエサを与えて飼ってきたんだよ。…例えば国会のなかで、本会議なんてもう紙芝居だから…。その前に厚生労働委員会ってあるんですね。…これもテレビに出ますよ。で、その前です。国会議員はその前に朝8時半くらいから…レクチャーって勉強会に出るんですよ。…「厚生労働省なんちゃら課」っていう担当課長から…国会議員がずーっとレクチャーを受け続けるんです、毎日毎日…。ということはね、もうその段階で全部国の方針は決まっているんです。でもそれ以上国会議員に入り込ませない…。担当課長が約束されているのは出世です。…出世を約束してあげれば課長は何でもやってくれるのよ。…いわゆる族議員という人たちが手当てをするわけ、担当課長に。それからその前に担当課長は…大学の教授呼んできて委員会の座長をやらせる。「何とか審議会」って皆さん聞いたことないですか。…答申って言って…国民を騙す言葉、専門用語がある。…世論形成っていうんです、それ。そこで文句出なかったら…本会議にかけるんです。…「じゃあ誰が裏で動いてんの?」っていうと、厚生労働大臣じゃないんです。議員連盟というのがあってそこの何人もの議員がフィクサーになって動いて…後ろは製薬メーカーです。製薬メーカーさんがお金を流し込んでます。…日本医師会、医大、製薬メーカーさん、そういう所が組んでるわけですよ”と言っています。
 なので、担当課長を同じやり方で横取りすれば良いと言っています。興味のある方は動画をご覧ください。政治の裏側を知り尽くしている平山秀善氏が、WCH-Japanの理事の一人であるというのは興味深い事ですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【日本語字幕】元WHOコンサルタントがイベルメクチンの削除の謎を暴露 FORMER W.H.O. CONSULTANT EXPOSES TAKEDOWN OF IVERMECTIN
配信元)
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WCHジャパンのキックオフセミナーを大盛況で終えることができました!
引用元)
9月9日(土)に東京で開催されたWCHジャパンのキックオフセミナー。

会場参加260名満席、オンラインも1000名満席となり大盛況で終えることができました。



ご参加くださった皆様、本当にありがとうございました

参加者の方からご寄付や差し入れをたくさん頂き理事一同、感謝申し上げます。



皆様から頂いた浄財はWCHジャパンの活動資金に充てさせて頂きます。
(中略)  
WCHジャパンでは今後、活動資金を集めるため寄付だけでなく、オンラインサロンを開設して、そこで栄養療法や治療の話をしたいと思っているので、もし動画が配信されたら是非ともご覧下さい。


(以下略)

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NATO事務総長がロシアの侵攻の理由はNATOの東方拡大だと認めた 〜 G20ではウクライナ支援への合意が得られない中、日本の存在感がかつてなく低下

NATOイェンス・ストルテンベルグ事務総長が「ロシアのウクライナ侵攻の理由がNATO東方拡大である」ことを認めたことが話題になっています。これまで陰謀論とされていた「ロシアは自己防衛のために特別軍事作戦に踏み切った」という説は事実でした。ストルテンベルグ事務総長は「2021年の秋にプーチン大統領は、NATOの規模がこれ以上大きくならないことを約束する条約草案を送ってきて、NATOに署名をするよう求めた」「それがウクライナに進行しない前提条件だった」「もちろん我々は署名しなかった」と述べています。具体的には、ロシアは1997年以降にNATOに加盟した同盟国すべての軍事インフラを撤去するよう求めていました。当然、この間もウクライナ政府によるウクライナ東部への破壊は続いていました。
 続いて、ブリンケン米国務長官が「誰もがこの戦争の終結を望んでいる」と、のけぞる発言をしていました。おまゆう案件。「今のところ、プーチンが有意義な外交に関心を示している様子はない。もしプーチンが交渉に関心を示せば、ウクライナが最初に交渉に応じ、米国は彼らのすぐ後ろにいるだろう。」と、今にも停戦協議をしそうな勢いです。しかしこの「ブリリンの言ってることと違う」のが、ヌーことヴィクトリア・ヌーランドでした。「現在のアメリカ戦略の "軸 "のひとつは『ロシアの最も貴重な資産のいくつかを危険にさらすこと』だ」と語っています。米上院のミッチー・マコーネル議員に至っては「同盟国とともにロシアの侵略に立ち向かうことは慈善行為ではありません。実際、それはアメリカの労働者によって製造されたアメリカの兵器をアメリカの兵器庫に補充するための直接投資である。」と軍需産業のためだと明かしています。西側の実態が明らかになる一方で、インドで開催されたG20では、日本の存在感がかつてなく低下している様子が伝わってきました。西側メディアのフィナンシャル・タイムズによると、共同声明から「ロシアの侵攻」という文言が削除され、世界はもはやウクライナ支援への合意が得られませんでした。首脳宣言の合意策定に日本は関わっていなかったようで、宣言の採択を「聞いていない」「ふざけるな」という情けない外務省の感想がニュースになる始末。西側のATMとしか見られていない日本に誇りも賢明さもありません。
(まのじ)
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配信元)



23/9/4 フルフォード情報英語版:ロックフェラーの5000億ドル賄賂未遂で結末が近づく

 「アメリカと西側諸国の革命、内戦、永久奴隷制、あるいは無政府状態が、早ければ10月にも起こる可能性がある」と言っています。また、「ロックフェラーなどが5千億ドルの賄賂で政権を維持しようとした最後の試みが失敗に終わった」とのことで、「多くのディープ・ステートの者たちは、今日(9月1日)ロックフェラーから金が入ると期待していたが、誰も一銭ももらえなかった。」という。日本の国税庁にあたるIRS【内国歳入庁】が徴収している税金の一部は、「ロッキー(ロックフェラー)の銀行に流れることになっていたが、今はそうなっていない」そうです。
 ハザール・マフィアに対するアフリカ全体の革命の一部の出来事として、「ガボンでは、アリ・ボンゴ大統領の再選を受け、軍が権力を掌握した」ことと、「ニジェールでは、首都ニアメで数千人が集会を開き、かつての植民地支配者であったフランスに撤退を要求した。」を挙げています。
 ウクライナにおけるNATOの敗北は、「ハザール・マフィアを存続させてきたマネーロンダリング活動を停止」されているということです。また、「ダークネットでウクライナ人の子供を売りに出す広告が出回っている」ことが分かっており、「ある広告には、『6/7/9匹のウサギがいる。ポーランドに連れて行く。支払いはビットコインで。子供たちはリヴィウから送られる。』と書かれている」そうです。一部の広告では「子供たちの血液型」も書かれており、「単なる性的奴隷ではなく、臓器狩りである」ことも示唆していると言えそうです。
 『気候変動』犯罪に関して、ポーランドでは「自国の領土の75パーセントをカバーするハザール・マフィアの『炭素隔離』プログラムによって、自国が破壊されている」と言っています。具体的には、「もしあなたの家、アパート、土地などが炭素回収施設の建設予定地にある場合、ポーランドは何の補償もなしに差し押さえることができる」ことのようです。また、「ビル・ゲイツが、主にアメリカ国内の森林7000万エーカーを伐採するプロジェクトに投資」しており、その伐採された木は埋められるのだそうです。「金持ちの寄生虫に雇われた『科学者』たち」は、「木を埋めれば(偽の)地球温暖化を抑えることができる」と主張しているとのこと。
 ハザール・マフィアが再びパンデミックを推進しようとしているその兆候として、次の情報を伝えています。
  • ビル・ゲイツは少なくとも世界の3カ所で遺伝子組み換え蚊を開発した
  • ビル・ゲイツはマラリア・ワクチンにも多額の投資をしている
  • マラリアとハンセン病は、ここ数ヶ月の間にアメリカで発生した
  • ゲイツ氏が実験的なmRNAワクチンがすべての薬を置き換えると言っている。ビル・ゲイツとグローバリストのエリートたちは、私たちが社会参加を望むなら、毎年何百回ものmRNAワクチン接種を強制されるだろうと警告している。

 以下、その他のトピックです。
  • サイモン・ケース英国官房長官…とハザール・マフィアはすべての国会議員と上級裁判官の電話を盗聴しているという。
  • 事態は9月18日と19日に頂点に達すると予想されている。その時、国連総会が招集され、ハザール・マフィアが『アジェンダ2030』を利用して、彼らがコントロールする全体主義的な世界政府を作り出す最後の試みが行われるだろう。
  • 弟のマリク・オバマは9月19日(火)にタッカー・カールソンのインタビューを受ける予定だ。
  • タイ王室筋によると、軍部と王政との間で取引が成立したとのことだ。これは、ロスチャイルド家とロックフェラー家が、自分たちを(かろうじて)維持するのに役立っていたタイ王室の金の管理権を失ったことを意味する。
  • ペンタゴンは機密解除されたUFOの写真、映像、報告書を公開する新しいウェブサイトを開設した。
(ぺりどと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロックフェラーの5000億ドル賄賂未遂で結末が近づく
転載元)

ロックフェラーなどが5千億ドルの賄賂で政権を維持しようとした最後の試みが失敗に終わった


End game approaches as $500 billion dollar Rockefeller bribe attempt fails
By
Benjamin Fulford
September 4, 2023
101 Comments
Reporting on world events once a week these days is like taking still-motion pictures of an ongoing train wreck. During the past week, a lot of damage has taken place at an accelerating pace. Revolution, civil war, permanent slavery or anarchy for Americans and the West could happen as early as October, multiple sources agree.
最近の世界情勢を週1回レポートするのは、現在進行中の列車事故を静止画で撮影するようなものだ。この1週間で、多くの被害が加速度的に発生している。アメリカと西側諸国の革命、内戦、永久奴隷制、あるいは無政府状態が、早ければ10月にも起こる可能性がある、と複数の情報筋が同意している。

The people supporting revolution, nationalization of the Federal Reserve Board and restoration of democracy in the West are not part of the current establishment. These include people like Colonel Douglas MacGregor and Judge Anna Von Reitz (We have received a handwritten postcard from her and can now confirm she is a genuine human being and not an AI). 革命、連邦準備制度理事会の国有化、西側の民主主義の回復を支持している人々は、現在の体制には属していない。その中には、ダグラス・マクレガー大佐やアンナ・フォン・ライツ判事のような人々も含まれている(我々は彼女から手書きの葉書を受け取り、彼女がAIではなく本物の人間であることを確認した)。

ダグラス・マクレガー大佐
Author:BMG-2048[CC BY-SA]
画像はシャンティ・フーラが挿入

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福島雅典氏「これは薬害じゃないです。はっきりと言っていい。もう、あたかも生物兵器のようなものがばら撒かれて、そしてたくさんの人が死んだ。…これからも遅延性の毒性が出てきます。…医師、看護師、薬剤師さんは、まずワクチンの接種歴を聞いて下さい。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 Mitz氏のツイート動画の字幕は見事ですね。9月7日の「ワクチン問題研究会発足会見」の福島雅典氏の発言での聞き取りにくい部分も、キッチリと字幕にしています。
 Youさんのツイート動画の11分37秒で、福島雅典氏は「これは薬害じゃないです。はっきりと言っていい。もう、あたかも生物兵器のようなものがばら撒かれて、そしてたくさんの人が死んだ。沢山の人が大変な被害を受けた。今も苦しんでる。これからも遅延性の毒性が出てきます。だから、ありとあらゆる患者さん、それから医師、看護師、薬剤師さんは、まずワクチンの接種歴を聞いて下さい。これが第1の我々のメッセージです。」と言っています。
 福島雅典氏は「あたかも生物兵器のようなもの」と表現していますが、これは断定を避けているだけで、本当なら「生物兵器がばら撒かれた」と言いたいのだろうと思います。しかし、状況証拠は限りなくクロであっても、まだ確定的な証拠はありません。
 さて、「生物兵器」という観点から、もう少しこのワクチンについての問題を見てみると、「ファイザーとモデルナのワクチンに対して質量分析を行ったら、両社のワクチンにルシフェラーゼという物質が含まれていることが分かった。一つはSM-102で、もう一つはALC-3015だ。ルシフェラーゼとは生物発光成分である。この物質を説明するには、これ以上適切な言葉はない。だけど、この物質の有無によって、あなたがワクチン接種したかどうかは判明できる。偽のワクチン摂取カードを持って入国しようとしたが断られた人と話した経験がある。国境警備隊員は、彼らがワクチン接種していないことが分っていたからだ。しかも、遠距離でわかるのだ。」と言っています。
 ウィキペディアには、“SM-102 は、脂質ナノ粒子を形成するために他の脂質と組み合わせて使用​​される合成アミノ脂質です。…特に SM-102 は、モデルナCOVID-19 ワクチンの薬物送達システムの一部を形成しています。…SM-102 は、ルシフェラーゼをコードする mRNA を含む SM-102 が動物モデルでの in vivo(生体内) ルシフェラーゼ発現に使用される場合、非侵襲的な生物発光イメージングにも使用されます。”と書かれています。
 また、ALC-0315は合成脂質で、“BioNTech社とPfizer社のSARS-CoV-2ワクチンBNT162b2の成分として注目されている”ということです。
 ファイザー社の『SARS-CoV-2 mRNA Vaccine (BNT162, PF-07302048)2.6.4 薬物動態試験の概要文』には、ルシフェラーゼをコードするRNAを封入したLNP(脂質ナノ粒子)をラットに静脈内投与した試験を行って、生体内分布試験を実施したことが書かれています。
 ラットと同様に、ファイザーとモデルナのワクチンにルシフェラーゼをコードするRNAを封入したLNP(脂質ナノ粒子)が使われていれば、動画『ルシフェラーゼとはなにか?:Luciferase:人々の監視のためにコロナワクチンに入っている発光酵素』で示されているように、ブラックライトを当てると光るということは陰謀論ではありません。
 この動画の5分8秒のところでは、「モデルナのウェブサイトを見ています。mRNAテクノロジーのページから知的財産のページに行ってください。…文書内検索をして下さい。ルシフェラーゼです。これらはワクチンの成分です。」と言っています。
(竹下雅敏)
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配信元)


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4時間にも及ぶジャニーズ事務所の記者会見で分かったことは「ジャニーズ事務所は変わりません」〜 弱みを握られていない一般市民が厳しく批判をし拒否するしかない

 読者のまゆ様が9月7日に「一般社団法人ワクチン問題研究会の記者会見とまったく同じ日にちと時間に、ジャニーズが記者会見をしました。偶然ですかね?? テレビはジャニーズ一色です。」と投稿されました。確かに4時間にも及ぶジャニーズ事務所の記者会見で「ワクチン大虐殺」の記者会見は埋もれてしまいました。
 注目を集めた割には「ジャニーズ事務所の名前は変えず、株も手放しません。第三者委員会も設置しません。被害者補償はするけど具体的なことはまだ何も決めてないです――すなわち『ジャニーズ事務所は変わりません』」という内容だったようです。告発していた被害者の1人、服部吉次氏も「東山新社長もジュリーも井ノ原も、見事な芝居」だったと批判されていました。利権に埋もれていた組織が自ら反省し刷新するのはとても難しいと分かります。
 またジャニーズ事務所と取引関係にあったメディアにも期待できそうにありません。NHKからは「性加害の事実を認定した東京高等裁判所の判決が2004年に確定するなどしましたが、NHKは、当時、この問題について認識が薄く、その後も、取材を深めてニュースや番組で取り上げることはありませんでした」と、他人事なコメントが出ました。ジャーナリズムが生きていれば怒りのコメントになったはずですが、お仲間の言い訳程度です。「これに毅然とした態度が取れない大手マスコミは役員クラスでジャニーソーセージトラップに引っかかっているに違いない」と鋭い読みもありました。
 これまで通り被害者がメディアに利用されるのであれば、視聴者がそれを厳しく拒否するしかない。
(まのじ)
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