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カーボン・ニュートラル政策の費用と効果についての質問に、まともに答えようとしない米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏 / 「地球温暖化」というフェイクを利用して、彼らが目指す「グレートリセット」を実現しようとしているチャールズ国王とグローバリストたち

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョン・ニーリー・ケネディ上院議員(共和党)が、米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏にカーボン・ニュートラル政策の費用と効果について質問しますが、デビッド・ターク氏は答えようとしません。非常に面白いやりとりで、あべぴょん時代の国会質疑を思い出しました。
 ジョン・ケネディ上院議員は、“カーボン・ニュートラルを実現するには、どのくらいの費用がかかりますか?…あなたは私たちがカーボン・ニュートラルになることを主張していますが、それにいくらかかるかわからないということですか?…では、それを行なった場合のコストとそれを行なわなかった場合のコストを教えてください。…あなたはそのための費用を知らないのですか?…あなたの同僚が証言したように、2050年までにカーボン・ニュートラルになるには50兆ドルかかるとすれば…50兆ドルで、世界の気温をどれだけ下げますか、または世界の気温の上昇をどれだけ減らしますか?…わからないということですね? 副長官さん。…あなたはエネルギー省の副長官であり、カーボン・ニュートラルのために何兆ドルも費やすことを提唱しています。そのお金はあなたや私のお金ではありません。納税者のお金です。それなのに、世界の気温がどれだけ下がるかはわからないということですか? それとも、知っているのに、教えてくれないということですか?”と質問しています。
 デビッド・ターク氏が質問に対して、まともに答えようとしないのは、「地球温暖化」の話が詐欺であり、人口削減と金儲けの手段でしかないことが分っているからだと思います。
 タマホイさんのツイートにリンクされている記事『「地球温暖化」のウソに騙されるな』の中で、キヤノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は、“「温暖化の原因は化石燃料を燃やすことで出るCO2だから、これを大幅に削減することが必要だ」というふうに思っているでしょう。しかし、これは事実ではないのです。…誤解を恐れずに言えば、温暖化の悪影響という話はほとんどフェイクニュースです。…結局、温暖化はゆっくりとしか進んでいないし、その影響で災害が増加しているわけでもない。温暖化の理由の一部はCO2ですが、それ以外の要因も大きく、CO2の大幅排出削減は「待ったなし」ではない。これが温暖化の科学的知見だと言えるでしょう”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。チャールズ国王とグローバリストたちは、「地球温暖化」というフェイクを利用して、彼らが目指す「グレートリセット」を実現しようとしているのです。
 私達はスマートシティに押し込まれ、虫や人工肉を与えられ、AI(人工知能)にすべての行動や思考までも監視されるのです。あらゆる病気に対してmRNAワクチンが用意され、DNAが書き換えられることで、彼らは「皮膚の下の監視」を実現しようとしているように見えます。
 「ハラリー 鼻から牛乳」のユヴァル・ノア・ハラリ氏は動画「ホモサピエンス最後世代になる皆さんへ」の中で、“私たちはおそらくホモサピエンス最後の世代になります。1~2世紀以内に地球は支配されるでしょう。私達とはもっと違う者によって…なぜなら、次の世代では設計する方法を学ぶでしょう。体と脳そして心をです。…地球の将来のマスターはどんな感じになるでしょうか? これは、データを所有する人々によって決定されるでしょう。データをコントロールする人々が未来をコントロールし、人類だけでなく命ある生き物全体の未来をコントロールするでしょう”と言っています。
 未熟で自分自身をコントロールできない人は、他人をコントロールしようとします。内面を見つめ、自己を解放した賢者は、自分も他人もコントロールしようとはしません。
 他人をコントロールしようとする欲求は、実のところ自己嫌悪から来ています。このタイプの人たちは、内面ではなく外見をことさら気にします。“人類だけでなく命ある生き物全体の未来をコントロール”しようとするグローバリストたちは、真の自己を激しく嫌悪しています。なぜなら、それは神の似姿だからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2024年までにNATOが東京に連絡事務所を開設、7月のNATO首脳会議までに署名の予定と報道 / あからさまな対中国包囲網はアジアを危険に晒す

 林外務大臣が軍事同盟であるNATO外相会合に出席するという、世界の分断に加担するようなことをして驚かされましたが、今度はNATOの方が日本に来ると報じられました。ロイターによると、2024年までにアジアで初めてとなる東京に連絡事務所を開設するそうです。NATOは近年あからさまに対中国を念頭に、韓国、オーストラリア、ニュージーランドとの連携を強化していましたが、新たに日本をパートナーに引き摺り込むことを表明しました。記事では「NATOと日本は、サイバー脅威、破壊的技術、偽情報に関する協力の深化に向け、7月に開かれるNATO首脳会議までにパートナーシップ・プログラムの署名を目指している」とあります。中国包囲網に利用されるような主体性のないパートナーシップに勝手に署名しようとしているのは岸田首相か? 誰の命令なのか?
 中国が即座に反応し、中国外交部の毛寧報道官は「アジアは平和と安定のための錨であり、協力と発展のための有望な土地であって、地政学的競争のためのレスリング場ではない」「NATOがアジア太平洋に東進し、地域問題に干渉し続けることは、必然的に地域の平和と安定を損ない、陣営対立をあおることになる。このため、地域諸国は高い警戒心を持つ必要がある」と述べました。
日本がNATOに参加するという軽率で敵対的な振る舞いによって、日本だけでなく中国と友好関係を望むアジア地域までも危険に晒されることになります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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NATO、東京に連絡事務所開設へ アジア連携強化=報道
引用元)
[東京 3日 ロイター] - 北大西洋条約機構(NATO)はアジア地域での連携を促進するため、2024年中に東京に連絡事務所を開設する。日経アジアが3日、日本とNATOの関係筋の話として報じた。

日経アジアによると、東京に連絡事務所を設置することで、中国やロシアなどを巡る地政学的な課題を念頭に、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなどのNATOの安全保障パートナーとの協議が可能になる。NATOと日本は、サイバー脅威、破壊的技術、偽情報に関する協力の深化に向け、7月に開かれるNATO首脳会議までにパートナーシップ・プログラムの署名を目指しているという。

設置される連絡事務所の場所を日本が提供するのか、もしくはNATOが資金を提供するかなどの詳細は交渉中という。

NATOはニューヨーク、ウィーン、ウクライナなどに連絡事務所を設置している。

NATOのオアナ・ルンゲスク報道官はこの報道について、現在行われている交渉の詳細には踏み込まないとしながらも、NATOは日本との緊密なパートナーシップを築いているとし、「実践的な協力には、サイバー防衛、海洋安全保障、人道支援、災害救援、核不拡散、科学技術などの幅広い分野が含まれる」と述べた

日本の外務省報道官はコメントを控えている。
(以下略)

ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 / 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
 イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
 グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
 日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ(支離滅裂より酷い様子)な政策を取っています。
 感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
 こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
 こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム(WEF)の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
 デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その1 イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告!
引用元)
(前略)
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
(中略)
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが(意図的)に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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アメリカのファースト・リパブリック銀行が経営破綻 ~リーマンショックを予言したピーター・シフ氏「政府が銀行をこれ以上破綻しないようにする唯一の方法は、国民が銀行に預けているお金の価値を下げること、つまりインフレにすることだ」 / 中央銀行デジタル通貨(CBDC)を受け入れさせるというシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月1日に、アメリカのファースト・リパブリック銀行が経営破綻、“米カリフォルニア州金融当局は1日、ファースト・リパブリック銀行を公的管理下に置き、資産をJPモルガン・チェース銀行に売却すると発表”しました。
 冒頭の動画で及川幸久氏は、“2008年の金融危機リーマンショックを予言した人をご紹介します。それがピーター・シフと言うアメリカの経済評論家・エコノミストで非常に有名な方なんです。この方が今何と言っているかというと、今起きている銀行危機は終わっていないと。…彼は、「これはもっとひどい金融危機の始まりに過ぎないんだ」という言い方をしています。…シリコンバレー銀行が破綻し、それからシグネチャー銀行が破綻し、そしてクレディースイスが破綻した。ここで止まるかなというふうに思われたんですが、破綻の連鎖は止まらなかったんですよね。…預金が引き出されたんですけど、その預金というのは、保険外預金ということで、保険で保証されているのを超えた部分の預金という意味なんですよね。…3カ月で1,000億ドルもバンクランによって引き落とされていたんですね。この銀行の特徴は…地方銀行としては異例の高い保険外預金の額だったんです。…この銀行は一応地方銀行といってもとっても大きな銀行で、富裕層が相当お金を入れていたわけです。この人たちが敏感に感じ取って今年の2月・3月で一気にお金を引いてきた…”と言っています。
 動画の11分30秒~14分15秒で 何が起きたのかという分かりやすい説明をしています。先の2008年の金融危機リーマンショックを予言したピーター・シフ氏は、「政府が銀行をこれ以上破綻しないようにする唯一の方法は、国民が銀行に預けているお金の価値を下げること、つまりインフレにすることだ(15分50秒)」と言っているようです。
 In Deepさんの記事には、“現在は、たった数行が破綻したに過ぎないですが、その破綻した資産総額は、2008年から2009年の銀行破綻の資産と並んできています。…現時点ですでに、銀行破綻の際に預金を保障する組織である連邦預金保険公社(FDIC)の資産(日本円で約17兆円)ではどうにもならない”とあります。
 『アメリカの銀行の半分が支払不能になる可能性がある - 信用危機はどのように始まるか』の結論は、ピーター・シフ氏とは異なり、“「インフレ」か「銀行危機」という2つの毒のうち、FRB(連邦準備制度理事会)は銀行危機を選択した”となっています。
「FDIC はファースト・リパブリックを差し押さえ、株主と債券保有者の両方を一掃しなければならなかった。JPモルガンに資産の回収を働きかけるには、130億ドル(約1兆7000億円)の補助金と500億ドル(約6兆8000億円)の融資が必要だった」「連邦準備制度理事会は後退するつもりはない。さらなる利上げを予定している。米国のマネーサプライは記録的なペースで縮小し続けており、毎月950億ドル(約13兆円)の量的引き締めが行われている」と書かれているように、中央銀行デジタル通貨(CBDC)を導入したい連中は、補助金を付けて中小の銀行を巨大銀行に吸収させるつもりなのでしょう。
 その後、「大き過ぎてつぶせない」という理由で、巨大銀行を守るためにFRBは資金を注入、ハイパーインフレが起こり庶民は資産をすべて失い、大混乱の中で負債の免除と引き換えにベーシックインカムを導入、中央銀行デジタル通貨(CBDC)を受け入れさせるというシナリオではないかと想像します。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ても分かるように、こんなに虫がいいシナリオは、どう見てもうまくいかないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.5.2【米国】ファースト・リパブリック銀行破綻【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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アメリカ4800行にのぼる銀行の「半数が支払い不能に陥る可能性」について英テレグラフの著名ジャーナリストが警告
転載元)
(前略)
5月1日に、アメリカのファースト・リパブリック銀行が経営破綻をしたと報じられていました。
(中略)
スマートフォンでもパソコンでも、ともかく、一瞬で大量の預金の流出が起きる時代となっています。土曜や日曜さえ、あるいは深夜や早朝でさえ関係なくなりました。
(中略)
5月1日に破綻したファースト・リパブリック銀行は、4月の終わりに以下のような株価の値動きを見せていました。
 
ファースト・リパブリック銀行の4月28日までの株価の値動き

zerohedge.com
 
こうなってしまうと預金の流出は加速するだけであり、結局、全体で十数兆円規模の預金流出となり、この翌営業日にファースト・リパブリック銀行は破綻しました
 
破綻規模は、リーマン以来最大です。

そして、おそらく、これがどんどん「続いていく」のです。

ファースト・リパブリック銀行が破綻した翌日のニューヨーク株式市場では、中小銀行の全体が下がったとはいえ、以下の 3つの銀行が 20%から 30%という壊滅的な株価の下げを見せていました。
 
・パックウェスト・バンコープ銀行
・ウエスタン・アライアンス銀行
・メトロポリタン銀行

もともと、すでに株価が半分とかになっていた後のこれです。
 
以下で少しふれています。
 
(記事) ファースト・リパブリック銀行の破綻を受けて、さらに3つのアメリカの銀行の株価が暴落し、複数回の取引停止に (2023/05/03)

そのうちのパックウェスト・バンコープ銀行の昨日までの株価の動きと、先ほどのファースト・リパブリック銀行が破綻するまでの株価の動きと照らし遭わせれば、すぐにどうこうではなくとも、「近い」とは言えそうです。
 
5月2日までのパックウェスト・バンコープ銀行の株価の推移

NASDAQ

これらの銀行に預金を預けている人たちが、「私の預けているこの銀行は大丈夫だから」と考える基準は、もはや消えているはずです。実際に、リーマン以来規模の銀行の破綻が次々と現実に起きているわけですから。
(中略)
ちなみに、現在は、たった数行が破綻したに過ぎないですが、その破綻した資産総額は、2008年から 2009年の銀行破綻の資産と並んできています。
 
2008年から 2009年に破綻したアメリカの銀行は、150行程度だったようです。
 
米国の2001年からの毎年の銀行破綻数と総資産
Crescat Capital LLC,Nofia
 
現時点ですでに、銀行破綻の際に預金を保障する組織である連邦預金保険公社 (FDIC)の資産 (日本円で約 17兆円)ではどうにもならないところに達しようとしています。
(中略)

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キンバリーさんの意向を受けてサイレント・サークルが4月24日に連邦準備制度(FRB)を買収し、“その後、ホワイトハウス、CIA、ブラックロック、JPモルガン、南アフリカの財務省、NSA を乗っ取り、昨夜(2023.04.25)は中国を乗っ取りました!…昨日(4月25日)はメディアを取りました!”

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月1日の記事で、FOXニュースの人気者タッカー・カールソンの解雇に関して様々な憶測が飛び交っているが、“4月26日配信のキンバリー・ゴーグエンさんの情報によれば、ことの真相は全く違ったものであるようです”とコメントしました。
 キンバリーさんは、この4月26日配信の情報でキンバリーさんが「サイレント・サークル(シークレット・サークル)」と名付けたグループについて語っています。8年前くらいにキンバリーさんを警護していたグループだと言っています。
 今回の話は本当に驚くべきもので、キンバリーさんの意向を受けてサイレント・サークルが4月24日に連邦準備制度(FRB)を買収し、“その後、ホワイトハウス、CIA、ブラックロック、JPモルガン、南アフリカの財務省、NSA を乗っ取り、昨夜(2023.04.25)は中国を乗っ取りました!…昨日(4月25日)はメディアを取りました!”と言うのです。
 「これが、突然のマスコミの入れ替わりの理由です。」と書かれているように、確かにFOXニュースはサイレント・サークルに乗っ取られているようです。キンバリーさんは、“すでに死んでいるトランプ”の偽物を大統領にしようとしている軍やトランプチームを本当に嫌っていますから、タッカー・カールソンがメディアから姿を消すのも無理はありません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。一つ目の記事は南ドイツ在住の方からの情報です。サイレント・サークルは「ザ・オーダー・オブ・ドラゴン(ドラゴン騎士団)」や「ザ・オーダー・オブ・ブラックサン(ブラックサン騎士団)」よりも裕福だと言っています。
 ドラゴン騎士団は東洋系の秘密結社の集まりで、ブラックサン騎士団はナチスに関係した西洋系の秘密結社の集まりです。サイレント・サークルがどのようなグループかという目安はついていますが、これらのことはいずれ映像配信で詳しく話す予定です。
 記事によると、ブラックサン騎士団は中央銀行のデジタル通貨を裏付けるために、スーパーノートと呼ばれる100米ドル紙幣の超精密な偽札を集め、それを銀行の機械に読み込ませようとしたということです。
 その時、キンバリーさんはドルを回収するためにサイレント・サークルに電話をかけ、「私はドルを受け取っていない」と言ったということです。結局、彼らがシステムに現金を入れるのに失敗し、月曜日までにお金が見つからなかったため、サイレント・サークルはずっと計画していた「ドル取引」を実行に移し、彼らはあらゆる組織を乗っ取り始めた、と言っています。
 なぜ、このようなことが可能なのかは、通常の経済の範疇では理解できないことですが、冒頭のツイートから分かることは、キンバリーさんによればオーダー(闇の組織)が所有する会社に問題があるなら、“会社を取ればいいじゃないですか。どうせ技術的には私が所有しているのだから”と言うことのようです。
 世界中のすべての政府を始め、「ボーイング、エアバス、ロッキードといった企業や、すべての銀行といった、基本的に本一冊で構成されるランドリーリスト」の組織は、全てキンバリーさんが所有しているみたいです。
 ちょうど日本銀行が債券を担保に円を発行するように、最終的に資金は現在キンバリーさんがコントロールしているアルファシステムから、債券に対する債券を担保に発行されているからだ、ということのようです。
 信じがたいレベルの話なのですが、嘘ならすぐにバレることなので、様子を見ていればキンバリーさんが本当のことを言っているのか否かはすぐに分かることです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
(中略)




(以下略)

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