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「五公五民」の「国民負担率」のカラクリと解決策 〜 三橋貴明氏「社会保障支出はすでに半分が国債、全部国債で良くね?」

 しばらく前に、2022年度の「国民負担率」が47.5%の見込みと報じられ、ネット上では「五公五民」が話題となりました。「国民負担率」とは「国民所得に占める税金や社会保険料(年金・医療保険など)の割合で、いかに公的負担が大きいかを国際的に比較する指標の一つ」とあります。所得のおよそ5割を国に納めていることになります。「五公五民」は江戸時代の収穫米の年貢率で、5割の米を納めます。当時の5人家族の場合「三公七民」でかろうじて生活が成り立ち、「四公六民」では農民の生活に不足をきたしたそうです。まして「五公五民」となれば年貢減免の一揆が起きたそうです。"現代の日本は一揆を起こすレベルだ" "このままでは六公四民になる"などのコメントが見られました。
 ところが日本の実態は「五公五民」よりも、もっとひどい重税国家だという見解がありました。国民負担率の算出方法が諸外国と異なり、低く見せるようなカラクリがあると言うのです。
 これについて、三橋貴明氏がわかりやすい説明をされていました。
そもそも国民の病気や介護など不測のリスクに対して政府がセイフティネットを設けたのが「社会保障支出」で、医療、年金、福祉などの目的のために国民から徴収しているのが社会保険料です(1:40〜)。けれど徴収分では全然足りないので国債で半分賄っているのが現実だそうです。三橋氏いわく「だったら全部国債で良くね?」社会保険料をゼロにして年金給付を倍増しても国債で賄えるという、明快な解説です。
 さらに10:55からは、財務省が仕掛けている2つの「国民負担率のワナ」を説かれています。「国民負担率」という指標は実は日本だけで、OECD諸外国では保険料や税金を合計してGDPで割るだけです。しかし財務省はあえて国民所得と比べた数字を諸外国と比較しています。すると付加価値税の割合の多いヨーロッパなどは国民負担率が大きく算出されることになります。「日本はまだまだ低い、耐えられる」ように見えてしまう。もう一つの狡猾なワナは、なぜか財政赤字を国民負担率のマイナスに加えて「潜在的な国民負担率」を演出しています。これは緊縮財政のプロパガンダに利用されると三橋氏は睨んでいます。消費税などの増税をしたい時には、国民負担率はまだ低いと言い、緊縮財政をやりたい時は、潜在的な国民負担率はもうすでに6割だと脅す、という相反する2つのプロパガンダが可能になるようです。国民から集めた金で国家が運営されているという幻想を解かねば、いつまでも搾り取られるままです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(9)」 ~アルバニア山奥の「黄色い家」

一筋縄では行かない、コソボとセルビア。
互いに一歩も譲らない状態が続いていますが、
こうならざるを得なかったと言うか、こうなるように仕掛けられたと言うか。
こんな意地悪を、コソボとセルビアだけでなく世界中に仕掛けた国に、
日本もがんじがらめに縛られて絞り取られているなんて、もお~ ムリ!
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「挑発するコソボ(9)」 ~アルバニア山奥の「黄色い家」

アルバニアの山奥にポツンとある「黄色い家」


くろちゃん、昨日のBSの「ワイルドライフ」、おもしろかったね。
キノコが地下にネットワークを張り巡らして、森を養ってるんだって。
しかも、キノコの胞子で雨まで降らせてるんだよ。


おめえ、よおテレビ見るなあ。じゃあ、ポツンと一軒家」って、知ってるか?

もちろん。
衛星写真で一軒家を見つけて、尋ねていく番組だよね。
「日本各地の人里離れた場所に、なぜだかポツンと存在する一軒家。そこには、どんな人物が、どんな理由で暮らしているのか!?衛星写真だけを手がかりに、その地へと赴き、地元の方々からの情報をもとに、一軒家の実態を徹底調査しながら、人里離れた場所にいる人物の人生にも迫っていく。」(6ABC)
うちの両親が大ファンで、毎週録画して欠かさず見てるよ。

ほお〜、おめえんちはテレビ一家なんだな。

だって、おもしろいよ。
「ポツンと一軒家」に住んでる人たちって、みんな、なんらの不自由はあっても、大自然に囲まれて自給自足の豊かな暮らしをしながら、人生をエンジョイしてて、見ててうらやましくなっちゃう。
きっと、戦争や飢饉があっても、生き残れるのはああゆう人たちなんだろうなあ。



たしかに、理想的な生き方ではある。だが、ひっそり暮らしたいヤツらにとっちゃ、そっとしといて欲しいんじゃね?
前科があって、世を忍んで生きているヤツとかさ。

あ、もしかして、警察が指名手配犯を探すために番組を利用したりして。

ところで、アルバニアの山奥にも「ポツンと一軒家」があるのを知ってるか?「黄色い家」と呼ばれているんだが?

いきなり、アルバニアって??
聞いたこともないなあ。誰の家? 何の家?

拉致されたコソボ・セルビア人から、臓器を抜き取るための家。

ひええ〜〜!! ホラーハウスだ!!

だが、実際にあるんだ。以前も本を紹介したことがある、木村元彦氏の最新刊「コソボ 苦闘する親米国家」に、その「黄色い家」のことが書いてあるんだ。


なんせ、木村氏自身が、「黄色い家」に行って取材してるからなあ。

木村氏、ホラーハウスに行ったんだ!
だけど、いったいだれがコソボ・セルビア人を拉致して、そんなひどいことをしたの?

Kosovo Liberation Army、略してKLA、日本語だとコソボ解放軍

コソボ解放軍KLA【アルバニア語の略称UCK】
Wikimedia_Commons[Public Domain]

KLAと言えば、コソボ紛争のときに暗躍したコソボ・アルバニア人の暴力団体だね。

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トルコ大統領選挙の決選投票で勝利したエルドアン大統領 〜 自立した未来を築いていこうとするトルコ、トルコに自立されては困るサウジアラビアと中国のディープステート

竹下雅敏氏からの情報です。
 トルコ大統領選挙は、決選投票でエルドアン大統領が勝利しました。エルドアン大統領は、「我々の複数政党による政治生活の中で最も重要な選挙の一つにおいて我国はトルコの世紀を支持する決定を下した」と発言しています。
 冒頭の動画の4分5秒で、“エルドアン大統領が彼の国家ヴィジョンの中で、Turkish Century、そういった言葉を何回か発したわけですけど、日本語に訳すと「トルコの世紀」。このターキッシュセンチュリー、これを大きなテーマにして国民とともにトルコの未来を築いていくという事を演説でお話されてる訳ですね”と言っています。 
 8分2秒で、“今この地域がどうなってるかと言うと、3月に中国の仲介でイランとサウジアラビアが国交正常をしたわけですよ。でイランとサウジ国交正常化によって、イランとの同盟国であるシリアが、サウジアラビアが主導してアラブ連盟に復帰したんですよね。ということで、イランとの同盟国でもあるロシア、中国、シリア、それらの国々がサウジアラビアをはじめとして、アラブ連盟21カ国と全て繋がっていったというそういったことが今、起きてるわけですね。イスラエルを除く中東地域が今、一枚岩になりつつあると。そこに今回のトルコ大統領選挙、トルコ・エルドアン大統領が勝利したので、彼が考えているトルコの世紀というのは、こういった地域の国々との関係を強化していくということで言っているのは、トルコもこちらのお仲間にガッツリと加わっていくことが考えられるわけですね。そうなると、ロシア、中国、トルコ、シリア、イラン、そしてサウジアラビア、そしてサウジが主導するアラブ連盟、こういった国々が第三世界ということで、新たな経済圏軍事同盟、政治的な同盟、そういったものがさらに強固になっていくのではないかと。これが強固になっていくということは、西側諸国がだんだんだんだん力を失っていく。特にアメリカは、この地域でのプレゼンスというのは非常に低下しているので、アメリカの存在感というのはさらに薄まってくるんではないかなという、そういった方向に向かっていくと思います”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。4月6日のツイートですが、“エルドアン大統領が心筋梗塞を発症し入院、容態は重体である”との情報がありました。フルフォード情報では、“CIA の情報筋によれば、トルコのレジェップ・エルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領はともに、エネルギー兵器で殺された”と報じていました。
 しかし、キンバリー・ゴーグエンさんは、“エルドアン大統領は毒を盛られ、短期間入院していた”と言っています。エルドアン大統領の肉体の「波動」が残っているので、殺されていないと思います。しかし、タマホイさんのツイート動画のエルドアンは替え玉です。
 キンバリーさんは、毒殺命令を出したのは、中国のディープステートだと言っています。毒殺の理由は、トルコが国内での生産ラインを確保しようとしているからだということです。
 ツイートの「トルコ大統領選後の大統領報道官の発言」をご覧ください。“我々はトルコを独立させ、自分の足で立ち、自給自足し、国家的、国内的な視点でトルコから世界を見る”と言っています。トルコがロシアのように自立しては困るということらしい。
 また、ロシアへのドローン攻撃未遂事件に関しても、「キム・レポート2023.5.3」の中で、“この攻撃は中国のディープステートによって命令されたものです。そして、彼らはアメリカ人を呼びました。なぜなら、第三次世界大戦を起こさなければならないからです。…中国のディープステートが命令し、アメリカのパートナーやアメリカの工作員に引き継がれ、ウクライナに見せかけた命令を実行したのです”と言っています。
 ここで、4月22日の記事で紹介した「サウジアラビアと中国が計画する中東支配」の情報を思い出してください。キンバリーさんは、「2022年7月、サウジアラビア政府関係者が BRICs 会議に出席し、ロシアと中国が同国を口説き落とした。中国はサウジアラビアに、2022 年末までに中東全域の支配権をアメリカから奪い、サウジアラビアがその地域全体の舵取りをすると約束した」と言っていたのです。
 サウジアラビアが中東全域の支配権を得るには、トルコが邪魔であり、トルコに自立されては困るわけです。2月6日に発生したトルコ大地震も、中国のディープステートによって命令されたものと見た方が、全体のつじつまが合いそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【トルコ大統領選挙】決選投票でエルドアン勝利! 次の国家ビジョンはオスマン帝国の復活"トルコの世紀"
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝90 ― オレンジ革命

 今も戦闘中とされるウクライナ戦争、ウクライナ地域のロシアとの戦闘はハザール・カガン国とロシアの戦争まで遡りますが、近年では、オレンジ革命 ➡︎ マイダン革命 ➡︎ ウクライナ戦争、との流れです。オレンジ革命を画策指導した同じ人物や近親者が、マイダン革命、ウクライナ戦争に深く関与していますから、これは明白なものです。その認識の上で2023年5月17日のNHKニュースの以下を見てください。
イギリスのスナク首相とオランダのルッテ首相は16日、アイスランドで開かれたヨーロッパ評議会の会合にあわせて会談し、ウクライナへの戦闘機の調達などを支援する「国際的な連合」の構築に向けて取り組むことで合意しました。

イギリスの首相官邸によりますと、この枠組みではパイロットの訓練からウクライナ側が求めているF16戦闘機の調達まで幅広く支援するということです。オランダはF16戦闘機を保有する国の一つです。
 本文で示しますが、オレンジ革命を画策した人物として名前が上がるのは、資金提供者としてジョージ・ソロス、革命運動の指揮者として2008年米大統領選共和党候補だったジョン・マケイン、そしてジョン・マケインの外交政策顧問を務めたネオコンのロバート・ケーガンなどです。
 ジョージ・ソロスのバックにはロスチャイルド家、ネオコンの背後にはデイヴィッド・ロックフェラーがあり、彼らもオレンジ革命の首謀者に数えられます。
 ただしそれ以外に上のNHKニュースを参考にすれば、英王室もそうですが、オランダのオレンジ家がオレンジ革命の首謀者だったことが推し量れます。1600年代を通して英国が悪魔崇拝者に乗っ取られるのを外伝の初期に見ましたが、その原型が完成したのがオレンジ公ウィリアム[3世]が英国王になることによってでした。ウィリアム3世が英国王になった直後に中央銀行イングランド銀行が設立され、国家はその中央銀行の下に組み置かれたのでした。
 それを踏まえて上のNHKニュースを見ると、オレンジ家がオレンジ革命以降ずっとウクライナ工作のバックにいたことが見て取れます。多分、オレンジ革命の真の首謀者第1は、オレンジ家に思えます。彼らは仲間内では分かるように自分の功績を誇示するのです。オレンジ革命でオレンジがシンボルカラーとなったのは、オレンジ家の意向でしょう。

サッカーオランダ代表
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝90 ― オレンジ革命

オレンジカラーの革命


イラク戦争開始の翌年2004年に、ウクライナで大統領選が行われました。与党代表で首相のヴィクトル・ヤヌコーヴィチと、野党代表で前首相(当時)のヴィクトル・ユシチェンコの激しい一騎討ちとなっていたのが、このウクライナ大統領選でした。当時西側のメディアでは、ロシアに支持されたヤヌコーヴィチを『悪』『独裁』『反欧米』とみなし、欧州帰属を訴える対立候補のユシチェンコを『正義』『民主派』とみなす傾向が強くありました。

大統領選は11月の開票の結果、ロシアが支持するヴィクトル・ヤヌコーヴィチがウクライナ大統領に選出されます。しかしその直後から、ヴィクトル・ユシチェンコ側支持層は「不正選挙だ。」と大騒ぎ、不正の解明と再選挙を求め、ゼネラル・ストライキ、座り込み、デモ、大規模な政治集会を行います。若者を中心としたこの大規模抗議運動は、マスメディアを通じて世界各国に報道され注目を浴び、同年12月末にはとうとう再選挙が行われ、今度はユシチェンコが大統領に選出されました。

この一連の騒ぎは、街頭でデモなど抗議運動を行った若者たちが揃ってオレンジをシンボルカラーとして、リボンや旗、マフラーなどオレンジ色の物を使用したことからオレンジ革命と呼ばれます。


このオレンジ革命を、西側メディアでは「ウクライナの」とも報道しますが、このオレンジ革命は米国の他国干渉で当時に巻き上がっていた「カラー革命」の一つとされます。『人民網 日本語版』2022年07月21日記事には以下の記載がされています。

冷戦終結後、米国はみだりに干渉主義を推し進め、頻繁に「カラー革命」を策動した。2003年末には、グルジア(ジョージア)のシェワルナゼ大統領(当時)を、議会選挙の「不正集計」を理由に辞任に追い込み、反シェワルナゼ派の指導者サアカシュヴィリ氏の大統領就任を支援した。これがいわゆる「バラ革命」。2004年10月には、ウクライナの大統領選でいわゆる「不正」スキャンダルをでっち上げ、ウクライナの若者の街頭デモを扇動し、ユシチェンコ氏の大統領就任を支援した。これがいわゆる「オレンジ革命」。そして2005年3月には、キルギスの議会選挙において選挙結果に対する反体制派の抗議活動を扇動し、最終的に騒乱を引き起こし、アカエフ大統領を逃亡と辞任に追い込んだ。これがいわゆる「チューリップ革命」だ。

オレンジ革命を含むカラー革命の背後では、英米を中心に巣食うパワー・エリートたちの画策があったのは明白で、ウィキペディアの「カラー革命」記事の中には次のようにもあります。

運動の背後ではジョージ・ソロスの主宰する「ソロス財団」が関与するなど“独裁・圧政的な政権”ないしは、資源利権を外国資本へ売り渡さない“民族主義的な政権”に対する“民主化ドミノ”(=政治体制親米化)を起こさせたいアメリカ合衆国国務省やCIAの存在が繰り返し指摘されている。


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ジョセフ・マーコラ博士「COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい」「(ワクチン接種が原因で)現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョセフ・マーコラ博士は、“COVID-19のパンデミックの際、マーコラはソーシャルメディアプラットフォームでウイルスに関する誤った情報と疑似科学的な反ワクチン情報を流した。研究者たちは、彼を「コロナウイルスの誤報をネットで広めた第一人者」と認定しています。彼は、COVID-19の治療法とされるものを含む未承認の健康食品を販売したとして、FDAから何度も警告を受けている。2021年9月29日、マーコラはYouTubeから追放された”とウィキペディアに書かれていることからも分かるように、影響力のある重要人物なのです。
 私がジョセフ・マーコラ博士のことを知ったのは、In Deepさんの2021年8月5日の記事でした。博士は『私が 48時間後にすべてのコンテンツを削除するようになる理由』の中で、“ご存知のように、私は(検閲の)リストの一番上に置かれました。…そこには、私の 25年分の血、汗、涙の内容が含まれます。…ウェブサイトでは、引き続き新しい記事を公開はしますが、今後、公開する各記事は、公開後 48時間しか利用できなくなり、その後サイトから削除されます。…15,000以上の記事が今から削除されます。かつて人々が自由に議論し、尊重し合うことができる時代がありました。その時はもう過ぎました。繰り返しになりますが、25年前に始めたように、日々の記事を書いていきますが、今後は、削除されるまでの 48時間しか利用できません。しかし、今後のコンテンツをダウンロードし、共有し、そして再投稿するのはあなたがた次第です。私の今後の記事が自由に共有されるように、私はこれらの情報に私の著作権を付与しません。長年にわたって私を支えてくれた皆さんに感謝したいと思います”と書かれていました。
 この一文を見た時の印象は、“ま~こら、スゴイ人だわ!”という感じでした。ジョセフ・マーコラ博士は、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVID とは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、主流メディアは無知を装って、「理由は誰にもわかりません」という態度を取っていると言っています。
 記事では、“COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい”ことを示し、ワクチン接種が原因で「現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」と結論づけています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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超過死亡は爆発的に増加、専門家は困惑したまま
転載元)
(前略)

2023年5月11日付の英国『エクスプレス』紙の報道によると、英国人は数万人単位で死亡しており、「しかしその理由は誰も知らない」という。国家統計局(ONS)が発表したデータによると、2022年5月から12月の間だけでも、イングランドとウェールズで32,441人の超過死亡があり、これにはCOVID関連の死亡は含まれていない。エクスプレス紙は次のように報じている。

  「超過死亡」とは、5年間の平均を上回って死亡した人の数である。ただし、COVIDがその年の死亡数を急増させたため、2020年を除いて計算している。... この衝撃的な事実は、医療関係者の間で警鐘を鳴らしている。...

オックスフォード大学の人口統計学の名誉教授であるデビッド・コールマン教授は、昨年を通してこれほど多くの死者を出した原因について、誰も確かなことは分からないとミラー紙に語った。

COVID後、ウイルスによってかなりの割合の高齢者が死亡し、英国の人口が変化したことを彼は指摘する。彼は、「そのような病弱な人たちが亡くなった後、残った人たちはより健康になるはずで、その後、死亡者数が通常より少なくなる時期があるはずなのだが、そうはなっていない。」と説明した。

超過死亡の原因1位は「定義が不明確な状態」

エクスプレス紙によると、超過死亡の主な原因として、虚血性心疾患と認知症の2つが挙げられている。この記事は、肥満と高齢化社会が死亡率超過の原因である可能性を示していると述べている。

しかしながら、コールマン教授が言うように、2020年に高齢者のかなり多くがCOVIDで死亡し、若くて健康とされる人口が残されたことによって人口が変化したとすると、そのパズルのピースは正確にかみ合わないことになる。

しかも、エクスプレス紙は、認知症とアルツハイマーが2022年12月の1カ月間の死亡原因の第1位であることだけを明記していなかったのだ。2022年全体における、超過死亡原因の第1位は「定義が不明確な状態」の徴候や症状だった。

イングランドでは、この不明確な死因は5年平均を36.9%上回り、ウェールズでは30.4%上回った。さて、これを聞いて何を思い浮かべるだろうか。「成人突然死症候群」だろうか。歴史的に稀な死因であるが、COVIDワクチンが登場してから突然急増したものだ。

上の映像にあるように、2021年から2022年にかけて、主流メディアは、ワクチン未接種者は敵であり、COVIDの死はすべて自分たちの手に血が流れていることを意味し、それに応じて罰せられるべきだという、誤った、信じられないほど不快な物語を流し続けた。

そして今、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVIDとは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、彼らは呆れたように無知を装っているといえる。

実験的な遺伝子導入注射がワクチンとして導入され、COVIDが消えても死亡率は上がり続けている。なんというミステリー! 誰もが困惑している。科学的な意見の一致は行き詰っている。なぜ人が死んでいくのか、誰にもわからない。

可能性としては、十分な数の人々がワクチンを受けなかったということだ。2023年初頭、BBCはそう主張した。一般市民に対する医療実験が恐ろしいアイデアであったことを、誰も認めたくない。多くの人が有毒なワクチン接種をしたために、超過死亡率が標準よりはるかに高くなってしまったという可能性を、誰も考えたくないのである。

心臓専門医のピーター・マッカロー博士が繰り返し述べているように、我々は2021年2月にずっと明確な安全性シグナル*を持っており、それは時間とともにより顕著になるばかりだ。にもかかわらず、安全性の検証は一度も行われておらず、保健当局は天文学的な死者数に対処することを拒否している。


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