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22/05/02 フルフォード情報英語版:FRB【連邦準備制度理事会】が柵で囲まれ、ドイツ銀行が強制捜索され、ハザール・マフィアの資金調達を絞る動き

 5月2日フルフォード・レポート(英語版)です。イーロン・マスクのことが沢山書かれています。主にそこをまとめてみました。イーロン・マスクの父(ナチスのロケット科学者)の死際の告白が、popoちゃん的に一番インパクトありました。今一度、イーロン・マスクとはどんな人物なのか竹下先生のコメントをリンクしていますのでご確認くださいませ。今回初めて、多くの情報源はマスクを信用していないとフルフォード氏は書かれていますが、マスクは公然とホワイトハットを支持するようになったとも書いています。後半は、人工的に食糧危機が作られているかもと思わせる情報満載です。現在、「グレート・リセット」のニューフェイスはシュワブの娘さん【動画あり】だとか。また“西側諸国政府は世界的な「真実の省」を設立するために結託”とありますが情報源の波動のご確認を♪最後は相変わらずUFO動画い〜ぱい😆

1⃣ハザール・マフィア:無からのお金作り能力喪失
FRBはフェンスで囲まれ、ドイツ銀行に強制捜査が入ったため、ハザール・マフィアは、資金洗浄する機能が断たれ、無からお金を作り出す能力喪失。👏👏👏

2⃣同盟の真の目的:性奴隷とアドレナクロム採取なくすこと
しかし、これで我々は満足してはいけないというフルフォード氏。戦いの目的は性奴隷、アドレノクロム採取をなくすこと。マリウポリの製鉄所はアドレナクロムの採取施設。フロリダのディズニーランドの地下トンネルなども世界各地に同様の児童拷問施設あり。

3⃣カマラ・ハリス:逮捕
コロナ予防接種を4回しているカマラ・ハリスは「コロナ陽性」(つまり逮捕され)になり、偽バイデン政権の終わりが一歩前進。ほか上院議院も2名「コロナ陽性」。ウクライナの秘密訪問をしたアメリカの政治家らはアバターというモサドの情報筋。

4⃣欧州、中国:アメリカ離れ
中国外務省は、米国は国際法に違反するならず者国家であると公言。ヨーロッパ諸国(ポーランド、イタリア、フランス、ドイツ、ブルガリアなど)はアメリカから距離を置き、ロシアのガス代をルーブルで支払う。

5⃣イーロン・マスクの父:ナチスのロケット科学者
日本の諜報機関が発表し、アメリカの宇宙軍関係者が確認したところによると、イーロン・マスクはナチスのロケット科学者の息子。【父の写真あり】だが、マスクは公然とホワイトハットを支持するようになった。⚠️
4月27日の竹下先生のコメント「このようにフルフォード氏の言う『ホワイトハット同盟』とは『地球同盟(アース・アライアンス)』とは別の組織であり、私の考えとは相いれません。」

6⃣イーロン・マスクの父:死際の告白
イーロンの父、フォン・ブラウンは死際に以下を告白。”彼は、アメリカは宇宙兵器を作ることによって世界を支配しようとするだろうと言った。そして、その巨額の出費を、偽の敵を作り上げることで正当化するのだ。まずロシア人、次にテロリスト、第三世界の狂人、そして小惑星、最後に「最も面白いのは宇宙人、地球外生命体、これが最後のカードになるだろう、そしてそれはすべて嘘だ。」と彼は言った。”

7⃣イーロン・マスク:公生涯の物語は大嘘、ナチスのハイテクを商業化するためのフロントマン
CIAの情報筋によると、イーロン・マスクの公生涯の物語は大嘘で、彼は最初からナチスのハイテクを商業化するためのフロントマンとして仕組まれたもの。電気自動車は100年以上前からあった。【動画、写真あり】

「2月25日の記事のコメントで、“SSPアライアンスの情報ではイーロン・マスクは『悪玉』ですが、フルフォード情報では「善玉」です。私の直観では、SSPアライアンスの情報が正確です”と記したように、米宇宙軍・トランプ(替え玉)・イーロン・マスク(替え玉)の線は、エレナ・ダナーンが接触している『世界の銀河連邦』と繋がっており、私は信用していません。彼らはトランスヒューマニズム推進者です。」(4月27日の竹下先生のコメントより)

(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:FRB【連邦準備制度理事会】が柵で囲まれ、ドイツ銀行が強制捜索され、ハザール・マフィアの資金調達を絞る動き
投稿者:ベンジャミン フルフォード 

ハザール・マフィア:不換紙幣を資金洗浄する機能が断たれた


FRB fenced off and Deutsche Bank raided in move to strangle KM funding The global alliance against the Satanic Khazarian mafia scored major victories last week on multiple fronts. Most importantly, the Federal Reserve Board building in Washington DC has been fenced off 悪魔のハザール・マフィアに対抗する世界的な同盟は、先週、複数の面で大きな勝利を収めた。最も重要なことは、ドイツ銀行がドイツ警察の手入れを受ける中、ワシントンDCの連邦準備制度理事会ビルが、フェンスで囲われたことだ。【写真下】

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

while Deutsche Bank was raided by German police. This has cut off the KM’s ability to launder fiat funny money into the real economy via the stock and bond markets, MI6 sources say. That is why Apple, Alphabet (Google), Microsoft, Tesla and Amazon share prices are down respectively 11, 22, 16, 29 and 30% from their peaks. これにより、ハザール・マフィアが不換紙幣を株式・債券市場を通じて実体経済にロンダリング【資金洗浄】する機能が断たれたと、MI6【《英》軍事情報活動第6部】の情報筋は言う。アップル、アルファベット(グーグル)、マイクロソフト、テスラ、アマゾンの株価がピークからそれぞれ11、22、16、29、30%下がっているのはそのためだ。

If the Khazarian mafia loses the ability to create money out of nothing in order to finance their plan to enslave humanity, then it really is game over for them. Without money, they cannot pay for their goons, “celebrities” and actors pretending to be politicians. もしハザール・マフィアが、人類を奴隷にする計画の資金を調達するために、無からお金を作り出す能力を失ったら、それは彼らにとって本当にゲームオーバーになるのだ。お金がなければ、チンピラや「有名人」、政治家のふりをした役者にお金を払うことができない。

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「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、「パンデミック予防と制御に関する国際条約」が締結されれば、“WHOは各国政府に対してこれまでのように勧告を行うのではなく、法律とみなされる決定を下すことが可能になり、全加盟国194カ国を拘束することになる。”と言っています。
 この条約の問題点は、WHOが民間のスポンサーや財団の利益を代弁することになり、“グローバルな緊急事態に際して、民主的な正統性を持たないWHOが一種の世界政府として機能することが可能”になることです。
 ビル・ゲイツの新刊「次のパンデミックを防ぐ方法」には、“10億ドルの資金で「世界緊急対応チーム」を創設。3000人の医師、疫学者、政策やコミュニケーションの専門家、外交官で構成され、WHOの指揮のもとで活動する”という提案がなされているらしい。
 “続きはこちらから”のグローバルリサーチの記事で、WHOに20年間勤務してきたスイスの科学者、アストリッド・シュトゥッケルベルガー博士は、“国民投票もなしに一国の保健大臣の署名で何百万人もの人々の運命を決めることは受け入れられない。すべての国がWHOに抗議の公開書簡を送るべきだ。”と警告していますが、“今のところ、ロシアだけがそのような抗議文を送っている”という状況らしい。
 こちらの記事によれば、“2022年3月1日までに第1回目の会合を開催して共同議長の選出や業務方法・スケジュールを決め、同年8月1日までに第2回目の会合を開催して、この取決めをWHO憲章のどの条項に基づくものにするのかを決定する。また、中間報告を2023年5月頃に開催される第76回世界保健総会で行い、成果文書を2024年5月頃に開催される第77回世界保健総会で行うこととなっている。”と書かれています。
 ところが、タマホイさんのツイートにリンクされている記事には、“5月22日、世界保健機関(WHO)は、米国を含む194カ国の主権を剥奪するかどうかについて投票する。…WHO世界保健総会は、5月22日から28日までこの問題に関する投票を行います。…世界保健総会加盟国の194カ国の単純過半数によって承認されれば、これらの修正案はわずか6ヶ月後(2022年11月)に国際法として発効する。”とあり、この記事の情報が正しいのかどうかを確認できません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際パンデミック条約 - 世界政府への道を歩むWHO
配信元)

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配信元)
 
 
 

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メキシコ便り(113):メキシコ政府と民間主要企業「インフレ抑制計画」で一致団結‼️貧しい人たちを守る❣️

 メキシコではコロナは下火状態がかなり続いています。メキシコ政府によると一時は一日1500人の死亡数も今は一日一人。そして、前回のメキシコ便りで書いたロペス・オブラドール大統領の「エネルギー改革案」の否決、面白い展開になってきています♪「エネルギー改革案が可決されていたら、市場の54%がCFE(連邦電気委員会)、46%が民間企業でしたが、否決された今、CFEは90%の市場を持てる可能性になったので、否決した者たちはあまり賢くなかったのです。」と大統領の「エネルギー改革案」を支持した国会議員らの前のスピーチで大統領は公然と言っていました。popoちゃん、もう目が飛び出ちゃった!!!😳「どういうこと?」メキシコに長く住んでいるアメリカ人ジャーナリストのKirt(カート)さんによると、その理由は議会での採決の数日前に、最高裁で大統領の「電気産業法」が合憲と判断されたからとツイートしています。詳細はよくわからないですが、ロペス・オブラドール大統領が「エネルギー改革案」否決後に、これは終わりではなく、始まったばかりだと意味ありげに言っていたことがわかってきました。

 さて、今回はメキシコ政府が発表した「インフレ抑制計画」をとりあげてみることにしました。食糧危機、エネルギー危機、インフレが迫る昨今、「腕を組んで座っていられない。」「何か対策をしなければ」という大統領。国と民間企業が一致団結し、インフレの影響をモロにうける貧しい人たちを守る決断をしたことに感動しました。👏👏👏

 毎度のように、反大統領派はこの計画は上手くいかないと批判していますが、テキサス州のDeer Park石油精製工場の購入もお金の無駄使いだと批判した人たちです。そのDeer Park石油精製工場「買収からわずか100日で、ディアパークはすでに1億9,500万ドルの利益を生んでいる。」だそうです。購入価格の3分の1にあたるとか。。。大統領によるとメキシコの財政状態はとても健全ということ。トップがまともになって汚職をしないだけで、こんなに良くなるなんて!さて、この「インフレ抑制計画」どういう展開になっていくのか楽しみです♪
(popoちゃん💖)
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メキシコ便り(113):メキシコ政府と民間主要企業「インフレ抑制計画」で一致団結‼️貧しい人たちを守る❣️

インフレ抑制計画発表


5月4日(水)大統領の朝のプレス・コンファレンスで、インフレ対処の6ヶ月プランを財務大臣が発表。メキシコのインフレ率は3月の時点で7.5%、お隣アメリカは8.5%。メキシコはロペス・オブラドール政権(2018年12月)になってから、ガソリン価格はインフレ率だけ変動し、あとは一定に保つことを約束。

現在のインフレ下で、原油輸出の価格が上がったため、その収入増の黒字で国内のガソリン価格をわずか0.6%の値上がりで収めることが可能になっているとか。新たな債務は一切なし。この対策をしていなかったら、インフレ率は10%になっていただろうとのこと。アメリカのガソリン価格は2.5%値上がりし、今はメキシコのほうがガソリンは安いと大統領は言っていました。インフレでは貧しい人たちが一番困るので、彼らを守るために企業と政府が連携して協力し合うとのこと。


ロペス・オブラドール大統領は、コロナ禍で民間企業と一致団結、協力し合い乗り越えたことに感謝し、インフレ問題も同様に連携して乗り越える意気込み。ちなみにコロナ禍ではメキシコは新たな債務を一切増やさずに乗り越え、これは世界でも稀な国だと大統領は強調していました。

大統領は、「もし今一番心配な問題は何?」と聞かれたら「インフレ」というけれど、これも「国民と国のために、みんなで乗り越えられる。私は楽観的である。」と言っていました。5月4日朝の大統領プレス・コンファレンスより)

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岸田首相がロンドン金融街「シティ」で「資産倍増プラン」を表明、投資で日本国民の貯蓄を巻き上げ、誰の資産を倍増させるのでしょう

 岸田首相が、イギリスの金融の中核シティで「資産所得倍増プラン」を表明しました。「インベスト・イン・キシダ(岸田に投資を)」と呼びかけていますが、誰の資産を倍増させようとするのか、誰に向かって日本の個人金融資産2000兆円を貯蓄から投資に向かわせると表明したのか、日本国民に向けての発言でないことは確かで、なかなかゾッとする報道です。
 ネット上で見る日本国民のみなさまは、「日本の」首相がどこを向いて政治をしているのかをしっかり認識されていて、「どう見ても格差倍増プラン」「国民皆を投資家にさせ元本は保証なし」「(貯蓄)ゼロは何倍にしてもゼロ」「史上最大の投資詐欺グループ」と、的を射たコメントが並びます。
 投資する余裕がない国民には関係ない話かって?いえいえ、大有りでした。「続きはこちらから」の一連のツイート「岸田幕府」の本心が傑作です。庶民の人権は幕府からお情けで与えられるもの、庶民ごときの銀行預金には重課税で投資を促進、庶民のなけなしの年貢(貯蓄)は、めでたく幕府の使途不明金に使われ、庶民ふぜいが行政サービスを受けられると思うなよ、というお達しを繋いでいくと、海外の富裕層のために日本国民がさらに絞り上げられることになりそうです。首相が売国奴。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岸田首相、「資産所得倍増プラン」を表明 貯蓄から投資へ誘導
引用元)
 岸田文雄首相は5日(日本時間同)、ロンドンの金融街・シティーで講演し、自身が掲げる経済政策「新しい資本主義」の具体策として、日本の個人金融資産約2000兆円を貯蓄から投資へと誘導する「資産所得倍増プラン」を始めると表明した。人材投資や先端技術開発にも積極的に取り組むとし、「安心して日本に投資してほしい。インベスト・イン・キシダ(岸田に投資を)」と呼びかけた。
(中略)
首相は、日本の個人金融資産の半分以上が現預金で保有され、「その結果、この10年間で米国では家計金融資産が3倍、英国は2・3倍になったのに、我が国では1・4倍にしかなっていない」と説明。「ここに日本の大きなポテンシャル(潜在力)がある」とし、少額投資非課税制度(NISA)の拡充や預貯金を資産運用に誘導する仕組みの創設などを通じて「投資による資産所得倍増を実現する」とした
(以下略)
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日本は、台湾有事が起こると地獄に引きずり込まれる可能性が非常に高く、アメリカは日本を中国弱体化の駒として使うつもり / ロマーナ女王「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の編集長の記事で、“米国防総省のシンクタンク「ランド研究所」が「ワシントンは日本の再軍備を支援すべき」とする報告書を発表した”と言うことでした。報告書では、“アメリカは日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援するべきで…もし日本の南西諸島や九州に配備されれば…台湾海峡での海上阻止作戦に貢献する可能性がある”と書かれているとのことでした。
 しかし、4月24日の記事で紹介したように、「自衛隊と米軍が、台湾有事を想定した新たな日米共同作戦計画の原案を策定…有事の初動段階で、米海兵隊が鹿児島県から沖縄県の南西諸島に臨時の攻撃用軍事拠点を置く」という共同通信の記事(2021年12月)があり、これらの島々にHIMARS(高機動ロケット砲システム)を配備するということでした。加えて、用田和仁元陸将は、“奄美大島に対艦ミサイルと防空ミサイルと警備する普通科連隊が一緒になった部隊が合体して、家族を含め1000人がそこに入植した”と言っていました。
 このように「ランド研究所」の報告書は、既に着々と進んでいる「台湾海峡での海上阻止作戦」を、人々に認知させるためのものに過ぎないのではないかと思います。
 先の記事で見たように、「ロシアが倒れた場合、中国が次のターゲットになる」わけです。ネオコンは、日本が憲法改正をして、憲法の条文に緊急事態条項を追加し、核武装をさせたいのだろうと思います。
 台湾有事では沖縄全域が戦闘地域になります。「電磁波バリア防衛システムを築け!/用田陸将に聞く05」の15分のところで、用田和仁元陸将は中国から飛んでくるミサイルを「電磁波バリア防衛システム」で防御し、3発の「EMP兵器」による高高度核爆発で中国経済を破壊できると言っているのですが、こちらの記事にも書かれているように、使用すれば全面戦争になってしまいます。このように日本は、台湾有事が起こると地獄に引きずり込まれる可能性が非常に高く、アメリカは日本を中国弱体化の駒として使うつもりなのです。
 こうした中で、ロマーナ女王はテレグラムで、「第三次世界大戦は回避されました。みんなよくやった!」と言う非常に重要な情報を出しています。しばらくするとこの情報の正しさが分かって来るものと思います。また、このことでロマーナ女王が本物だということも認知されるようになるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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配信元)




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