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ホワイトハウス職員や国会議員、CDC職員とFDA職員をはじめとしたワクチン接種を推進している連中は、アメリカを破壊しようとしている! ~米国でワクチン接種の対象から除外されている人たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画では、「6000人のホワイトハウス職員や国会議員は、ワクチン接種を義務付けられなかった。2500人のファイザー社職員、1500人のモデルナ社職員、12万人のジョンソン・エンド・ジョンソン職員、15000人のCDC職員と14000のFDA職員も全員ワクチン接種が義務付けられていない。ならば、これはどう思われるか。200万人の不法移民を対象に、ワクチン接種義務から免除すると告知された。しかも彼らには、なんとイベルメクチン等の早期治療方法が推奨されたのだ」と言っています。
 どう見てもホワイトハウス職員や国会議員、CDC職員とFDA職員をはじめとして、ワクチン接種を推進している連中は、アメリカを破壊しようとしていますね。これまでに見てきた一連の流れから、最後はワクチンと5Gでゾンビ化し、狂暴になった連中による大量殺戮が行われるというシナリオなら、ルワンダの大虐殺と重なります。そのためにアメリカに、大量の不法移民をわざわざ招き入れているのでしょう。
 こうした見解は、もちろん「陰謀論」です。明確な証拠がありません。しかし、なぜ200万人もの不法移民は、ワクチン接種義務から免除されたのでしょう。ワクチンがどの様なものかを理解していれば、不法移民の中にCIAによって軍事訓練を受け、大量殺戮のために準備される者たちがいると考えるのが、自然ではないでしょうか。
 私は、多くの人に想像力が無さすぎると感じています。テレビ画面の中だけで思考が止まっています。思考のワクを取り払いましょう。この件に関して、非常に面白いツイートがありました。
 「ワクチン接種派の人達はワクチンが善意で作られているのが前提で打つ、打たないの思考がスタートしてる。その前段階で悪意で作られてる可能性が選択肢にないのは思考における致命的な欠陥だと思う。だからワクチン接種派と否定派の議論は噛み合わないどころか、耳を傾けることすら困難になってる」と言うのです。
 “この世界の権力者は悪意に満ちており、私たちと同じ人間ではない”という事実と向き合う必要があるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン推進者にはワクチン接種が義務付けられず、なぜワクチン接種の義務化政策には二重基準が設定されているのか?
配信元)
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配信元)
 
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10/4-その2 ワクチン接種対象者から特別に除外された人々
引用元)
(前略)

 動画は引用元でご覧ください(画像をクリックすると引用元へ飛びます)

9月15日付けのジェフ・レンス氏によると:
米国でワクチン接種の対象から除外されている人たち(毒ワクチンから法的に守られている)がいます。それは以下の人たちです。
・全ての連邦議員
・連邦議会(上院、下院)の全ての職員
・ホワイトハウスの職員6000人全員
・ファイザー社の社員2500人全員
・モデルナ社の社員1500人全員
・ジョンソン&ジョンソン社の社員120,000人全員
・CDCの職員1500人全員
・FDAn御職員1400人全員
・中国人留学生(彼等の85%~90%は人民解放軍兵士や共産党員である。)800万人全員
・不法入国した不法移民の侵略者たち200万人
・ホームレス、路上生活者50万人以上
(以下略)

「古代小麦」から「近代小麦」への改変の歴史が不調和を生んだ 〜 本間真二郎医師のブログから

読者の方からの情報です。
 偶然ですが、13日に紹介されていた『病気にならない 自然な暮らし』の著者の本間先生ですが、私が以前に見かけた小麦に関することをブログに書かれていましたので、参考にしていただければと思い投稿いたしました。
 この中に、先日、まのじ編集長がお米の系統図を紹介されていたかと思いますが、それと似た小麦の系統図もあります。
 現在、世界中で栽培されている近代小麦は遺伝子改変がなされ、様々な健康障害を引き起こしている。(ご存知のとおり)小麦アレルギーの人でも古代小麦であれば85-90%の人が食べられるが、グルテン不耐症やセリアック病の人は食べないほうが良いとのこと。
 また、1940~1960年代のいわゆる緑の革命により、ロックフェラー財団などによる品種改変は加速度的に進み、大量の化学肥料の使用なども合わさって単位面積当たりの小麦の収穫量は、それまでの2倍以上に増えたと説明されています。支配層は、主食の破壊からまず先に始めたように思いました。
 日本での小麦と言えば日清製粉、あの給食の食パンは、マーガリンとセットで忘れられないくらい強烈な臭いでしたよね、昭和でしたけど。
 F1種子と窒素、リン酸、カリの化学肥料で既にメタボ野菜と化しているため、まっとうな食糧という意味では、随分前から食糧難な日本なのですね。知人の高齢の農業者の人から聞いたのですが、窒素、リン酸は爆薬の材料だから、戦後、余ったそれらの処理のために化学肥料が普及した可能性があるらしいです。フルフォードさんが以前に言っていた、正に食品テロですね。
 あのオルゴールの音で気を取り直そうーーっと。
(サトヤマダトモコ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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古代小麦について
引用元)
(中略)


(中略)

現在世界中で栽培されている小麦(これを古代小麦に対して後で述べる緑の革命以降の品種を近代小麦とします)はいわゆる遺伝子組み換えではありませんが、品種改良(これから述べるように良いことばかりではありませんので、以下は「品種改変」とします)という名の遺伝子改変がなされています
(中略)
小麦の品種改変も1万年以上前から行われており、自然の交配、人工的な交配、放射線照射などの人工的な処理などがあります
(中略)
1940~1960年代のいわゆる緑の革命により、ロックフェラー財団などによる品種改変は加速度的に進み、大量の化学肥料の使用なども合わさって単位面積当たりの小麦の収穫量は、それまでの2倍以上に増えたということです。

これにより、多く食料の供給が可能になった一方で、この品種改変が様々な健康上の問題を引き起こしていると多くの人が指摘しています

例えば、アレルギー、自己免疫疾患、肥満、がん・高血圧・糖尿病などの生活習慣病、消化器疾患、心臓疾患、神経疾患、自閉症などの発達の問題、リーキーガット症候群、精神疾患、認知症、老化・・・など、まるですべての病気の原因であるという意見もあります。
(以下略)

選挙向けパフォーマンスだけの岸田首相では日本は変わらない / せやろがいおじさん「懲らしめてやりましょう〜!」

 小中高生の自殺者数が過去最多となったことが文科省の調査から分かったそうです。この時代を生きる大人として耐え難い。原因は一つではないとしても経済的な困窮が絶望に拍車をかけたのではないかと歯ぎしりしたくなる思いです。これまでの安倍菅政権の結果の一つだと思います。岸田首相は選挙向けのアピールでしょうか、高校3年生までに10万円の現金給付を検討するそうですが、たった一回の10万円給付で子育て、教育が安心できるとお考えなのか。
 また、岸田首相は先ごろ野田聖子「孤独孤立担当相」とともに都内の「こども食堂」を視察し、支援団体の方々と意見交換をしました。支援団体が国による「子ども達への積極支援」を訴えたのは当然で、新政権はせめて子ども達だけでも経済的困窮から守ってくれるのかと期待をしてしまいました。が、岸田首相のコメントは支援団体など「NPOへの支援」を強化する、かもしれない、、という間の抜けたものでした。
本来、行政が行うべき支援をNPOに押し付けているだけでも国家の恥なのに、その実情を見た上で「子ども食堂がんばってください」では首相の任にあらず。
 このまま自公政権の自助政治が続き、消費税が増税され、財政出動を「バラマキ」と称して緊縮すれば日本の子ども達の将来はない、そのような選挙を前にしています。せやろがいおじさん渾身の「懲らしめてやりましょう〜!」を観て投票しよう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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岸田首相「子ども食堂」を視察  支援団体と意見交換
引用元)
岸田首相は12日、都内の「子ども食堂」を視察し、経済的な困難を抱える人たちの支援団体と意見交換しました
(中略)
視察後、岸田首相は記者団に対し、「苦労されている方々と、行政の橋渡しをするNPOを支援する取り組みを考えなければいけない」と語り、経済的な困難を抱える人たちと行政をつなぐNPOへの支援を強化する考えを示しました

国民を欺く厚労省のツイート「ワクチン接種後の死亡は因果関係なし」/ 読者の方が代議士へ送った意見書が厚労省への見事な論破になっていた

読者の方からの情報です。
 厚労省が寝ボケたコメントを出しています。「『ワクチンを接種した後に亡くなった』ということは、『ワクチンが原因で亡くなった』ということではありません。接種後の死亡事例は報告されていますが、現時点で、新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません。」と明言しているからには、コロナワクチン接種が原因ではないという明確なデータでも見せていただけるのかと思いきや、相変わらず嘘とごまかしの報告をチラ見せするスタイルでした。
この厚労省のツイートに対して「国民はバカだから、言い回しとかで騙せるだろうっていう発想」「因果関係は不明って、便利な言葉ですよね。」「原因ではないと言い切れる根拠はないでしょ。」などのコメントが続き、大きくうなずきました。
 本当に国民はバカにされているのですが、わが時事ブログの読者さんには、厚労省の遥か先をゆく賢明な方がおられました。なんとか政治家に気づいて欲しい、動いて欲しいとの思いで、地元の代議士さんへ意見書を送られた方が、その内容を投稿して下さいました。これは私たち国民にとっても参考になりますし、何より選挙間近な今、各候補者にこのような提案を送付して、その対応で判断するのも良いかもしれません。同時に国民の関心事を国会に届けるチャンスになりそうです。
 「続きはこちらから」で、内容を掲載していますが、要点は2つあります。
 1つは、新型コロナワクチンの副反応について、国民が政府に直接意見や要望ができ、その内容が公開される制度の必要性があるのではないか、というもの。現在の厚労省のシステムが国民の声をすくい上げるものではない実態を端的に説明されています。お隣の韓国ではネット上の公開も含め、そのようなシステムが実現しているらしく、日本の後進性がここにも現れています。
 もう1つが副反応の情報収集を政府として「もっときちんと」行う必要があるのではないか、ということです。現在の日本が「死亡や有害事象の発生をワクチン接種者と非接種者で比較すること」すら満足にできておらず、ICT技術を適切に運用して実態を把握し、真に副作用被害を防ぐために活用することを求めるものです。
 この意見書が、厚労省のツイートへの見事な答えです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン接種後に1000人以上の死亡報告、厚生労働省が説明!「ワクチンが原因で亡くなったということではありません」
転載元)
(前略)
 厚生労働省が新型コロナウイルス用のワクチンに関する懸念を払拭するための注意喚起を投稿したところ、その内容があまりにも酷すぎるとして炎上しています。

問題となっているのは厚生労働省が投稿した「新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなっているというのは本当ですか」とする呼び掛けツイートです

この中で厚生労働省はワクチン接種後に死亡する人が急増していることについて、「接種後の死亡事例は報告されていますが、現時点で、新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません」と述べ、ワクチンが原因で無くなったというわけではないと強調

いずれの死亡事例も因果関係は不明だとして、過度にワクチンへの恐怖を抱かないように促していました

これにネット民からは「言葉遊びだ!」「ワクチン接種後に死亡した事実は変わらない!」「なら原因を説明しろ」などと不満や怒りの声が相次ぎ、厚生労働省の投稿が物議を醸しています
日本国内だけでもワクチン接種後の死亡事例は1000人を超えているわけで、そのような背景を考慮すると、厚生労働省の呼びかけ文はあまりにも説明責任を欠いている内容です。



(中略) (中略)

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Dappiの運営会社が判明し自民党との関係も明らかに / 衆院選を前に黙殺する大手メディアもDappiと同類 〜 「お金が全て」の価値観を手放そう

 オーストリアのクルツ首相が、現政権に都合の良いことを書かせるために大衆紙に公金を使った疑いがあるとして9日、辞任を表明しました。首相自身は疑惑を否定していますが、そのような批判を受けるだけで公職にいられないのがまともな国の当然の姿だと示しています。
 一方で、Dappiが法人であり、自民党議員や組織と少なからぬ契約関係があり、常軌を逸した世論誘導をしていたことが明らかな日本では大問題にもせず、新聞テレビの大手メディアは黙殺です。数週間後には国政選挙があり、今のこんな政権で良いのかを問う大切な機会があるのに、報道がこの言論統制問題の深刻さを伝えるどころか、まるで何事もないかのように無視していることは、大手メディア自体もDappiと同じだと白状しているようなものです。
 多くの人が「報道メディア全体が超大規模不正に繋がっている」と気付き始めています。変えなければならないのは政権だけではなく、その政権と一体化したメディア、そしてそのような不正を許してきた経済優先の日本で暮らすうちに、お金が全て、お金があれば何でもできる、お金のためなら何をやっても許されるという日本人の価値観をも根底から変える必要があるのだと思います。
(まのじ)
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配信元)

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