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画像の出典: Pixabay

実録映画「トゥーサン作戦」人身売買幼児救出作戦 ～200万人の子どもが性の奴隷として囚われている実態

/ ＊司法, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭「これは実際に起こった作戦を映像に収めたもので、再現映像ではありません」と言うことです。８０分もある動画ですが、２倍速で見るとあっという間でした。
　政府の規制に縛られて救えなかった子どもたちを救うために、アメリカ国土安全保障省の特別捜査官を辞めたティム・バラードは、「オペレーション・アンダーグラウンド・レイルロード」を立ち上げます。動画の１７分３６秒～１９分で、“「なぜ子どもを欲するのか？」と聞くと皆同じ答えが返って来ます。…飽きて来て…「未成年」を検索するようになり、それでも興奮しなくなって…10歳、9歳、8歳、7歳とかになっていく。…だから、男性がハイチやコロンビアやタイに飛ぶのです。…だから、200万人の子どもが性の奴隷として囚われているのです”と言っています。
　ハイチで、セックスツアーに来ている金持ちのふりをした作戦（47分30秒あたり）では、3つの人身売買組織の9人の男性を逮捕し、29人の被害者を救出。しかし、数日後に斡旋業者たちは自由になり、家族が現れなかった半分の少女たちは斡旋業者に連れて行かれたということです。裁判官への賄賂により、「子どもたちをレイプする話をして笑っていた者たちは、笑いながら家に帰れたのです（49分10秒）」。ツイートの動画はその時の作戦の様子です。
　50分以降は、ハイチの司法長官と協力して、斡旋業者たちを一人残らず再逮捕する作戦です。6月20日の記事で、“ハイチでの「児童誘拐組織運営」が、地球規模の犯罪シンジケートの一部であり、これにヒラリー・クリントンが深くかかわっていた”ことをお伝えしましたが、この時の記事も参考にしてください。
（竹下雅敏）
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映画「トゥーサン作戦」人身売買幼児救出作戦
配信元）
YouTube 20/9/9

〈再生速度の設定方法〉
1. 動画を再生
2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"の設定をクリック
3. 「再生速度」をクリックし、希望する速度を選択（2倍速の場合「2」）
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配信元）
Twitter 20/9/12
画像の出典: Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY] & photo-ac

菅官房長官が「将来的には消費税率は10%以上に上げざるを得ない」と発言、後に言い直すも、選挙が終われば増税するのがこれまでの「安倍政権」

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　「将来的に人口減少は避けられないので」「消費税率を10%からさらに引き上げざるをえない」。10日夜、安倍政権の継承どころか、ますますパワーアップしたような菅官房長官の強気の発言がありました。なぜ人口減少が消費税率アップに繋がるのかワケわかりません。安倍政権下での消費税の税収がザックリ法人税の減税分に充てられたのは今や有名な話です。消費減税、いや消費税ゼロ％、いや消費税廃止を議論する場面で、見当はずれの消費増税を語る政治家は経済を語る資格ナシと判断しましょう。さすがに非難が多かったのか、11日には「やっぱり10年は増税しない」と言い直したようです。まあ、毎度、選挙が終わればサクサク増税することくらいは分かってますよ！
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅官房長官 “消費税率 将来的には引き上げざるをえない”
引用元）
NHK NEWS WEB 20/9/11
菅官房長官は10日、民放のテレビ番組で、（中略）
（中略）「将来的なことを考えたら、行政改革は徹底して行ったうえで、国民の皆さんにお願いをして、消費税は引き上げざるをえない」と述べ、将来的には、消費税率を今の10％から引き上げざるをえないという認識を示しました。
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配信元）
Twitter
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菅官房長官 “消費税率の引き上げ 今後10年程度は必要ない”
引用元）
NHK NEWS WEB 20/9/11
菅官房長官は10日夜、民放のテレビ番組で消費税率の引き上げに言及したのは、あくまで将来的な見通しだとしたうえで、今後10年程度は引き上げる必要はなく、当面は新型コロナウイルス対策や経済の再生に全力を挙げる考えを示しました。
（以下略）
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配信元）
Twitter
画像の出典: Wikipedia [Public Domain] & photo-ac

菅氏が無理やり導入した「ふるさと納税制度」〜 問題点を指摘して左遷された元総務省官僚「事実を伝えることは役人として当然」

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　「菅義偉という人を知るにはとても良い」記事とありますが、その通りだと思いました。これまで官房長官会見で散々見せられてきた、気にくわないことは全て無視し、あまつさえ徹底排除する姿勢そのままでした。
ふるさと納税制度は菅氏が導入し、官房長官時代には控除の限度額を倍増させています。しかしこの制度は問題だらけで税制としては粗悪なものです。地方税を所管する総務省はもとより自民党議員でさえ「おかしい」と反対しており、菅氏が政権ナンバー２でなければあっけなく消えたろうと思われます。当時、総務省の自治税務局長だった平嶋彰英氏は事務次官候補にもなるエースで、直接菅氏に制度上の問題点を説明された立場でした。消費増税を進めていた中で必要にして適切な指摘だったようです。それに対する菅氏の対応がひどい。平嶋局長の指摘を検討することもせずに「気にくわないやつ」として見せしめの左遷をしました。長期安倍政権下で真っ当な人たちがどんどん排除されていった、そのお一人だったのでしょう。結果導入されたふるさと納税は、アマゾンギフト券が返礼品になるなど様々な問題を生みました。現在は大学教授をされている平嶋氏の言葉が心に残ります。「私としては、事実を伝えることは役人としての当然の仕事で、このことについては今でも後悔はありません。」
　安倍政権で失ったものは計り知れない。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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菅官房長官に意見して“左遷”された元総務官僚が実名告発「役人を押さえつけることがリーダーシップと思っている」
引用元）
AERAdot. 20/9/10
（前略）
　この制度に反発したのが、地方税を所管する総務省だ。ふるさと納税は自治体間の返礼品競争を招くとともに、高所得者ほど節税効果が高まる。しかし、制度の問題が改善されることはなかった。なぜなら、提唱者が安倍政権のナンバー2である菅官房長官だったからだ。

　総務省では2014年、自治税務局長（当時）を務めていた平嶋彰英氏が菅官房長官に対して直接、制度上の問題点を指摘していた。しかし、事務次官候補の一人だった平嶋氏は翌年7月に自治大学に異動となり、省外に出された。ふるさと納税に反対したことによる平嶋氏への左遷人事と言われ、霞が関の官僚を震え上がらせた。
（中略） 　日本が戦争で負けたのは、米国と戦っても負けることはわかっていたのに、軍人を含む官僚たちが政治家に客観的な事実を報告しなかったからです。政治家にとって耳の痛い話でも、役人は事実をちゃんと報告することが仕事です。それをしなかったから、たくさんの悲劇が起きた。

　私としては、事実を伝えることは役人としての当然の仕事で、このことについては今でも後悔はありません。
（以下略）
画像の出典: Pixabay

COVID-19ワクチンの真相：キャリー・マディ医師の告発「人間であることの意味を変えてしまうことを知ってください」後編

, , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済
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　昨日に引き続き、後編です。
今回の主な内容は、ワクチンを利用して、今後、人類をどのように「所有」するのかを具体的に説明されています。ワクチンに加えられた汚染物質の相乗効果は予想できない副作用を起こす可能性があり、とりわけ小さな子ども達が最も犠牲になります。そのようなワクチン接種をなぜ押し付けられるのか。お金の流れを追うとゲイツ財団に行き着きます。身体を傷つけることなく、本人すら気づかないうちに合成DNAワクチンを接種できる技術、人間の脳に直接作用し、人工知能とネットワークを構築する技術、健康チェックのためのハイドロゲルを皮膚下に注入すると、スマホのアプリに同期して、ユーザーの健康状態を瞬時に把握できる技術、これらは新型コロナのワクチンの目的から大きく逸脱しています。
一旦身体に取り込んでしまったら後戻りできない危険なもの、ついには「人間」を破壊してしまうもの、こうした技術に疑問や恐怖を感じる科学者をも巻き込んで、ビジネスやサイエンスの場で堂々と協議されてきたのでした。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【世界中で削除され続ける567の目的と真実！真実に目覚めよ日本民族！】
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YouTube 20/8/31


（10:52〜）


(10:55〜)
次に、
イタリア政府と、コルヴェッラと呼ばれる科学者のグループによるイタリアの報告書は、私が先に挙げたいくつかのワクチンについて結論づけました。
「これらのワクチンは発がんを促進させる可能性がある」と述べています。
つまり癌のリスク増加、突然変異誘発のリスク増加、あるいは遺伝子変異のリスクが増加するということです。
それが何を意味するのか私にもわかりません。

感染症を媒介するリスクの増加、これはよく知られています。
これらは多くの場合、汚染物質である細菌を持っているでしょう。
マイコプラズマ肺炎菌は汚染物質として非常に一般的です。
ワクチンとは関係ないはずなのに、含まれています。
ワクチンに加えて感染症まで受け取ってしまうということです。

みなさん、この部分だけでもこれが生物兵器として扱われる可能性があると考えられますよね。
これらワクチンの組み合わせと、蓄積による未知なる影響と、それらの相乗効果に加えて、水銀誘導体やアルミニウム誘導体のような有毒物質を使ってあなたをガンにするのです。

例えば、副作用が判明しているワクチンと副作用が判明している別のワクチンを一定の時間内に人体に入れたとしてもA＋B＝AとBという結果になるわけではありません。2種類が一緒になることでそ相乗効果が起こり、想像の１００倍以上の有害な副作用が出ることもあるのです。
このことについては研究がなされていないのです。

小さな子ども達は免疫システムが未熟なので、間違いなくもっとも影響を受けやすいというのは常識です。

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画像の出典: Author:IAEA_Imagebank [CC BY]

新型コロナウイルスは、PCR検査などで早期に感染者を発見し、イベルメクチン、ヒドロキシクロロキン、ビタミンＣ、二酸化塩素などで治療をすれば後遺症が残ることもなく、経済を回すためにワクチンを待ち望む必要もない

, / ＊社会, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　BS-TBS「報道1930」が4月20日に放送した特集テーマ「スーパーコンピューターが絞り込んだ7つの治療薬」で、イベルメクチンが紹介されていたとのことです。
　９月５日の記事で、“イオタカラギーナンおよびイベルメクチンの併用で、新型コロナウイルスの感染予防効果が100パーセントだった”ことをお伝えしましたが、こちらのツイートによると、予防薬としてイベルメクチンを用いるときの処方は、“14日の間隔をあけ体重30kgごとに1錠ずつ服用”するということです。「服用者から副作用の報告はない」ということなので、イベルメクチンがあればワクチンなどいらないことが分かります。
　メディア報道が異常なのは、トランプ大統領が取り上げたヒドロキシクロロキンに関するツイートを見ても良く分かります。イエール大学のリッシュ博士は、「マスコミはこの薬が効果があると実は知っているが、それが知られるとコロナの危険を煽る事ができなくなる」と言っていますが、これはイベルメクチンも同様でしょう。
　新型コロナウイルスは、“ただの風邪”ではありませんが、PCR検査などで早期に感染者を発見し、イベルメクチン、ヒドロキシクロロキン、ビタミンＣ、二酸化塩素などで治療をすれば後遺症が残ることもなく、経済を回すためにワクチンを待ち望む必要もありません。
　マスコミがコロナを実体以上に大袈裟に報道するのは、明らかにワクチンのためです。ワクチンを接種すれば、以前の生活に戻れると国民に思い込ませたいわけです。ここからは妄想になりますが、ワクチンを接種すると新型コロナウイルスの致死率が上がるのではないかと言う気がします。
　支配層は、地球の人口が多すぎると考えています。人口を減らすには「新型コロナウイルスとワクチンの合わせ技」で大量に殺すか、不妊にしてしまえば良い。昨日のスプートニクの記事では、大手製薬企業のワクチンは「発ガン効果と生殖機能への影響の長期的研究が欠如している」と指摘していたことを思い出してください。
（竹下雅敏）
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配信元）
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