裏切っていたトランプ
2020年(令和2年)、世界中に新型コロナとワクチンの大狂想曲が奏でられる中、秋には米国大統領選が行われました。私達は当然ながらトランプの勝利を疑っていませんでした。そもそも、相手のジョー・バイデンに大統領選勝利の要素など皆無であり、立候補の資格さえも持ち合わせていない人物だったのですから。
息子のハンター・バイデンのノートパソコンが押さえられ、そのハードディスクには汚職や性的堕落などのバイデン親子の犯罪の証拠が詰まっていました。この証拠資料はトランプ側に渡っており、2020年10月にはニューヨーク・ポスト紙がそのハードディスクからの資料を公開したのです。バイデンは完全に詰んでいたのです。
バイデン候補がピンチ!ウクライナ疑惑のEメールが明らかに=October surprise
ニューヨーク・ポストは14日、ハンター・バイデン氏の3つのEメールについて暴露しました。
1つ目は、ハンター氏がウクライナのエネルギー会社「ブリスマ」の役員に就任した直後の2014年4月13日、取締役会の役員に宛てたEメールで、ハンター氏は父親のジョー・バイデン氏のことについて繰り返し言及することで高い報酬を確保していました。ブリスマ社でのハンター・バイデン氏の報酬は最高月額5万ドルでした。
2通目は、ハンター氏がブリスマ社の役員になってから1か月後に、取締役会の顧問を務めていたバディム・ポザルスキー氏からハンター氏に送られたもので、ハンター氏の政治的影響力を利用して会社を助けるよう促しています。
ポザルスキー氏はさらに、2015年4月に送った別のEメールの中で、ハンター氏を通じて当時のジョー・バイデン副大統領とワシントンで面会したことに対して感謝の意を述べています。
ただし、メディアの発表による大統領選の結果は、大接戦の末のバイデンの勝利。もちろん不正選挙です。米国の多くの民衆がそれを叫び指摘しました。
トランプ陣営はその不正選挙の動かせない証拠の数々を掴み、明けての2021年(令和3年)には反撃の構えを見せていました。
「これで不正選挙の実態が公になる。とてつもない不正犯罪の闇がこの世界を覆っていたことを、民衆が、日本人もやっと認めることになるだろう。見え透いた嘘を強弁して、世間を動かしてきた連中もその正体が明かされる…」
このようなことを2021年1月に私達は思っていました。
既にバイデンが、本人はこの世界にいない替え玉であり、ホワイトハウスも閉鎖されている実態はネット世界では明らかにされていました。これが実際の中身なのですが、それでもそれらも公なものとして公表されるのが重要だったのです。そうしないと、嘘を強弁する連中のいつまでも肩で風を切るような振る舞いは変わらないのです。
…しかし、反撃に出るはずのトランプ自身が、いつまでもグズグズしているのです。トランプの周囲、陣営の面々の準備は出来ているのに…。時間が過ぎていき、とうとう替え玉バイデンがホワイトハウスでもない、どこともわからないところで米国大統領として公には振る舞うことになりました。私たちにとっては肩透かしをくらったまま米国大統領選が終了したのです。
「いったい何がどうなっているのやら…?」、
結局教えられたのはトランプの裏切りでした。
2021/11/19の竹下さんの記事に全体的な構図が簡潔に示されていますが、
地球同盟のトランプと習近平が「ブラックサン(裏のイルミナティ)」と取引をして、ワクチンによる大量殺戮のタイムラインが確定しました。
とあります。
ワクチンのタイムラインが確定したのは、
2018年(平成30年)11月の模様です。
すでにオバマ大統領時に新型ウイルスパンデミック・ワクチン・マイクロチップ埋め込みの計画は起こされていましたが、このタイムラインを決定したのは、ブラックサン(裏のイルミナティ)と宇宙人グループとの取引をしたトランプ大統領とのことです。またトランプは、大統領選前にブラックサン(裏のイルミナティ)の「裏のイルミナティのトップ(ピンダー)に就ける」との誘いに乗じて、大統領選の勝ちをバイデンに譲った模様でした。
» 続きはこちらから
ロンドンを拠点に活動するイタリア人建築家、映画プロデューサーのロビン・モノッティ・グラツィアーディ氏のツイートには「ガザ市大虐殺の本当の理由」として、“世界の貿易の約20%は、エジプトが管理するスエズ運河を通って行われている。スエズ運河は当初、フランスの投資家とエジプトが共同で管理していた。…エジプトのガマール・アブドゥル=ナセル元大統領は1956年にこの有利な貿易ルートを取り戻し、スエズ危機としても知られる第2次アラブ・イスラエル戦争を引き起こした。西側諸国は、世界貿易をロシアの同盟国であるエジプトに依存したくない。ベングリオン運河計画(イスラエル運河)は、60年代から提案されてきた解決策だ。この運河はどこに位置するのだろうか? その一部は、ガザ地区を正確に流れるだろう”と書かれています。
『ガザの民族浄化の背後にある資金を追う』という記事には、“スエズ運河はエジプトにとって年間94億ドルの価値があるため、イスラエルと競合する運河に道を譲るためにガザ人が追放されるのをエジプトが望まない理由は簡単に理解できる。…イスラエルが主催する新しくてより信頼性の高い運河は、アフリカと中東の貿易関係と依存をさらに決定的に西側に移すためのテコとして機能する可能性がある。また、地中海と紅海間の米軍艦船の移動が容易になるという歓迎すべき恩恵もあるだろう。ベングリオン運河の出現により、西側諸国はイラン管理海域を迂回することもできる。これにより、この地域におけるイランの影響力が低下し、中東の力のバランスが変化する可能性がある。…エジプトとヨルダンは、ロシアと中国の支援を受けて、この結果に抵抗しているようだ”とあります。
11月8日の記事で、“バイデン大統領とネタニヤフ首相は、G20において、UAE、サウジアラビア、ヨルダン、イスラエルを通るインド・中東・欧州経済回廊(IMEC)を開発するという歴史的な発表がなされたことを歓迎した”ことをお伝えし、現在のイスラエル・ハマス戦争は、「インド中東欧州経済回廊(IMEC)」と中国の「一帯一路」の戦争であるという見方を紹介しました。
「ガザ、ガス田は誰のもの?」と言うツイート動画はとても良くまとまっているので、ぜひご覧ください。
J Sato氏のツイートには、“インドはグローバル・サウスで唯一、イスラエルを支持”とあります。その理由として、「イスラム教が絡んだ紛争地域であるカシミールを抱えているため」とありますが、インド・中東・欧州経済回廊(IMEC)の開発による経済的、地政学的な利益の為だと見た方が本質的かも知れません。
韓国のハンギョレ新聞で、ガザ地区沿岸のガス田とインド・中東・欧州経済回廊(IMEC)に触れた寄稿がありました。日本の新聞では、こうした本質を突いた内容の記事はまず出てこないと思います。理由はアメリカの怒りに触れる記事は書けないことと、ジャーナリストのレベルが低すぎるからです。