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画像の出典: Author:EspenMoe & Wikileaks

［Sputnik］ウィキリークスのディレクターでアサンジ氏の親友が死亡　〜ウィキリークスに情報を提供していたNSA〜

/ ＊政治経済, アメリカ, 事件, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ウィキリークスのディレクター、ギャビン・マクファイディエン氏が死亡したとの事。下の記事では毒殺されたとありますが、これは本当だと思います。クリントン陣営も死に物狂いだということです。もしも大統領選でトランプ氏に敗れれば、彼らはこうした殺人のすべてに対して、罪を償わなければならなくなります。
　ただ、下の記事ではジュリアン・アサンジ氏も死亡したことになっていますが、これは間違いだと思います。彼は生きています。
　それにしても、 ウィキリークスに情報を提供していたのがNSAだったというのは納得です。米軍の良識派なのかと思っていましたが、恐らく相通ずるグループの仕業でしょう。
　以前、NSAは非常に厄介な組織だが、うまく使えば悪を一網打尽にするのに、このような組織はかえって都合が良いとコメントしたことがあります。今起こっているのは、まさにこうしたことです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウィキリークスのディレクターでアサンジ氏の親友が死亡
転載元）
Sputnik 16/10/23
© Sputnik/ Iliya Pitalev

© Sputnik/ Iliya Pitalev


ウィキリークスのディレクター、ギャビン・マクファイディエン氏が土曜夜死亡した。ウィキリークスのツイッターで報じられた。

「熱い敬愛を集めたウィキリークスのディレクターが今全能者との会談の準備をしている」。ツイッター上で創設者ジュリアン・アサンジ氏が述べた。



マクファイディエン氏はウィキリークスのディレクターであり、米国の調査報道センターの創設者であり、アサンジ氏の親友だった。享年76歳。

現時点で死因は不明。


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引用元）
日本や世界や宇宙の動向 16/10/24
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/10/confirmed-the-nsa-was-feeding-wikileaks-3428886.html
（概要）
１０月２３日付け

(前略)　

ウィキリークスに情報を漏洩していたのはロシアではなくNSAだったことが明らかになりました。

(中略)　

彼等は絶対にヒラリーを大統領にしたくありません。そのためハッキングを行い彼等のメールを漏洩したのです。

(中略)　

ウィキリークスのディレクター、マックフェイデン氏も死亡しています。彼は毒殺されたことが確認されています。

(中略)　

これまでに、以下のウィキリークス関係者が殺害されたことが確認されています。

1.アサンジ氏の弁護士
2. ウィキリークスのディレクター
3. ウィキリークスの主な情報提供者、セス・リッチ氏
4. そして。。。ジュリアン・アサンジ氏。。。

（以下略）

［板垣英憲氏］キッシンジャー博士が、「これからは、日本がリーダーシップを発揮する時代だ」と申し出、小沢一郎政権樹立を推進

/ ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　板垣英憲氏の情報は一見トンデモですが、私はほとんどこの通りではないかと思っています。キッシンジャー博士が天皇陛下側についていることは、間違いないと思います。親分に従って、ジャパン・ハンドラーズの主要メンバーも天皇陛下側についており、“安倍晋三政権打倒を工作中”なのだと思います。
　現在の東京の豊洲市場問題のいわゆる小池劇場はこの工作の一環だと見ています。
　もっとも、本物のキッシンジャー博士は既に死亡しているはずです。今、キッシンジャーとして振舞っているのは、おそらくクローンではないかと思っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元）
「マスコミに出ない政治経済の裏話」 16/10/24
本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」

キッシンジャー博士が、「これからは、日本がリーダーシップを発揮する時代だ」と申し出、小沢一郎政権樹立を推進

◆〔特別情報１〕
　戦後７１年間にわたって日本政治を壟断してきた米国の「ジャパン・ハンドラーズ」（日本操縦者）と称する勢力の中心人物の使者が、このほど日本を訪れ、天皇陛下に近い筋に「これからは『ジャパン・ハンドラーズ』と言わないで欲しい。日本をハンドリングするという時代は終わった。日本がリーダーシップを発揮する時代だ」と申し出てきたという。

「ジャパン・ハンドラーズ」の中心人物は、ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士（戦略国際問題研究所＝ＣＳＩＳ顧問、ニクソン政権国務長官）であり、主要メンバーは、リチャード･アーミテージ元国務副長官(ブッシュ政権第1期、アーミテージ･インターナショナル代表)、マイケル･グリーンCSIS上級副所長(アジア)兼ジャパン･チェア、ハーバード大学のジョセフ･ナイ教授、プリンストン大学のアーロン･フリードバーグ教授らである。

小沢一郎代表は、これらのメンバーを「マフィア（組織犯罪集団）だ」と呼んでいる。日本の政治に「悪さをする連中」という意味だ。これまで田中角栄元首相、小沢一郎代表を陥れることばかりやってきた。

　ところが、キッシンジャー博士いまは、「やりすぎた」と深く反省して、「小沢一郎政権樹立」を側面から推進している。これは、「安倍晋三政権を続けると、第３次世界大戦を回避できず、『原発ゼロ』を実現できない」と判断しているからで、「安倍晋三政権打倒」を工作中であるという。

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「原発争点なら自民敗北」次期衆院選で小泉純一郎元首相　安倍政権は改憲できず
引用元）
産経ニュース 16/10/21
インタビューに答える小泉純一郎元首相

インタビューに答える小泉純一郎元首相

小泉純一郎元首相は共同通信社の単独インタビューに退任後初めて応じた。次期衆院選で野党が統一候補を擁立して「原発ゼロ」を争点化すれば、自民党が敗北するとの見通しを表明。原発再稼働に慎重な候補が当選した新潟、鹿児島の県知事選に触れ「目に見えない、うねりが出てきた。衆院選に影響がある」と述べた。安倍晋三首相が目指す憲法９条改正は、民意不在を理由に「できない」と明言した。

（以下略）

［山本太郎議員］内閣委 五輪開催で野宿生活者追い出しは人権侵害！「余りにも軽く見てないですか？」

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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　東京五輪が決まってから、ホームレスが公共の場から強制排除されていますが、山太郎議員の「社会的弱者に対して寄り添う気持ちがあるのか」という質問に対して、丸川珠代・オリンピック担当大臣は、まともに答えられないばかりでなく、「半笑い」で聞いていたようです。動画を見ても、「半笑い」の様子にカメラが向けられていないのが残念です。
　野宿生活者は、都が用意した収容施設ではなく、自分たちの尊厳を保つことが出来る公園を求めているのですが、都は人目につかない収容施設以外の選択肢を認めないようです。そこで、山本議員がオリンピック担当大臣に、都と野宿生活者の間に入って話を聞くように散々お願いしているのですが、そのフリすら出来ないようです。
　「土人」発言に対して「間違いと言う立場にない」と述べた鶴保沖縄相同様、オリンピック担当大臣の存在意義が問われます。
（編集長）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 16/10/20


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2016.10.20 内閣委 五輪開催で野宿生活者追い出しは人権侵害！「余りにも軽く見てないですか？」
転載元）
「参議院議員　山本太郎」オフィシャルホームページ 16/10/21

○山本太郎君　生活の党と山本太郎となかまたち改め、自由党の山本太郎です。社民党との会派、希望の会を代表いたしまして質問いたします。

(中略)…オリンピックの根本原則が書かれたもの、これオリンピック憲章ですよね。(中略)…言わばオリンピックの憲法とも言えると思うんです。そのオリンピック憲章をより具体的に目標そして目的を定めたものがオリンピックムーブメンツアジェンダ21。二〇二〇年東京オリンピック開催国のオリンピック担当大臣として、このアジェンダ21を尊重する、遵守するというお気持ちは、大臣、あられますか。

○国務大臣（丸川珠代君）　
(中略)　

東京オリンピック大会の開催に関する契約をＩＯＣと結んでいるのは東京都であり、契約の当事者ではない国には行動規範が適用されるわけではありません。(中略)…
(中略)　

○山本太郎君　済みません、質問に対する答えになっていないと思うんですよ。社会的弱者に対して、そこに寄り添う気持ちがあるかということをお聞きしているということですよね。それについてどうのこうの言われても、全然質問と答えがかみ合っていない、そういう話なんですよ。

行きますね。東京都でオリンピック開催が決定した次の月、二〇一三年十月から都立明治公園で東京都そしてＪＳＣによる野宿生活者の追い出しが始まったんですよ。国立競技場周辺にある都立明治公園、これ古くから野宿生活者、がテントとか小屋とかを建てて命をつないできた場所です、古くから。オリンピック開催決定後の追い出しの後も、これ東京都主導で野宿生活者は二度ほど公園内を移転させられて、また二〇一六年は一月二十七日、明治公園の大部分がＪＳＣに無償貸与された後、ＪＳＣによる法的根拠のない追い出しというのが行われたんですよね。その先にも、また四月十六日、ＪＳＣによる土地明渡し仮処分が執行、野宿生活者四名が強制排除。

野宿生活者らは、これ明治公園の一部で近隣にあるこもれびテラスというところにテントを設営されているんですけれども、でも、これいつまでそこにいれるか分からないという不安な日々が続いていると。しかも、ここも東京都によって九月三十日、廃園にしますという話になった。理由は何でって、来年の夏着工予定の高さ六十メートル、地上十四階の超高層ビル、日体協・ＪＯＣ新会館がこのこもれびテラス、この建物の敷地として利用するからだという話なんですよ。

(中略)…アジェンダ21、社会で最も恵まれないメンバーに特に注意を払わなければならないということに対して、こういう追い出しがあったりとか、半笑いで見ていただいていますけれども、大臣、こういうことってあり得ないと思うんです。

海外ってどうしているんですかということだと思うんですよ、こういうオリンピックに対して。(中略)…
シドニー・オリンピックをきっかけに、オーストラリアでは、ホームレスには路上の権利、つまり公共空間である路上に滞在する権利があるということを定められたと。公共空間にいる権利議定書を複数の州が締結された。イギリスで開かれたロンドン五輪、仕事に就いておられない方々対象に七万人を五輪大会関連事業の競技場建設、運営スタッフにする計画を掲げ、実際には六万八千九百人を雇用したと。職業訓練、就業、収入を得る機会につながったなど、これオリンピック開催国として、このアジェンダ21にも言われているとおりの社会的に弱い立場におられるという方々に対して寄り添うという気持ちを確実に前に進めているんですよね。

で、一方、この国はどうなんだって。日本は、ＪＳＣによる野宿生活者の追い出し、これアジェンダ21にある社会で最も恵まれないメンバーに特に注意を払わなければならないという部分に対して反していないですか。どう思われます。また関係ないこと言わないでくださいね。この件についてどう思われます。

○国務大臣（丸川珠代君）　明治公園に起居していた野宿者の方々には、公園の管理者であった東京都において、関係法令に基づき、公園からの退去と併せて、ホームレスの自立の支援に関する特別措置法に基づき、福祉施設等を活用して自立を促してきていたと承知をしております。

ＪＳＣにおいては、新国立競技場の整備に当たって、明治公園の跡地を工事用地として使用することから、整備事業について説明し、工事開始前までに立ち退いていただきたいと約二年半にわたって繰り返しお願いをしてきたと伺っております。しかしながら、立ち退いていただけなかったことから、ＪＳＣにおいては、二〇二〇年東京大会に確実に間に合うよう新国立競技場を完成させるため、本年四月、法律に基づき適切に対応を行ったものと承知をしております。

○山本太郎君　それが行政側の言い分だったということですね。東京都は話合いを持とうとしないと、皆さんそうおっしゃっています、現場の方々。ＪＳＣとは何度か団体交渉したって。でも、新国立競技場の新たな公募以降はまともに話合いには応じてこなかったって。話があったとしても、いつも追い出しありきだって(中略)…、基本的には施設収容前提なんですよ。遠くの方に連れていくという話なんですよね。そういう話以外は出てこないと。野宿者の生活を考えるような対応ではなかった。野宿生活者は東京都に対して、生活の場にほかの公園などへの移転を求めているんですよ。けど、(中略)…福祉利用してください、代替地は用意しません、こういう態度だという話なんですよ。

(中略)　

追い出して終わりというような態度というのは、これアジェンダ21というものにも反していないんですかね。

(中略)　

○国務大臣（丸川珠代君）　(中略)　

東京都に確認をいたしましたところ、東京都においては、このホームレス生活というんでしょうか、路上生活者の皆様方への事業として、東京都と区の共同事業で自立支援システムを構築して路上生活者対策施設設置を行っておられると伺っております。東京都内を五つのブロックに分けまして、それぞれに寮を設けて、そこにお入りをいただく、あるいは借り上げのアパートを確保してお入りをいただいて、そこで就労自立支援や自立準備、また自己負担、済みません、自立準備を行っていただくというような事業をされているということでありまして、この五つのブロックそれぞれに寮があるわけですが、それぞれ全て一人部屋で三食付いているということでございます。

こちらの施設にお入りいただけないかということでずっと御相談をしていたそうでありまして、当初この四名の皆様方、前向きで、自立したいということをおっしゃっていて、施設への入居も検討されていたやに伺っております。再確認したところ、東京都は、四名の方に関しては、本人の意思表示があればいつでも入居の手続を始める用意があるというふうに伺っております。

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ジョセフ・ティテル氏の最新予言より：エリート層、金融崩壊、未来、宇宙人の隠蔽、古代遺跡の破壊 〜 “私たちが個人レベルで変化を作り出す” の具体的な方法

/ ＊生き方, 世界全体, 政治経済, 生き方, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　預言者のジョセフ・ティテル氏が言っていることは、とてもしっくりときます。私もほぼ同様に考えています。それは、これまで時事ブログでコメントしてきたことと基本的に同じだからです。
　重要な事は、“未来が定められているわけではない”というところです。事実、起こるはずだった大災害は、ほとんど全て回避されています。その最大のものは、第三次世界大戦でしょう。これは完全に回避されています。
　“私たちが今までと違うより良い選択をする結果になった場合…予言は必ず変化し修正されます”という部分は、とても大事なところです。だからこそ、ティテル氏は“私たちが個人レベルで変化を作り出す必要”があると言っています。
　まったくこの通りで、時事ブログではその具体的な方法をお伝えしています。それがガヤトリー・マントラと愛のマントラです。この２つを生涯のお守りとして、生活の基本にヤマ・ニヤマ（禁戒・勧戒）を据えてください。あなた自身が、未来を望ましい方向に修正することになるのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ティテル氏の最新予言その2「金融危機、シフト、宇宙人、発見、遺跡、イスラム国」
転載元）
世界の裏側ニュース 16/10/14
前回の記事、「ジョセフ・ティテル氏の最新予言「真実と崩壊の年」」の続きです。

世界の予言2016年～2017年
スピリットマン、ジョセフ・ティテル（Spiritman Joseph Tittel）
2016年10月14日（金）【ジョセフ・ティテル氏】

力を失うエリート層

エリート層は自らの権力を失うところに差しかかっており、本人たちもそのことに気がついています。これはまた、アメリカ合衆国にも言えることです。（中略）... アメリカが賢明であれば他の人の問題から手を引き、イラクやシリアでのイスラム国との問題を解決し終えるでしょう。（中略）... 私たち（アメリカ）はウクライナからも手を引く必要があります。そうしない場合、今ロシアや中国はこの惑星状のリーダー格になるために動いており、他の国々もロシアの側に飛び移り始めていますのでアメリカは惨めな状況に陥るでしょう。（中略）...

金融危機について
最近、私は友人と彼女の夫の年金について話していましたが、これ以上放置しておいた場合には年金を完全に失ってしまうかもしれないと警告しました。（中略）... 瞑想中に再び銀行の前に長蛇の列ができている様子が見えましたが、これはすべてが崩壊するという兆候に他なりません。（中略）... 繰り返すようですが、私たちにとって望ましい状態ができるためには、古いシステムは崩壊する必要があります。
（中略）...
私たちは昔と同じように自分用の食糧を栽培しなければならないかもしれません。物々交換に頼らざるをえなくなるかもしれません。私は紙幣は一切信用していません。可能であれば、貴金属や宝石などに投資することも可能でしょう。
（中略）...
ネット上に出回っている世界の滅亡が始まっているといったくだらない情報をを読んで、恐怖の世界に陥らないようにしてください。（中略）... 人類は前進し、世界の終わりは起こりません。私たちは大変化を目撃し、世界中に平和が広がります。飢えや戦争、病気は過去のものになり、人類の美しい未来の一部としては存在しません。
（中略）...
予言を読み進めるにあたり、すべての未来が定められているわけではないということを思い返してください。私たちの惑星、地球にとっても、母なる地球を共有している個人としての私たちにとっても共通して言える法則です。私たち全員には、起こりうる様々な未来の可能性が存在しています。
（中略）...
私たちが今までと違うよりよい選択をする結果になった場合、私の過去からの予言は必ず変化し修正されます。いろいろな事象はすでにより望ましい方向に修正されています。（中略）... 一つ一つのシフトは十分でなくとも、あらゆる小さな変化が積もれば大きな変化を作り出します。だからこそ私たちが個人レベルで変化を作り出す必要があり、またみんなで結束して私たち全員にとって、そして未来の世代にとって望ましいもののために働きかける必要があるのです。（中略）... より多くの人間が目覚めると、同じポジティブな意図で結束する私たちの数も増えることになります。このような意図が、私たちの惑星に新しいパラダイム（枠組み）をもたらすでしょう。（中略）... 天国と同じ種類の愛を私たちは感じ、その愛を生きることになります。
（中略）...
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光が当たりつつある不正選挙 … 元財務次官補・WSJ共同編集者のポール・クレイグ氏ですら「不正選挙はアメリカのお家芸」

/ ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ポール・クレイグ・ロバーツ氏は、元財務次官補でウォール・ストリート・ジャーナルの共同編集者だった人です。この人が“不正選挙は、アメリカのお家芸だ”と断定しているのです。10月19日に編集長が取り上げた記事では、コメントの中でグレッグ・パラスト氏の著作に触れていましたが、私もパラスト氏の著作を読んでおり、2000年の大統領選挙で不正選挙が行われ、本当の勝利者はアル・ゴアだったのは間違いないと思っています。それほど、この世界的に著名なグレッグ・パラスト氏の調査報道は信頼度の高いものなのです。
　ネットでは、こうした不正選挙に関する情報は数多く出回っており、中には不正選挙に関わった人の証言まであります。しかし、大手メディアや新聞しか読まない人は、不正選挙が先進国で行われているはずがないという、ある種の神話の中で生きています。残念なことに、日本はそうした神話にかなりの知識人までどっぷりと浸かっているのです。
　ただ、日本では、孫崎享氏が東京都知事選の際の不正選挙を指摘し始めたあたりから、風向きが変わってきたように思います。最近では、フリージャーナリストや、かなり影響力のあるブロガーも不正選挙について言及し始めました。
　今回のアメリカでの大統領選挙では、米軍が選挙監視するということもあって、不正選挙の実態が暴かれる可能性もあり、仮にそうした事態となれば、これまでは陰謀論でしかなかった不正選挙に、ようやく光が当たるということになります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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不正選挙は、アメリカのお家芸
引用元）
マスコミに載らない海外記事 16/10/23
Paul Craig Roberts
2016年10月21日

（前略） もしも不正だったように見えた場合には、選挙結果を受け入れないかも知れないという、トランプの条件付き発言に対する批判が今や注目の的だ。（中略）... 不正選挙は、アメリカのお家芸だ。地方、州、連邦、あらゆるレベルで不正選挙が行われている。シカゴ市長リチャード・J・デイリーが、シカゴ、そして、イリノイ州の票を、ジョン・F・ケネディのために誤魔化したのは有名だ。共和党のアメリカ最高裁が、2000年大統領選挙で、フロリダ州投票の再計数を阻止して、アル・ゴア当選をはばんだのも 、もう一つの有名な例だ。（中略）... トランプが不正選挙の疑念を持っていることの何が大問題なのだろう？（中略）... 不正は様々な手口で行われる。
（中略）...
ヒラリーが選挙で先行しているという世論調査を信じてはいけない。世論調査会社は、政治団体のために働いている。（中略）... 期日前投票をしてはいけない。（中略）... この情報を利用して、巨大な政治力を有するごく少数の連中が、望んでいる候補者を選出するには、どのように電子投票装置をプログラムすれば良いかを知るのだ。

Paul Craig Robertsは元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者。ビジネス・ウィーク、スクリプス・ハワード・ニュー ズ・サービスと、クリエーターズ・シンジケートの元コラムニスト。彼は多数の大学で教えた。彼のインターネット・コラムは世界中の支持者が読んでいる。彼 の新刊、The Failure of Laissez Faire Capitalism and Economic Dissolution of the West、HOW AMERICA WAS LOST、The Neoconservative Threat to World Order.が購入可能。

寄付のページはこちら。

記事原文のurl： http://www.paulcraigroberts.org/2016/10/21/rigged-elections-are-an-american-tradition-paul-craig-roberts/
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トランプ候補「Brexit Plusスタイルで勝利し世界をあっと言わせる」と約束
転載元）
Sputnik 16/10/22
米共和党のトランプ大統領候補は、自分の支持者に対し、あらゆる予想をひっくり返し、英国のEU離脱国民投票の上をいく勝利を収めると約束した。
トランプ候補は、ペンシルバニアで支持者を前に「我々は勝利する。世界中にショックを与えるだろう。それはBrexitプラスとなる。勝つために、どうか投票所に行って、私に一票を投じてほしい」と訴えた。

このようにトランプ候補は、米大統領選挙の状況を、今年6月に英国に行われたEUからの離脱を問う国民投票になぞらえた。当時の世論調査では、EU残留派が優勢だったが、いざふたを開けてみると結果は逆となった。

現在世論調査の大部分は、クリントン候補が平均して4-6%、トランプ氏をリードしている。

なお水曜日、トランプ候補は、討論会の中で、選挙結果を認めるかどうか発言しなかった。
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