[拡散希望] オミクロン型とインフルのワクチン同時接種は危険、かつてなく接種後の異常が多発 / まずは接種しない、そして全国の「有志医師の会」がワクチン後遺症を受け入れていることを知らせよう

 Trilliana 華さんがオミクロン型対応ワクチンについて「重要な情報」をツイートされていました。現在、オミクロン型ワクチン、特にオミクロン型ワクチンとインフルエンザワクチンを同時接種した方々の異常が多発しているそうです。情報源は、大阪のコールセンターで接種後異常の問い合わせを受け付けている方の内部告発とのことで、以前からコロナ後遺症の相談はあったものの、オミクロン型ワクチンが開始されてから「急にとんでもない数の体調不良相談と苦情」が殺到しているそうです。相談者の多くはすでに4〜5回接種済みということでワクチンに対する疑念は無かった人々だと思われますが、彼らは「一様に原因をワクチンだと疑っている」とあります。それほど体調が激変したのでしょう。国はこうした状況を知りつつ意図的にオミクロン型とインフルのW接種を進めています。厚労省指定の「コロナ後遺症対応病院」は大阪でわずか5軒で、不調の相談を受付けても来年まで待たされ、一方で、コールセンター従業員へは、相談者の話や苦情を聞き流すよう指導されているそうです。
国に振り回されるのではなく「有志医師の会で全国に受け入れ体制がある」ことを早急に広く知ってもらうことが必要です。
 まずは、オミクロンとインフルのワクチン同時接種は危険、接種しないよう拡散しよう。
(まのじ)
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スイスで新型コロナワクチン接種を許可し実施した公的機関の代表者が刑事告訴へ、責任追及はワクチン被害者が声を上げることから

 スイスで、新型コロナワクチンを認可した政府機関の代表者3名と接種医5名が刑事告訴されたと報じられました。スイスの医薬品・医療機器認可・監督機関であるスイスメディックの代表者3人には、新型コロナワクチンの接種を許可し実施したことが「治療用医薬品に関する法律に基づく基本的なケア義務の重大かつ継続的な違反で告発」され、捜査が開始される見込みです。接種医に対する刑事事件はすでに開始されているとのこと。また「円形脱毛、月経周期の狂い、多発性関節炎、筋力低下、慢性疲労から20歳の人の死まで」多岐にわたる被害者への損害賠償を請求し、スイスメディックが十分な情報を提供しなかった責任を追求します。この起訴に対して、スイスメディックや連邦公衆衛生局、連邦予防接種委員会はノーコメントらしい。また、この告訴状が提出されたのは2022年7月、動かぬ当局に対して怒りをにじませつつメディアへの会見になったようです。
 翻って日本、厚労省の専門部会によるとワクチン接種開始からこれまで1909件の死亡報告がありました。ケタ違いの超過死亡数から察するに、ワクチン接種後の死亡の実態が隠蔽されていると思われます。つらい作業ですが遺族の方々が声を上げることから責任追及が可能になります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スイスメディック社に対する刑事告訴はこのような内容です
引用元)
(前略)
2022年7月14日、ある弁護士が、mRNAワクチン接種により負傷したとされる6人の代理人として、管轄のカントン検察庁に300ページに及ぶ刑事告訴状を提出しました。これは、スイスの医薬品・医療機器規制当局(Swissmedic)の代表者3名とベルンのインゼルスピタルのワクチン接種担当医師5名に向けられたものです。彼らに対して犯罪捜査が開始される予定である。このたび、弁護士がメディア向けに会見を行った。
(中略)
原告側の結論は、「私たちはここで、医薬品によって引き起こされ、スイスですでに発生している、人の健康に対する最大の傷害を扱っている」です。
(中略)
Swissmedicのコメント: 何もない。現在進行中の手続きについてはコメントすることを望んでいない。連邦公衆衛生局と連邦予防接種委員会もコメントを拒否している。
(DeepL機械翻訳)

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長尾和宏医師「日本国が(ワクチンで)国民を殺している状態」各国がワクチン密約の責任追求に動く中、日本だけがワクチン在庫一掃セール「国民の力でこのワクチン契約を情報公開させよう」

 EUは本格的にコロナワクチンの闇に切り込もうとしていますが、日本では言論封殺が続いています。長尾先生が「もう一度復習」として、日本と製薬会社との「不平等条約」があることを訴えておられました。今は「日本国が国民を殺している状態」だということを改めて力説されています。極秘情報として、ある自治体へのワクチン製造工場の誘致を語られました。誘致の条件が7年間連続ワクチンを買い取ることだったそうです。日本でワクチンを製造し、日本人を使ってワクチンを処分する計画か。しかし日本政府と製薬会社との契約では、ワクチン接種によって何か不都合なことが起きても製薬会社は責任を持たないことになっているらしい。文書がないため現段階では推測です。ワクチンの内容を調べることもできません。接種後の死亡が多発したロットは判明していますが、ワクチンを用いた基礎研究での実験は許されないため、1兆円分とも言われる残余ワクチンはそのまま焼却廃棄されてしまいます。
「この契約について国会で質問する勇気のある国会議員はいない。」「欧米はもう打っていない。イスラエルもとっくにやめた。アルゼンチンでは契約内容の情報公開を求めて国会でもめている。」「ブラジル、アルゼンチン、インドなどはイベルメクチンを無償配布して感染を鎮めた。」ワクチンの契約を結んだ責任者を追求する動きが各国で広がる中、「日本だけ、在庫一掃セールのワクチン接種を進めている。」
 TPPで日本の主権が奪われた結果が今の惨状です。「我々は金の成る木で、化学実験動物のモルモットであり、731部隊のマルタになりました。」という厳しいツイートがありました。私たちはもっと賢いはず。
 長尾先生は最後に「この契約の内容を国民の力で、野党の力で情報公開させよう。それをやらないと亡くなられた何万人もの人々が浮かばれない。」と訴えました。
(まのじ)
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#138_ワクチンのことを調べてはいけない⁉ 日本と製薬会社の「不平等条約」とは? 長尾チャンネル
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「国民は、ウルスラEU委員長とファイザーCEOとの間のワクチン契約を知る権利がある」「誰に責任と義務を負わせる必要があるか知る必要がある」〜 あのクリスティン・アンダーソン議員が力強く宣言

 あの頼もしく力強い発言をされる欧州議会のクリスティン・アンダーソン議員が今また注目されています。アンダーソン議員は、コロナワクチンの強制に真っ向から反論し、パンデミック条約の危険を議場で堂々と訴えてきました。今回は現在、捜査中にあるEU委員会のウルスラ・フォン・デア・ライエン委員長とファイザー社CEOのブーラ氏との契約を取り上げています。「国民は騙されていた。巨大な嘘だった。この嘘の上に、政府、特に西側民主主義諸国が人々の権利を侵害し、自由を奪い、家に閉じ込め、外出禁止令を課したことなどの全てが積み上げられていた。」「国民は、ファイザー社CEOのボーラ氏とのSMSのやり取りで、これらの契約に何があったのか知る権利がある。」「誰に責任と義務を負わせることができるかを知る必要がある。」「そして事態は今、変わりつつある。」「彼らは失敗した。うまくいかなかった。私はそのことを非常に誇りに思う。」と述べています。
 ウルスラ委員長の夫ハイコ氏は大学医学部教授でありながらmRNAを製造するファイザーの関連企業の取締役となり、その後、ウルスラ委員長はブーラ氏とEU最大のワクチン契約を交わしています。この契約によってウルスラ、ハイコ夫婦がキックバックを受け取った疑惑がすでに指摘され、欧州検察がこの契約に関わるSMSの調査に乗り出しています。クリスティン・アンダーソン議員の「彼らは失敗した」との言葉は、ウルスラ委員長の罪が暴かれ、ひいては緊急事態を用いて人々を管理しようとする計画が崩れていく勝利宣言のようです。
(まのじ)
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オミクロンBA5対応ワクチンを接種した女性が急死 / 政府はもとよりメディアはワクチンとの関連を隠してきた / メディアが正しく伝えれば危機は終わっていたはずだ

 愛知県でオミクロンBA5対応ワクチンを接種した女性が5分後に亡くなったという報道が流れました。珍しくメディアに多く取り上げられています。アナフィラキシーショックによる死亡と見られ、かつ処置にあたった医師がなんの治療もせずに「見殺しだった」と遺族が訴えていることから、愛知県医師会は重大な医療事故の検証を行うと報じられています。ワクチンそのものではなく、死亡した女性の基礎疾患、アナフィラキシーショックとその処置に問題があったという流れになるようです。しかしこうしてワクチンのリスクをメディアが伝えることは大切だと思います。
 イギリスのサウサンプトン・フットボール・クラブのレジェンドと言われるマット・ル・ティシエ氏がワクチン副作用に関してメディアが言論検閲をしていると述べている動画があります。彼は「17年間プロとして活躍してきた中で、心臓の病気で倒れた選手を見たことがない。今、選手がピッチで倒れ始めている。」ティシエ氏がスポーツ番組を聞いていると、選手が倒れた話題でパーソナリティがワクチン接種のことをコメントした途端にマイクが途切れ、その後、その話題が出ることはなかったそうです。「これは言論検閲が存在することを示す反論の余地のない証拠である。」おそらく政府の指示によるもので「メディアはこの悪の全てに加担している。」イギリスでも多くのワクチン被害者が必死に助けを求めているそうですが「メディアは完全に彼らに背を向けている。」そして政府は被害者への補償をできる限り遅らせ、彼らが疲れ果て保障を諦めることを待っていると述べています。「もし独立したメディアがあれば、この危機は2年半ほど前に終わっていたはずだ。」
 厚労省の公式サイトでも、未だに正しい情報を誤情報だとして掲載しています。メディアが伝えるべきはここだ。
(まのじ)
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