米医師17,000人がコロナ感染対策は人類に対する犯罪だと訴え / 日本では未だにメディアで医師が接種を誘導する一方、良心的な医師達がまとまり始めた

 多くの読者の方々から、医師たちの様々な情報がドッと届きました。新型コロナの2年間を経た今のアメリカの医師たち、日本の医師たちです。
 1/23にアメリカ、ワシントンDCで「義務化を打ち砕け!」というラリーがあり、17,000人もの医師たちが政府の感染対策が犯罪的だと訴えました。動画でごく一部が視聴できます。ロバート・マローン博士の姿も見えます。「17,000人の医師が一緒にいる。NIHよりも、CDCよりもFDAよりも多い!」「我々は解雇され、検閲され、ウィキペディアから抹消されてきた。でも私たちは力強く前進している。皆さんと一緒だからだ。」「20ヶ月に及ぶ研究、何百万人もの患者の治療、何百もの臨床試験の実施、そして科学的データの共有の結果、我々はコビット19に対抗するための業績と理解を実証し、(中略)世界中の何千人もの医師と医学者が(中略)合意に達した。第一に、健康な子どもに予防接種を強制してはならない!」「政策立案者は、何十万人もの死に対して直接的な責任を負っています!(中略)これは医療ではない!ケアではない!人類に対する犯罪でしかない!」「この戦争で私たちは、私たち自身、患者たち、そしてみなさんのために戦っている。製薬大手と戦っている。(中略)彼らは私たちを殺すために言論の検閲とプロパガンダを利用している。」アメリカの医師たちがここまで言い切っておられる。
 ところが日本では、製薬会社から金を受け取り、適当な肩書きをもらい、メディアでワクチンを売りまくる者が医師と称して子ども達にまで襲いかかっています。
しかし、日本の良心的な医師たちも続々集結し始めておられます。コーディネートで協力する方も現れ、「子ども達へのワクチン接種に反対」する医師たちの会が北海道、沖縄、そして東北でも発足しました。
「皆さん、最高にかっこいいです。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本国民必見!米国では17000人もの医師が政府の新型コロナウイルス感染対策は犯罪的と非難している:日本ではなぜか報道されない!
引用元)
(前略)
 このたび、ニコニコ動画にアップされた動画“米 17000人の医師が賛同 コロナ政策は人類に対する犯罪”(2022年1月28日投稿)(注1)は、胸を打ちました。
(中略)
 17000人もの米国人医師は、ビル・ゲイツを代弁者に仕立てる世界的寡頭勢力の企みに気付いたのです
(中略)

3.われら日本国民は気付くべき:犯罪的米国政府の言いなりに動く日本政府は、犯罪的コロナ対策をやっているのかと・・・

 翻って、わが日本を眺めてみると、テレビに出てくる医師はみんな、上記のように勇気を持って起ち上がった17000人の米国人医師とは真逆のように見えます

 そして、今の日本の医師の多くは、犯罪的コロナ対策のお先棒を担がされていることになります。

 われら一般国民の多くは、日本の医師を信用していますから、彼らが犯罪に加担させられているとは夢にも思いません。

 さらに、今、新型コロナ対策をやっている日本政府官僚も、政治家も、日本国民が信用している医師や感染症専門家の意見を聞きながらやっていますから、自分たちのやっていることが犯罪的だとは、夢にも思わないでしょう。

 しかしながら、あれだけワクチン接種をやってもなお、過去最大の新型コロナウイルス感染者を出している今の日本の悲惨な現状に、みんな疑問を抱くべきです
(以下略)

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岸田首相の3回目接種ツイートが、ワクチンの危険に関する最新情報まとめサイトに変身!「国民は馬鹿ではありませんよ」

パータ様からの情報です。
 28日の記事で、まのじは岸田首相のワクチン3回目接種のアピールがひどい!と記したのですが、そのツイートそのものは、まっこと不愉快だったのでリンクで済ませていました。
 が、29日の記事では竹下氏が容赦無くデマ太郎の陰謀ぶりを晒されていて、ちっ、まのじ手ぬるかったぜ、とくやしがっておりました。
 が、もっと容赦無かったのはネット上の怒れる人々で、岸田首相のツイートに「嘘つくな」の指摘や反論がガンガンぶら下がり、「もはやワクチンの危険に関する全最新情報が展開される、実に有益なスレッドと化しております」と笑える展開になっていました。首相官邸由来の名作まとめサイト、一部ご紹介。
 ついでに、岸田首相がダボス・アジェンダ2022年の特別講演で「グレートリセット」を口にしているツイートも上げました。陰謀論ですってよ!
(まのじ)
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配信元)


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政府がモデルナワクチン3回目接種を猛プッシュするも予約は埋まらず 〜 明らかに医療従事者が接種を控えている

 オミクロン株の急拡大が報じられる中、政府は昨年12月から医療従事者や高齢者の3回目接種を開始しました。今のところ接種率は対象者の16%にとどまっているようです。自治体による予約枠も埋まらず、毎日新聞によると、ファイザー製に希望が集中し過ぎてモデルナ製の接種が進んでいないという論調でした。また読売新聞は「医療従事者の間では、副反応による診療への影響を心配して接種を控える動きも出ている。」と伝えています。政府は、オミクロンへの危機感を理由に、接種間隔を8ヶ月以上から2ヶ月に短縮したり、ワクチンの交互接種を認めたりと、なりふり構わず打たせようとしています。
 岸田首相の3回目接種のアピールがひどい。「最も効果的な予防方法は3回目接種」「交互接種の安全性は英国の研究でも確認されている」などと真っ赤なウソを並べ立て、国民がファイザーを選り好みしている場合ではない、自分も打つからモデルナで交互接種をしろという内容です。モデルナの説明書には、他のワクチンを接種した人への追加接種の臨床試験は実施していないと明記されています。「つまり打つ人が実験台。」もうこれ以上、被害を広げてはいけません。
 1回目、2回目接種で深刻な被害を受けた方々は、さすがに「3回目は遠慮するよ」というまともな判断をされるでしょうし、抵抗に遭いながらもワクチンの危険を訴える医師たちがどんどん立ち上がっておられます。政府やメディアがなんと言おうと、打たないことです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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3回目接種、埋まらぬ予約枠 要因は“ファイザー人気”?
引用元)
新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を巡り、65歳以上の一般高齢者の予約枠が「埋まらない」と訴える自治体が相次いでいる。変異株「オミクロン株」の感染が急拡大する中、政府は予定を前倒しして今月から一般高齢者への接種開始を容認。多くの自治体で予約を受け付けているが、希望が殺到した昨年の1、2回目接種から一転、3回目接種の出足は鈍いままだ
(以下略)
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3回目接種、想定の16%どまり…高齢者の意思確認難航・医療従事者は副反応懸念
引用元)
(前略)
 3回目接種は昨年12月に始まった。政府は、感染力の強い変異株「オミクロン株」の広がりを受け、当初は「原則8か月以上」としていた2回目接種との間隔を1~2か月前倒しするよう自治体に求めている。前倒しは、医療従事者と施設入所の高齢者らから優先的に進められている
(中略)
 一方、医療従事者の間では、副反応による診療への影響を心配して接種を控える動きも出ている。進捗率が10・7%の奈良県では、「副反応を懸念し、医療体制を保つため、接種を急がなかった」(県内の病院関係者)という声も上がる。
(以下略)


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[おおきな木ホームクリニック] 保険会社はワクチン接種後の死亡を「自殺」とみなす可能性 / これまで多くの公害や薬害で国は責任を回避してきた

 フランスで、mRNAワクチンを接種後、死亡した人に対して、保険会社が生命保険金の支払いを拒否したと報じられていました。遺族は裁判を起こしたようですが敗訴しました。その理由がシビアです。
「実験段階の遺伝子ワクチンの副作用はすでに公開されている。このワクチンの接種は法律で強制されているわけではない。接種は個人の意志で、それによる死亡はいわば自殺とみなされる。」だそうです。
「おおきな木ホームクリニック」さんのブログでは、「本人は死のうと思ってワクチンを打ったわけではないのに…。」とありました。その通りです。
 しかし日本でも、たとえ同調圧力は強くても「強制」はしていない。厚労省も「桁外れな件数の報告書を2週に1回出しています。」なのでワクチンの危険性を隠していたわけではない、治験中のものを接種したのは被害者の判断だと主張されてしまいそうです。国は責任から逃れ、ワクチンの被害を受けた国民の多くは補償を受けられないかもしれない。これまで幾多の公害、薬害、311の被曝被害も国は責任から逃げ続けてきましたから、ワクチン薬害が問題となっても国の補償は厳しいものになりそうです。
「何も調べないで打つということはとても怖いことです。
何か問題が起きても切り捨てられる覚悟で打たなければなりません。」
と締めくくられていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ワクチンによる死亡は自殺扱い
(前略)

遺伝子ワクチンによる死亡は“自殺”と同じ

フランスでの出来事ですが、ワクチン接種後に亡くなった起業家の人に対し、死亡時の保険金がおりなかったとのこと
遺族が保険会社を相手取って訴訟を起こしましたが、敗訴したとのことです。

その理由が、
・実験段階である遺伝子ワクチンの副作用はすでに公開されている。
・遺伝子ワクチン接種は法律によって強制されている訳ではない。
・この実験段階の治療法を受けたのは、個人の意志であり、それによる死亡はいわば「自殺」とみなされる


とのこと。

(中略)

何も調べないで打つということはとても怖いことです。
何か問題が起きても切り捨てられる覚悟で打たなければなりません。

ワクチン分科会が5歳から11歳のワクチン接種「努力義務」の結論を先送り、結論の出る金曜日まで訴え続けよう / 地方メディアが少しずつ報道し始めている

 26日厚労省のワクチン分科会で、5歳から11歳向けのワクチン接種を「努力義務」とするかどうかが決まるということで注目していましたが、結論が金曜日に先送りになったようです。その理由は「特例承認」の根拠となった数理モデルをオミクロン用に作成できていなかったという資料の不備だそうです。しかも専門家会議というのに免疫学者が参加しておらず、実質的な議論ができるメンバーは3、4人程度らしい。こうした杜撰さを宮澤大輔医師がボランティアで解説されています。NHKは「努力義務について意見が分かれた」と報道していますが、リスクについての実質的な議論がなされていないのが実態のようです。これまでこの分科会に多くの人々の関心が集まり、各委員に対してもSNSなどを通じて疑問の声が届けられたおかげで、なし崩しに「努力義務」とされずに済んだのかもしれません。引き続き金曜日まで厳しく分科会をチェックしましょう。
 ワクチン被害はタブーのメディアですが、ポツリポツリと地方メディアが声を上げています。ワクチン接種後の被害に国が対応していないこと、子どもへのワクチン接種を懸念する国民の声があることなどを伝えています。
(まのじ)
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