2017年2月26日 の記事

ピザゲイト事件の関与者の名前を受け取り始めていた陰謀論系二大サイトがGoogleから猛攻撃を受ける 〜 トランプ大統領は悪人と刺し違える覚悟

竹下雅敏氏からの情報です。
 Googleが、陰謀論系の2大サイトを検索から削除したとのことです。どうやら、理由はピザゲイト事件のようです。これらのサイトはピザゲイト事件に関与していた人物の名前を受け取り始めていたようです。Googleの措置は、メッセンジャー(情報拡散者)を抹殺することで、“被害を最小限に抑えるため”になされているようです。情報はウィキリークスやロシアを通じても流れてくるため、実際には彼らには情報の拡散を防ぐ手立てはありません。ただ、トランプ政権がこの問題に光を当てることだけは、何としても防ぎたいわけです。
 アメリカ政府の公式発表としてこのような陰謀の暴露が行われれば、それこそ世界の人々は一瞬にして目覚めてしまいます。悪人どもは息の根を完全に止められてしまいます。彼らが何としてもトランプ政権を排除しようとする理由です。
 トランプ大統領の意識の変化を注視しているのですが、どうやらだんだんと、トランプ大統領は悪人どもと刺し違える覚悟が固まって来ているように見えます。もしそうなら、カバ−ル(陰謀団)は絶体絶命で、トランプ大統領を暗殺する以外、自分たちが延命出来る可能性はほとんどありません。トランプ大統領の動向を、もうしばらく見ているつもりです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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陰謀論系二大サイトがGoogleから猛攻撃/ピザゲート事件が原因か?トランプ暗殺の可能性
転載元)
【速報】マイク・アダムズとアレックス・ジョーンズがGoogleに追い詰められる・CIAの大イベント直前か?トランプが暗殺される前兆?

Breaking: Mike Adams and Alex Jones Taken Down by Google / CIA Prior to Big Event: Trump Needs to Beware

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(画像 左 InfoWarsのアレックス・ジョーンズ氏、右 Natural Newsのマイク・アダムス氏)



2月23日【Natural News】

(マイク・アダムス氏)

昨晩遅く、私はThe Common Sense Showのデイブ・ホッジズとの緊急インタビューを録画していました。GoogleとCIAが、Infowars とNatural News を検索か削除しました。

(中略)...

今朝、ホッジズ氏は自身のサイト上に次の文章を投稿しました。
(中略)...
(以下、デイブ・ホッジズ氏の文章を引用)

本気を出したジェフ・ベゾス(Amazonの創設者)とGoogleがによる独立系メディアの検閲が始まった

前回の私のショー(2月19日)で、マイク・アダムズ氏はある人物から接触され、「アレックス・ジョーンズに対してダメージを与えることのできるような情報を提供してくれたら、あなたに50,000ドル支払いましょう」と言われたことを明らかにしてくれました。

2017年2月22日の午後、マイク・アダムズ氏は私に連絡をし、140,000ページに及ぶNatural News( www.naturalnews.com )のコンテンツすべてがGoogleの検索エンジンから削除されたことを伝えてくれました。

読者がGoogleでNatural Newsというキーワードで検索すると、Natural.Newsのページが表示されます。これはマイクさんのバックアップ用のサイトで、オリジナルサイトのダミーです。

(中略)...

Googleを代表する存在が、アレックス・ジョーンズ氏にとって不都合な情報を提供するようにとマイク・アダムス氏を脅迫しようとし、アダムズ氏がそれに応えなかったために彼らはアダムズ氏のサイトをダウンさせたということは明白です。

(中略)...

Googleのオーナーで、現在はワシントン・ポスト紙のオーナーがCIAと、間接的に16の他の諜報機関との間で6億ドルの契約を締結したという情報を、私は最近公開していました。

私の考え、そしてこのレベルでビジネスをしている私の情報源の意見によれば、アダムズ氏とジョーンズ氏の両者は、影の政府(Deep State)と、今回の場合はワシントン・ポスト紙が共同で作り出したCIAによる攻撃の被害者であると考えられます。

(中略)...

アダムズ氏とジョーンズ氏がCIAとワシントン・ポスト紙の標的になった理由とは?

(中略)...

ピザゲート(Pizzagate)事件です。

(中略)...

情報が公開されるまではもう、時間の問題であるということは私たちはよくわかっています。私たちThe Common Sense Showでも、関与者の名前を受け取り始めました。

アダムズ氏とジョーンズ氏に起きていることは、被害を最小限に抑えるための対策で、彼らはメッセンジャー(情報拡散者)を抹殺しようとしているのです。この犯罪者たちは必死になっています。

(中略)...

影の政府が大衆をごまかそうとするのであれば、どのような反対の余地も認められないイベントが起こる可能性が高いと考えられます。

トランプとセッション(訳注:Jeff Sessions)氏の勢力がピザゲートの主催者や参加者を追い詰めているということを思い出してください。

(中略)...

マイク・アダムス氏や私自身、私が最も信用する情報源はトランプ氏の暗殺の試みが近づいていると考えています。

(中略)...

最近のCIAやGoogleの行動は、ピザゲート事件に関する追及を、最高レベルの経済・政治権力を行使して阻害しようとする役割を果たしています。

(中略)...

これからもさらに多くのサイトがGoogle上から削除されることに疑いの余地はありません。

しかし、一般市民のすべての人がウェブサイトを開設することが、この問題に対する答えとなります。

サイトの開設は無料でできます。自分で何も書かなくてもいいですし、テクニカルな技術も必要ありません。独立系メディアの情報を自分のサイト上でシェアし、リンクを貼ればいいだけのことです。Googleが真実を検閲しようとしても、こうすることで影響がなくなるでしょう。

アメリカよ、行動するべき時は今なのです!

(中略)...

(翻訳終了)

【参考】 http://www.naturalnews.com/2017-02-23-breaking-mike-adams-and-alex-jones-taken-down-by-google-cia-prior-to-big-event-trump-needs-to-beware.html

(以下略)

“天皇の金塊”の真の所有権とロスチャイルド家の意図、吉備太秦や皇室が騙されている可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見て分かるように、板垣英憲氏の言う「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、仮想通貨(暗号通貨)を各国の共通通貨とする意向のようです。中国はその準備を着々と進めているわけです。フルフォード氏の情報によると、ロスチャイルド家は中国に深く絡んでおり、彼らの資産を全て中国にすでに移しているという事でした。
 板垣英憲氏は著作の中で、吉備太秦のメッセージを取り上げ、金塊に裏付けられた新金融システムについて書いています。ただ、それらの著作を読んでみても、大切な部分が書かれておらず、根本的な疑問の解決にはなりません。
 私が思うに、吉備太秦も皇室も、ロスチャイルド家に騙されているのではないかと思います。吉備太秦によれば、新金融システムの基軸通貨は円です。なぜなら、日本がいわゆる“天皇の金塊”として最大の量の金塊を保有しているからです。他国の通貨は円とのスワップ協定でその価値が担保されるというわけです。
 しかし、もしそうならロスチャイルド家が中国に全ての資産を移している理由が分かりません。ロスチャイルド家は、元が基軸通貨になると考えているのではないでしょうか。
 もしもロスチャイルド家とニール・キーナン氏の話し合いに折り合いが付き、金塊の所有権が、ニール・キーナン氏の主張通りドラゴン・ファミリーに有ることがわかり、その管理運用権を中国が得ることになれば、ロスチャイルド家は新金融システムにおいても権力の中枢に残ることになります。
 この時日本は、所有していると思っていた“天皇の金塊”が、実はその大部分がドラゴン・ファミリーのものだったということになり、円の裏付けが無くなってしまいます。国債が暴落し、円の価値も低下します。食料自給率の低い日本にとって、これは破滅を意味します。ロスチャイルド家は、二束三文となった日本のあらゆる資産を安く買い叩けます。かつて彼らがドイツで行ったことを日本で実行するわけです。
 問題は、吉備太秦がこうしたことを理解した上でロスチャイルド家と共に悪事を働いているのか、それとも騙されているのか、それとも単なる私の妄想なのか。
 しかしこの妄想は、これまで疑問であったあらゆる事の説明がつくのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国人民銀行 独自のビットコイン作成へ
転載元)
中国の中央銀行である中国人民銀行が2014年に結成した研究グループが、国の暗号通貨の試運転を完了した。これにより中国人民銀行は、将来的に麺から自動車まであらゆるものを購入することができる電子通貨を発行する世界初の中央銀行になることに1歩近づいた。

ブルームバーグ通信によると、スマートフォンで支払いをすることに慣れた人たちにとって暗号通貨の使用は既存の決済システムAlipayあるいはWeChatとそれほど違いはない。

だが売り手にとっては明らかな違いが生じる。売買の電子形式への移行は、他のインスタスを素通りして買い手から直接電子通貨を受け取ることになるため、取引を行う際のコストが削減される。

だが今のところ暗号通貨が機能するプラットフォームの開発が続けられており、中国人民銀行はブロックチェーンの技術を研究し、形成されつつある「バブル」を懸念しながら、ビットコインの発展を注視している。

それより前にウィーンで、ビットコインを両替できる銀行が初めて誕生したと報じられた。

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ウィーンで初のビットコイン銀行が登場
転載元)
ウィーンで、ビットコインを両替できる銀行が初めて誕生した。ザ・ローカルが伝えた。同メディアが伝えたところによると、この銀行では暗号通貨に関する情報を得ることもできる。

1月、ビットコインのドルに対するレートはこの1月に記録的に1000ドルにも達したことが指摘されている。

それより前にウォール・ストリート・ジャーナル紙は仮想通貨(暗号通貨)ビットコインは、金に代わる投資手段となったと報じた。

[YouTube]落書きで生命を吹き込んでみた

竹下雅敏氏からの情報です。
 擬人化すると、なんでもないようなものでも感情があるように感じますね。
(竹下雅敏)
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It's Alive! - Real Life Doodles by Moonchay
配信元)

[ゆるねとにゅーす]大手2ちゃんねるまとめサイトが一同森友学園疑惑をほぼ全スルー⇒一斉に責任追及する民進議員叩きを開始!

竹下雅敏氏からの情報です。
 有名どころの2chまとめサイトが、揃って森友学園の疑惑をスルーしているだけではなく、“その後号令がかかったかのように一斉に疑惑を追及する民進党の議員叩きを開始した”というのです。ツイートにある通り、“わかりやすすぎ…直接給料もらってる…レベル”だと、誰もが思います。
 管理人の方のコメントにある通り、こうしたまとめサイトがこの事件によって、“露骨なまでにその正体を見せてきた”のは驚きです。逆に言うと、そこまで彼らは追い詰められているということです。
 トランプ政権誕生で、アメリカにひたすら追従することが日本の国益だと考えてきた阿呆どもがパニックに陥っていましたが、いよいよ、彼らがその醜態をさらけ出し始めたということでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【不気味】大手2ちゃんねるまとめサイトが一同森友学園疑惑をほぼ全スルー⇒一斉に責任追及する民進議員叩きを開始!
転載元)
45ba7704eb9e03f0269ee39002fa4b5cどんなにゅーす?

・有名どころの2ちゃんねるまとめサイト群が、森友学園の一連の疑惑を不自然なまでに揃って全力スルーし続けていた上に、その後号令がかかったかのように一斉に疑惑を追及をする民進党の議員叩きを開始し、森友学園と安倍政権の全力擁護を始めたことが話題になっている。

痛いニュース、ハム速、はちま、JIN……大手まとめサイトが森友学園問題を軒並みスルーで民進党全力叩きの怪

9億円相当の国有地をほぼタダでゲットしただけにとどまらず、首相夫人が名誉校長、理事長が元在特会関係者と関係を持つなど、通常の学校ではありえないような出来事ばかりボコボコ出てくる森友学園の「安倍晋三記念小学校」。

経営者直筆の支離滅裂な差別文書や、教育内容などが次々と明るみに出ているため、大手まとめサイトでもさぞかし話題になっているのかと思いきや、そんなことはありませんでした。

【BUZZAP! 2017.2.24.】

有名2ch系まとめサイトで「森友学園」と検索した結果

ついでに比較として、よく叩き記事が上がっている「蓮舫」でも調べてみた。

●ハム速 森友学園0 蓮舫88

●痛いニュース 森友学園0 蓮舫57

●保守速報 森友学園2 蓮舫258

保守速報は森友学園の記事でも当然のように蓮舫叩きになっているのだが…しかし、ハム速と痛いニュースの黒さが際立つ

※以下追加

●俺的ゲーム速報JIN 森友学園0 蓮舫75

●なんjまとめちゃんねる 森友学園0 蓮舫15

JINもやべー

http://anond.hatelabo.jp/20170222002851

(中略)...


(中略)...


(中略)...


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上西議員の森友学園に関する一連のツイート…小沢一郎に報告した後から起きている変化、維新の利権と転売

竹下雅敏氏からの情報です。
 極めて興味深い、上西議員の一連のツイートです。初め反応の鈍かったメディアも、上西議員が小沢一郎氏に森友学園問題を報告した後から変化している様子がわかります。ツイートでは、“野党議員やメディアが本気になってきた。驚きました”とあります。小沢一郎氏も、メディアへの露出が増えてきているようです。どうやら、この事件で確実に潮目が変わったようです。
 “続きはこちらから”以降の最初のツイートにある、土地の転売禁止条項の期間が10年という指摘は重要です。“ 実質200万円で仕入れた土地を10年後には10億以上で売ることができる”と言うのは、この問題の本質を突いていると思います。少なくとも、維新の利権である“認可を含む私学の問題”は、これらのツイートであぶり出されたと思います。維新の次は、“巨悪”ということになります。
(竹下雅敏)
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上西議員、森友学園について語る
配信元)










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