注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
金融市場の動向が、いよいよ怪しげ
金融市場を長年観察してきた者ならば、先週の金融市場で見られた異常は何らかのブラックスワン・イベントが差し迫っている印だ、と言うだろう。もしかしたらこれは――そうなることをしっかり祈って欲しいのだが――長らく待ち望まれてきた米国株式会社政府の内部崩壊の兆候なのかもしれない。そして更には、世界の金融システムにおける新たなブレトンウッズ形式の再起動の引き金となるかもしれない。
これを理解するために、9月19日の2つのグラフを見て頂きたい。最初のはレポ市場のもので、2つ目はLIBORを代替するようになったSOFR(担保付き翌日物資金調達金利)だ。
レポ市場とは、ようは銀行等が米国債などの長期かつ高品質の金融商品を担保にして、今すぐ【必要な】現金を借りるために用いる市場である。2つ目は、銀行間で貸し借りする際の金利である。
たった一日でレポ市場【の金利】が2%から10%へ跳ね上がったのは、内部関係者らが米国債は無価値になると考えているか、さもなくばどこかの巨大銀行が破綻間近で、誰もそこに現金を貸したがらないかのどちらかだ。
2つ目のSOFRは、20ベーシスポイントの変動ですら人々が発狂するのが常だという市場で、282ベーシスポイントも動いている。SOFRの動きは、どんなに少なく見積もっても、メガバンクの一つあるいは複数が他行から金(かね)を得られていないということを示唆している。前回こういった動きが見られたのは、リーマンショックの際だ。
私的所有された連邦準備制度は、事態鎮静化を狙って一日750億ドルをこれから10月10日まで供給するとした。これがタイミングとして興味深いのは、米国株式会社政府の【債務】支払い期限が9月30日であり、もしその日に完済できなければ10月10日辺り(ないしは最大で17日)までに金(かね)を工面するよう【猶予を】与えられるだろうからだ。
英国王室の一員は、こう説明していた:「金融業界は既に破産させられている……
……米国司法の決定によって、【金融業界に対する】集団訴訟を起こせるようにするためだ。【上記のグラフのような】ボラティリティ【=変動率】は、その余波に過ぎない」
以下のリンク先では、JPモルガン、ドイツ銀行、バークレイズ、バンク・オブ・ニューヨーク・メロン、ソシエテ・ジェネラル、コメルツ銀行などを含む数多の銀行が今では組織犯罪一味として扱われ、RICO法などの反マフィア法で摘発されていっている様子を伝えている。
https://www.cnbc.com/2019/09/16/three-jp-morgan-precious-metals-traders-charged-in-criminal-probe.html
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-09-18/london-banker-expresses-regret-for-role-in-german-tax-scandal
https://www.theguardian.com/business/2019/sep/20/the-men-who-plundered-europe-city-of-london-practices-on-trial-in-bonn
言うまでもないが、これらの刑事事件の後には、銀行を破産させる【レベルの巨額の民事】訴訟が【彼ら】金融【業界】の悪事の被害者たちによって起こされるだろう。
以上の司法の動きは、【現行の】金融システムが崩壊していっていることを示す唯一の印ではない。米国の貸付市場を一見すれば、既に完全な大惨事が始まっているのは明らかだ。今やサブプライム不動産や怪しげな企業のハイリスクなローンや債券が、3,128兆ドル相当も存在する。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/fixed%20income%20market%20disaster.jpg?itok=qi_ezNR8
これは、リーマン・ショック直前に見られた額のほぼ2倍だ。
またアメリカの民間部門の金融資産は、今では同国のGDPの5.6倍となっている。つまりGDPと等しくするには、8割近く下げないといけないということだ。
更なる懸念材料
覚えておいでだろうか、ここにはアメリカ政府が所有する200兆ドル以上(GDPの10倍)の未積立債務は含まれていない。
https://www.forbes.com/sites/johnmauldin/2017/10/10/your-pension-is-a-lie-theres-210-trillion-of-liabilities-our-government-cant-fulfill/#616480ae65b1
更にショックな点として:米政府所有の住宅金融会社であるファニー・メイ【=連邦住宅抵当公庫】とフレディ・マック【=連邦住宅金融抵当公庫】は総額60億ドル(それぞれ30億ドルずつ)の自己資本バッファーを持っているのだが、モーゲージ証券の形でほぼ5兆ドルを所有ないしは保証している。
つまりレバレッジが1,000倍を超えているということだ。言い換えると、住宅価格が0.01%でも下がれば、両公庫は破綻してしまう。しかも驚くなかれ、実際に住宅価格は下がり始めた兆候を示しているのだ。
【※「レバレッジ」:他人資本の利用割合。】
https://www.zerohedge.com/personal-finance/us-housing-finance-worse-today-2008
https://www.zerohedge.com/personal-finance/end-near-us-house-flipping-returns-plunge-8-year-low
金融の第一人者であるジム・ロジャーズが、この先2年から3年の間に金融システム全体は崩壊すると予測したのも無理はない。彼は楽観主義者なのだろう。
American investor Jim Rogers warns of severe economic downturn and forecasts grim future for Japan https://t.co/A3kMyr3Zsp
— The Japan Times (@japantimes) 2019年2月20日
崩壊の引き金となるのは孫正義のファンド絡みか
あからさまな詐欺でないとすれば、少なくとも著しく過大評価されている【とは言えるだろう】“不動産”会社【もどき】のWeWork(ウィーワーク)が、この崩壊の直接の引き金に恐らくなるのだろう。
https://www.zerohedge.com/markets/wework-fraud
【ウィーワーク】社債の価格【の推移】をご覧あれ:
これが非常に興味深いのは、サウジアラビアおよび日本の投資家、孫正義の1千億ドル規模の「ビジョン・ファンド」へと繋がってくるからだ。
ウィーワークの崩壊は、最終的に孫を破産に追い込む可能性があり、そうなれば日本の真の政権交代が起こるかもしれないのだ(※孫は、武蔵エンジニアリング株式会社を所有しているが、この会社は安倍晋三首相が率いる犯罪政権を維持するため、日本の不正選挙を手助けしている)。
The WeWork IPO fiasco comes as Mr Son’s $108bn Vision Fund 2 was about to start https://t.co/JNWDdixNN0
— The Economist (@TheEconomist) 2019年9月23日
孫の主要な支援者、サウジの皇太子ムハンマド・ビン・サルマーンを演じている人間(※本物の皇太子は死んでいる)は先週、経済的支援を求めて上記の英国王室の人物に接触を試みてきた。「皇太子(あるいは正体が何であれ、誰であれ)……は直接連絡させてほしいと要請してきたが、“審査済みでない筋”を通しての要請だったことから断った」、と彼は言う。
つまり先週サウジアラビア、イタリア、インド、中国、メキシコなどの石油精製所で突如として起こった火災の背景は、これだったのだ。内部崩壊中のオイルダラー・システムのオーナー連中としては、「我々【のシステム】を存続させろ、さもなくば石油を打ち切るぞ」とでも言いたいらしい。
おまけに複数の日本の情報源が我々に知らせてくれたのだが、アメリカ株式会社に否が応でももっと金を寄越せと、幾つもの脅迫(地震や核爆弾など)が日本に対してなされている。
そしてロックフェラーがコントロールする世界銀行と世界保健機関が、8千万人を殺すと間接的に脅迫してきている。
https://apps.who.int/gpmb/assets/annual_report/GPMB_annualreport_2019.pdf
金本位制復帰と中東和平と軍産複合体解体でアメリカ再編へ
実のところ、「長らくジンバブエの指導者だったロバート・ムガベの死、イランの中央銀行に対する制裁、サウジの石油の寸断、中国との貿易戦争は、[米大統領ドナルド・]トランプによる金本位制への復帰発表のタイムテーブルを早めるかもしれない」、とペンタゴン筋は我々に伝えてきた。
トランプの金本位制に関する計画の詳細に興味があるならば、この度トランプが連邦準備制度理事会の理事に指名したジュディ・シェルトンによる小論文を読まれるとよいだろう。
https://www.cato.org/cato-journal/springsummer-2018/case-new-international-monetary-system
https://nationalpost.com/pmn/news-pmn/politics-news-pmn/trumps-fed-pick-shelton-calls-for-fed-coordination-with-white-house
Currency war? One of President Trump’s latest picks for the Federal Reserve Board, Judy Shelton, said foreign countries are devaluing their currencies to prop up their economies https://t.co/13GF3guylF via @WSJ
— Paul Hannon (@PaulHannon29) 2019年8月2日
一方の米軍は、来たる世界的変化に対して備えるため、中東における立場を強化しているところだ。ペンタゴンの我々の情報源は、「元イスラエル国防軍【参謀総】長のベニー・ガンツが、イスラエルの次の首相になる可能性がある。彼の党には、イスラエル国防軍の元トップが他に二人所属している」と報告してきた。
つまり、「ペンタゴンの影響力が今や公式に、サウジアラビアやエジプトからイスラエルまで広がっている」ことを意味するのだ、と彼は付け加えた。
Former chief of general staff of the Israeli army, Benny Gantz, who had orchestrated the destructive war on the besieged Gaza Strip in 2014, is likely to be tasked with the job of forming Israel’s new government. https://t.co/MaieJDMejL
— CounterPunch (@NatCounterPunch) 2019年9月26日
これは中東和平にとって吉となる、と同筋は説明していた。何故なら、「ガンツはアラブ統一会派の支持を取り付けねばならず、張子の虎であるIDF[イスラエル国防軍]はロシアやイランの【自軍】より優れた兵器で犠牲者が出ることを恐れているため、これで如何なる武力侵略も将来的に阻止する筈だから」とのこと。
「ビビ(※ベンヤミン・ネタニヤフ)の退陣、エジプトの反シーシー派の抗議活動、皇太子を“守る”ための米軍のサウジアラビア派遣でもって、トランプは【アメリカと同盟を組む】独裁者3人を抑えつけ、ロシア・中国・イラン・トルコ配下の新たな中東を受け入れさせようとしている」、と同筋は更に述べた。
今週このペンタゴン筋が報告してきた其の他の事案としては、「軍産複合体の3社が土俵際に追い詰められている。ロッキードはF-35の【複数の】機能不全、ボーイングは737型・787型・777型が問題を抱え、レイセオンのパトリオットミサイル防衛は糞だ」とのこと。シオニストやディープ・ステートにとっては悪いニュースだが、多極化世界の平和にとっては良いニュースだ」と、彼は言う。
"They hate us for our freedom" pic.twitter.com/f0JCok9yb3
— 𝙷𝚎𝚗𝚍𝚛𝚒𝚌𝚔 𝚂𝚖𝚒𝚝 🧪🛠️🔥 (@Mr_Communicator) 2019年5月27日
クリントン犯罪一家とブッシュ第四帝国
そしてアメリカに拠点を置くCIA筋の一人から、大変興味深くも奇妙な報告を受けた。私はこれまでも複数の上位の内通者から別個で同じような話を数多く聞かされてきたため、ここに一語一句収めておくことにする:
Please say more.
— Douglas Belmore (@BelmoreDouglas) 2019年9月16日
Is there validity to this Rockefeller/Clinton pic?
Nelson Rockefeller said the most evil thing:
"Competition is a sin."
Un-American louse. pic.twitter.com/StJ7ivwyZS
【例えば】キラリーのEメールは中国勢に対する秘密工作でした。中国側の信頼を獲得するのと、不正確な虚偽情報を蒔いて彼らを誤った方向に導くため、Eメールや工作員らの名前(処分したい人物の)を差し出したのです。キラリーは、中国勢を騙すために二重スパイの役を演じていました。中国が【体制を】築き上げるのを手伝いつつ、それが後にはシティ・オブ・ロンドンの個人銀行マフィア連中によって寄生されるように。」
ピザゲートの話は全て本当で、【あの話は】エプスティーンや【セックスカルト】ネクシアム其の他、世界中に広がる数多の【悪に】取り込まれた連中による児童の性的人身売買や児童の生贄のオカルト・システムに繋がっています。」
Barbara Bush related to Aleister Crowley. Nothing to see here. Move along. 🙄 #NWO pic.twitter.com/BYYmtRO7l3
— Mattie Kuthumi (@JrKuthumi) 2019年9月26日
目で見ることのできる【つまり存在が明らかな】既存の経済および権力の構造の全て、とりわけ“神秘のバビロン【=大淫婦バビロン】”――その赤子――すなわち米国のオイルダラーを基礎とするバチカン・COL【シティ・オブ・ロンドン】・【ワシントン】D.C.体制――は失墜させられるでしょう。」
ロシアとアメリカを操って互いに破滅させると同時に、中東のシオニスト連中のイスラエルと、イスラム教の連中も操って互いに破滅させる。さすれば中国は世界で筆頭の勢力となり、彼らが第二次世界大戦のアメリカ以来、最大の経済発展となるであろう一帯一路体制を完成させた暁には、中東も【中国が】引き継ぐことになる、というもの。」
アジアで大規模な偽旗か
一方で、東アジアにいるCIA筋の一人は以下の内容を送ってきた:
スコット・モリソン首相がトランプに会いに行ったのは、単にしゃれた公式晩餐会に出席するためだけではありません。彼は9月27日まで【アメリカに】滞在します。これが事件の起こるタイミングでしょうか――首相がオーストラリア不在の時ということで?
オーストラリアはNWO【新世界秩序】の法や様々なソーシャル・エンジニアリングのプロジェクトのための、言ってみれば最初の“テストベッド【=試験台】”だったのですよ。」
An honour to be hosted at a state dinner by @realDonaldTrump & the First Lady. The Rose Garden, where the dinner was held, was decked out in colours of green & gold & topped off with an amazing performance of Waltzing Matilda. America is a great friend (& Jen looked awesome!). pic.twitter.com/XWMguC8Iq7
— Scott Morrison (@ScottMorrisonMP) 2019年9月21日
以上は【裏付けなしの】生の情報なので、割り引いて聞いて頂きたいのだが、情報源はどれも実在の人物であるし、何か大きなものが訪れようとしているのは間違いない。
米軍は、極秘起訴で名指しにされた12万人を一刻も早く逮捕し、奴らが我々のために建設したFEMAキャンプに連行する必要がある。
翻訳:Yutika
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
お願い
日本は孫正義繋がりで真っ先に共倒れしそうです。安倍が消えるのはいーんですが、それだけじゃ絶対に済まないヤツです、これ。
あと偽旗がオーストラリア附近で準備中のようですが、日本には物理的に連鎖するのでしょうか。
記事の終わりの方では、ヒラリー・クリントンとビル・クリントンの出自や、ブッシュ第四帝国についての情報も聞いたまま入れてくださっています。私的には映像配信や当時事ブログで長年学んできた内容なので抵抗なく流してしまいましたが、初めて耳にする人には到底受け入れられない驚愕の内容なのでしたわ。
フルフォード氏が情報の前後で入念に断り書きを入れていらしたので、世間との温度差に気が付きました。今やっとエプスティーンが、十代半ばから後半の少女を売春させたとして出回っています。いきなりヒラリーによる子どもや赤子の生贄儀式は、難しいのかもしれません。