注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
1.サウジアラビアの石油精製所が攻撃される
2.イタリアの石油精製所が爆発
3.メキシコの石油精製所が爆発
✅木曜日のソルカ・ファール女史の記事では省略した、元記事の画像です:
Petro Dollar breaking down? https://t.co/ykuxKgyyWo pic.twitter.com/D7CK8G8DaS
— ReggyTrades (@reggytrades) 2019年9月25日
アディソン・ウィギン:
72時間で世界中の精製所が火を噴く異例事態
本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議(SC)の非常に不安にさせられる新報告書ですが、プーチン大統領がサウジアラビアに対して、「我々の防空【技術】なら貴【国】を守ることができる、トルコやイラン同様に」と伝えたそうです。
――これはサウジのムハンマド・ビン・サルマーン皇太子が韓国の文在寅大統領と電話で話し、その中で王国の防空【体制】を高める支援を要請した後のことでした。
――一体何が今起こっているにせよ、私たちの世界全体を脅かす奥深い意味が隠されている【ようなのです】。
――というのも、この72時間の謎の時間枠で、【まず最初に】サウジアラビアの最重要な石油精製所が、先進国家技術を用いた極めて洗練された巡航ミサイル攻撃の標的となりました。
ですが翌日19日の女史の記事が依拠していた【ロシア】国防省(MoD)の極秘機密指定の新報告書によると、サウジアラビアが公開した巡航ミサイルの残骸のエンジン部分は、NATO加盟国であるチェコ共和国が製造したものだそう。
So the missile debris presented today almost certainly belongs to Quds 1 cruise missiles. The engine matches the Quds 1's Czech-designed TJ-100 engine pretty well ( rear cover might have been changed on one of them) pic.twitter.com/ddxzwwNpCI
— Fabian Hinz (@fab_hinz) 2019年9月18日
Saudi Arabia Still Doesn’t Know Launch Site for Oil Attacks https://t.co/0VJL0ZoNTB via @bpolitics
— Salma Elwardany (@S_Elwardany) 2019年9月18日
ということで、CHAMP(対対電子装置高出力マイクロ波先進ミサイル計画)の一環としてNATO軍のために製造されたミサイルが、いわゆる“偽旗”で使われた、と結論付けています。そいでもってCHAMPってドローン型の電磁パルス兵器だそうです。】
――その次にはイタリア最大の石油精製所の一つが炎に包まれ、爆発しました。
Una forte esplosione alla raffineria Eni di Sannazzaro de' Burgondi, in provincia di Pavia, che ha messo in agitazione i residenti della zona. Si tratta di uno dei più grandi stabilimenti dell'Eni in Italia. #Pavia https://t.co/mBKPWkFXmY pic.twitter.com/gVRj4QqUJX
— Notizie Oggi 24 (@notizieoggi24) 2019年9月17日
――両者の後には、メキシコ最大の石油精製所の一つが爆発と炎で揺さぶられました。
CONATO DE INCENDIO EN LA REFINERIA DE SALINA CRUZ.
— Diario El Fortín (@diarioelfortin) 2019年9月17日
*Trabajadores de #PEMEX controlaron el incendio y continúan los trabajos de reparación en el tanque vertical. No se reportan heridos. pic.twitter.com/Pom9pk5ESz
――この3つの事件の前には、シベリア極東地域で謎の爆発も起こっています。地球で最も危険かつ命に係わる病【というかウィルス】のサンプルを有する、世界でも2つしかない施設の内の1つが標的となったのです。
――そうなるとプーチンとしては、ロシアの生命線となる石油やガスの精製所の大半が存在している極東の東部軍管区のパイロットたちを含めた、大規模な戦争訓練をすぐさま命じるより他はありませんでした。
【中略】
タカ派のジョン・ボルトンがクビになって、ジョン・ボルトンもどきが代理に
当該報告書によりますと、世界中の石油精製所が突然爆発したり炎に包まれる数日前には、トランプ大統領がチャールズ・カッパーマンを国家安全【保障問題担当大統領】補佐官代理として任命していました。
https://t.co/CHIrDJ2maC Trump’s new security adviser, Charles Kupperman, made a radical claim in the 80s: nuclear conflict with the USSR was winnable & that nuclear war is a destructive thing but still in large part a physics problem. Why did Trump appoint another russophobe?
— tatianyc.oeuvre (@tatianycoeuvre) 2019年9月16日
――カッパーマンはハーラン・ケネス・アルマンが提唱する戦争理論の“信者”であることから、まともな国であれば世界中どこも警鐘を鳴らさずにはいられない任命です。
アルマンは老人の方です。幾つかの会社の会長を務め、米国のシンクタンクである大西洋評議会(The Atlantic Council)の上級顧問。ちなみにヘンリー・キッシンジャーもここの理事の一人です。大西洋評議会自体は、フェイスブックとパートナー提携して少し前にニュースになりました(提携の理由が、フェイスブックの検閲にアドバイスするためだったので)。
さてこの団体、軍産複合体からたっぷり融資され、ロシアと戦争したくてたまらないタカ派が集まっております。とうとうロシアから「好ましからざる」組織の一つに認定され、ロシア国内での活動禁止を言い渡されてしまいました。】
――【世界中が警戒を強めた】最大の理由の一つは、アルマンが【敵国の】人々の上に恐怖の一撃をお見舞いして威嚇するという、「衝撃と畏怖」の構想を展開した【人物】だからです。
――しかもカッパーマンは、これを「ロシアに対する勝利可能な核戦争」という彼【自身】の構想へと発展させました。
【中略】
続く画像は省略しますが、そこのカッパーマン理論の要約も分かり易いので入れておきます:】
2.【核】戦争には勝てる。
3.死ぬのは、たった2千万人。
4.物理学の問題に過ぎない。
アメリカも石油危機
2019年9月10日、トランプ大統領がジョン・ボルトンをクビにしたことから、国家安全保障担当補佐官代理の座にカッパーマンが昇進した、と当該報告書は続けます。
――アメリカの“シェール革命”がどうやら突如として終わりを迎えたらしく、ウォール街は石油・ガス会社がもの凄い勢いで次々と破産する備えに入っているという破滅的な【事実が】発覚したせいで、アメリカの権力最上層部は動乱とカオスの一週間を過ごした訣ですが、【カッパーマン任命が最悪の一週間の】仕上げとなりました。
――大手サンチェス・エナジーやアルコン・リソーシズ、そして其の他26の石油・ガス生産業の会社が皆、今年に入って破産を申し立てたのです。
――【まだ一年が終わっていないのに、既に】2018年全体で破産した石油・ガス業28社と同数です。
――おまけにこのエネルギー業界全体の更に5.7%が抱えるジャンク債も、2017年以来の高い水準で焦げ付くようになってきたというのです。
――そしてこういった一切合切によって、このほんの数時間前にウォール街は、2007年から2008年の世界経済崩壊以来の「最も焼け付くような30分」を体験することとなったのです。
$53.2 BIllion: Fed Concludes First Repo In A Decade Amid Liquidity Panic https://t.co/xhMIayPaT8
— zerohedge (@zerohedge) 2019年9月17日
石油産出国VS石油消費国
【こうして】米国の石油生産は減少し始めるようになった訣ですが、あの国は尚それでも既に過剰供給状態の世界市場へ高額な石油をもっと大量に送り込もうとしている、と当該報告書はまとめています。
――すなわち、アメリカ勢が最大の石油産出国であり競合相手であるロシア・イラン・ベネズエラに対して制裁を課しては、自国に有利なように不正操作してきた市場に対して、です。
――米国の石油産業は競争相手よりも安価な石油生産が出来ず、【増える】借金で操業維持が不可能となって急速に押し潰されようとしていた訣ですが、世界各地の石油精製所破壊のお蔭で価格を高額のまま留め置くことが叶いました。
――ですが今や中国・インド・欧州連合といった石油消費国は、米国のやりように反旗を翻しています。
――その最もよい例がフランスで、同国は米国と訣別し、【9月初めに】イランに対して155億ドルの信用供与枠の設定を提示しました。
――フランスのエマニュエル・マクロン大統領が8月27日、アメリカに対して発した警告に適合する提案です。
米国が世界の覇権国だった時代は終わりを迎えた。それどころか西洋全体の覇権が終わり、自分たちが見くびっていた中国・ロシア・インドが経済的にも政治的にも擡頭してきている。しかも彼らの方が地球のことをちゃんと考えている。
🔴 #DIRECT Emmanuel #Macron prononce le traditionnel discours de la conférence des #ambassadeurs #politique https://t.co/HdVIFun3ow
— FRANCE 24 Français (@France24_fr) 2019年8月27日
【以下略】
翻訳:Yutika
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また元記事で使用された画像は、同じもの(ないしは類似のもの)を掲載したツイッターに変換するか、全く別の画像と置き換えております。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
同記事でご紹介したRTのリック・サンチェス氏の報道番組曰く、当初FRBは一時的な措置に過ぎない、ただのシステム上のミスだと誤魔化していたのに、一箇月以上続けないといけないかも……と言い出す始末。
ようは、それだけの大金を投入しないと貸付金利の急騰が止められない状況なのです。どうやら諸々の銀行は他行の破綻を警戒して貸し渋り(という表現が適切なのか分かりませんが)に入ったようです。金利を高くしないと銀行間で資金が調達できなくなってきました。いよいよアメリカ経済が崩壊しそうです。
ということで今回は日にち的に遡りますが、この異常金利の根本原因であるオイルダラー・システム崩壊の方に焦点を当てていきます。