印刷
竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
世界経済フォーラム：「グレート・リセット」を促進するため、今夏に世界的なサイバー「パンデミック」の発生を示唆
引用元）
2020年、世界経済フォーラム（WEF）は 「サイバーポリゴン2020(Cyber Polygon 2020 )」というシミュレーションを行い、世界的な 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来を予測した。
（中略）
億万長者の優生学者であるビル・ゲイツの「イベント201」[注:2019年10月18日開催]が、武漢コロナウイルス（Covid-19）を事前に予測したように、サイバーポリゴン2020（Cyber Polygon2020） [注：2020年7月8日開催] は、今年初めに発生したソーラーウインズ社の攻撃に似たサプライチェーンのサイバー攻撃が来ることを予測的にプログラムしたものであった。
「サイバーポリゴン2020」は、WEFが計画している「グレート・リセット」の一環であり、新しい世界秩序new world orderへの移行に必要な刺激として数ヶ月前に発表された。
（中略）
グレート・リセットの最大の推進者の一人は、グローバリストの豚であり、WEFの創設者であるクラウス・シュワブである。彼は、来るべき「黄金時代（golden age）」（「大艱難」または「ヤコブの悩みの時（Great Tribulation or Time of Jacob’s Trouble）」とも呼ばれる）への参入を容易にするために、何十億もの人々の絶滅を切望しているようである。
その推移に関するある記事はこう説明している：「デジタルベースで、中央銀行と提携したり、中央銀行が運営したりする新しい経済システムは、WEFのグレート・リセットの重要な部分であり、そのようなシステムは、最近失業した大勢の人々をコントロールするための答えの一部になるだろう」
「その他で指摘するように、金融サービスに限らず、これらのデジタル独占企業は、ある個人が特定の法律や義務、規制に従わない場合、その人のお金やサービスへのアクセスを『オフ』にすることを可能にするだろう。」
グレート・リセットをもたらす触媒イベント(Catalyst Event)が、数日後に迫っているかもしれない
新たに更新された「Cyber Polygon 2021」[注: 2021年7月9日開催予定]のイベントサイトでは、変化の次の段階として、グローバルなサイバーネットワークの中の 「1つの脆弱なリンク」が悪用され、「ドミノ倒しのようにシステム全体を崩壊させる 」ことが挙げられている。
このイベントの説明を読むと、WEFをはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画しているかに思える。
The Organic Prepperブログのロバート・ウィーラー氏は、「これらはすべて、ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)につながる」と警告している。
（中略）
WEFは、この新しいモデルを「ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)」と呼んでいるが、実際には、官と民が一つの獣に統合されたに過ぎない。それは、「何よりもムッソリーニの企業主義的ファシズムに似ている」と指摘されている。
そのためには、既存のシステムを破壊して、新しいグローバリズムのシステムとして復活させなければならない。
それによって、何十億人もの人々が排除され、すべての自由企業と個人の財産所有権が廃止され、世界的な専制政治へと絶対的に移行することになる。
（以下略）
（中略）
億万長者の優生学者であるビル・ゲイツの「イベント201」[注:2019年10月18日開催]が、武漢コロナウイルス（Covid-19）を事前に予測したように、サイバーポリゴン2020（Cyber Polygon2020） [注：2020年7月8日開催] は、今年初めに発生したソーラーウインズ社の攻撃に似たサプライチェーンのサイバー攻撃が来ることを予測的にプログラムしたものであった。
「サイバーポリゴン2020」は、WEFが計画している「グレート・リセット」の一環であり、新しい世界秩序new world orderへの移行に必要な刺激として数ヶ月前に発表された。
（中略）
グレート・リセットの最大の推進者の一人は、グローバリストの豚であり、WEFの創設者であるクラウス・シュワブである。彼は、来るべき「黄金時代（golden age）」（「大艱難」または「ヤコブの悩みの時（Great Tribulation or Time of Jacob’s Trouble）」とも呼ばれる）への参入を容易にするために、何十億もの人々の絶滅を切望しているようである。
その推移に関するある記事はこう説明している：「デジタルベースで、中央銀行と提携したり、中央銀行が運営したりする新しい経済システムは、WEFのグレート・リセットの重要な部分であり、そのようなシステムは、最近失業した大勢の人々をコントロールするための答えの一部になるだろう」
「その他で指摘するように、金融サービスに限らず、これらのデジタル独占企業は、ある個人が特定の法律や義務、規制に従わない場合、その人のお金やサービスへのアクセスを『オフ』にすることを可能にするだろう。」
グレート・リセットをもたらす触媒イベント(Catalyst Event)が、数日後に迫っているかもしれない
新たに更新された「Cyber Polygon 2021」[注: 2021年7月9日開催予定]のイベントサイトでは、変化の次の段階として、グローバルなサイバーネットワークの中の 「1つの脆弱なリンク」が悪用され、「ドミノ倒しのようにシステム全体を崩壊させる 」ことが挙げられている。
このイベントの説明を読むと、WEFをはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画しているかに思える。
The Organic Prepperブログのロバート・ウィーラー氏は、「これらはすべて、ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)につながる」と警告している。
（中略）
WEFは、この新しいモデルを「ステークホルダー資本主義(stakeholder capitalism)」と呼んでいるが、実際には、官と民が一つの獣に統合されたに過ぎない。それは、「何よりもムッソリーニの企業主義的ファシズムに似ている」と指摘されている。
そのためには、既存のシステムを破壊して、新しいグローバリズムのシステムとして復活させなければならない。
それによって、何十億人もの人々が排除され、すべての自由企業と個人の財産所有権が廃止され、世界的な専制政治へと絶対的に移行することになる。
（以下略）
————————————————————————
世界経済フォーラム：世界の金融システムの崩壊につながる サイバー攻撃を警告
引用元）
（前略）
2020年11月、世界経済フォーラム（WEF）とカーネギー国際平和財団は、世界の金融システムがサイバー攻撃に対して、ますます脆弱になっていることを警告する報告書を共同で作成した。
（中略）
サイバー攻撃によって現在の金融システムが停止し、システムが崩壊するという終末論的な事象が予測されているが、これは、デジタル通貨への移行と国際経済のグローバルガバナンスの強化という、フォーラムが目指す成果のために必要な最終ステップとなる。
（中略）
WEFとカーネギー財団の共同プロジェクトのアドバイザーには、米国連邦準備制度理事会や欧州中央銀行などの中央銀行、バンク・オブ・アメリカやJPモルガン・チェースなどのウォール街で最も悪名高い銀行、INTERPOLや米国シークレット・サービスなどの法執行機関、アマゾンやアクセンチュアなどの巨大企業、国際通貨基金（IMF）やSWIFTなどのグローバル金融機関の代表者が名を連ねている。
（中略）
報告書の著者は、世界の銀行システムに対する壊滅的なサイバー攻撃などの「危機が発生した場合」には、中央銀行が「偽の情報を否定」し、「市場を落ち着かせる」ことができるよう、「ソーシャルメディア企業は、中央銀行によるコミュニケーションを迅速に増幅すべきである」と主張している。
（中略）
つまり、報告書は、中央銀行がソーシャルメディア・プラットフォームと結託して、金融市場に十分に深刻な危機が発生した場合に実施される検閲活動を計画するよう求めているのである。
（中略）
注目すべきは、この報告書では、国家による犯行の可能性が高いものとして、北朝鮮が何度か取り上げられていることである。
（中略）
WEF-Carnegieの報告書が、2021年1月のWall Street Betsの状況に類似したシナリオに言及していることを考えると、将来の草の根的な反発を、「テロリスト集団」や国民国家の責任であると誤認させる銀行主導の取り組みも否定できない。
（中略）
この報告書の核心をなす「解決策」は、WEFとカーネギー・イニシアティブの他の活動の核心をなすものであり、企業銀行とそれを実質的に監督する金融当局、ハイテク企業、国家安全保障国家を融合させようとするものである。
（中略）
経済のすべての分野が国家安全保障国家と融合することになれば、人間の日常生活において、この2つの非常に強力な組織に最終的にコントロールされていない部分はないという現実を必然的に作り出すことになる。
これは、世界規模のテクノ・ファシズムの明確なレシピである。今回のWEF-Carnegieレポートが明らかにしているように、このような悪夢を作るためのロードマップは、現在世界の金融システムを支配している機関、銀行、政府との連携のもとにすでに描かれている。
（中略）
また、最近、多くの中央銀行が新しいデジタル通貨システムを支援しているが、これらのシステムは、既存のシステムが崩壊した場合にのみ、急速に大規模な普及が可能となる。
これらのシステムは、WEFとビッグテックが支援する「ワクチン・クレデンシャル」イニシアティブを通じて、生体認証やいわゆる「ワクチン・パスポート」と統合される予定であることを考えると、この予測された必然的な出来事がいつ起こるのかを判断する上で、このようなシステムの立ち上げが予想される時期を考慮する価値がある。
（以下略）
2020年11月、世界経済フォーラム（WEF）とカーネギー国際平和財団は、世界の金融システムがサイバー攻撃に対して、ますます脆弱になっていることを警告する報告書を共同で作成した。
（中略）
サイバー攻撃によって現在の金融システムが停止し、システムが崩壊するという終末論的な事象が予測されているが、これは、デジタル通貨への移行と国際経済のグローバルガバナンスの強化という、フォーラムが目指す成果のために必要な最終ステップとなる。
（中略）
WEFとカーネギー財団の共同プロジェクトのアドバイザーには、米国連邦準備制度理事会や欧州中央銀行などの中央銀行、バンク・オブ・アメリカやJPモルガン・チェースなどのウォール街で最も悪名高い銀行、INTERPOLや米国シークレット・サービスなどの法執行機関、アマゾンやアクセンチュアなどの巨大企業、国際通貨基金（IMF）やSWIFTなどのグローバル金融機関の代表者が名を連ねている。
（中略）
報告書の著者は、世界の銀行システムに対する壊滅的なサイバー攻撃などの「危機が発生した場合」には、中央銀行が「偽の情報を否定」し、「市場を落ち着かせる」ことができるよう、「ソーシャルメディア企業は、中央銀行によるコミュニケーションを迅速に増幅すべきである」と主張している。
（中略）
つまり、報告書は、中央銀行がソーシャルメディア・プラットフォームと結託して、金融市場に十分に深刻な危機が発生した場合に実施される検閲活動を計画するよう求めているのである。
（中略）
注目すべきは、この報告書では、国家による犯行の可能性が高いものとして、北朝鮮が何度か取り上げられていることである。
（中略）
WEF-Carnegieの報告書が、2021年1月のWall Street Betsの状況に類似したシナリオに言及していることを考えると、将来の草の根的な反発を、「テロリスト集団」や国民国家の責任であると誤認させる銀行主導の取り組みも否定できない。
（中略）
この報告書の核心をなす「解決策」は、WEFとカーネギー・イニシアティブの他の活動の核心をなすものであり、企業銀行とそれを実質的に監督する金融当局、ハイテク企業、国家安全保障国家を融合させようとするものである。
（中略）
経済のすべての分野が国家安全保障国家と融合することになれば、人間の日常生活において、この2つの非常に強力な組織に最終的にコントロールされていない部分はないという現実を必然的に作り出すことになる。
これは、世界規模のテクノ・ファシズムの明確なレシピである。今回のWEF-Carnegieレポートが明らかにしているように、このような悪夢を作るためのロードマップは、現在世界の金融システムを支配している機関、銀行、政府との連携のもとにすでに描かれている。
（中略）
また、最近、多くの中央銀行が新しいデジタル通貨システムを支援しているが、これらのシステムは、既存のシステムが崩壊した場合にのみ、急速に大規模な普及が可能となる。
これらのシステムは、WEFとビッグテックが支援する「ワクチン・クレデンシャル」イニシアティブを通じて、生体認証やいわゆる「ワクチン・パスポート」と統合される予定であることを考えると、この予測された必然的な出来事がいつ起こるのかを判断する上で、このようなシステムの立ち上げが予想される時期を考慮する価値がある。
（以下略）
————————————————————————
警告! 世界経済フォーラムが行った 金融サイバー攻撃シミュレーションで、世界経済がグレート・リセットされた
引用元）
（前略）
水曜日、世界経済フォーラム（WEF）は、ロシアのズベルバンクとそのサイバーセキュリティ子会社BI.ZONEとともに、新しいグローバルなサイバー攻撃シミュレーションを今年の７月に実施することを発表した。
（中略）
サイバーポリゴン2021の開催はまだ数ヶ月先であるが、これに先立って昨年7月に開催されたWEF主催の同様のシミュレーション「サイバーポリゴン2020」では（中略）… 世界の大手ハイテク企業やIBMから国際刑事警察機構（INTERPOL）までの国際機関が多数参加していた。また、このイベントには意外な参加者も多く、中には伝統的に欧米帝国の利益に反するとされてきた人物もいた。
例えば、Cyber Polygonのイベントのオープニングに選ばれたのは、ロシア連邦のミハイル・ミシュスティン首相Mikhail Mishustinであり、メインホストであるBI.ZONEは、ロシア政府が管理するSberbankの子会社であった。
（中略）
サイバー・ポリゴン・プロジェクトは、世界経済フォーラムとともに、ズベルバンクの子会社であるBI.ZONEが運営しています。ズベルバンクの筆頭株主は昨年の時点ではロシア政府であり（中略）… ズベルバンク（Sberbank ）は、世界経済フォーラムと並んでサイバーポリゴン2020 イベントの公式ホストを務めた。
（中略）
ズベルバンクは、今年3月、世界で初めて独自の暗号通貨「ズベルコイン」とデジタルファイナンスの「エコシステム(ecosystem)」を立ち上げる予定である。ズベルバンクは、「Cyber Polygon 2020」演習のわずか数週間後に、ロシアのルーブルに連動した「安定型コイン」であるズベルコインの登場を発表している。
（中略）
サイバーポリゴン2020でのズベルバンクの活躍は、WEFとの提携や、クラウス・シュワブ氏の歓迎の言葉からもうかがえる。シュワブは、世界経済フォーラムの理事会メンバーであり、ズベルバンクのCEOでもあるハーマン・グレフHerman Grefに感謝の意を示すとともに、次のような警告を発した：
（中略）
ここ数年、ロシアは西側諸国に対するサイバー攻撃のスケープゴートとして選ばれてきた（中略）… しかし、ロシア政府が過半数を所有する企業が、演習を主催することで、世界の主要な機関、銀行、企業のサイバー防衛上の弱点を直接知ることができた「サイバーポリゴン2020」について、欧米では何の反発もなかった。今回の Cyber Polygon では、「ロシアのハッカー」という表現が全く見られず、ロシアが主導的な役割を果たしたことは、地政学的な変化が起きたことを示唆している。
（中略）
かつて国際社会を代表してカダフィ大佐に偽りの和解の手を差し伸べたトニー・ブレアは、公職を離れてからも、エリートを代表してこのような国際外交の演習にしばしば参加してきた。（中略）… 背景には、WEFが中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象にしようとしていることがある。ロシアは、金融サービスだけでなく、ロシア連邦内の「すべての」サービスをデジタルで独占するズベルバンク (Sberbank’s)を設立し、WEFが支援する国家金融システムともいうべき新しいモデルの先駆けとなっている。
（中略）
もしサイバーポリゴンでシミュレーションされたような不安定な出来事が起こるとすれば、それはWEFにとっても同様に歓迎すべきことだろう。というのも、現在の世界の金融システムが決定的に破綻すると、ロシアでズベルバンク(Sberbank)が構築しているような官民一体となった「デジタル・エコシステム」の新たな独占企業が登場することになるからである。
（中略）
何十年にもわたって横行してきた常軌を逸した汚職や不正行為の結果、世界の銀行システムが崩壊することは避けられないが、サイバーポリゴンに参加したような裕福な銀行家やエリートは、経済的な略奪や犯罪行為の責任を回避するために、統制された崩壊を行うだろう。
（以下略）
水曜日、世界経済フォーラム（WEF）は、ロシアのズベルバンクとそのサイバーセキュリティ子会社BI.ZONEとともに、新しいグローバルなサイバー攻撃シミュレーションを今年の７月に実施することを発表した。
（中略）
サイバーポリゴン2021の開催はまだ数ヶ月先であるが、これに先立って昨年7月に開催されたWEF主催の同様のシミュレーション「サイバーポリゴン2020」では（中略）… 世界の大手ハイテク企業やIBMから国際刑事警察機構（INTERPOL）までの国際機関が多数参加していた。また、このイベントには意外な参加者も多く、中には伝統的に欧米帝国の利益に反するとされてきた人物もいた。
例えば、Cyber Polygonのイベントのオープニングに選ばれたのは、ロシア連邦のミハイル・ミシュスティン首相Mikhail Mishustinであり、メインホストであるBI.ZONEは、ロシア政府が管理するSberbankの子会社であった。
（中略）
サイバー・ポリゴン・プロジェクトは、世界経済フォーラムとともに、ズベルバンクの子会社であるBI.ZONEが運営しています。ズベルバンクの筆頭株主は昨年の時点ではロシア政府であり（中略）… ズベルバンク（Sberbank ）は、世界経済フォーラムと並んでサイバーポリゴン2020 イベントの公式ホストを務めた。
（中略）
ズベルバンクは、今年3月、世界で初めて独自の暗号通貨「ズベルコイン」とデジタルファイナンスの「エコシステム(ecosystem)」を立ち上げる予定である。ズベルバンクは、「Cyber Polygon 2020」演習のわずか数週間後に、ロシアのルーブルに連動した「安定型コイン」であるズベルコインの登場を発表している。
（中略）
サイバーポリゴン2020でのズベルバンクの活躍は、WEFとの提携や、クラウス・シュワブ氏の歓迎の言葉からもうかがえる。シュワブは、世界経済フォーラムの理事会メンバーであり、ズベルバンクのCEOでもあるハーマン・グレフHerman Grefに感謝の意を示すとともに、次のような警告を発した：
「包括的なサイバー攻撃によって、電力供給、交通機関、病院サービス、社会全体が完全に停止してしまうという恐ろしいシナリオは、誰もが知っていますが、いまだに十分な注意を払っていません。（中略）… サイバー犯罪とグローバルな協力は、世界的なアジェンダの最前線であるべきです。」
（中略）
ここ数年、ロシアは西側諸国に対するサイバー攻撃のスケープゴートとして選ばれてきた（中略）… しかし、ロシア政府が過半数を所有する企業が、演習を主催することで、世界の主要な機関、銀行、企業のサイバー防衛上の弱点を直接知ることができた「サイバーポリゴン2020」について、欧米では何の反発もなかった。今回の Cyber Polygon では、「ロシアのハッカー」という表現が全く見られず、ロシアが主導的な役割を果たしたことは、地政学的な変化が起きたことを示唆している。
（中略）
かつて国際社会を代表してカダフィ大佐に偽りの和解の手を差し伸べたトニー・ブレアは、公職を離れてからも、エリートを代表してこのような国際外交の演習にしばしば参加してきた。（中略）… 背景には、WEFが中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象にしようとしていることがある。ロシアは、金融サービスだけでなく、ロシア連邦内の「すべての」サービスをデジタルで独占するズベルバンク (Sberbank’s)を設立し、WEFが支援する国家金融システムともいうべき新しいモデルの先駆けとなっている。
（中略）
もしサイバーポリゴンでシミュレーションされたような不安定な出来事が起こるとすれば、それはWEFにとっても同様に歓迎すべきことだろう。というのも、現在の世界の金融システムが決定的に破綻すると、ロシアでズベルバンク(Sberbank)が構築しているような官民一体となった「デジタル・エコシステム」の新たな独占企業が登場することになるからである。
（中略）
何十年にもわたって横行してきた常軌を逸した汚職や不正行為の結果、世界の銀行システムが崩壊することは避けられないが、サイバーポリゴンに参加したような裕福な銀行家やエリートは、経済的な略奪や犯罪行為の責任を回避するために、統制された崩壊を行うだろう。
（以下略）
４月１５日の記事で、“「グレート・リセット」が成功するには、アメリカの保守派の人々やロシアを、推進派が打ち負かさなければなりません”とコメントしたのですが、記事を見ると、グレート・リセット推進派は、“中国やロシアなどのBRICS諸国をグレート・リセットの対象”にするために、ロシアと手を結んでいるようです。
“世界経済フォーラム（WEF）をはじめとするグローバリストは、システム全体を崩壊させて、まったく新しいイメージで再構築することを計画している”のですが、計画の中心には、ロシア政府が筆頭株主の「ズベルバンク」と、そのサイバーセキュリティ子会社の「BI.ZONE」がいるということで、“ロシアが主導的な役割”を果たしているとのことです。
近い将来、世界規模の 「サイバー・パンデミック」による世界的な大災害の到来が予測されているのですが、その中心に「ズベルバンク」がいるということで、これからは、こうしたサイバー・パンデミックによる世界的な大災害の到来を「ズベる」という言葉で表現しようかと思います。
こちらの記事のカナダ首相官邸の戦略計画委員会の「ロードマップ」によれば、“2021年第二四半期までに全国民をユニバーサル・ベーシック・インカム・プログラムに移行させる。2021年第二四半期後半にサプライチェーンの破壊、在庫不足、経済的不安定性の拡大を計画的に起こす”という計画のようなので、早ければ、“今年中にズベる”ということかも知れません。
以下は、情報を提供してくださったSho-Momo氏のコメントです。
「世界経済フォーラム(WEF)は、サイバーセキュリティ部門のCyber Polygon(サイバーポリゴン)を通して、サイバー・パンデミックが起こると不穏な警告を繰り返してきました。数年間にわたり、世界的な金融機関・サイバーセキュリティ企業、各国政府、諜報機関などと連携して、シミュレーション・実戦訓練を重ねてきました。
WEFは、世界危機の前に、必ず、事前予告をしてきました。例えば、COVID-19危機の前にも、知られているように、WEF主催の「EVENT201」でパンデミック・シミュレーションが行われ、その6週間後に、武漢からCOVIDの爆発が始まりました。
テクノクラートが結集して、戦略を練り、危機を発表し、プロパガンダし、羊の皮を被り救世主になり、音頭取りして、政・官・学・企業・諜報機関・銀行、その他あらゆるレベルの世界的連携を呼びかけ、何年がかりでシステム構築して来たのがわかります。
COVIDも同様の長年の戦略と実地訓練を重ねた上で、綿密に計画されたことがわかります。毎年シミュレーションして、実地訓練を行い、練り上げてゆく。軍事オペレーションの訓練のようです。その後、グレート・リセット支配層に非常に都合の良いような危機・パンデミックが現実に発生する、というパターンです。
WEFのサーバーセキュリティ機関も、COVID-19パンデミックの関連機関が行なったものと酷似したスケジュールで進行中のようです。2021年7月9日には、毎年行われてきた、WEFのサイバーセキュリティのプラットフォームであるCyber Polygonが開催予定です。
多分、最後のシミュレーションと世界的な連携訓練を実施して実戦に入ると予測されます。世界的なサイバー攻撃によるパンデミックが直近にも起こると再三にわたり警告し続けたことが、いよいよ今夏7月以降に、実地スタンバイに入るというわけです。その後、自作自演の内部のハッカーがテロを起こし、金融機関やサプライチェーンのハッキングし「COVID-19の、10倍のパンデミックとなる」という流れが伺えます。
実施時期は、COVIDのスケジュールと仮定すると、”6”週間後とすれば、8月20日近くに世界中の金融機関とサプライチェーンが攻撃され、現在の金融システムが崩壊、サプライチェーンが一時停止という流れになります。あくまでも仮定です。（ちなみに東京オリンピック開催日は7月23日予定）。
そこで、スタンバイした、デジタル通貨、ユニバーサルインカムへと移行。最後は個人の私有財産権を無くす。そう簡単に行くとは限らないでしょうが。無論、それまでは、偽陽性率90％ー100％のPCR検査が45サイクルというあり得ないCt値によって、全員が偽陽性で感染者と見做され続け、ワクチン接種、ヘルスパス、国民皆デジタルID認証化の方向へ強力に推進されてゆくでしょう。
興味深いのが、WEFのCyber Porigonを率いているのがロシアだということです。プーチン大統領が指名したミシュスチン首相が全体を統括し、ロシア最大の銀行ズベルバンクCEOと、その実戦部隊が子会社のサイバーセキュリティ企業のBI.ZONEです。世界中の銀行・政府・企業・その他諸機関のセキュリティの連携訓練と情報取得を、同時に行なっているという面白い構図です。ズベルバンクは世界初のデジタル通貨を完成しています。
また、Cyber Porlgonのいくつかのビデオを見て、主要メンバーに中国や共産党関係のIT企業の姿が見えません。つまり、世界の金融リセットは、ロシア中心で動いているように見えるということです。
米国大統領選での、ソーラーウインド社のサーバー攻撃のような危機を想定したシミュレーションと訓練が行われていますが、実は、主要メンバーの中に、明らかにCIA、イタリア、バチカンなどと人事交流のある人物も入り込んでいるのがわかります。それらを、ロシアが関係者を訓練して情報収集し、脆弱さなども把握して統括している、という構図です。
これまで、常に、ロシア＝悪、ハッキング＝ロシアがやった！と非難されてきたのは、大衆への情報操作であり、トップレベルでは全く違うことが進行していることもわかります。明らかに、潮流の変化が読み取れます。
デジタル社会の方向性が、中国版オーウェル流の1984デジタル監視型ではなく、ロシア流で流れてゆく可能性が見えてきます。シュワブや元英国首相ブレアなどもロシアを絶賛。金融・商業・上流から下流までのサプライチェーンのデジタル化、ID化、AI化、デジタル通貨を、ほぼ完成させたロシアによるグレート・リセットの流れに向かっているかに見えます。
以上の文脈から見ると、我が国での、みずほ銀行の不祥事は、ロシア主導型の金融リセットに対する親中派・中国CCPの牽制球との見方もできるかもしれません。みずほ銀行はSyber Polygon全体を統括するロシアの巨大銀行ズベルバンクと2016年に業務提携をしています。（Sho-Momo )」