世界規模の危機やパンデミックは事前にウォーゲーム(シミュレーション)を行なっている / 12月9日イスラエルで大規模サイバーセキュリティ攻撃のシミュレーション 〜 市民が偽旗に気づき、別の道を選択する時

読者の方からの情報です。
 みなさまご承知の通り、グレートリセット勢力は、Covid危機、変異株危機、ワクチン接種強制、ワクチンパスポート所持者と未所持者の差別化、全人類のデジタルIDの付与、ベーシックインカムの導入、AI導入による失職、そして、中央政府のデジタル通貨による新たな金融システムの稼働を目指しています。ニューノーマル社会ではコンプライアンス遵守を強制され、パスポート非所持者はグレートリセット後の社会には入れず、社会信用を失い資格も剥奪され、遺伝子ワクチンで遺伝子改変された人々はトランスヒューマンとなり特許取得権者の資産・所有物となり、リアルタイムで所在地や心身状態を監視されて生きる新奴隷制社会の中で生きるように計画されているようです。

その前の段階として、現在、気候異変、サイバーアタックによる金融危機をウォーゲーム(シミュレーション)を行い、実行段階に入っているようです。

SOTN(State of the Nation)の記事にあるように、これらは、すべて偽旗で、同じパターンを臆面もなく続けています。

世界規模の危機やパンデミックは、綿密に事前計画されたもので、開始時期が迫ると、危機が迫っていると発表し、数ヶ月・数週間前になると世界経済フォーラムその他で世界規模の企業連携を呼びかけ、政治・軍事・企業・大学・非営利法人などが協同でウオーゲーム(シミュレーション)を行い、その数週間後に世界的危機が起こる、という同じパターンが続いています。

そこには、「利益と統制強化(支配)」という2つの共通目的があり、それを契機に「大企業は飛躍的に利益を上げる一方で、大衆からは富が奪われ」統制強化が進行するとしています。

最近では、「2021年12月9日、イスラエルで、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃をテーマに、他の9つの国、世界銀行、そして国際通貨基金(IMF)とエルサレムの財務省とともに、シミュレーションが行われました。

「また、今年3月、世界経済フォーラムでも世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションが行われ」ました。記事では、「歴史を振り返ると、これはまさに、本来、あるべきでない権力者が、終わりのない偽旗のために訓練し、準備する方法だ 」としています。

世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションである世界経済フォーラムの「サイバーポリゴン」については、時事ブログで取り上げられていますが、この時期の計画から明らかにズレており、混乱が見られるようです。

また、COVIDについても、同じくイスラエルで、「変異株が”発見”される数週間前に、”Omega”と名付けられたCOVIDウイルスの致命的な変異株の出現に備えて、世界初の”ウォーゲーム”シミュレーションを行った。そのわずか2週間後(11月26日)に、COVIDオミクロン変異株の出現のせいで、非常事態に陥りかけていることが発表」された。

COVIDパンデミック開始前に戻ると、同じパターンが見えます:

「中国がCOVID-19パンデミックを発表する、2カ月前に、政府関係者とビジネスリーダーは、ニューヨークで会合を開き、ブラジルで発生した新型コロナウイルスが18カ月で6500万人の死者を出したという想定のシミュレーション「イベント201」を行った。ジョンズ・ホプキンス・センター・フォー・ヘルス・セキュリティが、世界経済フォーラムやビル&メリンダ・ゲイツ財団とともに開催された。」

「イベント201とCOVIDの変異株を含む、この”ウォーゲーム・エクササイズ”は、これらのイベントが実際に起こる直前に行われた。イベント201は、COVIDの発生が権力者による計画的なイベントであると多くの人々に思わせた。主流メディアや「ファクトチェッカー」は、これを偽ニュースであり、「陰謀論 」であると主張しました。

COVIDでも同じようなことが起きているのではないだろうか? 今回の事件では、私たちの権利や自由が極端に制限され、将来的にいつでも援用できる前例が作られている。」

「権威主義が蔓延し、有事法制が急増し、私たちが権利を犠牲にすればするほど、自由度が低い世界に転落するのを食い止める我々の能力も犠牲になってゆくのです。コロナウイルスの第1波、この第2波、第16波が長い間忘れ去られる記憶となったとき、これらの我々の能力は無くなっていると、あなたは本当に信じていますか?」 - NSA内部告発者、エドワード・スノーデン(VICE)

「今後、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃でも、同じようなことが繰り返されるのだろうか? 我々は、今までとは、違う道を歩む必要がある。政府の指示を待つのではなく、市民が草の根運動を起こし、社会の認識や対話のあり方に責任を持つようになることだ。これは、人々が会話の状態、感覚の作り方、そして自分自身の全体的な状態を変えることを選択したときに起こることだ。」としています。

表面上では、このように、グレートリセットの計画者の目論見通りに、搾取しながら統制強化し、ビッグファーマやビッグテックは空前の利益を上げ、大衆は茹でガエルのように脳を麻痺させられ奴隷化されながら、気がつくと、自由が無い世界に転落するのを食い止める能力すら失ってゆくかに見えます。

しかし、竹下氏の2021/11/29の記事では「果たしてこうしたグローバリストの思惑が実現するかということですが、アメリカの現状やカナダのロマーナ女王の出現を見ても、失敗が確定していると思います。グローバリストの命令に従う秘密結社の上層部、政治家などが次々に粛清されていく様子を、私は「波動」から確認しています。こうした事は、キンバリー・ゴーグエンさんの情報にあるように、ブラック・ロッジが解体されたことで急速に進んでいるのです」とあります。

このような偽旗パターンを認識して、年末そして来年にかけては、冬場にかけて免疫力を高め、基本的な感染症対策、コロナワクチン拒否、ワクチンシェディング対策、残存勢力による直近に計画されている世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃への対策(必要な現金を手元に置くなど)、天体異変や気象変動を装う地震・台風・ハリケーン・水害その他の災害をも想定して、家の中の地震対策、食料備蓄、道路・避難経路・電気・水道・下水道・ガス・交通機関などのライフライン代替点検をしておくことも必要と思われます。

シャンティフーラさんで推薦されているように、個人レベルでは、何があっても良いように備蓄し、万全の準備をすることで安心が得られる。不要な外出や儀礼的な付き合いは避けて”明るく引きこもり”、ガヤトリーマントラを祈り、野心を持たず、できれば人口密度が低い地域で自然とともに心穏やかに暮らし、完全な自給自足は普通は難しいのでキッチンガーデンやベランダガーデンなどを作って最小限の半自給自足を行い、シンプルライフやスローライフ、あまり持たない暮らし(ミニマルライフ)のようなライフスタイルで、夫婦・家族のコミュニケーションを良く取って、いつ死んでも悔いがないように、心を平安に暮らしてゆきたいものです。
(Sho-Momo)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融システムへのサイバー攻撃で模擬実験、10カ国・IMFが参加
引用元)
(前略)
[エルサレム 9日 ロイター] - 国際通貨基金(IMF)などの国際金融機関やイスラエルや米国など10カ国が、世界の金融システムを狙った大規模なサイバー攻撃のシミュレーションを行った。金融市場や銀行への被害を最小限に抑えるため協力体制を強化する狙い

イスラエル財務省が昨年から計画していた「ウォーゲーム」と呼ぶ今回のシミュレーションは、10日間行われた。

今回のシミュレーションは、「高度な」プレーヤーが引き起こした想定で、世界の外国為替や債券市場、流動性、輸出入取引などに影響を与えるさまざまな攻撃が行われた

イスラエル政府高官は、大企業を狙ったサイバー攻撃が多発していることから、このような脅威が起こり得ると説明。現在のサイバーセキュリティーは必ずしも十分に強固ではなく、国際的な協力があらゆる被害を食い止める唯一の方法だと述べた。

今回の取り組みには、イスラエル、米国、英国、アラブ首長国連邦(UAE)、オーストリア、スイス、ドイツ、イタリア、オランダ、タイの財務省高官のほか、IMFおよび世界銀行、国際決済銀行(BIS)の代表者が参加。ビデオ会議形式で行われた。


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偽旗警告:イスラエルが、世界の金融システムへの大規模なサイバー攻撃のシミュレーションを10カ国で実施したのは、世界経済フォーラムが同じことをしたわずか数ヶ月後
引用元)
(前略)
[憂慮すべきことに、今年3月、世界経済フォーラムでも世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションが行われた。歴史を振り返ると、これはまさに、本来、持つべきでない権力を持った者達が、終わりのない偽旗のために訓練し、準備する方法である] 。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

演習では、機密データがダークウェブ上に浮上し、フェイクニュース(例えば「フェイクニュース」というレッテルを貼って真実を検閲する)と並んで、世界的な金融混乱を引き起こすなど、いくつかのシナリオをシミュレーションした。
「本日行われたユニークで画期的な演習は、金融サイバー脅威に直面したときに、各国政府と中央銀行が世界的に協調して行動することの重要性を示している」— イスラエル財務省のチーフエコノミスト、シラ・グリーンバーグ(タイムズ・オブ・イスラエル)

以前にもこれと同じことを見たのではないだろうか? イスラエルは先日、COVIDオミクロン変異株の出現を理由に、非常事態に陥りかけていることを発表した。この発表は、イスラエルが「Omega」と名付けられたCOVIDウイルスの致命的な変異株の出現の可能性に備えて、世界初の”ウォーゲーム”を行ったわずか2週間後に行われた

参照:COVIDの変異株詐欺は、「発見」される数週間前にイスラエルでシミュレーションされていた。(The New COVID Variant Scam Was Simulated In Israel Weeks Before It Was ‘Discovered.)

中国が「COVID-19」の始まりとなる武漢市での謎の肺炎の発生を報告するちょうど2カ月前に、政府関係者とビジネスリーダーがニューヨークで会合を開き、ブラジルで発生した新型コロナウイルスが18カ月で6500万人の死者を出したという想定でのシミュレーションを行った。 このイベントは「イベント201」と呼ばれ、ジョンズ・ホプキンス・センター・フォー・ヘルス・セキュリティが、世界経済フォーラムやビル&メリンダ・ゲイツ財団とともに開催したものだ。

[実はほとんどの人が気づいていない爆弾発言が以下のものである:中国政府はプランデミックの前にもコロナウイルスの訓練を行っており、それは実際のアウトブレイクが始まった場所である武漢で行われた。あなたが偶然だと思うのなら、これも一つの偶然なのかもしれない]。
(中略)

偶然の一致なのか? いや違う、偽旗だ! 
イベント201とCOVIDの変異株を含む、この「ウォーゲーム・エクササイズ」は、これらのイベントが実際に起こる直前に行われた。イベント201は、COVIDの発生が権力者による計画的なイベントであると多くの人々に思わせた。主流メディアや「ファクトチェッカー」は、これを偽ニュースであり、「陰謀論 」であると主張した
(中略)
陰謀のレッテルを貼られたにもかかわらず、パンデミックの初期には多くの学者がこのような考えを共有していた。例えば、生物兵器テロ防止法を起草した法学部教授のフランシス・ボイル(Francis Boyle)は、早い段階でこのような考えを語っていた。

[COVID-19が中国の武漢で開催された世界軍人競技大会中に放出されたというシナリオは 非常に確かなものだ。そのことを述べた信頼できる中国の内部告発者中国から亡命してCOVID-19が中国軍によって設計され生物兵器として配備されたことを示す文書を公開した中国人医師COVID-19が武漢軍人競技から帰国した兵士によってカナダに持ち込まれたと述べたカナダ軍の内部告発者、そして同じく武漢から帰国した複数のアスリートたちがこの ウイルスに感染して病気になった(実際に死亡した者も多い)などの情報がある]。

これらの世界的な大イベントが計画されたものであるかどうかにかかわらず、これらのイベントには2つの共通したテーマがある : 利益と統制である。大企業は飛躍的に利益を上げる一方で、大衆からは富が奪われているように見える

世界の富裕層10%が世界の富の約90%を所有しており、パンデミックの最中にも富裕層は、さらに富を増やしている
政府自身も、世界的な危機から多大な利益を得て、市民に対する権力と支配を強めているように見える。911テロ事件や、それに続く監視体制の強化などがそうである。

COVIDでも同じようなことが起きているのではないだろうか? 今回の事件では、私たちの権利や自由が極端に制限され、将来的にいつでも援用できる前例が作られている

「(”コロナウイルス”は、市民的自由やプライバシーの権利をめぐる現代の最大の問題であると思われます。しかし、誰もこの問題を問いません)。権威主義が蔓延し、有事法制が急増し、私たちが権利を犠牲にすればするほど、自由度が低い世界に転落するのを食い止める我々の能力も犠牲になります。コロナウイルスの第1波、この第2波、第16波が長い間忘れ去られる記憶となったとき、これらの我々の能力は無くなっていると、あなたは本当に本当に信じているのでしょうか? (これらのデータセットが保管されないとでも? それがどのように使われようとも、構築されているのは抑圧のアーキテクチャなのです)」
- NSA内部告発者、エドワード・スノーデン, VICE
訳注:( )内は前後の意味をみる便宜上、リンク先のVICEから訳者が付記。


9.11やCOVIDのような「危機」に対抗するために取られた措置は、すべてが、途轍もない被害をもたらした。ロックダウンを例にとると、ロックダウンがCOVIDそのものよりも大きな被害をもたらしていることを説明する科学や証拠は、まったく無視されている。強制的なCOVID介入の失敗に関する研究は400件以上あるが、成功を示す研究は主流派の中でしか公認されていない。

透明性のある方法で率直に情報が提供されなければ、一般の人々は何を支持すべきかを知ることができない。
政府の施策に批判的な証拠や意見があれば、検閲や嘲笑の対象となる時代である

なぜ私たちは、「緊急」事態の中で善意を装い、市民をコントロールする力を政府に与えて来てしまったのだろうか。今後、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃でも、同じようなことが繰り返されるのだろうか?

今までとは、違う道を歩む必要がある。政府の指示を待つのではなく、市民が草の根運動を起こし、社会の認識や対話のあり方に責任を持つようになることだ。これは、人々が会話の状態、感覚の作り方、そして自分自身の全体的な状態を変えることを選択したときに起こることだ。
引用:ThePulse.one

(DeeplL pro翻訳 チェック修正,付記 by Sho-Momo )

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