• 検索
Home»時事ブログ
画像の出典: トゥルシー・ギャバード国家情報長官 Wikimedia Commons [Public Domain]

ギャバード国家情報長官、世界30カ国・120カ所超の米国支援生物科学研究所の存在を公式に認める

/ ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　「がんと診断され闘病する夫を支えるため」との理由で、6月30日付で辞任を表明したトゥルシー・ギャバード国家情報長官ですが、“12日に動画声明で、海外にある米国関与の生物科学研究所に関する報告書の機密解除を発表しました（7分43秒）”。
　ただ、今回公開されたものは黒塗りとページの脱落により、全体の半分以下（10分6秒）だということです。
　その限られた範囲内でも十分に、これまで陰謀論で片付けられていたものが真実だったことが示されています。ギャバード国家情報長官は、世界30カ国、120カ所以上のアメリカ支援の生物科学研究所の存在を公式に認めました（10分20秒）。
　ウクライナだけで3分の1を占める40カ所以上の生物科学研究所が存在し、炭疽菌・鳥インフルエンザ・エボラ・ペスト・結核などの特に危険な病原体を扱っていた（10分40秒）ことが分かりました。
　“続きはこちらから”のRTの記事によれば、元CIA情報分析官のラリー・ジョンソン氏は、米国が資金提供する生物兵器研究所ネットワークの最終標的はロシアだった可能性があると語っているようです。
　2024年12月17日にウクライナによって暗殺されたイーゴリ・キリロフ中将は、“解放されたウクライナ領土で、我々は軍事生物学プログラムの実行阻止に成功した。そのため米国防総省は、ウクライナでの未完の研究を他地域へ移管せざるを得ない。現在、強い関心の対象となっているのがアフリカである。…コンゴ民主共和国、シエラレオネ、カメルーン、そして南アフリカでの活動である。米国政府側の発注者は、米国防脅威削減局（DTRA）および国務省だ。実施中の研究目的を隠蔽するため、米国政府は外部の実行業者を利用している。「メタビオタ」「クイック・シルバー」「エコヘルス・アライアンス」のほか、計20超の業者や「ビッグ・ファーマ」の企業群だ。”と指摘していましたが、これらが事実であったことが証明されたわけです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
6.13 国家情報長官が爆弾投下を開始　ウクライナの生物化学研究所の実態　ハバナシンドロームの過去の諜報分析を撤回　ヤツの姿も…
配信元）
YouTube 26/6/14
————————————————————————
配信元）
X（旧Twitter） 
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから
画像の出典: いらすとや

［Ｘ］赤ちゃんより先に『ママ』を覚えてしまった犬

＊ユーモア・ゆるネタ, 動物, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
真剣さが違う。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
X（旧Twitter） 26/4/12
画像の出典: Wikimedia Commons [Public Domain] & photo-ac

パランティアの軍事AIシステムを自衛隊に導入しようとする高市政権、自民党によって日本の主権が外資に奪われる危機 /「自民党がいなくなったら日本の半導体産業は復活できる」

, / ＊軍事・戦争, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　高市政権は、パランティアの軍事AIシステムを導入しようとしています。しかしこれが実現してしまうと、日本の主権は外国の民間企業に奪われることになると宇山卓栄氏が厳しい指摘をされています。
　2026年3月にパランティアのピーター・ティールが来日し、高市首相と面談したことが報じられました。しかし実は、パランティアは2019年から日本に進出を果たし、「パランティア・テクノロジー・ジャパン」を設立していました。出資者は損保ジャパンで、営業も損保ジャパンが窓口になり、日本企業にパランティア・システムを売りさばいたそうです。
そして2020年には、パランティアと富士通とで、AIシステムの戦略的技術提携をします。パランティアと損保ジャパン、そして富士通が三位一体となって経営し、ここに防衛省の防衛装備庁が関わりを持つことになりました。
　2026年3月、防衛装備庁は「サカナAI」というスタートアップ企業と軍事AI開発契約を結びます。深田萌絵氏は「そんな重要なことを普通、スタートアップと契約します？」と疑問を投げかけると、宇山卓栄氏は「サカナAIのバックにはガッツリとパランティアがついている。サカナAI自体はほとんど外人部隊の企業で、グーグルのAI開発研究者たちが立ち上げた会社だ。防衛省はここを窓口にして、直接パランティアとは契約していないという立て付けで、現実には頭脳部分でパランティア製のものを導入している。」と実態を知らせました。
　デジタル庁が進めるパランティア製のAIシステムを自衛隊や日本の行政に導入してしまったら、今ですら日本はアメリカの属国状況に置かれているのに、さらに日本はアメリカ側の意のままに操られることになり、今後、継続的なメンテナンスで更新費用も取られ続けることになると言っています。「金は抜かれる、情報は抜かれる、主権は無くなる、これが本当の怖さだ。」と宇山氏は警鐘を鳴らしています。
　最後、岐路に立つ日本は国産の軍事AIシステムを開発できるかということについて、宇山氏、深田氏の見解がともに痛快でした。「日本独自の開発は、やろうと思えばできる。でも潰しているのは自民党の政治家だ。自民党がいなくなったら日本の半導体産業は復活できる。」
「復活させない政治勢力が日本にあるということだ。」
「そう、それが反共団体、統一教会だ。彼らのバックは台湾に繋がっていく。」
「（危険な）高市政権で日本人が目覚めて、ここからはちゃんとやり直そう、半導体も日本独自の工場で独自にやろう、外国企業に金出してやってもらうなんて、そんな情けないことはやめようと舵を切り直したらなんとかなると思う。政府をあてにしてはいけない。」
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
自民党とパランティアの蜜月関係…高市首相も関与？日本の主権を揺るがす巨大な計画とは？　宇山卓栄氏　#716
配信元）
YouTube 26/6/12


【要点を書き起し】
トランプ大統領が仕掛けている戦争は全てAIを使っている。
イランのハメネイ氏殺害の時の居所の特定（ターゲティング）、実行（エンゲージメント）これを行った会社がピーター・ティールのパランティアだった。

パランティアはヨーロッパでは訴訟を起こされていた。ドイツ連邦裁判所は、パランティアの導入は国家主権の喪失につながるとして憲法違反の判決を出した。またスイスでは、やはり主権の喪失につながるとして合計９回にわたってパランティアのセールスを拒絶した。ところがそのことを報道したスイスのメディアに対して、パランティアは提訴した。

その一方で、日本は3月に高市首相とピーター・ティールが面会した。日本は導入する気満々だ。
憲法を改正し、ピーター・ティールが来日した翌日に個人情報保護法を改正すると発表した。

（3:00〜）
日本とパランティアとのこれまでの経緯と歩みを見る。
[第一段階]
実はパランティアは2019年からすでに日本に来ている。「パランティア・テクノロジー・ジャパン」という会社が設立された。出資者は損保ジャパン。さらに損保ジャパンが営業の窓口になって民間企業にパランティア・システムを売りさばいた。

[第二段階]
翌2020年に、パランティアは富士通とAIシステムの戦略的技術提携をした。
他方、富士通は防衛省に入っている。
パランティア、損保ジャパン、そして富士通が三位一体となって会社を経営している構図で、ここが防衛省と関わりを持ち始めた。特に防衛装備庁だ。

Sakana AIという日本のスタートアップ企業がある。
AIには様々な得意分野があり、それらを全部複合させて、全体の統括AIシステムを構築するための企業がSakana AIだ。
2026年3月、防衛装備庁はSakana AIと軍事AI開発契約を締結した。

Sakana AIは、パランティア・テクノロジー・ジャパンと密接な企業だという。
現場で起動する様々な機能を最終的に統合判断、採取決定をするのがパランティア・テクノロジー・ジャパンのシステムとなる。
ヘッドがパランティアで、手足のAIがSakanaAIとなる。
つまり「指揮権をアメリカの民間企業にあげました」ということになる。

防衛省は表向き、契約相手は日本のSakana AIだとしているが、深田氏は「そんな重要なことを普通、スタートアップと契約します？」
Sakana AIのバックにはガッツリとパランティアがついている。
Sakana AI自体はほとんど外人部隊の企業で、グーグルのAI開発研究者たちが立ち上げた会社だ。
ここを窓口にして、防衛省は直接パランティアとは契約していないという立て付けで、現実には頭脳部分でパランティア製のものを導入している。
ここに絡んでいる富士通にしても、Sakana AIにしても、最終的にはパランティアのAIデータセンターに接続されて総合判断するという形になってしまっている。
ユーザーインターフェイスだけは日本製で、ひと皮剥けば全部パランティアということだ。

» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay

甲野善紀氏が語る「生きるとはどういうことか」 ～感覚を研ぎ澄まし、生の本質と向き合う

/ ＊生き方, 日本国内, 生き方, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　古武術の甲野善紀（こうの よしのり）氏の話がとても面白い。
　日本人の感覚が鈍っているのではないかと思われる現代において、「感覚を研ぎ澄ますにはどうすればよいか？」について、甲野善紀氏は“自分が「生きている」ということに対しての「本質的な向き合い」をすることは、すごく大事ですよね。例えば、今は「医療」というのは、とにかく食べられなかったら胃瘻をするとか、とにかく死なないようにするじゃないですか。でも口から食べられなくなったり、そういう普通の生活ができなくなったらもう終わりだという風なね。それを過剰に生かすでしょ。それこそ国の予算だってものすごい食うわけだし。そういう医療のあり方は、すごく問題があると思うんですよね。自分が「生きるとはどういうことか」という自分なりの思想をちゃんと持つべきだと思うし、だから今、若い人がやるべきことといったら、限界集落でも行って無農薬と無肥料で農業をやるようなね（11分24秒）。…色々もう限界まで来ているから、「何か大きく変わるんじゃないですか」としか思えないですけど。（21分17秒）”と話しています。これ以外も、多くの興味深い話をしています。
　ツイートはクリックして全文をご覧ください。甲野善紀氏の考え方が良く分かる内容です。
　2023年9月28日の記事で、COVID-19に関するスレッドを紹介しました。氏は、“本当にいい歳をした大人が、現在の感染対策の「馬鹿馬鹿しさでは済まない愚かさ、弊害」に気づかないというのは、いったい人間として何十年も生きてきて、学ぶべきほどのことは何も学んでいなかったと言えるのではないか”と言っていました。
　これは、「生きている」ということに対しての「本質的な向き合い」を問いかける言葉だと思います。これまでに何度か触れましたが、あと3ヶ月の命、あと3日の命だと医師から宣告されても、まったく生き方が変わらない人だけが、本当の人生を生きている人なのです。
（竹下雅敏）
————————————————————————
【覚醒】日本人が取り戻すべき“本来の力”とは　武術研究家 甲野善紀
配信元）
YouTube 26/5/8
————————————————————————
配信元）
X（旧Twitter） 26/6/6
画像の出典: いらすとや

［Ｘ］イタリアの「ウマレル（Umarell）」

/ ＊ユーモア・ゆるネタ, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
編集者からの情報です。
　イタリアの工事現場ではお馴染みの「ウマレル（Umarell）」。工事を眺めながら勝手にアドバイスをしてくれるおじいちゃんたちのことです。イタリアではユーモアをもって愛される存在のようで、辞書に掲載されたり、資材の盗難防止のために公式にウマレルを「雇用」する自治体まであるそうです！
（ぺりどっと）
————————————————————————
配信元）
X（旧Twitter） 26/4/5
※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
イタリアには、これを表す言葉があります：umarell

それは、退職した男性たちが時間を費やして建設現場を眺めることを指し、通常は手を背中に組んで、静かにすべての詳細を観察しています。

ジョークとして始まったものが、今ではイタリアの街の生活の一部になっています。
単なる好奇心だけでなく、日常、共同体、そしてつながりを保つ静かな方法です。
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 … 4,900