アーカイブ: ドナルド・トランプ

米軍パイロット救出作戦の真相 ~イラン核物質奪取の壊滅的失敗

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月3日にイラン上空で米軍の戦闘機F15E「ストライクイーグル」が撃墜され、パイロットはすぐに発見されたものの、もう1人の捜索のために「ドナルド・トランプ大統領は4日、ホワイトハウスで救出作戦の様子を見守った。」という話になっています。
 しかし、「実際にはイランの核施設への潜入・攻撃が真の目的であったことが判明した」ということです。
 国際原子力機関(IAEA)のラファエル・グロッシー事務局長は、“イランが保有するウランのうち、兵器級に限りなく近い純度60%まで濃縮されたもののほぼ半分が、イスファハンのトンネル施設に保管されており、おそらく今もそこに残っている”と述べていました。
 トランプ大統領はイランから撤退する前に、奇襲作戦でウランを奪取し、世界に大きな「勝利」を宣言する必要があったのかもしれません。しかし、作戦は「壊滅的な大失敗」に終わりました。
 冒頭の動画によれば、米軍は核施設に近い放棄された滑走路にC-130輸送機を着陸させたが、“アメリカの特殊部隊はイラン軍が仕掛けた罠に直接陥りました(1分57秒)。…現場のイラン軍は2機目の航空機が着陸する前にこれを攻撃(2分42秒)…特殊部隊が罠にはまったことに気づいた後、ホワイトハウスの状況室は重大な決定を下しました。核施設に潜入する主要な作戦は、イランの攻撃に囚われた数十人の米国コマンドーを救出する絶望的な救助作戦に変更されました(3分3秒)。…この屈辱的で重い敗北の後、トランプ氏は急いで混乱した複数の記者会見を開き、この失敗を隠し、それをパイロット救助作戦として偽って描きました。(4分22秒)”と説明しています。
 スコット・リッター氏は、“パイロット1人の救出に、なぜ精鋭部隊100人が必要なのか? …ネイビーシールズ(ティア1部隊)。デルタフォース(半個中隊相当)。特殊な爆発物処理班。これらはパイロット救出には絶対に必要ない戦力だ。彼らが訓練しているのは、地下トンネルからの核物質奪取だ。…ではなぜ作戦は失敗したのか。原因はイスラエルの時代錯誤な情報にある。イスラエル軍は前年の6月(乾季)にこの不整地滑走路を調査していた。地盤は固く、問題はなかった。しかし実行は4月(雨季)。湿った軟弱な砂に、重量超過のMC-130はスタックした。機内には極秘装備が満載だった。鹵獲(ろかく)を恐れた米軍は、自らの手で2機の輸送機を爆破した。”と説明しています。
 トランプ大統領が錯乱状態に陥り、4月5日に「クソッタレの海峡を開けろ、この狂った野郎ども、さもないと地獄に落ちるぞ! 見てろ! アッラーに栄光あれ。」と投稿したのは、作戦の「壊滅的な大失敗」によるものだと言えそうです。
 “続きはこちらから”の動画の14分45秒から29分10秒のところで、江学勤(Jiang Xueqin)氏がこの事件を取り上げています。非常に興味深い解説なので、ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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イランとの戦争の背後にあるトランプの資源戦略 ~北米覇権への長期シナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 予測歴史研究家の江学勤(Jiang Xueqin)氏は、“アメリカがイランとこの戦争を戦っている間、ピート・ヘグセス国防長官は、アメリカが北米全土を支配すると発表しました(2分40秒)。……地上侵攻が実行された場合、まず第一にアメリカはこの戦争に負けるだろう。なぜなら地上侵攻は失敗し、イランは地上侵攻に完全に備えているからだ。第二にアメリカが戦争に負ければ、アメリカ帝国は滅びるだろう。なぜなら中東から追い出され、石油と米ドルを世界の基軸通貨として失うからだ。第三に世界経済は崩壊するだろう。だから明らかにトランプは人類史上最悪の大統領であり、完全な道化師だ(9分15秒)。…実際、このすべての混乱は意図的なものです。実際には、このすべての背後に計画があります(10分40秒)。…カナダにも石油がたくさんあります。ベネズエラは世界最大の石油埋蔵量を誇ります。ロシアも石油を豊富に保有しています。…戦争が続いたとしても世界から石油がなくなるわけではありません。世界が石油に関して北米とロシアに大きく依存するようになるだけです。そして世界経済は北米とロシアへとシフトします(13分54秒)。…ゲーム理論の観点から見ると、米国はこの災害から長期的に見て勝利します(19分25秒)。…米国債の最大の保有者は誰でしょうか? 日本、中国ですよね。台湾、シンガポール、香港、インド、これらはすべてアジアです。そしてアジアは中東から大量の石油を必要としていると既に述べました。…以前は、アメリカが多額の債務を抱えているため、これらの国々が米国債の購入を停止するのではないかという懸念があった…ヨーロッパとアジアは肥料とエネルギーをアメリカから必要としているため、アメリカはもはや債務について心配する必要はありません。39兆ドルの債務は問題ではありません。なぜなら、全世界が資源を北米に依存しているからです。この政策は継続できます。ですから、ドナルド・トランプは馬鹿ですが、彼はとても馬鹿なので天才になりました。(23分8秒)”と話しています。
 NGPエナジー・キャピタル・マネジメントの元チーフエコノミスト、アナス・アルハッジ博士は、“明らかな勝者はプーチンとトランプで、その中でも最大の勝者はトランプだ。…確かに米国も短期的には痛手を受けるが、主に長期的には利益が現れるということだ。…主要な受益者は多方面で米国だ。というのも、米国は半導体、コンピューターチップの製造を国内に呼び戻したかったからだ。半導体は韓国でも台湾でも中国でもなく、米国内で作られることを望んでいる。例えばヘリウムの供給を阻止するなどして、その目的を達成している。”と話しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。このようなジャイアニズム全開のドナルド・トランプを、ホワイトハウスのスピリチュアルアドバイザーであるポーラ・ホワイトは「イエス・キリストになぞらえ、彼が裏切られ、逮捕され、でっち上げの罪にかけられた」と語っています。
 このポーラ・ホワイトですが、“日本の世界平和統一家庭連合(旧統一教会)関連のイベントにビデオメッセージを寄せていた…韓鶴子総裁を「マザームーン」と呼んでいる。”ということです。
 こうした連中の目指す世界が完全監視社会であるのは、ある意味必然だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)
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ゲーム理論その18:トランプ世界秩序
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トランプ政権とテクノクラート支配 ~ガザにおける監視社会の実験と「北米テクネイト」構想

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、トランプ政権での「ピーター・ティールや他のテクノクラートたちの影響力」を説明しています。
 “(テクノクラートとは)政府の運営を技術専門家が担う制度で…この技術専門家による統治システムはプライバシーの喪失を伴い、さらに権力の集中と人間行動の管理をもたらすものでした(57秒)。…ピーター・ティールは民間監視企業パランティアの悪名高い共同創設者で、CIAの長年の関与と協力の歴史があります。ティールはまた、ビルダーバーグ・グループの運営委員会メンバーでもあり、このグループは悪名高い秘密組織で隠れた支配階級の利益を代表しています(4分47秒)。…第二期トランプ政権がピーター・ティールの同盟者で、テクノクラートでビルダーバーグ・グループの運営委員会メンバーでもある人物たちで固められていることは明らかだ。最後に注目すべき点は、パランティアのイスラエルへの盲目的な支持とシオニズムの大義に関することだ。2023年11月、パランティアは株主向けの書簡を発行し、パレスチナ人の民族浄化を目指すイスラエルへの支持を強調した。(13分12秒)”と話し、トランプ政権の閣僚の中で、ピーター・ティールとつながりがある人物を具体的に説明しています。
 こうした観点から考察すれば、ドナルド・トランプ自身が終身議長を務める「ガザ平和評議会」と言う茶番は、テクノクラシーによる「人類統治の実験場」だというJ Sato氏の指摘は的を射ていると言えるでしょう。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「北米テクネイト」の構想図を見れば、トランプがベネズエラに侵攻し、グリーンランドを欲しがり、キューバを脅す理由が一目瞭然です。
 パランティア社の請負契約から、国防総省はPalantir AIを軍の基幹システムにし、全米国民を監視していると考えられます。
 これが何を意味するのかを説明しているのが、最後にあるパトリック・ウッド氏の『テクノクラシーの新しい経済学:あなたは何も所有しなくなる』です。ツイートをクリックして全文をご覧ください。
 “世界経済フォーラム(WEF)が構築しているのは、より洗練された、「所有」という概念自体が無意味になる世界です。…ガザ再建計画は、この新システムの実験場となっています。…ジャレッド・クシュナー氏の計画では、ガザを5つのスマートシティへと再建し、230万人の全住民に対し完全な監視とバイオメトリックIDを導入しようとしています。…このプロセスは3つの段階で進みます。…ブロックチェーン、生体認証、AIを用いて、彼らはついにそれを実現しようとしています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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グレート・リセットの裏側:テクノクラシーの最終計画
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日米首脳会談が終了、「自衛隊派兵」は回避したものの追加の対米投資17兆円と屈辱的な日米関係が残った / 盛り上がる「高市ヤメロ!」デモ

 日米首脳会談が終了しました。アメリカは、イスラエルと共に2月28日イランへの騙し討ちのような「先制攻撃」を仕掛け、今なお応酬が続いています。イランの小学校の少女たちを含む一般市民が虐殺されています。高市首相は非難の的のアメリカに率先して訪問し、「世界中に平和と安定をもたらせるのはドナルドだけ」と述べました。厳しく非難されるべき「イラン攻撃」について、日本の記者から「なぜイラン攻撃を同盟国に予告しなかったのか」という質問が出ました。これは日本側の援護射撃になり得る質問ですが、この問いに対してトランプ大統領は真珠湾を引き合いに「日本ほど不意打ちに詳しい国ない」と答え、その場を凍り付かせていました。高市首相はその横でニヤニヤしていました。「国辱」という言葉が浮かびます。
 自衛隊の派兵が約束されなかったことは唯一の成果ですが、予想通りガッツリとお金を貢いだようです。これまで決まっていた86兆円の対米投融資に加えて「10兆円」という数字が出ていたかと思うと報じられる値段がどんどん上がり、ついに日経が「17兆円超」と報じました。「欧州・アジアよりも突出」した円資産がむしり取られていくそうです。「もしこの100兆円を(日本)国内の産業や、インフラや、公共事業や、教育や、福祉や、医療に投資すれば、いったいどれほど乗数効果が生まれて日本人は豊かになっただろう。」
 NHKなど日本を崩壊させるシナリオに組み込まれたマスメディアは、高市首相の訪米が大成功だったと宣伝しているようです。アジア研究所のエマニュエル・パストリッチ理事長は「高市首相がトランプにへつらうのは仕方ない。問題は高市首相個人ではなく、日本人が正直にこの危機を語れるかどうか。国内で日本人がアメリカの危険を正直に話ができない雰囲気だ。これこそが一番心配だ。」と述べています。
 しかし今、日本の各地で「高市ヤメロ!「軍拡ヤメロ!」のデモが盛り上がっています。
(まのじ)
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改憲を急ぐ高市政権は比例代表45議席削減を目指す / 子供の自殺防止を質問された高市首相は統一教会の教義を元に自説を披露

 高市早苗首相と維新・吉村洋文代表が、衆院議員定数を45削減する方針で合意したことが明らかになりました。「元々の目的は身を切る改革だ」と述べていますが、比例代表のみが45議席削減となった場合、国会は自民と維新で80%を占めることになると共同通信が試算しました。しかも定数削減には慎重派と言われる自民党の衆院選挙制度協議会の逢沢一郎座長を交代させました。身内にこのような強硬手段を取ってでも国会を独占しようとするのは、統一教会の悲願、憲法改正して戦争ができる国にするためでしょう。
 3月16日の予算委員会で小沢雅仁議員が「1週間で10人の子どもが命を絶つ深刻な状況に対して、内閣総理大臣としてどのように向き合うか」と質問したところ、高市首相は「多くの子どもさんに伝えたいのは、7代前まで遡ると直系だけで250人を超える御先祖様が子宝に恵まれてすごい偶然すごい奇跡的な幸運に恵まれて一人の命があるということ」という見当はずれな答弁をしていました。その答弁の内容が実は統一教会の「先祖解怨」の教義に基づくものだと判明し、ネット上では批判が上がっています。高市首相が国民のための政治ではなく、日本を戦争と破滅に導くために暴走するのは決して狂っているのではなく、統一教会のエージェントとして剛腕だと言えます。この売国を阻止しようとしない国会議員は統一教会からの援助でもあるのでしょうか。トランプ政権にも統一教会幹部が入り込んでいるそうです。どうりで。
(まのじ)
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