アーカイブ: 食糧危機・備蓄

パンデミックやその他の災害を想定し、何年も前から地下室に食料を貯蔵していたゲイツ夫妻 ~目の前に迫りくる深刻な食糧危機

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月20日の記事で、今回の新型コロナウイルスのパンデミックが、“2019年10月18日のWHOとビルゲイツ財団のシミュレーション”の通りに推移していることを示しました。
 この完璧な予言とも言える「シミュレーション」を、新型コロナウイルスが武漢でまさに発生したと思われるタイミングで発表したゲイツ夫妻は、今後の世界の行方を占う予言者として、大手メディアで「引っ張りだこ」になりそうなものなのですが、なぜか大手メディアは、この「シミュレーション」に触れません。
 これは大手メディアの上層部がカバールの手下であることを意味しているでしょう。
 さて、その完璧な予言者であるゲイツ夫妻は、“パンデミックやその他の災害を想定し、何年も前から地下室に食料を貯蔵していた”というのです。何年分の食料を貯蔵しているのかは分かりませんが、ゲイツ夫妻の行動から、我々も「食料備蓄」をしておく必要があることが分かると思います。
 記事をご覧になって、皆さんはどのように感じるでしょう。「食前の祈りを捧げるとき、苦労せずに食事がとれることに感謝しています。でも世界には、そうではない家庭もたくさんあります」とメリンダ・ゲイツは言っています。
 “「黒い太陽」に祈るのかな? それとも「銀河連邦の宇宙人」かな?”と思うのは私だけでしょうか。
 ハイアラーキーの残党どもが、未だにサナンダだの、大天使ガブリエルだのといった滅ぼされた者の名を騙って、人々を惑わしているわけですが、よほど今回の「最後の審判」で滅ぼされたいらしい。
 「私が要求した謝罪の期間は、すでに終わった。しかし、残党の中には反省し、もう一度やり直したいと思う者がいることも確かなようだ。私の見解は一切変わっていない。あなた達の窓口を通して、地球人にこれまでの悪事を告白し、謝罪すること。これが出来ないのなら、滅びるよりない。これは、最後のチャンスだ。」
 これは、彼らに対する最後のメッセージです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゲイツ夫妻は何年も前からパンデミックに備えていた…財団からコロナ対策へ2億5000万ドルを提供
引用元)
(前略)
メリンダ・ゲイツ(Melinda Gates)は、夫のビル・ゲイツ(Bill Gates)とともに、パンデミックやその他の災害を想定し、何年も前から地下室に食料を貯蔵していたと、4月16日に行われたBBC Radioのインタビューで語った

「ずいぶん前に語り合ったんです。もしきれいな水がなかったら?もし十分な食料がなかったら?どこに行けばいいの?家族として何をすればいいの?」とメリンダ・ゲイツ氏は言う

「そして万が一に備えて自分たちで準備をすべきだと考え、地下室に食料を貯蔵しました」
(中略)
新型コロナウイルスとの戦いに際して、自分たち家族が恵まれているということを、よく認識している。「私たちが今自宅で語り合っているのは、自分たちがどれほど幸運なのかということ」とメリンダは続ける。

「食前の祈りを捧げるとき、苦労せずに食事がとれることに感謝しています。でも世界には、そうではない家庭もたくさんあります」
(以下略)
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世界各地で最大2億5000万人が飢える恐れ 国連が警告
引用元)
国連は21日、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)により、世界各地で「大規模な」飢きんが発生する可能性があると警告した。世界食糧計画(WFP)のデイヴィッド・ビーズリー局長は、大災害を回避するために喫緊の対策を講じる必要があると指摘している。

WFPが発表した「世界食糧危機報告」によると、1億3500万人から2億5000万人が飢餓(きが)状態に陥る可能性があるという。

最も影響を受けるのは紛争や経済危機、気候変動の影響を受けている国々で、WFPは特にイエメン、コンゴ、アフガニスタン、ヴェネズエラ、エチオピア、南スーダン、スーダン、シリア、ナイジェリア、ハイチの10カ国の名前を挙げた。
(中略)
新型ウイルスの影響を受ける以前から、東アフリカや南アジアでは干ばつや、バッタなどが農作物を食べつくす蝗害(こうがい)によって深刻な食糧危機が起こっている。
(中略)
「ほんの数月のうちに複数の大規模な飢きんが起こる可能性がある。もう時間がない」
(以下略)
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配信元)

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ぺりどっと通信62 新型コロナウイルス対策1


新型コロナウイルスの対策などについて書いてみました。
(ぺりどっと)
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皆様、元気でお過ごしでしょうか。
新型コロナウイルスの脅威と奮闘しながら、日々過ごされておられることと思います。

ぺりどっと宅でも、「封鎖された武漢市内での住民の生活」の記事をヒントに、少しでも外出する機会を減らすという意味で、容量350Lの冷蔵庫を新たに購入しました(今まで使ってた100L冷蔵庫も継続使用中)。正直、一人暮らしには大きすぎるのですが、たくさんの備蓄も可能になり買ってよかったです。


ところで冷凍室って何を入れておくものなのでしょうか。この冷蔵庫には二つも冷凍室が付いてるのですが、正直、製氷した氷を貯めておく以外に使い道がない。。。と思ってたら、海苔を保存するのに適しているとの情報をゲット!

ということで、「スペイン風邪が大流行した時に、日本の致死率がとても低かった理由は、日本人が食べる海藻のおかげ!」の記事を参考に、海苔や乾燥もずくをココにしこたま備蓄するようにしました。

沖縄で食べたもずく天が美味しかったのよ

備蓄の話が出たのでついでにお米の備蓄についてをば。

ぺりどっと通信7にてお米を真空状態にして保存する方法をご紹介しました。しかしながら、いつの間にやら、空気が抜けてしまい、真空状態でなくなってしまうこともしばしば。この原因は、圧縮袋のバルブやシール部分の劣化、及びお米の自重による袋へのダメージであると思われます。

お米の保存には、いくつかの方法があります。


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国連食糧農業機関(FAO)、世界保健機関(WHO)、世界貿易機関(WTO)の3機関のトップが「世界的な食料不足が発生する恐れ」を警告!

竹下雅敏氏からの情報です。
 国連食糧農業機関(FAO)、世界保健機関(WHO)、世界貿易機関(WTO)の3機関のトップが「世界的な食料不足が発生する恐れ」を警告しました。新型コロナウイルス対策で、世界の多くの政府が「都市封鎖」に踏み切ったため、“封鎖命令と人の移動制限によって農業労働者の確保や食料品の市場への出荷が不可能になり、農業生産が混乱する”可能性が高いのです。医師不足で医療崩壊が起こるように、農業労働者が確保できない事から世界的な食料不足が起こる可能性があるわけです。
 動画とメイカさんの情報から、中国は危機的状況にあると言えます。「北京の中国政府は共産党幹部らに対し食料を6か月分備蓄しろと指示した」ということです。時事ブログで、新型コロナウイルスによる「都市封鎖」と、将来に起こる可能性のある「世界的な食糧危機」に備えて、最低3か月、出来れば半年から1年の食料備蓄をアドバイスしていたわけですが、やはり思った通りなのです。
 また、本当に3機関のトップの警告の通り「世界的な食料不足が発生」した場合には、既に田舎に足場を築いているか、ダーチャを準備していることが望ましいということを、何度も指摘しました。しかし、様々な理由からどうしても都会を離れられない人は、こちらの記事のベランダ菜園も考慮してください。
 今は、「どうすれば生き残れるか」を考えて下さい。生きてさえいれば、未来は明るいのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナに続き「世界的食料危機」の恐れ、国連とWTOが警告
引用元)
(前略)
【AFP=時事】現在進行中の新型コロナウイルス危機に当局が適切に対応できなければ、世界的な食料不足が発生する恐れがあると、国連(UN)専門機関の国連食糧農業機関(FAO)と世界保健機関(WHO)、関連機関の世界貿易機関(WTO)の3機関のトップが1日、警告した。

 世界の多くの政府がウイルス拡散を遅らせるためロックダウン都市封鎖)に踏み切ったが、これにより国際貿易と食料品のサプライチェーンに深刻な影響が出ている。
(中略)
 FAOの屈冬玉(Qu Dongyu)事務局長、WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェスス(Tedros Adhanom Ghebreyesus)事務局長、WTOのロベルト・アゼベド(Roberto Azevedo)事務局長は連名で共同声明を出し、「食料品の入手可能性への懸念から輸出制限のうねりが起きて国際市場で食料品不足が起きかねない」と述べた。
(以下略)
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ウイルス蔓延で食糧危機が加速か 中共政府が穀物増産を指示【禁聞】
配信元)

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安倍政権による「緊急事態宣言」で選挙は当分の間無くなり、これから起こる経済の混乱や人々の暮らしは想像を絶するものに!〜「経済システムの崩壊」に備えて食糧の備蓄を怠らないように!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が非常事態宣言を出した背景に米保健福祉省の「内部文書」があり、新型コロナウイルスは「SARSやMERSより強度が上回るため、大流行が今後18カ月かそれ以上続く」と記されていたとのことです。スペイン風邪も収束までに2年以上かかっていますから、妥当な予測だと思います。
 長期戦になることを想定したうえで、「ウイルスとの戦い」はもちろんの事ですが、「経済と人々の暮らし」についても考えて行かねばなりません。あべぴょんや阿呆大魔神の顔を思い浮かべてください。今後、まず間違いなく出される「緊急事態宣言」で、選挙は当分の間無くなります。これまでに彼らが日本に対して、どんなことをして来たかを理解している者にとって、これから起こる経済の混乱や人々の暮らしは、想像を絶するものになる可能性があります。
 安倍政権に任せていれば、全て上手く行くと信じている方は、ご自身の信仰に身をゆだねていれば良いと思いますが、そうでない方は「最悪のケース」を想定して準備を怠らないようにしてください。
 “続きはこちらから”の動画は参考になると思います。食糧備蓄は、いずれかならずやって来る「経済システムの崩壊」に備えて、準備しておくように随分まえからアドバイスしていたもので、今に始まった事ではありませんが、今回の新型コロナウイルスのパンデミックで、ようやくこれが射程に入って来たのです。
この「闇」を突き抜けると、「光」の時代がやって来ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「終息に最低18カ月」トランプがヒタ隠す極秘報告書の中身
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

(前略)

今月13日、トランプ米大統領の非常事態宣言が大きなニュースとなった。実はこのとき米保健福祉省はホワイトハウスに内部文書を提出していた。

(中略)

国際政治経済学者の浜田和幸氏が言う。
「報告書は『米政府COVID-19対応プラン』というタイトルで計103ページ。新型コロナが従来のSARSやMERSより強度が上回るため、大流行が今後18カ月かそれ以上続くというのです。米政府が外部への漏出を警戒したのは、このことを知ったら米国民がパニックに陥ると判断したからとみられています」

(以下略)
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NYは得体の知れない危機感にのみ込まれゴーストタウン化
引用元)
(前略)

20日、とうとう州から「全員自宅勤務」命令がおりた。

(中略)

ニューヨーク市内で最初の感染者が確認されたのは3月1日だ。たかだか3週間弱でここまで事態が悪化するか。「自宅勤務」という単語が飛び交うようになったのが9日あたり。(中略)... 街の空気が変わったのは、14、15日の週末。ビル・デブラシオ市長が公立学校の閉鎖を決定すると、そこから一気に社会も閉鎖の一途。州内のレストラン、バーでの店内飲食禁止(配達とテークアウトのみ)、劇場、スポーツジム、ついには美容院やネイルサロンの閉鎖へと、行政による閉鎖政策がどんどん広がっている。

(NY在住ジャーナリスト・佐々木香奈)

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現状は「生き残れるか」というレベルの問題!〜「パンデミック・マーケット」の影響により“約20兆円もの史上最大の損失”が生じている可能性が高いGPIF!近い将来、完全に年金は破綻する!

竹下雅敏氏からの情報です。
 メディアが報じないので、安倍内閣の支持率が上がるという怪奇現象が起こるのですが、金融の崩壊が始まったばかりだと言うのに、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)は「パンデミック・マーケット」の影響によって、“約20兆円もの史上最大の損失”が生じている可能性が高いとのことです。
 経済アナリストの森永卓郎氏は「2008年9月のリーマン・ショックの翌年、日経平均株価は7021円まで下がっている。いまの3分の1だ。今回も、それと同じようなことが起きるのではないだろうか」と言っていますが、今回の金融危機は、リーマン・ショックを遥かに上回る規模で、上手く逃げた人以外は誰も生き残れない巨大な津波のようなものです。
 近い将来、年金は完全に破綻すると考えて良いでしょう。「アビー地獄」が口を開けて待っているというのが今の状況なのですが、多くの人が現状を認識できていません。まともな政権なら、直ちに「国民一人あたり15~20万円」を支給し、消費税をゼロにするでしょう。財源は赤字国債でも政府通貨でも良いです。しかし、いくら生活できるだけのお金、あるいは金(ゴールド)が手元にあったとしても、購入できる食料が無ければお金は意味を成しません。
 多くの人は、イエメンで何が起こっているのかというようなことも、興味を示しません。気付いた時にはすでに手遅れということが、ほとんどなのです。「仕事」の心配をする人たちが多いと思いますが、「生き残れるか」というレベルの問題なのだという認識が必要でしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ「世界同時株安」最もヤバいのは「日本人の年金」の可能性
引用元)
(前略)

安倍総理が「世界最大の機関投資家」と豪語するGPIFは、今回の「パンデミック・マーケット」によって巨額の損失を抱えた可能性が高い。(中略)... 2019年12月末比でみると「国内株式」のベンチマークとなるTOPIX(東証株価指数)は3月13日までに26.7%下落しており、「国内株式」だけで資産の6.675%の損失が生じた可能性がある。また、その他の資産のベンチマークとなる主要インデックスの動きを見てみると、「外国株式」は円換算後で20.5%下落、「国内債券」はほとんど変わらず、「外国債券」は円換算後で2.26%の下落と、軒並み下落している。こうした各資産のベンチマークの騰落率から換算すると、GPIFの資産全体としては2019年12月末比で約12%、金額ベースで約20兆円もの大規模な損失が生じている可能性が高いのだ。

(中略)

新型コロナウイルスの感染拡大の状況は「非常事態を宣言する状況ではない」のかもしれないが、日本の株式市場は「非常事態を宣言する状況」に確実に近付いている。
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配信元)


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