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[キンバリーさん情報]三大天使(偽物)が協定を結んだ「日本の派閥」はヤクザ集団であり、「今、ヤクザが日本を牛耳っていますが、ヤクザは新しい肩書きを得たグループの一つで、ブラック・ドラゴンになったようです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の記事は、2024年8月16日に配信されたキンバリーさんの情報の一部です。この時の情報では、ミカエル、ラファエル、ガブリエルはドラゴン騎士団、ブラックサン騎士団、そして日本の派閥と協定を結び、この惑星で中立を保つために使っていたシステムの多くの鍵を彼らに与えたと言っていました。
 しかし、今回の2024年8月19日配信の情報では、ドラゴン騎士団ではなくてアーミッシュ・コミュニティの指導者たちだったと訂正されました。
 そして三大天使(偽物)が協定を結んだ「日本の派閥」はヤクザ集団であり、「今、ヤクザが日本を牛耳っていますが、ヤクザは新しい肩書きを得たグループの一つで、ブラック・ドラゴンになったようです。」という驚くべき情報を伝えています。
 結論から言うと、この情報は正しいです。ただ、もう少し背景の情報がなければ信じがたいと思いますので、キンバリーさんの情報に出てくるブラック・ドラゴンについて説明します。
 ブラック・ドラゴンは洪門国民党三合会浙江財閥山口組などの組織からなる秘密結社です。中核組織は洪門で、他の組織は洪門の支配下にありました。
 『24/7/29 フルフォード情報英語版』には、“ヘンリー・キッシンジャーと彼のボスであるデイヴィッド・ロックフェラーが私に対して殺害契約を出したことを知らされた。そのため、私はメガホンを持って世界最大の暴力団である山口組の本部に行くことを余儀なくされた。結局、日本の裏社会は私を保護してくれた。同時に、人類の90%を殺すというハザール・マフィアの陰謀と戦うために、ロシア連邦保安庁、CIA、国防総省、MI6、P3フリーメーソンなどのメンバーによって白龍会が設立された。”と書かれていたように、ブラック・ドラゴンは白龍会とも関係の深い組織だと言えます。
 以前のキンバリーさんの情報では、ブラック・ドラゴンはかなり弱体化していたようですが、中核組織は洪門から山口組へと変化したようです。
 記事の中に、“彼らは天皇を日本の中央銀行に送り込み…”とありますが、この天皇は今上天皇のことで裏天皇ではありません。
 また、“日本のグループには1000 年計画や、世界征服のために訓練された人々を世界に浸透させるための特別な学校があり、世界中の科学界や製薬会社などに、彼らの訓練を受けた人たちをたくさん混ぜている”と書かれています。
 この記述だけを見ると、この「日本のグループ」は裏天皇を守護する秘密結社「八咫烏」だと考える人も居ると思いますが、これは違います。
 キンバリーさんの「2023年10月11日」の配信記事には、“日本が2025年に世界の金融システムを引き継ぐことになっていたので、彼らはこれを起動することになっていました。…このプログラムの準備のために、日本には特別な学校があり、多くの人々が自分たちの子供たちを送り込んでおり、これらの人々は2025年にこの計画を実行するために世界中に派遣されました。ニュースでは、ここ数日このシステムを導入しようとした日本の銀行が大規模な機能停止に陥ったことを伝えています。15の秘密軍事組織の1つである日本のアラサカ軍がこのシステムの実装を担当しており、彼らはここ2、3日死に物狂いで働いています。”と書かれていました。
 この配信の前日である2023年10月10日には、銀行間送金システム「全国銀行データ通信システム(全銀システム)」に障害が発生し、三菱UFJ銀行やりそな銀行など11の金融機関で他行宛ての振り込みができなくなっていました。
 キンバリーさんは、このシステムの実装を担当していたのは秘密軍「アラサカ」だったと言っています。「アラサカ」は実在する軍事請負業者で、ACIO公式によれば、“この組織は、最高級の兵器技術、コンピューター、セキュリティ機器を製造していることでも知られています”ということです。
 秘密軍「アラサカ」はブラック・ドラゴンの支配下組織です。なので、先の「日本のグループ」は、アラサカだと考えると辻褄が合います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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千年計画と日本とアーミッシュ・コミュニティーの真実|アーリア人の本当の歴史|08/19/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
配信元)

※動画は配信元でご覧ください(画像をクリックすると配信元へ飛びます)
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【キム・レポート2024.8.19】1,000年以上前、レルムの所有者は3つのグループに地球の支配を約束した|1.黒い貴族 2. 日本の派閥 3. アーミッシュ共同体内の指導者たち|あらゆる宗教の最高評議会はディープ・ステートに関与している|アーミッシュはピューリタン「純粋種族」であり、ゲルマン系アーリア人の原種族に関連している。それは白人であることではなく、アブラクサスに結びついた下層アストラル存在であった|※
引用元)
(前略)

19-AUG-24 NEWS (unitednetwork.earth)
(中略)
前回の放送に戻って、私はブラック・サン騎士団、日本の派閥、そして3つ目のグループはドラゴン騎士団、つまり、誰もが地球を支配することを期待しているグループと約束があったと述べました。それぞれの派閥が、地球上のすべての資産(国民も含まれる)の管理者になるという事実をほのめかす協定がいくつか結ばれていました。資産である私たちも同様に返還されることになっていました。これは、私たちの3人の元レルムの所有者、ミカエル、ガブリエル、ラファエルが出発する前に彼らに告げたことです。

しかし、私たちが知らなかったのは、第三のグループはドラゴン騎士団でもなく、私たちが知っているイルミナティでもなく、銀行家一族でもなく、アーミッシュ・コミュニティの指導者たちだったのです。
(中略)
ブラック・ドラゴンの座に就いた日本のヤクザ集団

ヤクザはマフィア組織として知られ、黒い貴族や他の一族とビジネスをしていますが、彼らはもともと日本の国民党であり、自由の戦士でした。 彼らは日本政府に非常に強い影響力を持っており、日本以外のいかなる外部団体にも忠誠心はありません。
(中略)
今、ヤクザが日本を牛耳っていますが、ヤクザは新しい肩書きを得たグループの一つで、ブラック・ドラゴンになったようです。どの時点でそうなったか、もはや中国を拠点としていないのかは私にはわかりません。しかしこれは、中国が100年以上前にロスチャイルド家から壮大な計画を受け継いだ事実に関して、日本と中国の間で水面下で多くの論争があったためかもしれません。ロスチャイルド家はペアレンツからその計画を受け継ぎ、ペアレンツはマルドゥクからその計画を受け継ぎました。中国が次の超大国になると言われたとき、彼らは日本から借金をし、奪い続けたため、日本経済はしばらくの間、非常に不安定な状態になりました。日本がここ数週間で大きく落ち込んだことはニュースでも見ました 。彼らは地球の支配者になることを望んで熟していたので、それは驚くことではありません。

ですから、彼らもまた、これが本当に起こるのかどうか、疑問に思っています。彼らは天皇を日本の中央銀行に送り込み、彼がこの資金放出の引き金を引けるかどうかを確かめました。そしてこれは、私たちが話した1000年計画や、世界征服のために訓練された人々を世界に浸透させるための彼らの特別な学校にさかのぼります。それは、ゲルマン民族や、ブラック・サン貴族を擁するブラック・サン一族と何ら変わりなく、イエズス会士や世界中の軍隊に所属する人々を多く抱えています。みんなそうです。ですから、日本のグループは、世界中の科学界や製薬会社などに、彼らの訓練を受けた人たちをたくさん混ぜているのです。
(以下略)

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[X]口笛が吹けるセイウチさん…

編集者からの情報です。
なかなか風流な音色ですなあ。
(まのじ)
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配信元)

立憲民主党の代表選挙に名乗りをあげた唯一の積極財政論者・江田憲司氏 〜「日本は世界一の資産大国、どこが財政破綻するんですか?」「国税庁の査察権を財務省から切り離す」

 自民党の総裁選だけでなく、立憲民主党の代表選挙も迫っています。かつて政権交代を果たし民主党政権が誕生した時、消費税増税に反対だった菅直人総理は、財務省の「ご説明攻撃」を受けて「自民党案の消費税10%を基準に考えたい」と変節し、「消費税増税なんてトンデモない」と言っていた野田佳彦氏は「最初は財務副大臣になって財務省シンパに変わって、そして財務大臣の時は完全な信者になり、総理大臣になった時にはもう(ザイム真理教の)教団の幹部ですよ」と、森永卓郎氏が語っています。
 今、名乗りを上げている代表候補の中で唯一、積極財政、消費税減税を訴えているのが江田憲司氏ということで、「桃太郎+」さんが見やすい動画を上げておられました。
 2024年4月22日の衆院予算委員会の質疑では、財務省の財政破綻論を質しています。「日本が持っている保有資金、支払い能力のうち、個人家計の金融資産は(中略)だいたい一人当たり2000万円の金融資産を持っているということで、4人家族だと8000万円ですよ。」「持っている人は持っている、ということをここで示している訳ですね。」「個人に加えて企業と国の金融資産を合わせると1京円の金融資産を日本は持っている。」「世界一の資産大国なんです。どこが破綻するんですか?」「税金を負担する能力の高い人からまともに税金を取らずに、いつも庶民を苦しめる増税に走ってるのが自民党政権じゃないですか。」と言っています。つまり消費税をやめて富裕層からちゃんと徴税しなさいと。
 また財務省について「誰が政権を取ろうが財務省とどう向き合うか(これがポイントで)、全部敵に回すとこんな厄介な存在はないし、かと言って、言いなりになるとろくでもない政治しかできない」と言っています。「財務省の組織力に対抗できる日本における組織はない」なぜなら予算編成権、税制の企画立案、そしてなにより「国税の査察権を絶対に手放さない」と、その最強権力の構造を指摘しています。江田氏は「独立した三条委員会の下に国税庁を置いて財務省から切り離し、公正中立性、政治的独立性を確保する」ことを提案されていました。これが実現すればおもしろい。しかし、そもそも江田氏が代表選に出られるかどうか。
(まのじ)
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配信元)

Telegramの創設者パヴェル・ドゥロフ氏の逮捕劇によりダメージを受けたのは、Telegramが運営する暗号通貨TON(TONCOIN)で、TONレートは8.4%下落して5.78ドルになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 Telegram(テレグラム)の創設者パヴェル・ドゥロフ氏は8月24日にル・ブルジェ空港でフランス捜査当局によって逮捕されました。
 Telegramは、高度な暗号化機能でセキュリティ性能が高いことで知られています。ユーザー同士でのシークレットチャットではメッセージが暗号化され、やり取りしている2人以外は運営でさえもメッセージを見ることはできません。シークレットチャットには一定時間でメッセージが自動で削除される機能もあるので、犯罪に利用され証拠隠滅も可能です。
 モスクワ在住のロシア情勢専門家ニキータ氏の動画では、“彼の行動を見るとやはりユーザーのデータを国家権力に渡さず言論の自由を守ることが彼の重要なポリシーだったことが分かります(2分21秒)…西側社会でも、ユーザーに対しプライバシーと匿名性を守るよう呼びかけ、インターネット上の言論の自由と匿名性に関する政策やテレグラムへの圧力、そしてユーザーデータへのアクセス権を取得しようとしていると、EU欧州連合を繰り返し批判してきました(2分38秒)”と言っています。
 パヴェル・ドゥロフ氏はサイバー犯罪と金融犯罪に関して協力を拒否した罪で起訴されており、彼の事件の捜査は国家サイバー犯罪対策部門と国家詐欺対策部門によって行われている(6分10秒)とのことです。
 8月26日の記事で、タッカー・カールソンのインタビュー動画を紹介しました。この中でパヴェル・ドゥロフ氏は、“前回アメリカに行った時、Telegramで働いているエンジニアを連れて行きました。すると、サイバーセキュリティ担当官かエージェントか知りませんが、私のエンジニアを陰で雇おうとする動きがあったんです。…特定のオープンソースツールを使うように彼を説得しようとしていました。私の理解では、それはバックドアとして機能するものだったのでしょう。…彼らは関係を築き、ある意味、Telegramをよりコントロールしたいと考えていたのでしょう。”と話していました。
 櫻井ジャーナルには「この逮捕を指示した人物はエマニュエル・マクロン大統領だとされているが…黒幕はフランス以外の国だとも指摘されている。」とあるように、ニキータ氏も「今回の逮捕劇の黒幕は、米国であるとの見方が強いようです(8分8秒)」と言っています。
 さらに、“この逮捕劇によりダメージを受けたのは、Telegramが運営する暗号通貨TON(TONCOIN)と言われています。この逮捕劇によりテレグラムのTONレートは8.4%下落して5.78ドルになったそうです。セーフ・インターネット・リーグの代表エカテリーナ・ミズーリナ氏は、ドゥロフ氏の逮捕に米国が関与していると、次のように断言しています。「今回の勾留がロシアの大企業の代表者達が投資してきたTONにとって打撃であることは明らかです。つまり部分的には、米国の制裁政策の継続です。フランス人は今ではいつもそうですが、米国の盲目的な執行者に過ぎません」。そしてさらにテレグラムチャンネル『ナンセンス』では、この「TONブロックチェーン」の開発がブラックロック・コーポレーションなどの暗号通貨独占企業を動揺させたと指摘しています(10分7秒)”とニキータ氏は説明しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【Russia News】8/28 時事ネタ水曜版です🫡‼️
配信元)
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西側で進む言論弾圧
引用元)
(前略)
現在、西側諸国は有力メディアを使い、情報操作で人心をコントロールしようとしている。西側の体制を支配する私的権力にとって都合の良い物語を人びとに信じさせ、操ろうとしているのだが、インターネットには事実を伝える仕組みがまだ残されている。帝国主義者はそれを潰そうと必死だ。

テレグラムのパベル・ドゥロフは8月24日にパリのル・ブルジェ空港で逮捕されたが、その罪状の中に、法執行機関の要請に基づく、法律で認められた盗聴の実施および実施に必要な情報または文書の提供の拒否が挙げられている。この逮捕を指示した人物はエマニュエル・マクロン大統領だとされているが、その文書から逮捕の黒幕はフランス以外の国だとも指摘されている。

フランス政府によるドゥロフ逮捕が許されるなら、どの国の政府でも同じような逮捕が許されることになる。実際、欧米の情報機関はグーグル、フェイスブック、X(ツイッター)などインターネット・サービス会社をすでに支配していると言われている。(この問題は2005年に三一書房から出版した拙著『テロ帝国アメリカは21世紀に耐えられない』でも取り上げている。)

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[YouTube]犯人を教える犬たち

編集者からの情報です。
 実は白一族による犯行で、茶一族になすりつけられた構図に見えてくるのは少々考えすぎやろか。
(ぺりどっと)
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犯人を教える犬たち
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