投稿者：フルフォード
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トランプ大統領の背後のシオニスト
ドナルド・トランプは、シオニスト（ハザール・マフィア）の潜伏スパイとしての彼の本性を現した為、ますます孤立を深め、証明可能な戦争犯罪を犯している、とペンタゴンやCIA情報筋などは口を揃える。CIA関係者が、この状況をどのように説明したかというと、『トランプはトーストされた（＝おしまいだ）』
トランプは、シオニストハンドラーの手引きで、第三次世界大戦を開始しようとしている。これらの宗教狂信者たちはまだ、「ゴグとマゴグ」の戦争を開始し、人類の90％を殺し、残りを奴隷にしようとしていると考えている。
この目的のために、トランプは、ロシア職員が駐在していた
シリア空軍基地への攻撃を命じた。トランプが先週、核武装した
北朝鮮との戦争を始めようとしたのも、そういう理由からだ。
竹下氏のコメント (中略)…米軍は、シリアの空軍基地の被害が出来るだけ少なくなるように攻撃したと考えています。
トランプ大統領も、当然同意の上の出来事だったと思います。
(中略)…トランプ大統領は意図的に狂人のように振舞って、“味方も敵（グローバリスト）も欺く行為”を行っています。おそらくグローバリストは、トランプ大統領が自分たちの手の内に落ちたと思い込んでいるでしょう。記事に書かれているように、トランプは今や寝返って、ネオコンの計画に沿って、ヒラリー・クリントンが行おうとしていた戦略を彼が実行していると思っているでしょう。
フルフォード氏が指摘している通り、
トランプ大統領は12歳の少女のビデオで脅されていた可能性があります。軍部もキッシンジャーもそれを知っていたに違いありません。
そうした状況下でキッシンジャーが出した判断は、シリアの空軍基地に対するミサイル攻撃を実行することでした。
キッシンジャーは戦略家であり、ミサイル攻撃によるロシアとの関係悪化というマイナス面と、攻撃することによるプラス面を正確に量りにかけたと思います。実際問題として、
攻撃したことによって、メディアのトランプ攻撃は静まり、ドル安を望んだトランプ大統領の思惑通りになり、しかも、ロシアの傀儡であるというイメージを払拭することが出来ました。諸々を考慮すると、少なくともトランプ大統領にとって、このミサイル攻撃はプラスに作用したと言えます。
(中略)…
出典：シリアへのミサイル攻撃は北朝鮮の武装解除を目指すキッシンジャーの戦略（2017/04/19）
北朝鮮における駆引き：第３次世界大戦への試みは失敗する
北朝鮮の状況は、シオニストたちによって計画されたものだ。ウルトラマッチョなライバル、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）とドナルド・トランプを挑発して、どちらもメンツを失うことなく降伏することができない状況に持ち込んだのだ。北朝鮮側は、彼らが望むならいつでも、特に、国家創設の父・金日成（キム・イルソン）生誕105周年には、ミサイル類をテストする権利がある、と主張した。『もしそうすれば、我々は攻撃する。』と、トランプは言っている。
そこで、打ち上げ直後にミサイルを爆破させるという、メンツを保てるような解決法が企てられた。北朝鮮人は、トランプの脅しに屈せることなく、ミサイルテストを進めて実行したと主張することができた。シオニストたちは、彼らが詳細不明の秘密兵器でミサイルテストを妨害したことを匂わせることができた。重要なポイントは、シオニストの第3次世界大戦を開始しようとする試みがまたも失敗し、今後も失敗し続けるだろうということだ。
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竹下氏のコメント (中略)…キッシンジャーが考えているのは、北朝鮮の武装解除です。北朝鮮はCIA、ネオコン、江沢民派とつながる瀋陽軍区、旧満州国を作った一族の末裔たち、そしていかがわしい宗教団体といった闇とつながる危険な国家です。中東ではダーイシュ、極東では北朝鮮です。
要するに、CIAが作ったこうしたテロ組織やテロ国家は、第３次大戦の導火線となり得る大変危険な存在なのです。
ロスチャイルド家は、これらの組織を使って第３次大戦を引き起こそうと画策していますが、そうした彼らの計画に乗るように見せて、実はこれらの脅威を解体するために動いているのがキッシンジャーです。なので、この事件が起こった当初から、キッシンジャーの計画は天才的だと評しているのです。ただ、ロシアの価値観から見ると、大変乱暴なやり方だということなのです。
出典：シリアへのミサイル攻撃は北朝鮮の武装解除を目指すキッシンジャーの戦略（2017/04/19）
迫る「株式会社アメリカ」破綻
これらの挑発は、トランプ大統領に、間違いなく機能不全な何かが起きていることを示す一つのサインだ。数週間前、トランプは、アンドリュー・ジャクソン大統領を引き合いに出して、連邦準備制度理事会（FRB）の国有化を仄めかしていた。今では、彼はFRB議長ジャネット・イエレンがもう１期任期を務めることができると言っている。
彼はまた、中国を挑発して『通貨を不正に操作している』と非難していたが、一転して、恥ずかしげもなく中国におべっかを使い、彼らが通貨を操作していることを否定するようになった。
この態度の急変は、5月1日にアメリカの子会社プエルトリコの破産が予期され、その場合、「株式会社アメリカ」の政府にも、さらにもう一度破産の期日が迫ることに関係しているかも知れない。地方債タイプの問題として、楽観的に語られるように努力していたにも関わらず、これは、最終的にワシントンD.C.のシオニストの中枢を倒すような連鎖反応を引き起こすこともあり得る。
https://www.yahoo.com/news/puerto-rico-seen-sliding-toward-bankruptcy-deadline-nears-070022952–sector.html
日本の天皇に近い情報筋によると、P2フリーメーソンロッジとバチカンの代理人である
マイク・ペンス米国副大統領と、古参のロスチャイルドのエージェントであり、
米国商務長官のウィルバー・ロスが今週、東京に来日する。彼らの目的は、「株式会社アメリカ」の問題をさらに再び先延ばしにするために、日本から資金をせしめるためだという。
また、
「ゴールドマン・ファミリー」と呼ばれるグループは、天文学的数字を記した偽造債券を現金化するか、彼らの部下の
小沢一郎を総理大臣に置き換えるかのどちらかを採るよう、天皇を説得しようとしている、と情報筋は言う。いずれも起こらないだろう、と情報筋は言い加える。
竹下氏のコメント
アメリカ共和国が、世界の他の国から、引き続き支持を得ることは確かだが、シオニスト所有の「株式会社アメリカ」は支持されないだろう。地球全体は、彼らの反社会的で犯罪的な行動にはうんざりしている。この兆候は、今ではどこででも見ることができる。
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ここにきて、さらに、とどめを刺す内容が明らかにされました。
動画は、4月25日に、共謀罪に関する参考人として招致された、京都大学の高山佳奈子教授の答弁です。
一般市民への強い規制とは逆に、政治家の汚職や、公権力の私物化、警察や検察など捜査当局による職権濫用、企業による経済犯罪は、非常に重大なものであるにも関わらず、なんと対象犯罪から除外されているとのこと。
特に、一般市民が、警察などによる不当な扱いを受けると、原状復帰できるまでには、大変な時間と労力がかかることを具体的に説明され、強制権力行使への懸念を訴えておられます。
支配者のための法律であるという意味で、共謀罪、見事に一貫しています。