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マイナンバーカードと保険証を一体化させた「マイナ保険証」に、別人の診察データがひも付けられていた! ~「なぜ誤登録されて怒鳴られないといけないのか、不思議でなりません」

竹下雅敏氏からの情報です。
 コンビニでマイナンバーカードを使って住民票の写しや戸籍証明書などを交付するサービスで、別人の証明書が発行される不具合が発生していたのですが、今度は、“マイナンバーカードと保険証を一体化させた「マイナ保険証」に、別人の診察データがひも付けられていた”ということです。
 加藤厚労大臣は「入力時におけるミスがあって、マイナンバーカードにそれ以外の人の情報がくっついていた」と言っていますが、デジタル社会に移行するためのデータ登録を手入力している限り、この手のミスは避けられないですね。
 実際にこの被害に遭った方が「経緯と状況」をツイートしていて、“調べてもらう過程で日本では二重加入できない健康保険がマイナンバーには氏名、生年月日、性別さえ一致したら二重にも三重にも紐付けることが出来る仕様になっているということが分かりました。私のマイナンバーに見知らぬ方の保険証と医療情報が紐付き個人情報が漏洩したことが分かったのです”と記しています。
 驚いたのはこの後で、“誤登録を行った保険組合からは…再度対応をお願いしたところ…「こっちに連絡してくるな!」…「訴えるなら総務省や厚労省に言え!」「何度も電話して業務妨害で弁護士立てるぞ!」と声を荒げキレられ心身ともに疲弊しております。なぜ誤登録されて怒鳴られないといけないのか、不思議でなりません”というのです。
 「日本スゴイ」という論調があふれた時に、日本は破滅に向かっていることを感じましたが、森羅万象を司る「最高晋」エル・アピョンターレの出現以降、日本人の民度はここまで落ちてしまったのです。
 「日本スゴイ」は本当です。強制でもないのに国民のほとんどがワクチンを接種したのですから。世界ではとっくに終わっているのに、まだマスクをして次のワクチンを打つつもりの人がいっぱい居るのですから。急激な民度の低下は、ワクチンの影響もあるのではないかと疑いたくなります。
(竹下雅敏)
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「マイナ保険証」に別人情報 事務処理上の誤りが原因か(2023年5月12日)
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[サンテレビ特集番組] ワクチン後遺症の高校教師と大学教授の訴え「全国の体調不良の子どもたちの救済制度を」「副反応疑い報告制度は医師の裁量が大きく、認めてくれない」日本はついに6回目に

 サンテレビの特集番組がありました。新型コロナワクチンを接種した後、1年半にわたって後遺症を訴えておられる兵庫県内の高校教師と大学教授のお二人を取材されていました。
 元気で、学校の先生という仕事が大好きだという高校教師の方は、明らかにワクチン接種後から体が動かなくなり、頭痛やめまいに襲われながらほぼ1年、寝たきりの生活で現在休職されています。けれども患者の会を通じて、ワクチン接種後に体調不良で悩む子供たちが全国にいることを知り、居ても立っても居られない思いでサンテレビに取材を申し出たそうです。目の前で困っている子供たちを救ってあげてほしいと学校現場に理解と支援を求めておられました。この女性は、ワクチンの後遺症で診察してほしいと伝えると12軒もの病院に拒否をされ、たらい回しにされました。「ワクチンを打ってからこんなことになりましたと言っても、ワクチンでそんなことになりませんよ。精神科の方に行かれてください。うちは診ません、と血液検査も拒否されましたし、打った病院なんて営業妨害だ、出ていけって病院の外まで出されて鍵までかけられました。」
 もう一人、大学教授の方も、コロナワクチンとの関係を認めない医師を問題視されていました。この方はご自身の社会保障の講義で、コロナ後遺症とワクチン後遺症患者の医療や生活の問題について授業をされ、機能していない「予防接種健康被害救済制度」と「副反応疑い報告制度」の問題を論じました。「お医者さんがこれはワクチンの影響だなと認めないと医療機関から副反応疑い報告が上がらない。」「私がこれ副反応ですよ、病院から副反応疑い報告を上げてくださいと言ったんですけれど認めない。かなりお医者さんの裁量が大きい。だから亡くなってしまった方でも副反応ではないとお医者さんがそう思ったら副反応疑い報告に上がらない」「副反応疑い報告の件数も本当に実態を捉えているかどうか微妙だということを知っておいてほしいなと思います。現にここに認められない人がいる。」
 厚労省が全国の各自治体に対して、接種後に遷延する症状(後遺症)への医療体制を構築するよう通知を出したのは2022年3月でした。しかし取材したお二人はそれ以前に病院から報告を拒否されています。番組では「報告に関して『そんなものは存在しない』とバイアス(偏向)が生じていた可能性が高いと考えます。」と伝えていました。
 ワクチン後遺症の重大さがかなり知れ渡ってきたのではないかと思い込んでいましたが、日本はまだまだ病院も人々もワクチンを信奉し6回目に突入するらしい。被害の実態は掴めません。
(まのじ)
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【特集】新型コロナワクチン後遺症を訴える兵庫県内の高校教諭と大学教授
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「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わらない ~捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まる

竹下雅敏氏からの情報です。
 “ずっと前から日本はまともな国ではなかったことが、この3年間で白日の下に晒された”というのは、その通りだと思います。
 時事ブログでは、新型コロナウイルス感染症の専門家会議を「アホなオッサンの集まり」と指摘して来ました。今では、国民のほとんどがこれに同意すると思います。
 2020年3月16日の記事では、“ワクチンが危ないのは、時事ブログをご覧になっている方なら常識の範囲のことだと思います。恐らく、生物兵器である「新型コロナウイルス」をばら撒いた連中は、ウイルスと彼らに利益をもたらす危険な治療薬で多くの患者を殺し、経済の破壊と食糧危機を意図的に作り出すことで、さらに多くの人を殺すことを考えていると思います”とコメントしたわけですが、今ならこれを「陰謀論」とは思わない人が増えたのではないでしょうか。
 「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わりません。捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まります。昨日の記事で見たように、「史上最悪の性犯罪者」であっても上級国民であれば庇護を受けられるのです。
 「民主主義も自由主義もとっくに死んでしまっていた、あるいはただの幻想だった」というのもその通りで、世界に民主主義国家は一つもありません。民主主義が成立するには国民が賢明でなければなりません。
 ウィキペディアによれば、衆愚政治は失敗した民主政を揶揄して用いられた蔑称ですが、“社会的判断力が不十分な多くの市民が意思決定に参加することで議論が停滞したり、扇動者の詭弁に誘導されて意思形成を行い、合理的ではない政策執行に至る場合がある。また知的訓練を受けた僭主による利益誘導や、地縁・血縁からくる心理的な同調、刹那的で深い考えに基づかない怒りや恐怖、嫉妬、見せかけの正しさや大義、あるいは利己的な欲求などさまざまな誘引に導かれ意思決定を行うことで、コミュニティ全体が不利益を被る政治状況を指す”とあります。
 まさにコレですね。「まともな医師、先生、政治家、1パーセント。」という状況では衆愚政治にしかなり得ない。
 「戦時中からまともじゃない」という中で、さらに腐敗した「米国にステルス支配」されているという状況ですが、今ではラーム・エマニュエル駐日米国大使のおかげで「ステルス支配」ではなく、誰が日本の総督であるのかが分かるようになりました。
(竹下雅敏)
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キンバリーさんのチームにより失敗した「環太平洋火山帯で大地震を引き起こす計画」〜 こうしたDARPA、ブラックサンの作戦と繋がっているコブラのレジスタンス・ムーブメント|闇の者たちにより悪魔を呼び寄せることに利用される善良な人々の集団瞑想

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報によると、5月1日0時1分(モスクワ時間)から、「宇宙の光の法則(Universal Law of Light) がコンピュータだけでなく、世界中で施行されました」ということです。
 冒頭の記事の引用元をご覧になると、ダークサイドの存在たちは、万が一、私たちが光の時代に移行したときに、地球に戻るための様々な技術を用意していて、それがディフェンダーAIと呼ばれるものだったようです。彼らは遅くとも5月1日(月)までに地球に戻ることを計画していたが、ディフェンダーAIがすでに無くなっていたため、何も起こらなかったということです。
 もしもディープステートの計画通りに悪魔たち(下層アストラルの存在達)が大挙して闇のポータルを通って地球に戻っていたら、「25万年前に起こったアトランティス戦争を再現することになっていた…おそらく25万年前に見たよりもひどい地獄を作り出すことを完全に意図していた」とキンバリーさんは言っています。
 キンバリーさんは4月28日配信のレポートで、“彼らは今、日本とフィリピンの間の環太平洋火山帯に船を持っています。…環太平洋火山帯で大地震を引き起こすと見込んでいるためです”と言っていました。もちろん、キンバリーさんのチームが、すでにそれをきれいに取り除いていたので、大惨事にならなかったわけです。
 「5月3日に関東地方で大地震が起き、富士山が噴火し日本列島が二分割に割れるらしい」というツイートが出ていたのは、こうした計画が実際にあったためだと思われます。
 5月5日午後2時半すぎ、石川県能登地方を震源とする地震があり、石川県珠洲市で震度6強の揺れを観測しましたが、これは「環太平洋火山帯で大地震を引き起こす計画」が失敗した、と見て良いのではないでしょうか。
 “続きはこちらから”をご覧ください。こうした悪事にコブラのレジスタンス・ムーブメントが関与していたという話です。キンバリーさんは、2021年12月23日の質疑応答セッションの中で、“COBRAとは何者か?”という質問に対し、「COBRAは我々の友人ではない」と答えています。
 キンバリーさんの回答から、コブラのレジスタンス・ムーブメントの動きは、DARPA、ブラックサンの作戦と繋がっていると見て良いのではないでしょうか。 
 2019年1月23日の記事でお伝えしたように、コブラ自身が「光の帰還瞑想は、大成功でした。…さて、一部の方にはショッキングな情報を公表します。…イベント後のある時点で、地球の回転軸に物理的なポールシフトが起きます。…回転軸をシフトさせて、1マイル(1609メートル)の高さの津波を発生させます。…この1.6kmの高さの津波は、残存する地表の全ての不純物をきれいに払拭します」と報告していました。
 地球上のほとんどの生命を、「残存する地表の全ての不純物」と呼び、津波で一掃することが平気で出来るのであれば、環太平洋火山帯で大地震を引き起こすことなど、何とも思わないでしょう。
 時事ブログでは、コブラのレジスタンス・ムーブメントは、地球を意図的に破壊しようとする邪悪なグループの1つだと、これまで何度か指摘しましたが、キンバリーさんの5月1日配信の情報を見れば、その事がさらに良く分かるでしょう。
 コブラは、『拡散希望!2023年5月1日 光のポータル立ち上げ』と題して、“科学的な研究により集団瞑想や立上げ瞑想が人間社会に良い影響を与えることが確認されています。この立上げに参加する皆さんは、新たな黄金時代への道のりを手助けをすることになります”と呼びかけていたのです。
 コーリー・グッド氏も「グローバル集団瞑想への招待」の呼びかけをリツイートしていました。
 キンバリーさんは、“モスクワ時間の今夜の日没に、集団瞑想などについて話されます。世界のどこにいるかによって、タイムゾーンが違ってきます。繰り返しますが、彼らは物事を起こすために、皆さんの集合意識に頼っているのです。皆さんがポジティブなことをしていると思っていても、彼らはそのエネルギーを取り、それを使って、先祖たち(下層アストラルの存在達)が来るための闇のポータルを開けようとするのです”と言っています。
 「新たな黄金時代への道のりを手助けをする」ために集団瞑想に参加した者たちは、このように闇の者たちに利用され、悪魔(下層アストラルの存在達)を呼び寄せることに利用されるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.4.28】25万年後、アトランティス戦争宣言、別名オリオン因果戦争は今日正式に終了!|ベールを含む最後の2年間のクリーニングは、すべてアトランティス戦争が原因|さらに18の協定が期限切れに!|ディフェンダーと呼ばれる別のAIが出現し削除される|地球上には、光、闇、中立の各ポータルが7つではなく、9つ存在する|モスクワにある大きな天国の扉のベールが剥がされ、光の波に備える|血統ファミリーはどのようにして誕生したのか?|彼らは世界の王族なのか、それとも悪魔の継ぎ目なのか?
引用元)
(前略)
(中略)
アトランティス戦争、またはアトランティス大激変期

アトランティス戦争は約25万年前にここで起こり、当時は違うバージョンの人類が住んでいました。その時、下層アストラルビーイングが押し寄せてきて、実質的に地球を支配してしまったのです。
(中略)
この頃、ダークサイドの存在たちは、地球の占領に大成功し、地球での暗黒支配を開始しました。彼らはここにオメガAIを設置し、様々な種類のトラップを多数設置し、万が一、私たちが光の時代に移行したときに、地球に戻るための様々な技術を導入しました。この出来事はサタンと悪魔の帰還であり、彼らは遅くとも5月1日(月)までに地球に戻ることを計画していましたので、昨日から始まっていたことになります。
(中略)
ですから、それらすべての悪魔が戻ってきて、25万年前に起こったアトランティス戦争を再現することになっていたのです。
(中略)
彼らは地球にもう一度、おそらく25万年前に見たよりもひどい地獄を作り出すことを完全に意図していた、ということです。
(中略)
クレイジーな人達が止まらない

翼賛者はもちろん愚かなことをし続けるでしょう。彼らは今、日本とフィリピンの間の環太平洋火山帯に船を持っています。なぜなら、彼らの祖先が残した作り物の物質があり、それが火をつけて環太平洋火山帯で大地震を引き起こすと見込んでいるためです。キム氏と彼女の部隊はすでにそれをきれいに取り除きました。しかし、中国やイエローストーン公園では、彼らの祖先、別名悪魔が戻ってくる準備のために、まだ命令を出しているのです。
(以下略)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

 私達日本国民は、自分たちが日本政府の主人であるのを忘れているように感じます。政府の国民に対する態度に慣れさせられ、国家は国民をれきってしまったようです。国民主権、平和主義、基本的人権の尊重が、日本での最高法規である憲法の3大原則です。ここから日本政府は国民に対して、あまりにも傍若無人の振る舞いをどんどん現在までエスカレートさせているのが分かるでしょう。日本国民は「教育」「勤労」「納税」の3大義務がありますが、日本国家は国民の生命、財産を守る義務があります。日本国家はその義務を守っていますか? 国民を意図的に奴隷労働の状態にもっていきながら、納税では絞り上げています。その上で日本国民の健康と財産を、そして生命まで削りとっています。その最たる振る舞いが「コロナワクチン」の接種です。「コロナワクチン」の目的は人口削減とチップ埋め込みによるロボット奴隷支配であり、マイナカードがそれを後押しします。これはパワー・エリートたちが長年目論んでいたことです。
 日本政府が日本国民にこのような振る舞いを現在でも増長の要因の一つが、911テロ当時の小泉首相の選択態度です。911テロ直後「我々の側につくか、テロリストの側につくか」のブッシュJr. の脅迫選択に「いの一番」に「我々の側に」ついていきますと表明したのが小泉首相でした。ブッシュJr. や背後のパワー・エリートたちが実現しようとしていたNWOは、究極的な共産世界でもあります。ここでは個々人の自由も財産も認めれません。不要とみなされた個人は抹消され、残ったものもロボット奴隷の「ゴイム」です。その目論見に沿っての扱いを日本国民は受けているのです。
 こういった911テロからの全体像や意味を知るのに最適なのが、アーロン・ルッソ監督インタビュ−動画です。映画監督であったアーロン・ルッソは、911テロ前から「我々の側」への勧誘を受けますが蹴ります。あえて「テロリスト側」の人間であることを選択したのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

ロックフェラーの発言


重要なアーロン・ルッソ監督インタビュ−動画は、2007年1月29日の アレックス・ジョーンズによる映画監督アーロン・ルッソへのインタビュー動画です。このインタビューでアーロン・ルッソは、911テロの11ヶ月前のニック・ロックフェラーとの会話の内容を暴露するのです。その後アーロン・ルッソは、残念ながら同年2007年8月4日死亡。死因は不明。



いいですか、この対テロ戦争というのは詐欺です、茶番なんですよ。これを声に出して言うのは容易なことじゃない。なぜって、みんな怖気づくんです。言うと奴らにキチガイ扱いされる。でも真実は、真実は暴露されなければいけない。だから私はこのインタビューを受けてるんです。

アーロン・ルッソがこう語るインタビュー、ニック・ロックフェラーは世界人口を減らす必要があるとして、「これから、それで終わりのない対テロ戦争が始まる。」と語ったとされ、その対テロ戦争の過程で起きる具体的な事柄や意味が以下のように暴露されています。
  • a.アフガニスタンを侵略してカスピ海から(石油の)パイプラインを引く。
  • b.イラクを侵略して油田を確保。
  • c.中東に(米軍)基地を構築してニュー・ワールド・オーダー(新世界秩序)に取り込む。
  • d.ベネズエラのチャベスをやっつける。
  • e. (で)米兵がアフガニスタンやパキスタンの洞窟を探しまわるが、「対テロ戦争」の敵なんかいない。全部が巨大なでっち上げ。政府がアメリカの人々を支配するための手段。彼らがやりたい放題出来るようにするため。
  • f.最終目的は人々にチップを埋め込んで社会全体を支配。

この他としてニック・ロックフェラーが語ったのは、ウーマンリブ運動は我々が資金提供し進めた。その目的は女性からの徴税、それと家庭を壊し学校を子どもたちの家庭にすること」だと明かしています。

上のa. 〜 d. は「対テロ戦争」の始まりの911テロ前からの計画であり、インタビュ−動画の2007年1月29日の時点では、d. は失敗しましたが、これ以外は全て実現していました。

☑ a. は911テロ発生からわずか一ヶ月足らずの2001年10月7日に、米国はアフガニスタンへ空爆し侵攻を開始。この侵略目的はニック・ロックフェラーが語るように「カスピ海から(石油の)パイプラインを引く。」もありますが、麻薬利権の復活・確保・拡大が大でもあったでしょう。

基地近くのケシ畑で働く地元の子どもたちに挨拶するアメリカ海兵隊員
Wikimedia Commons [Public Domain]

アフガニスタンはヘロインの原料のケシの一大産地です。ところが、アフガンのタリバン政権指導者ムラー・オマルは、2000年にケシの栽培を禁止。そこでタリバン政権が標的になったのです。

この結果はNHK、BSの2007年2月21日初回放映「追跡 ヘロイン・コネクション」に出ています。この番組の出だしは「現在、世界に流通しているヘロインの90%を生産するアフガニスタン」でした。侵略でアフガンは完全なヘロイン王国にさせられたのです。

アフガニスタンのアヘンの生産量
Wikimedia Commons [Public Domain]


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