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24/9/16 フルフォード情報英語版:先週末に起こりかけた核ハルマゲドンを受け、緊急世界サミットを招集

 冒頭、「ハザール・マフィアは必死に全面核戦争を起こそうとしており、先週末にはそれがほぼ成功しかけた」と言っています。この核戦争寸前の事態を受けて、「諜報機関の間では、西側諸国の軍事情報機関のホワイトハットとBRICS連合を交えたサミットを開催しようという声が高まっている」と言っています。
 「先週、米国内で核兵器が使用された」という情報がありました。これは「ロサンゼルスのゲティ美術館の地下で発生したもので、地元のニュースでは、マリブ地区を襲った深さ約6マイルのマグニチュード4.7の地震として報道された」というものです。これによって、「DUMB【地下深層軍事基地】が排除された」とのことです。
 大統領選候補のカマラ・ハリスの夫である「ダグラス・エムホフの近親者は、子供向け思春期阻害剤の最大手メーカーである製薬会社アッヴィの株を所有している」ということです。「思春期を阻害すると、拷問を受けた子供たちからアドレノクロムを採取する期間を長くすることができる。なぜなら、思春期を迎えるとすぐにアドレノクロムの生成を停止するからだ。」と言っています。
 不法移民問題について、「オランダは…EUの移民政策からの脱退を要請する予定である。」「ドイツも無制限な移民の受け入れを停止することを決定した。」とあり、さらに他のEU諸国もこれに続く流れになっているようです。
 「先週、BRICSの情報長官たちが集まり、テロ資金供与とマネーロンダリングに対抗することを決定した。これにより、テロの主要スポンサーであるアメリカ、イスラエル、スイスは、ハマスのようなフロント組織を閉鎖しない限り、資金援助を打ち切られることになる。」と言っています。BRICSは「159の参加国が新しい決済システムを採用」するなど、「世界の金融システムを掌握しようとしているため、これを実行できる立場にある」のだそうです。
 自動車産業の未来の姿は、電気自動車(EV)ではなく、水素自動車だと言っています。「テスラEVやすべてのEVは3~5年で時代遅れになる」と言い、タイや日本は水素自動車の生産に取り組んでいるとのこと。また、「石油は無限に存在し、地球によって生産されるものであり、私たちが信じ込まされてきたように、死んだ恐竜から産出されるものではない」らしく、ガソリン車がなくなることはないとのことです。
  • (カナダのトルドー首相)…彼はカナダ国立公文書館が第二次世界大戦後にカナダに逃れたナチスの戦犯900名のリストを公表することを阻止しようとしている。
  • ウクライナでナチスによる核戦争やテロの試みが続いているのは、動員されたウクライナ軍の大多数が持ち場を離れるか、戦闘参加を拒否するか、あるいは軍を離れる方法を見つけようとしているためである。
  • 来週、史上初めて、パレスチナ(ユダヤ)の代表が国連総会で議席を与えられることになる。…これがハザール・マフィアが絶望的になっている理由の一部である。
  • 先週、マレーシア当局は、2つの州にまたがる20の施設に対して一斉捜査で400人以上の子供たちを救出し、『ウスタズ』と呼ばれるイスラム宗教教師を含む171名の大人を逮捕した。…この組織はスーパーマーケットからコインランドリーまで幅広い事業に携わっており、インドネシア、シンガポール、エジプト、サウジアラビア、フランス、オーストラリア、タイなど複数の国で事業を展開している。
  • ドナルド・トランプがメキシコとカナダを含む北米合衆国の初代大統領になるだろうとアジア秘密結社筋は語っている。その証拠に、カナダ、メキシコ、アメリカは、いずれもこの秋に政権交代に向かっている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:先週末に起こりかけた核ハルマゲドンを受け、緊急世界サミットを招集
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先週末にはほぼ成功しかけた全面核戦争


Emergency world summit called for after nuclear Armageddon almost happened last weekend
By
Benjamin Fulford
September 16, 2024
5 Comments
The Khazarian mafia is desperately trying to start an all-out nuclear war and nearly succeeded over the past weekend. This prompted MI6 to send the following warning to the Chinese, the Russians and the US space force:
ハザール・マフィアは必死に全面核戦争を起こそうとしており、先週末にはそれがほぼ成功しかけた。これを受け、MI6【《英》軍事情報活動第6部】は中国、ロシア、そして米国の宇宙軍に次のような警告を送った。

Please refrain from all engagements until such time as we can establish meaningful diplomatic engagement. We have actionable intelligence of fifth columns. Stand down all nuclear capability worldwide. Thank you. xxxxx for Elizabeth II R, CC: Sir Richard Moore, Director General, SIS (MI6).
意味ある外交交渉が確立できるまで、一切の交戦を控えてほしい。我々は内部協力者の確実な情報を持っている。全世界で核戦力を停止してほしい。エリザベス2世に代わり、リチャード・ムーア、SIS(MI6)長官。


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[調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏]エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出している / エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニール・オリバー氏はスコットランドのテレビ司会者、作家で、2021年より英国ニュースチャンネル「GBニュース」のプレゼンターを務めているということです。
 ShortShort Newsさんの元動画は、現在YouTubeから削除されていますが、Alzhacker氏のサイトの記事『ニール・オリバー ホイットニー・ウェブへのインタビュー | トランスクリプト』に全体の翻訳があります。
 この記事から、調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏の発言を要約して紹介します。
 『ユダヤ問題のポイント(近・現代編)―外伝55―乗っ取られた米国〜暴力支配2』で、(ハザール)ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1934年に「全米犯罪シンジケート(NCS)」を立ち上げ、NCSの設立によって米国の暴力支配体制は完成したとありました。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、「全米犯罪シンジケート」はアメリカの軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後もその同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だったと説明しています。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったことから、武器や麻薬の密売などに情報機関が深く関わるようになり、ウォール街の多くの銀行は、マネーロンダリングに依存するようになったと言っています。
 ほとんどのシリコンバレーの大企業にはCIAが関与しており、例えばアメリカ国民を監視し、オンライン上の行動を基にインテリジェンスのプロファイリングを行うデータマイニング企業を設立したピーター・ティールは、CIAから資金提供を受けていた。
 そして、億万長者のピーター・ティールはドナルド・トランプの副大統領候補J・D・ヴァンスと密接なつながりを持つ。
 また、トランプを支援しているイーロン・マスクはある種のヒーローとして描かれているが、彼は米国防総省の請負業者であり、現在は情報機関の請負業者として、米情報機関のためにスパイ衛星を製造し、また脳チップの製造も行っている。
 ピーター・ティールのように共和党と密接な関係にある人物と、エリック・シュミットのような人物を比較してみると、後者は事実上、バイデン政権の主要な側面を運営しており、クリントン大統領の主要な献金者でもある。しかし、この二人は共にビルダーバーグ会議の運営委員会のメンバーなのだ。
 要するに、エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出しているのだ。結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得している。
 その基盤となるのがデジタルID構想であり、国連の2030年までの全アジェンダの要となるもので、それなしではプログラム可能な監視システムは機能しない。デジタルIDは全体的な社会信用スコアのアイデアに不可欠なのである。
 アメリカでは保守派が不法移民対策、有権者不正行為対策、その他諸々の対策として、デジタルIDをそれらの解決策であるかのように売り込もうとしている。
 世界の方向性を変えたいのであれば、デジタルIDに従う必要のないように、自分の生活をどのように設計するかを考えなければならない。
 ホイットニー・ウェッブ氏の住むチリでは、今年のクリスマス直後にデジタルIDが導入される予定で、“今のところは任意ですが、こうしたことはすべて最初は任意で、その後、強制的にしようとするでしょう。基本的に、スマートフォンを持っていなければIDもありません。”と話しています。
 エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのかは、二つ目の動画をご覧ください。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズやエリック・シュミット、キッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいるからです。どのようなビジョンかというと、上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話しています。
 私たちは、脳と機械のインターフェースや遺伝子操作のような、精神強化として位置づけられている多くの事柄を念頭に置いておく必要がある。それらの技術は強化にも弱体化にも使う事が出来る。そして、これらの技術のほとんどすべては、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のようなグループによって、特にその目的のために重点的に開発されてきた、と言っています。
 ホイットニー・ウェッブ氏の話は全体像を捉えていて見事です。こうした観点から新型コロナウイルスのmRNAワクチンやレプリコンワクチンを捉える必要があるのですが、これらのワクチンに反対する人たちでも、全体像を理解している人は殆どいないように見えます。
(竹下雅敏)
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Meiji Seikaファルマ現役社員がレプリコンワクチンを「売りたくない!」という告発の書籍を出版 〜 10月まで残り12日間レプリコンの危険を可能な限り拡散を

「Meiji Seikaファルマ現役社員」による「私たちは売りたくない!"危ないワクチン" 販売を命じられた製薬会社現役社員の慟哭」という書籍が出版されました。Meiji Seikaファルマで「若手のホープとして期待を集めていた影山晃大氏」が2回目のコロナワクチン接種の後、26歳で突然死亡されたことをきっかけに、同僚社員の方々「チームK」がリサーチを始め、「コロナワクチンをめぐる厚労省の施策が、それまでの医療業界の倫理や常識をズタズタにする異常性に満ちていた事実」をつかんだという告発の内容です。Amazonの書籍紹介には「ワクチンの未来を信じるな」「『レプリンコンワクチン』を売りたくない理由」「レプリコンは、誰も幸せにしない」などの目次が並んでいます。レプリコンワクチン製造販売で問題視されている渦中の企業の、その社員たちが出版したことの衝撃に、Trilliana 華さんが緊急スペースを開かれました。立ち上がった社員の方々の勇気を讃え、レプリコンワクチンが開始される10月までの12日間、この書籍を使ってなんとしてもレプリコンワクチンの危険を拡散しようというミーティングになりました。Trilliana 華さんのスペースから注目されるコメントを取り上げました。中でも原口一博議員の"自民党総裁選、立憲代表選に出ている候補者の中に、これほど死亡者を出しているワクチン問題を取り上げる人がいないのは国民を見ていない証拠だ"というコメントは重要でした。
 Meiji Seikaファルマの「良心」は見た。さて「明治製菓ファルマ社の「コスタイベ筋注」の背後に隠れたVLPTジャパンのレプリコンワクチン」はどうか。
(9:20)原口一博議員「この"公益通報"に至るまで、どれほどの葛藤があったか、ここで今(レプリコンを)止めるんだという強い意志に感謝したい。」
(11:10)村上康文氏「医薬品が発売前に、その製造している内部のメンバーからこういう本が出版されるのは初めて。非常にインパクトが大きい。本心から売りたくないという気持ちがヒシヒシと伝わる。」「今後、インフルエンザワクチンをはじめあらゆるワクチンがmRNAになるだろうと予測している。」
(33:40)荒川央氏「今のタイミングの内部告発はすごく勇気がいる。組織内で孤立するかもしれない、生活の糧を奪われるかもしれない、場合によっては命の危険もあるかもしれない。こういう内部告発の人を守って、レプリコンをひっくり返す大きな力になり得る。」「mRNAはコロナワクチンで終わりではない。これからいろんなものをmRNAに変えていこうとしている。レプリコンワクチンは次のパンドラの箱だ。開けてはいけない。」「開発国ですら承認していないものを世界で唯一日本は承認してしまった。これ、日本人を使った人体実験なんですよ。」「目先の利益よりも命が大事、目先の利益を追求したつもりが株価が下がって会社が潰れる。」
(38:00)原口一博議員「公益通報者であるチームKの方々を日本中で強く守らなければならない。」「10月(の接種開始)まであと12日しかない。多くの人に伝えなければいけない。」
(45:00)川田龍平議員「レプリコンワクチンを選択するのは病院だが、自治体、保健所にレプリコンを選択しないよう、住民にも選択できる情報を提供してほしいと働きかけた。国が動かないのであれば、自治体レベルで止めていかなければならない。10月までの2週間、できることをやりたい。」
(48:00)原口一博議員「mRNAワクチンの安全性や害について説明する義務は製薬会社にあり、今の政権にある。その政権に向けて明らかにせよとおっしゃっている荒川先生や村上先生が悪様(あしざま)に言われた。」「日本人がこれだけ亡くなっていて、立憲民主党の代表選や自民党の総裁選でもこのことを誰も言わないのは国民のことを見ていない証拠だ。」
(56:18)加藤正二郎氏「病院長が集まる会合でレプリコンの話をしたところ、今までだったら絶対スルーだったのが、今回は反応があった。流れが変わってきた。」
(1:00:00)後藤均氏「確かに流れは変わったかもしれないが、来診の患者さんはほとんどレプリコンの情報を知らない。」
(1:12:40)原口一博議員「やるべきことは残り12日の間に、どれだけ多くの人に広げることができるか、これが大きな勝負の1つ。テレビしか観ない人は僕らの方がおかしいと思っている。だけど日本人は一定の数を超えると今度は逆の同調圧力を感じる。そこまで一気に広げる。」「オンライン、オフラインでの拡散を。」
(1:16:40)川田龍平議員「首長に直接要請する。また今回のワクチンは病院が選択するので、書籍を通して病院長に訴える。」
(まのじ)
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24/9/9 フルフォード情報英語版:ウォルマート、ニューヨークに軍隊が展開され米ドルの取り扱いを停止 アメリカ大陸の戦いが始まる

 ニューヨーク州では、「最も混雑する交通機関の駅で手荷物検査を行うため」として、実際に州兵が配備されているようです(動画あり)。テキサス、コロラド、シカゴなどでも同様の状態だと言っています。
 メキシコの新聞(英語ニュースではない)は、「9月現在、ウォルマートターゲットダラー・ツリーなどの店舗や銀行、ATMは『損傷した』米ドルを受け付けていない」と報じているそうです。これは、「ラテン系の不法移民が、過去数十年間に麻薬カルテルが倉庫に保管してきた数十億ドルの麻薬資金を持ち込んできたのが真相」だと言っています。
 メキシコにおいて、『司法改革』を巡ってケン・サラザール米大使とマヌエル・オブラドール大統領の争いがあるようです。“オブラドールは裁判官の選挙制を望んでいるが、サラザールは「裁判官の国民直接選挙はメキシコの民主主義の機能にとって大きなリスクである」と主張している”そうです。これは、「メキシコの大富豪のエリート層に有利になるように、米国のエリート層の支配を弱体化させるための外交戦争」であり、「オブラドール大統領が麻薬カルテルから資金提供を受けており、大統領を辞める自分を恩赦してくれる裁判官を任命したいと考えている」からだと言っています。
 8月28日にオランダでは非常に珍しい大規模停電が起こったようで、「国防省のネットワーク障害により、国中で大規模なIT障害が発生したため、飛行機は欠航し、公務員はコンピューターにアクセスできず、警察官は互いにメールを送り合う事態に陥った」とあります。これは、「オランダ王室一家をはじめとする多くの悪魔崇拝者たちをパタゴニアに避難させるためのブラックハット作戦である」と言っています。
 「インドは2018年以降、ヨーロッパへの石油輸出が253,788%増加し、重要な役割を果たした。インドは使用する石油の82%を輸入する必要があるため、明らかにロシア産の石油を洗浄してEUの制裁を回避していた…ロシアの8月の石油・ガス売上高は、前年同月比20%増の87億ドルとなった」とあり、ロシア制裁でロシアは苦しんでいないことが分かります。
 小児性愛犯罪およびトランスジェンダー関連の情報は次のようなものがありました。
  • 国連は、児童の性的コンテンツを合法化する条約を可決しようとしており、それが『私的』または『合意に基づく』ものであるとみなされる場合は容認できるとしている。もしこの条約が締結されれば、小児性愛や児童虐待のある種の常態化に道を開くことになりかねない。
  • 子供たちを『性転換』させるために性器切除を行おうというハザール・マフィア主導の動きに反対する教師を逮捕している。
  • 男性から女性への性転換者の性犯罪率が女性の600倍である
  • なぜ最近の大量射殺事件の加害者は全員トランスジェンダーなのか?
 以下、その他のトピックになります。
  • 米国に入れた約2000万人の軍人年齢の男性が、重要なインフラに対して軍事的な攻撃を始めた…例えばテキサスでは、キューバやベネズエラの武装準軍事組織が石油施設を攻撃している
  • 英国王室のバルモラル城は、毎年行われていた人間の生贄儀式のために、現在スコットランド警察によって捜査中の犯罪現場になっている
  • ロシアが最近ウクライナにあるCIAの秘密基地11か所を押収した…その基地は『DNAやウイルスなどを扱うバイオラボ』であった。
  • サウジアラビア最大の砂漠…ルブアルハリ砂漠は、異常な豪雨の後、…ダムが氾濫し、巨大な湖が形成される異常な光景が見られた。…サハラ砂漠でも似たようなことが起きている。(動画あり)
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウォルマート、ニューヨークに軍隊が展開され米ドルの取り扱いを停止 アメリカ大陸の戦いが始まる
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アメリカの大都市に駐留する州兵


Walmart stops accepting US dollars as troops deploy in New York; the battle for the Americas begins
By
Benjamin Fulford
September 9, 2024
1 Comment
The battle for the planet Earth is intensifying with huge developments in Europe and the Americas. The war in the Americas is especially intense with New York Governor Kathy Hochul saying “I’m redeploying nearly 1,000 members of the New York State Police, MTA Police, an MTA National Guard to conduct bag checks in the City’s busiest transit station.”
地球をめぐる戦いは、ヨーロッパとアメリカ大陸での大きな動きにより激化している。アメリカ大陸での戦いは特に激しく、ニューヨーク州知事のキャシー・ホウクルは「ニューヨークで最も混雑する交通機関の駅で手荷物検査を行うため、ニューヨーク州警察、MTA*警察、MTA州兵の約1000人を再配置する」と述べている。
https://www.governor.ny.gov/news/video-audio-photos-rush-transcript-governor-hochul-announces-five-point-plan-protect-new#:~:text=nearly%201%2C000%20members
New York City residents are now reporting sightings of the National Guard stationed throughout the city. ニューヨーク市民から、市内各所に駐留する州兵の目撃情報が寄せられている。


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リチャード・ヴェルナー教授によるCBDC(中央銀行デジタル通貨)に関する内部告発|デジタルIDと『ヨハネの黙示録』に記述されている「獣の数字666」の刻印について

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月7日の記事で、主にファイザーとモデルナが製造したワクチンの科学分析で、「1ミリリットルあたり300~400万個の自己集合体」の存在を確認したという査読済み論文が出たことをお伝えしました。
 アナ・マリア・ミハルチャ博士は『ワクチンの目的は人間とネットをつなぐこと しかし治療方法はある』の中で、“エリート主義者たちは人工的で無機的な、意識のない消費者を作りたい、そして人類の魂と精神を破壊したいのです”と話していました。
 9月8日の記事では、2018年3月23日のDARPA文書『次世代非外科的神経技術』の記述から、新型コロナウイルスのmRNAワクチンの目的が「神経学的遠隔制御の手段」である可能性を否定できないということでした。
 今回のリチャード・ヴェルナー教授の話は、こうした動きと並行して進められている中央銀行デジタル通貨(CBDC)への警告です。
 リチャード・ヴェルナー教授は『円の支配者』の著者として知られていますが、サウサンプトン大学の経済学教授であり、2003年には世界経済フォーラム(ダボス会議)の「明日のグローバルリーダー」に選出されています。従ってShortShort Newsさんの動画は、リチャード・ヴェルナー教授による内部告発だと言えます。
 “彼らは中央銀行デジタル通貨の話をしたがらない。その見た目が好まれないからだ。私が情報筋から聞いたところでは、いくつかの中央銀行はすでにCBDCの最終段階を完全に開発しているようである。つまり、最初は段階的に、おそらく携帯電話を通じて行われるだろうが、それは中間段階にすぎない。そして最終段階は、小さくなって、米粒大となる。…そう、デジタルIDであり、財布であり、パスポートであり、鍵なのだ。私たちがデビッドカード、クレジットカードで発見したのは、すでにRFIDチップ、つまり非接触でカードを振るだけのシステムに移行しているということだ。マイクロチップを皮膚の下に埋め込んだから、将来は手を振るだけでいいという方向に、私たちを誘導しているようなものである。…そして2017年、ビル・ゲイツが現れ、ユニバーサル・ベーシック・インカムは良いアイデアだが、導入するには時期尚早だと言った。では、何がまだ欠けていたのだろうか? マイクロチップを埋め込む技術はあったが、デジタルIDが導入されていなかったのだ。そこで、COVIDのアジェンダが大いに役立つことになった。”とリチャード・ヴェルナー教授は話しています。
 『ヨハネの黙示録』には、「また、小さな者にも大きな者にも、富める者にも貧しい者にも、自由な身分の者にも奴隷にも、すべての者にその右手か額に刻印を押させた。そこで、この刻印のある者でなければ、物を買うことも、売ることもできないようになった。この刻印とはあの獣の名、あるいはその名の数字である。ここに知恵が必要である。賢い人は、獣の数字にどのような意味があるかを考えるがよい。数字は人間を指している。そして、数字は六百六十六である。(13章16-18節)」とあります。
 「獣の数字666」には様々な解釈がありますが、“世界的に広まっているバーコード(JAN,EAN,UPC)には、左右と真ん中に区切りの数字が入れられていて、 この3つの区切りの線が表す数字は「6」、すなわち「666」を意味します。今の社会では、バーコードがなければ流通されない、すなわち「買うことも売ることもできない」ということになります。「獣」とはコンピューター管理の経済システムのことであるように思えます。”という見解があります。
 また、『インターネットに隠された666』には、“コンピューターをアルファベットで書いてみます。すると「computer」となります。次に、アルファベットをそれぞれA=6、B=12、C=18、D=24…というように「6」の倍数で当てはめていきます。…【C】=18、【O】=90、【M】=78、【P】=96、【U】=126、【T】=120、【E】=30、【R】=108。さて、これを全て足してみましょう。18+90+78+96+126+120+30+108=666。驚いたことに、獣の数字666になるのです。”と書かれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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中央銀行はCBDCを欲しがっている|リチャード・ヴェルナー教授
引用元)
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