2024年11月19日 の記事

中東でのハルマゲドンに向けて、全面戦争へとまっすぐに進んでいるトランプ新政権 〜 シオニスト・イスラエルとその創設者であるロスチャイルド・シティ・オブ・ロンドンの銀行秘密結社の汚い命令に従っている新政権のシオニストたち

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でトランプは「反ユダヤ主義を打ち破り、アメリカのユダヤ系市民を守るために、私が取る手段はこうです。大統領執務室に戻って最初の週に、私の政権はすべての大学学長に通達します。反ユダヤ主義のプロパガンダを止めなければ、大学の認可と連邦政府の納税者から支援を失うことになると。…次に、私は国内のすべての教育機関に通達します。ユダヤ系の学生に対する暴力、嫌がらせ、脅迫を許容すれば、学校は公民権法違反の責任を問われることになると。」と話しています。
 ユダヤ系市民だけではなく、どんな人に対しても暴力、嫌がらせ、脅迫を許容すべきではありません。この当たり前のことが、パレスチナ人に対しては適応されないというのが、トランプを含むイスラエル第一主義のシオニストの頭の構造のようです。
 トランプが駐イスラエル大使に指名した元アーカンソー州知事のマイク・ハッカビーは、“パレスチナ人なんてものは存在しないんです。…ヨルダン川西岸地区なんてものは存在しません。…占領なんてものも存在しません”という完全にイカレタ人物です。
 彼らの頭の中では、パレスチナ人に人権はおろか、どんな権利もないのです。ハワイ州弁護士のアーロン大塚氏は、トランプ新政権を「精神分裂病政権」と言っています。
 米国政治の中枢を自称ユダヤ系の連中が掌握していることから、「イスラエルとイランの対立に米国が傭兵として利用される現状である。」と指摘しています。
 一部の人選において、“腐敗を排除するに適材を登用している”のは「中東でのハルマゲドン」という本当の目的から、人々の目を逸らすためではないかと思われます。
 “続きはこちらから”の記事で著者のヨアヒム・ハゴピアン氏は、“トランプが次期米国大統領となった今…中東でのハルマゲドンに向けて…全面戦争へとまっすぐに進んでいる”と言っています。
 そしてトランプを含めた新政権のシオニストたちは、「シオニスト・イスラエルとその創設者であるロスチャイルド・シティ・オブ・ロンドンの銀行秘密結社の汚い命令に従っている。」と指摘しています。
 記事の引用元によれば、米国の有権者の4人に1人が支持するキリスト教福音派の信念は、“私たちは終末の時を迎えており、キリスト教シオニストは信仰のみに基づいて、キリストの再臨を信奉する側と獣の刻印を押された反キリストを信奉する側との間でイスラエルの北部でハルマゲドンの戦いが起こる”というものです。
 彼らの宗教上の信念から、「イスラエルを熱狂的に支持しなければならない」のです。そしてこれらの信念体系はロスチャイルド家によって依頼され、作成されたスコフィールド聖書によるものだとヨアヒム・ハゴピアン氏は指摘しています。
 そして、“トランプ氏にとってさらに重要なのは、過去に破産した彼を何度も救済してきたロンドンのロスチャイルド一族に対する負債を返済することであり…結局のところ、精神病質の支配者とその手下にとって、人間の群れを間引くことは最優先事項の1位である”とあります。
 時事ブログでこれまでにお伝えしてきた事柄と、基本的に一致する内容だと思います。また、キンバリー・ゴーグエンさんがこうした連中に対して、「あなた方は結局、世界大戦を始めることもできなくなるでしょう。」と言っていたことにも注意しておいてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)



【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】


» 続きはこちらから

[X]乗馬方法の違い、モンゴルスタイル、ブリティッシュスタイル

ライターからの情報です。
動かなーい & パッカパッカ!
(メリはち)
————————————————————————
配信元)

[長周新聞] 秋田県は数%のカドミウム汚染水田を理由に放射線で遺伝子改変された「あきたこまちR」に全面切替 / 低カドミウム米を理由に今後全国で展開されていく計画

 秋田県が「あきたこまち」を「あきたこまちR」への生産全面切り替えを決定し、早ければ2025年には「あきたこまち」が消える可能性があります。時事ブログでは、あきたこまちRについて2023/9/122024/4/23の記事で取り上げました。
 今回の長周新聞の記事では、秋田県立大学名誉教授・谷口吉光先生が「あきたこまちRの全面切替は大変問題の多い政策で、撤回すべきだ」という立場で、その問題点と秋田県への要請をまとめておられました。
 秋田県は「こまちRには放射線が残っていないから安全だ」と説明していますが、こまちRの安全性の問題は「放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性」だと指摘しています。
 また「こまちR全面切り替え」になれば、生産者があきたこまちを作付けしたくても、消費者があきたこまちを食べたいと思っても、あきたこまちの種子は提供されず、生産者の作付けの権利も消費者の食べる権利も奪われます。
 あきたこまちRはカドミウム対策でできたお米ですが、カドミウム汚染水田は秋田県内の農地の数%です。なぜ秋田県全体をこまちRに切り替えなければならないのか、カドミウム汚染土壌に対する対策はこまちR以外にもあるのに、なぜこまち Rでなければならないのかと疑問を投げかけています。
 「長年かけて築き上げた全国屈指のブランド米」あきたこまちを見捨てて、こまちRに切り替えた場合、消費者は食べてくれるだろうか、売れ残った場合の補償はどうなるのかというリスクも懸念されています。農水省はリスクについて「生産者の自己責任で、農水省は補償するつもりはない」と回答しているそうです。
 谷口先生は、秋田県の取るべき選択肢として第一に「こまちR全面切替を撤回する」ことを求めています。第二に、どうしても全面切替にこだわるなら、「大規模な消費者アンケートを実施して、消費者がこまちRを食べてくれるというデータを示す」「県民誰でも参加できる公開討論会を開催して、この問題の是非を議論してもらう」「こまちR全面切替に関する県民アンケートを実施して、県民の多数がこまちRを支持するというデータを示すこと」を要求しています。
しかしこれまでの秋田県の対応を見ていると、危険な「あきたこまちR全面切替」こそが目的で「カドミウム対策」というのは後付けの理由に思えます。長周新聞は「なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。」と指摘しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「あきたこまちR」全面切替が持つ問題点 秋田県立大学名誉教授・谷口吉光
転載元)
(前略)
 秋田県は2025年から県産米の7割以上を占める「あきたこまち」の種子生産をやめ、「あきたこまちR」に全量転換することを決定・発表している。「あきたこまちR」とは、カドミウムを吸収しないよう重イオンビーム放射線を使用し遺伝子を破壊してつくられた「コシヒカリ環1号」との交配種で、カドミウムの低吸収性を持つ。国や県は「味はあきたこまちと同等」「突然変異が生じる仕組みは(自然界と)同じ」「カドミウム低減対策は必要」などとして推進する姿勢だが、遺伝子の改変とかかわった食品としての安全性の問題、流通のさいの表示問題、生産者・消費者の権利などさまざまな問題が指摘されており、これまでも多くの生産者団体や消費者団体が緊急要請に加え、集会や署名名活動をおこなっている【本紙既報】。なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。今回、あきたこまちRの全面切替問題について、秋田県立大学名誉教授の谷口吉光氏に依頼し、この問題について寄稿してもらった。
(中略)

1.「あきたこまちRはあきたこまちと同じように安全だ」という県の説明には無理がある。
(中略)
 第一に、こまちRの安全性で問題になっているのは、放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性だからです。ところが、県は遺伝子の形質改変の危険性については説明していません。これは議論をすり替えたといわれても仕方がありません。(放射線育種の安全性については、こまちRに使われた重イオンビーム照射はガンマ線照射より遺伝子を傷つける力が格段に強いという指摘があります)。

 第二の問題は、食の安全に対する消費者の不安をまったく理解していない点です。食の安全・不安についてはさまざまな立場の違いがあります。重イオンビームを放射されて形質改変されたこまちRを安全だと思う人もいれば、病気やアレルギーや環境などを考えて、こまちRを食べたくないと思う人もたくさんいます。こまちR導入に当たっては、遺伝子改変に不安を感じている人がいることを尊重するべきです。ところが県の説明は「従来の手法で開発されたお米と同様に安全なものです」と決めつけた一文だけです。まるで「この説明で納得しない人は相手にしない」と決めつけているように感じますし、とても県民の不安に寄り添う姿勢とはいえないでしょう。私には、科学を振りかざして「安全性を押しつけている」としか思えません。

 どんな技術にも100%確実はありません。農薬や食品添加物の歴史を見ると、国が「安全だ」と言って導入したあとで「やはり危険でした」として禁止するという事例がたくさんありました。多くの県民はこうした歴史を知っています。だから、県が「こまちRは安全です」といっても、「そんなことを言ったって、あとで危険でしたというのではないか」と思っています。
(中略)

» 続きはこちらから