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17/10/13 フルフォード情報英語版 [番外編]:仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 6/6

 白龍会が何故かいきなり出して来た超なっが~い報告書、これでようやく最終回です。ほんと最後まで仮想通貨のことしか語っていないというorz
 経済学自体が訣分からんのにコンピューターの最新技術までこんがらがって、訳していて「んなもん知るかーっ」と何度ちゃぶ台ひっくり返しかけたことか。こちとら株すら手を出したこともないのに、そんなに勉強しなきゃ駄目ですかね(涙目)。
 前回は、『ダ・ヴィンチ・コード』っぽい象徴学やらカバラの数秘術やらで、文系でも附いていける内容でした。今回も前半はロゴマークだの、ライバル同士の人間関係だので、気軽に「へぇ~」ボタンを押せる話題です。
 但し後半から、コンピューターおたくの世界に再び突入します。最後ですので、なんとか耐えてくださいませ。要するに「安全性と秘匿性がまだまだなんじゃね?」って話がしたいみたいです。でも金融の未来は仮想通貨だよん、と。
 私、最後まで理解出来なかったのですが、なんでそもそも白龍会がこんな話するんですか。いやまぁ、内部の勉強会の覚え書きだろうと情報の共有は有り難いんですけどねぇ……ガチ理系で訳しながら意識飛ばしかけました。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 6/6
投稿者:フルフォード

象徴としての林檎


象徴学というものはテクノロジーの世界で常に重要な位置を占めていた訣だし、スティーブ・ジョブズが採用した半分齧られた林檎のシンボルは、多少なりともエデンの園へのそこそこ分かり易い関連性を有している。スティーブ・ジョブズはカリフォルニアの仏教徒であった訣だから、智慧と悟りの追及それ自体が悪いものだとは考えていなかったであろうし、我々としては暗黒の世界のために動いているのはビル・ゲイツの方だったのではないかと疑っている。

pixabay[CC0]


どちらにせよ、奇妙なことにスティーブ・ジョブズが果物だけを摂取するダイエット、つまり“エデンの園ダイエット”を取り入れたことは彼の死に何らかの影響を与えたかもしれない。その上、林檎を食べて死んだ初のテクノロジストはジョブズではないのだ:コンピューター科学の先駆者の一人アラン・チューリングは青酸カリの塗られた林檎を食べて死んだ。聖書のエデンの園から何千年経過しても、林檎というのは悪魔が好んで使う兵器のようである。


ライバル関係


テクノロジー【業界】の人間が繰り広げるライバル関係というのは何も新しいことではなく、ビル・ゲイツとスティーブ・ジョブズのライバル関係は詳しい裏付けが揃っている。同様に【第四回で登場した】アーケード・シティないしはスウォーム・シティのプロジェクトも、共同創業者間で仲違いを経験した唯一の仮想通貨プロジェクトではない。いつだってコンピューターおたくと大金をひとところに集めれば、“おたく戦争”の舞台が整うというもの。

先に言及したエターニティのプロジェクト【※これも第四回に登場。スウォーム・シティと共にハッキング攻撃を受けた三社の一つ】は主要な開発者の一人、ザック・ヘスと仲違いしている


今年の初めには、ネムが元のチーム・メンバーである武宮誠と公開で論争をしていた


そしてクオンタム・レジスタント・レジャープロジェクト(QRL)は元チーム・メンバーのジョマリ・ピーターソンと公開の口論を繰り広げた


仮想通貨の安全性


QRLプロジェクトはそれ自体が興味深い。“クオンタム・セキュリティ”つまりクオンタム【=量子】コンピューターが仕掛けるハッキング攻撃からの安全性を提供するのが主要な目的だからだ。

ビットコインなど他の仮想通貨は、量子コンピューターにおける現時点での最先端による攻撃に対して安全だと想定されているものの、量子コンピューター技術業界でいきなりの躍進が起これば、殆どの仮想通貨の安全性はすぐさま危険に曝されることになる。それと同時に、スパイ機関や其の他の集団ならば現在【ですら】、大衆に知らされている以上の量子コンピューター能力を有している可能性もあるのだ。

QRLの白書から:
「2015年8月にNSA【アメリカ国家安全保障局】が表向きは量子コンピューター的な懸念により、楕円曲線暗号を廃止する予定だと【発表】しました。

現時点で量子コンピューターがどれ程進化しているのかも、ネット上で共有される仮想通貨プロトコルがポスト量子安全性【※量子コンピューターの攻撃に耐えうる安全性】を有することが出来るよう、この【量子コンピューター】業界における飛躍的進歩が多少なりとも公開してもらえるのかも、判然としません。

それなりに反組織的な起源を持つビットコインは、量子コンピューターの敵に廻る最も初期の標的だと見做される可能性があるのです。」

QRLプロジェクトは先に挙げたイオタ・プロジェクト【※やはり第四回に登場】の競合相手となる。この二つが量子【コンピューター】レベルの安全性を主張している主要なプロジェクトだからだ。しかし、先に指摘したように、イオタ・プロジェクトのコードは既に致命的な欠陥を含んでいることが見つかっている。ということで、量子【コンピューター攻撃への】耐性を有し、今のところいかなる形でも危険に曝されたことのない唯一のブロックチェーンとしては、QRLが筆頭格なのだ。


仮想通貨の秘匿性


ブロックチェーンの安全性は懸念すべきことだが、プライバシーも同様である。元祖仮想通貨(ビットコイン)は設計上、匿名性を有していたが、秘匿性は無かった。つまり、全ての取引が公けに見ることが出来たが、特定の個人や企業の名前が関連付けられることは無かった。

しかし、ほんの少しの探索やデータマイニング【※大量のデータから情報を抽出すること】を行なえば、一部の事例においては特定の取引を特定の個々人と結び付けることは可能なのだ。

これは自分たちの取引が秘匿されるのが当然だと思っていた人々にとっては、明らかに大きな問題である。クレジットカードやポイントカードや情報セキュリティ侵害の世界において、それが間違った思い込みだとしてもだ。
そこで幾つかのプロジェクトが秘匿性の問題を修正すべく誕生した。その中で最も有名なのがイスラエルのジーキャッシュプロジェクトで、“ブラックボックス”に相当するブロックチェーンを作り出した。つまり完全に秘匿されたブロックチェーンだ。

唯一の問題点は、もし元々のブラックボックスのセットアップ過程(“儀式”と呼ばれている)が何らかの形で損なわれた場合は、製作者に仮想通貨を際限なく“プリント”する白紙委任状を与えてしまうことだ。元祖仮想通貨の設計者たちが何としても避けたいと思っていた点である。

ある意味、仮想通貨全般が、政府や中央銀行や銀行カルテルの身勝手な紙幣印刷に対する反応ないしは解決策として見做されうる存在だ。

もし仮にジーキャッシュのチームやその監査人たちが強硬に言い張るように、ジーキャッシュを作り出す“儀式”がいかなる形でも損なわれなかったとしても、仮想通貨コミュニティには少なくとも一定程度の疑惑があるからこそ、当該プロジェクトやジーキャッシュの価格に対する主な逆風となっているのだ。

しかしながら、我々は真正の秘匿性を有する仮想通貨を作り出すという彼らの試みには称讃している。


金融の未来


まとめると、仮想通貨は人々がお互いに資産の所有権や富を取引し、貯蓄し、記録する最優位の手段になる高い可能性がある。少なく見積もっても、我々はブロックチェーンを基にした世界金融システムという未来へ急速に向かっているのだ。

ということで、大量のベンチャー資本がこの業界に参入して来ており、多くの興味深い新興プロジェクトが芽吹いている。【そして】大金が関わるといつもそうだが、悪質な勢力が支配を確立しようと試みている。しかしベンジャミンのブログの読者ならよく御存知だろう。奴らの余命はあと僅かだ。


白龍会が非公式に推薦するもの:
買い:ETHBATLINKBOXICNZRXAEEDGSWTARTQRL 売り:BNTIOTAARCBMCDGDXEM どちらとも言えず:BTCDCNZEC


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の解説部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して見出しを入れ、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。原文にはないツイートや画像も加えています。


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フルフォード氏本人から快く許可をいただき、英語版レポートをシャンティ・フーラで翻訳して転載させていただいております。ただ、フルフォード氏の活動を支えるためにも有料の日本語版メルマガを購読して応援してもらえると有難いです。皆様、どうぞよろしくお願いいたします。

Writer

Yutika

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関西の英語塾で教えつつ、翻訳業(英語&仏語)をしております。


17/10/13 フルフォード情報英語版 [番外編]:仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 4/6

 前回は、各種トークンの交換や取引をする取引所といった技術的な側面でも熾烈な争いが繰り広げられているのを見ました。
 既存の取引所、つまり大手銀行が噛み付いたり、世界有数の経済誌がタイミングよく特定の事業をディスる記事を発表したり、外野も巻き込んで足の引っ張り合いです。バンコールとか、わたしゃ「イスラエル」と言われるだけで身構えますけど(笑)
 前回最後に登場したコーネル大学は、今回冒頭に登場するブログを書いている教授の所属先なのですが、ニューヨーク(=東海岸)版のシリコンバレー(=西海岸)を作ろうとしているそうです。
 要するにコンピューターおたくが集う訣で……純粋に研究している分には楽しそうなのに、やがては第二第三のビル・ゲイツ(優生学の人口削減ワクチン&NWO推進派)が生まれてしまうんですかねぇ。スイスのツークの仮想通貨バレーなぞ、最初っからロスチャイルドのお膝元ですし危険度マックス。
 仮想通貨なんでどーでもえーがな、と思っている皆さま、この第四回目からとあるハッキング攻撃を題材にオカルトの世界へ入り始めます。残り第五回、第六回はイルミナティ祭りですね。お楽しみ(?)に。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 4/6
投稿者:フルフォード

ハッキング攻撃で被害を受けたのは何故か三つの会社だけ


上記【※前回のエミン・グン・シーラー教授】のブログに掲載された記事では、2017年7月パリティ社の電子財布ソフトに対して仕掛けられたハッキング攻撃について詳しく語っている。三つの別々の新興企業から3,000ドル以上の価値を有する仮想通貨が盗まれた。攻撃されたプロジェクトはエターニティエッジレス・カジノスウォーム・シティである。
事の顛末はこうだ:“悪玉”ハッカー集団がパリティのウォレット【=財布】ソフトにバグを見つけ、上記の三社を皮切りとしてウォレットから資金を抜き出し始めた。事態が進行していることに“善玉”ハッカーたちも気付いたようで、不正アクセスされたウォレットから同様に資金を抜き出し始めた。資金を保護して、後で正当な所有者たちに返還するためである。ということで、たった三社だけが害を被るに留まったのだった。

怪しげなハッキングの世界においてすら、“善良な奴ら”が幾人かは存在するのだということを教えてくれる心温まる話ではないか。だが残念ながら、はっきり言ってこの話はくだらないの一言に尽きる。


共通点①:ロゴが怪しげ


もっと細かく見れば、この攻撃を受けた三社全てとパリティ・ソフトウェア社自体が非常に稀な共通点を有していることに気が付くだろう:全員が自分たちの会社のロゴの中に無限大の記号を組み込んでいるのだ

読者の皆さんに結論はお任せするが、まず第一点、三つの別々の仮想通貨プロジェクトが無限大の記号を自分のところのロゴに使用するなんて偶然があるのか。そして第二点、どうしてこの三社は揃いも揃ってこのハッキング攻撃で被害を受けた唯一の存在なのだろうか。上記の記事にコメントをよせた一人はごくシンプルにイルミナティと呟いていた。

無限大の記号というのは、実に古い歴史を有しているのだ:
「8の字を横に倒した形には、長年の謂われがある;例えば、聖ボニファティウスの十字架にも、ラテン十字の棒の中に包含されつつ表されている。

但し、無限大の記号を紹介した人物としては、ジョン・ウォリスに功績がある。1655年の著書『円錐曲線について』の中でその数学的な意味と共に使用したのだ。ウォリスはなぜこの記号を選んだのかの説明はしなかったが、1,000を表すローマ数字(元はCIƆないしはCƆ)の異型ではないかと推測されている。時には「大量」という意味を表すのに使われたり、ギリシア文字のω(オメガ)つまりギリシア語の最後の文字を意味することもある記号だ。」


共通点②:既得権益を脅かす存在であること



これらプロジェクトに共通するであろうもう一つの点は、既存の産業を破壊する可能性だ。【攻撃された三社の内、まず】エターニティは、スケーラブル【※拡張可能】でスマートコントラクト【※契約の自動化】な新しいブロックチェーンであり、伝統的な金融システムにとっても其の他のブロックチェーンのプロジェクトにとっても競合相手となる可能性を秘めていた。

【ハッキング】攻撃について詳しく述べた先のブログ記事は欠陥を有するこのソフトの“出所”が不明だと主張していたが、【コントラクト】コード上の作成者情報から判断するに、ウォレットはイーサリアムの共同創業者ギャビン・ウッドによって設計され、書かれたように見受けられる。イーサリアムのプラットフォームにおける主要な開発者で出資者でもある彼は、イーサリアムの競合相手が確実に現れないようにするだけの既得権を絶対に有しているだろう。

しかし以上は単なる臆測に過ぎない。ハッカー達は捕まっていないし、恐らくこれからもそうなることはあるまい。この事件はインターポールに任された。


プログラマーが意図的にあるいは気付いていながらバグをソフトに含めるのは、これが初めてという訣ではない。仮想通貨イオタのコード上で深刻な欠陥が発見されたとき、その共同創業者であるセルゲイ・イヴァンチェグロは、人々がコードをコピーするのを抑止するためワザとバグを作成したのだとの妙な主張をしてみせた。

問題となったイオタのコードはオープンソースであり、法的に言えば世界中の誰もが自由に使うことが可能だったが、もし実際にそんなことをやってのければ、このコードの中にバグが存在することを知っている人間――名前を挙げると、イオタ・プロジェクトの創業者たちとか――からのハッキング攻撃に誰であろうと曝されてしまうのだ。

もしかしたらあれは、量子コンピューティング攻撃にも耐えうると主張している仮想通貨にぽっかり空いたセキュリティホール【脆弱性】を隠蔽するための言い訳に過ぎなかったのかもしれない。でなければ、“ブービートラップ”的なオープンソースのコードの合法性に深刻な疑念を抱かずにはいられない。何百万ドル、下手すれば何十億ドルの大金を明らかに盗難の危険に曝しかねない話なのだ。

【パリティ社の電子財布ソフト上で】ハッキング攻撃された会社のもう一つは、エッジレス・カジノだ。エッジレス・カジノはギャンブル業界を破壊しようとしていた。「ハウスエッジ【※胴元が取る手数料の割合】」ゼロで透明性100%のオンライン・カジノを設計していたのだ。

しかも彼らのブログによれば、エッジレスはつい最近ラスベガスで10月2日から5日まで開催されたグローバル・ゲーミング・エキスポ【※カジノの見本市】でプレゼンをする予定だった。マンダレイ・ベイ・ホテルとカジノ(もっとはっきり言ってしまうとピラミッド型のルクソールのホテルとカジノや偽スフィンクス像)の目前で繰り広げられた10月1日の銃乱射事件がグローバル・ゲーミング・エキスポに影を落としたのは間違いないが、それでもエッジレス・カジノはパートナーになってくれそうな相手と会ってギャンブル業界の未来を話し合うという当初の目的を果たせたのではないだろうか。

ギャンブル業界が大勢の芳しくない人間によって構成されていることはよく知られたことだ。なので我々としては、あの業界を破壊したり、より透明にしたり、「ハウスエッジ」を撤廃しようとしたりする、いかなる試みをも勇敢なものとして称讃する。


ハッキング攻撃に曝された最後の会社はスウォーム・シティだ。スウォーム・シティとは、ネット上におけるもう一つ別の巨大な“現実通貨”領域、すなわちeコマース【電子取引】を破壊しようと試みるものだ。彼らは分散型でP2P形式の新しいeコマースを創設しようとしており、自分のところの金が半分も盗まれるというのはスウォーム・シティが直面した初めての大きな障害ではない。

元祖アーケード・シティプロジェクトの共同創業者の間で発生した意見の相違から、このプロジェクトは生まれた。メンバーの一部が袂を分かち、自分たちの独自プロジェクトであるスウォーム・シティを立ち上げたのだ。

時価総額という点で言えば、依然として比較的小規模のプロジェクトではあるものの、現在スウォーム・シティはアーケード・シティのおおよそ二倍の時価総額を有しており、イーサリアムを創業したヴィタリック・ブテリン23歳の父親であるディミトリ・ブテリンに助言してもらっている。

悪魔的な攻撃(ここでは宗教的な歴史を持つ無限大の記号を使っていたプロジェクトに対するハッキング攻撃のこと)においてしばしば見受けられることなのだが、彼らは的を外しているように思える。これら三つのプロジェクト全て、明らかに影響を受けたとはいえ、どれも持ち堪え、衰えることなく継続しているのだ。

我々としては、三社の成功を祈っている。自分たちに向けられた攻撃なぞ単に無視して、進むべき道から外れることのないよう助言する次第だ。殆ど常にそうすることが、ルシファー崇拝者をあしらうのに最も良い方法なのである。なんにせよ、現時点で幾つかの重要な仮想通貨プロジェクトが“上からの加護”を得ているのは明々白々だ。


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の解説部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して見出しを入れ、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。原文にはないツイートや画像も加えています。


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17/10/13 フルフォード情報英語版 [番外編]:仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 2/6

 前回、既存の金融システムが死に体で専門家にも見放され、いつ崩壊してもおかしくないということをさくっと復習しました。そんな中でビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨が頭角を現しています。
 今回から色々な“トークン”が登場します。ネット上で会社が独自に発行するコインもどきらしいです。銀行やクレジットカード会社の仲介なして、色々生み出せるとか。実体のない商品券みたいなものでしょうか。
 “サブ・トークン”は……多分、イーサリアムとかの大型トークン内部で更に分岐した準コイン、例えば巨大カジノ全体で使用可能なチップではなく、特定のスロットマシーンにしか入れられない特殊チップ的なもんすかね(※ラスベガスなんざ無縁の人生なので、そんなマシンが存在するかは不明です。あくまでイメージの話)。
 通貨発行権と抵触しないの? どこまで使えるの? どっちかっていうと投機目的の金融商品なんじゃないの? と謎は尽きませんが、銀行が無から生み出す金融世界そのものが最初っから胡散臭いのです。虚偽の上にそれらしく構築された経済学なんざぁ、深く考えちゃあいけませんぜ。とりあえず「へーこんな世界もあるんだー」的に読んで頂ければ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 2/6
投稿者:フルフォード

様々な仮想通貨が誕生


イーサリアムといえば、独自の生態系を急速に構成しつつあり、イーサリアムのプラットフォーム上にはありとあらゆる目的のために作成された何百もしくは何千の“サブ・トークン”が既に存在する。




デンタコインは歯科業界で使用される将来の通貨になろうと試みている。奇妙に聞こえるかもしれないし、実際に我々もそう思ってしまうのだが、まあしかし何が悪い? 何百もしくは何千もの通貨が競合する市場が広がる、リバタリアン【=自由至上主義者】が長らく夢見た未来の世界においては、通貨を国家ではなく業界毎に沿って線引きしたっていいではないか。


もう一つ別の例として、ベーシック・アテンション・トークンというのがある。消費者の注目というコンセプトを“トークン化”し、オンラインの広告詐欺を撤廃し、実際に消費者が【広告を】見るのに費やした時間に対価を支払うことで、広告業界に革命を起こすことを目的としている。

ベーシック・アテンション・トークンは新進気鋭のウェブブラウザブレイブと繋がっている。ブレイブ・ソフトウェア【社】はネット上のプライバシーの非常に熱心な擁護者であり、モジラ【社】(ファイアーフォックス)の元最高経営責任者であるブレンダン・アイクが率いている。

ブレンダン・アイクと言えば、カリフォルニア州の提案8号【※同性婚反対の住民投票】に1,000ドル寄付したせいで、モジラを追い出された男として覚えている読者もいるだろう。広告はグーグルやフェイスブックといった会社にとっての主要な収入源なのだから、彼は【自分をクビに追い込んだ】リベラルなシリコンバレーに報復する機会を得るかもしれない。

興味深い仮想通貨プロジェクトは挙げればきりがない上に、この業界は電光石火の勢いで発展を遂げている最中だ。イニシャル・コイン・ オファリング(ICO)【※株式(IPO)ではなく仮想通貨発行による資金調達方法】に注ぎこまれた金額は今年度爆発的に増え、其の他全てのベンチャー企業投資形態を凌駕してしまった。

これが意味するところは、中国から欧洲に至るまで世界中の若い技術企業家のほぼ全員が、何らかの仮想通貨プロジェクトに現在関わっているということだ。そういった観点だけから考えても、我らの将来の金融システムがどのようになるか、見当が付かない訣があるまい。


既得権益が規制に乗り出してきた


IMFのクリスティーヌ・ラガルドですら、ブロックチェーン技術が既存の金融システムに取って代わることに関して不吉な兆候を今や認めるようになった。どのように展開されるのかはまだ不明だが、連邦準備制度やIMFのような組織が、「ビットコインなんて忘れろ。IMFコインのことを聞いたことはあるか?」と題された『ウォール・ストリート・ジャーナル』の最近の記事に描写された如く、通貨に対する支配を少なくとも保持しようと試みるだろうことは想像に難くない。連邦準備制度【FED】が新たな仮想通貨を発行する可能性について、金塊と通貨の評論家であるダグ・ケイシーが『FEDコインを生き残る』と題した本を執筆するくらいなのだ。


ビットコインのファンであれば、その興隆を阻止しようとする政府機関の試みはどれも無駄でしかないと反論するだろう。結局のところ、ビットコインはその誕生時から阻止することが出来ないように設計されているのだ。それは人々がビットトレントといった流通するピアツーピア【P2P】技術を使って、ネット上の動画や音楽をダウンロードしたりシェアすることを、阻止するのは事実上不可能だというのと同じことである。


「政府によるビットコイン禁止措置」【※部分的に封鎖しても意味なしということ。元記事にあった唯一の画像です。】

とはいえ、各国政府(そして彼らを操る御主人様ども)既存の金融システムに対して今でも実際に支配を続けており、人々が不換通貨を仮想通貨の生態系内へ預けたり下ろしたりすることを非常に難しくする力を有している。とりわけ中国韓国では最近ICOを厳しく取り締まったため、多くの仮想通貨の取引所が閉鎖されてしまった。

他の金融規制機関でもSEC【米国証券取引委員会】などが少なくとも声明を発表している。SECの声明文は、縦えICOをあからさまに禁止しないとしても、伝統的な証券同様に規制されるであろうし、されなければならないと示唆していた。【確かに】こういった規制もある程度は必要だろう。現在の仮想通貨市場ときたら、かつての西部開拓時代のようになりかけている。

多くの詐欺行為が存在することは疑うべくもないし、多くのトークンが近い将来その価値は殆ど無きに等しいものとなることも確実だ。ひと財産稼ぐ者もあれば、ひと財産失う者もいる。

とある証券専門の弁護士はこう形容してみせた:「ICOの世界も、証券関連法規が存在するのにはそれなりの理由があったのだと既に学びつつある。【ウォール街大暴落となった】1929年以来ずっと明確であるべき筈だったものだ。残念ながら、多くのそれ程見識の無いICO投資家たちは、長きに渡って築き上げられたコーポレート・ガバナンス規範もまた、理由があって存在しているのだと、身をもって学ぶことになるだろう。」

とはいえ、行政の過度な締め付けに委ねるのではなく、仮想通貨経済それ自身が何らかの規律を課すことも可能ではないだろうか。


仮想通貨に乗っかる既得権益もあり


しかし、仮想通貨を厳しく取り締まる政府もあれば、門戸を開放し仮想通貨ビジネスや新規立ち上げで激しく競争している政府もある。日本は仮想通貨の取引所を閉鎖するどころか、受け入れ、調整することでビットコイン大国となりつつある。

スイスのツーク州(ベンジャミンのブログでしばしば言及されるロスチャイルドの居留地では仮想通貨の新規立ち上げが大量にみられることから、クリプトバレー【※シリコンバレーになぞらえて、「仮想通貨の谷」ってことでしょうかね】と呼ばれるようになりつつある。


なんにせよ、仮想通貨に対して政府がどの程度の統制力を保持しうるか未だにはっきりしないものの、現時点で確かなことが一つだけある:この世界の未来の金融システムはブロックチェーン技術を行使して築かれるだろうという点だ。IBMやマイクロソフト、JPモーガンといった大手企業はブロックチェーンの船へと飛び乗ってきているし、様々な産業共同体を次々に発表している。まさにこれこそが仮想通貨の価格を今年上昇させている要因の一つなのだ。


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の解説部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して見出しを入れ、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。原文にはないツイートや画像も加えています。


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Writer

Yutika

体癖:8−2、エニアグラム:4
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業(英語&仏語)をしております。


[ Sputnik ] 原発付近にマイニング工場、クリプトルーブルと日本のビットコイン流通経験 仮想通貨がいかに私たちの生活を変えるか、ネットオンブズが語る

 11/2からフルフォードレポート番外編「仮想通貨の現状」が始まりました。これからシリーズを通じて仮想通貨の様々な側面が語られると思います。私達にどのような影響があるのか、理解の難しい分野であり、しかし避けて通ることができない問題でもあります。
 一年前は仮想通貨を「悪」として否定していたロシアは、一転して、ロシア独自の暗号通貨「クリプトルーブル」の発行をプーチン大統領が決定しました。仮想通貨がはらむマネーロンダリングなどのリスクを認める一方で、仮想通貨による資金調達(ICO)が順調な点を評価したようです。
仮想通貨ビットコインは、膨大な取引記録の追記処理が必要とされ、その計算処理を手伝ってくれた人への報酬としてビットコインが支払われることを、ユニークにもマイニング(採掘)と言うそうです。
今や、そのマイニングは多大な電力などのコストを必要とするマイニング・ファーム(採掘場)で行われ、そのビットコイン採掘企業自体が投資の対象になっている、という記事です。
 ここで語られているように仮想通貨は、「ブロックチェーン技術に基づく構造により汚職が不可能」になるのか、完全な支払い手段として定着してゆくのか、あるいは、新たな支配ツールとなるのか、学ぶことは山ほどありそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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原発付近にマイニング工場、クリプトルーブルと日本のビットコイン流通経験 仮想通貨がいかに私たちの生活を変えるか
転載元)
ロシアに独自の暗号通貨「クリプトルーブル」が誕生する。プーチン大統領が発行を決定した。プーチン大統領は仮想通貨が世界で人気を集め、完全な支払手段になりつつあると指摘しつつ、この分野がマネーロンダリングやテロへの資金援助など深刻なリスクを抱えていることに目を配った。ロシアにおける仮想通貨流通についての法案は2017年末までに下院に提出される可能性がある。

興味深いことに、わずか1年前には一連のロシアの政治家が仮想通貨を「悪」だと呼んでいた。ロシア銀行は、クリプトルーブルなど発行されないと発表し、財務省は、代替通貨の発行に対する処罰を厳罰化するよう提案していた。当局の見解を180度ひっくり返したものは何なのか?
(中略)

「仮想通貨はあらゆる領域で機能するようになり、いかなる形の金を持ち歩くことも要求せず、盗まれることもない。ブロックチェーン技術と仮想通貨を基にした構造においては、汚職は存在しない。造りとして不可能なのだ。そしてこれが将来において可能になるのは、まさに私たちの生活への仮想通貨の浸透のおかげなのだ。」

真剣なプレーヤーの仮想通貨への態度が変わったのは、非常に信頼のおける企業数社が「新規仮想通貨公開」(ICO)を行ってからだ。(中略)マリニチェフ氏の企業の株を保有する持株会社ロシア・マイニング・センター(RMC)が最近、ICOで資金を調達し、4320万ドル(約49億円)を集めた。RMCは資金を、マイニング効率を数十倍に上げると見られるマイニング・プロセッサ「Multiclet」の開発に向ける。

これはブロックチェーン技術に基づいた一大分野だ。そして私は、この分野における生産、設備の設計という分野をロシアで作り出し発展させ、雇用を生むだけでなく、ブロックチェーン技術を解する上に、ソフトウェアを開発し、この分野で働ける世代を育てるという課題を自らに定めた。

(中略)
日本は、ビットコインなど仮想通貨に支払手段としての地位を率先して与えた国の1つだ。
(中略)
最初の仮想通貨、ビットコインが現れたのは2009年。ビットコインを作り出したのはナカモト・サトシという名前を用いた個人ないし複数人からなるグループだ。現在に至るまで正体は明らかでない。だが、アイデアは革新的なもので、追随者がすぐに現れた。暗号通貨の創設は安価で容易だったのだ。仮想通貨の発行は国家に管理されておらず、匿名で行われる取引の目的を尋ねられることもない。仮想通貨の取引は安全だ。取引記録を改ざんするとデータにズレが出るため、その後の取引の記録全てを改ざんする必要があるが、ブロックチェーン方式が用いられている場合、ネットワーク参加者全員のコンピューターに取引記録が保存されており、全てのコンピューターをハッキングしてデータを改ざんすることは現実的ではないためだ。また、仮想通貨の発行量はインフレを防ぐため、数学的に計算され制限されている。

17/10/13 フルフォード情報英語版 [番外編]:仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 1/6

 いつもお世話になっているフルフォード氏のサイトに、珍しく白龍会が報告書を直接発表していました。何かと思ったら、めっちゃ長い。しかも専門的。基本の経済理論すらよー分からんのに、仮想通貨なんて分かってたまるか。と放置し掛けましたが、頑張って読むと多少は今流行りの仮想通貨の世界が見えてきました。
 6回に分割して、画像やツイートを散りばめてお送りします(いやだってオリジナル、あんだけ長くて画像たったの1つだけですよ、あとは全部文章。上下体癖でもキツイって)。第1回目は導入部分。既存の金融システムが2008年(リーマン・ショック)以降いつ何時ぽしゃってもおかしくない状態になり、その横で仮想通貨が擡頭したという話です。
 白龍会がここまで長々書くってことは、やはり金融リセットの後の世界で仮想通貨が重要な位置を占めるんでしょうかねぇ。
 今回登場するのはビットコインやイーサリアムという超有名どころだけですが、次回からはもっとマイナーな仮想通貨も登場します。第4回目からハッキング事件の謎に迫って、第5回第6回で秘教的考察をしているのが面白かったです。乞う御期待。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仮想通貨の現状――白龍会からの特別報告書 1/6
投稿者:フルフォード 

いつ崩壊してもおかしくない既存の金融システム


(一部は中国語からの翻訳である)
この記事の目的は、既存の金融システムと取って代わる、仮想通貨技術の世界とその将来性について金融および経済的状況を概括することである。芽吹き始めている数多くの興味深い新たな仮想通貨始動プロジェクトの内、幾つかを掘り下げてみよう。また、成長中の仮想通貨業界の秘教的ないしは悪質な側面も探求する。

多少なりとも頭が動く人間ならば気付いていると思うが、世界における既存の金融システムは虫の息だ。まだそれが受け入れられない方々には、債券王ビル・グロスの2016年の簡潔なツイートを指摘しておこう:「世界の【債権】利回りは500年間記録された中で最低である。10兆ドルものマイナス金利債。これはいつか爆発する超新星だ」。


実際には、ビル・グロスは10の倍率で外しているかもしれない。昨今の金利はおよそ5,000年間で最も低いとの証拠が幾つかあるのだ。

2008年の世界金融危機以降、誰一人可能だとは思っていなかった何かが起こった……先進国の金利がゼロに落ち込み、その後幾つかの市場参加者にとっては実際にはマイナス金利となってしまったのだ。

奇妙に聞こえるかもしれないが、これは要するに数多くの市場参加者が実際には金を貸し出すために支払っているということであり、逆に他の者は金を借りるために金を貰っているということだ。我々は上下逆さまの滅茶苦茶な世界に身を置いている。既存の金融システムは完全に崩壊したと言っていいし、この世界が嵌ってしまった金融の泥沼から抜け出すのは容易ではない。

ある意味、金融的な世界の終わりは2008年に起こったとも言えるだろう。そしてそれ以来、我々は残り少ない余生を過ごしてきた。それ故に、観察者の多くは2008年の世界金融危機以降、世界規模での通貨リセット(GCR)を予期してきたのだ。しかし何故それは起こっていないのだろうか、そしてもし起こるときにはどの様な形を取るのであろうか?

ジェームズ・リカーズのような観察者たちは、国際通貨基金(IMF)が世界の中央銀行として乗っ取るだろう何年も前から言っている。その筋書きは以下のようなものだ:先進国はどこも押し並べて破産しているため、IMFへと“その借金を一段階上へ蹴飛ばしてしまおう”とこぞって同意するだろう。そうすればIMFの特別引出権(SDR)が“一つだけの世界共通通貨”となる筈だと。


米国ドルを改革しようと、あるいはその世界の準備通貨としての支配を終わらせようと、個々の国が一方向または双方向の措置を講じる可能性もあり、現実に脱ドル化は加速している。

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