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中国でマスクをつけて体育の授業受けた中学生の死亡事故3件相次ぐ ~「マスク熱中症」に注意!

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国でマスクをつけて体育の授業を受けていた中学生が死亡する事故が3件相次いだとのことです。「N95」と呼ばれる医療用の高性能マスクは、普通に付けるだけで息苦しくなるので、いくら何でも「体育の授業で長距離走」は滅茶苦茶です。しかし、記事は“中には、「N95」と呼ばれる医療用の高性能マスクをつけていた生徒もいた”という表現なので、通常のマスクで体育の授業を受けていた中学生も死亡していたことになります。
 これらの事故を受けて、中国の専門家は「安全な距離を保てるのであればマスクをしなくてもよい」と言っているようです。こうした事故のせいでしょうか、冒頭の動画では「マスク熱中症」に注意するよう呼びかけています。
 “続きはこちらから”は、5月11日の記事で紹介したジュディ・マイコヴィッツ博士のインタビュー動画⑧の再掲です。下に文字起こしの一部を貼りつけました。動画の冒頭で博士は、“インフルエンザの予防接種がコロナウイルスによるリスクを36%引き上げる”ことを示した「米国防総省の研究結果」について言及していますが、これは4月20日の記事で紹介しました。
 また、医者と思われる2人の男性が、マスクの着用で免疫力が低下することを指摘し、“免疫不全や高齢者であるなら、適切な場所に避難するか、マスクと手袋を着用すべき”だが「免疫不全でも高齢者でもないのなら、手袋もマスクもなしで外出できるはず」だと言っています。
 新型コロナウイルスの治療に、「ビタミンC」や「ヒドロキシクロロキン」が有効であることが今は分かっており、若い人の致死率が低いことも分かっているので、このアドバイスはもっともだと言えるでしょう。私は、基本的に手の洗い過ぎや、アルコールなどで消毒をし過ぎると免疫力を低下させ、かえって厄介な病気を招き寄せることになると考える方です。
 ウチはマコモ風呂なので、体を石鹸で洗いません。入るだけです。なので、風呂に入ると大量の常在菌で身体をコーティングする感じです。マコモ風呂に関しては、ぺりどっと氏が「ぺりどっと通信61」で取り上げていますが、氏をして「勇者の道のりは遠く険しく困難なものだ」と言わしめるほど「マコモ風呂」のハードルは高いです。はじめの1カ月は「悪臭地獄」だと思えば良いでしょう。
 さて、「新型コロナウイルス」から身を守ると言う意味では、通常のマスクはN95マスクほどの意味を成しません。しかし、それでもマスクをした方が良いという意見は、無自覚な感染者が自身の飛沫を飛ばさないという事もありますが、それよりも「自分の顔を手で触る」ことを防ぐ効果が高いからです。
 呼吸は鼻で行うのが基本だということと、マスク装着による免疫力の低下を防ぐ意味から、必然的に導き出される結論があります。それは、阿呆大魔神のマスクのつけ方こそが、「マスクの正しいつけ方」ではないかというものです。
 本気にしないように。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“マスク熱中症”にご注意!熱こもり思わぬ体温上昇(20/05/11)
配信元)
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中国 マスクつけて体育の授業受けた中学生の死亡事故相次ぐ
引用元)
中国では、新型コロナウイルスの感染を防ぐため、マスクをつけて体育の授業を受けていた中学生が死亡する事故が相次ぎ、地元メディアは、運動する際は、医療用の高性能マスクをしないほうがよいとする中国の専門家の指摘を伝えています。
(中略)
複数の中国メディアは、先月中旬から下旬にかけて、東部の浙江省、内陸部の河南省と湖南省で、体育の授業で長距離走などをしていた生徒が急死する事故が3件相次いだと伝えました。

いずれもマスクをつけていたということで、中には、「N95」と呼ばれる医療用の高性能マスクをつけていた生徒もいたということです。

これらの事故を受けて、共産党系の新聞、「北京青年報」は、中国の専門家の話として、N95マスクを長い時間つけていると呼吸に影響があり、これをつけて激しい運動をしないほうがよいと指摘する一方で、安全な距離を保てるのであればマスクをしなくてもよい、と伝えています。
(以下略)

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ビル・ゲイツが提供しようとしている「RNAワクチン」は、“DNAに入り込み…人間の遺伝暗号を書き直す” ~動物実験を回避して、直接人体実験を行う計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 ビル・ゲイツが提供しようとしているワクチンですが、それは「RNAワクチン」だということです。安全性が確認されていない「RNAワクチン」の動物実験を回避して、直接人体実験を行う計画のようです。
 記事では「彼らは、RNAワクチンを使ってDNAに入り込み、文字通り人間の遺伝暗号を書き直して、もう人間ではないようにしたい」と書かれています。どなたか、「RNAワクチン」がどのように、“DNAに入り込み…人間の遺伝暗号を書き直す”のかを説明してもらえると助かります。
 ナカムラクリニックさんの一連のツイートをご覧ください。冒頭の動画は衝撃的です。また、最後のツイートをご覧になると、ワクチン接種はその効果と危険性を充分に考慮したうえで、接種するか否かを各人が判断すべきだということが分かると思います。
 ですが今後、大手メディアは「世界の人口を減らしたい男からのデジタル証明書」をもらうことが、通常の生活に戻る唯一の選択肢だと洗脳し、国民がワクチンを拒否する人たちを「非国民扱い」するように誘導していくつもりではないかと想像します。
 どれだけ多くの人たちが、ワクチンの危険性に目覚めるかにかかっているのですが、トランプ大統領が「ワクチンの危険性」をよく知っているのは、とても心強いことだと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ただCovidワクチンにノーと言う
引用元)
(前略)
モデルナが彼らの提案したワクチンで何をすることを計画しているかは、非常に不安です。彼らはすべての動物実験を回避しました。
 
それはその種の最初のRNAワクチンです。彼らは、RNAワクチンを使ってDNAに入り込み、文字通り人間の遺伝暗号を書き直して、もう人間ではないようにしたいと考えています。
(中略)
ブタール博士は、Covid 19の第2波に続き、さらにロックダウンとワクチンが続くことを期待しています。
 
彼は、監視状態とそれらのバイオマーカーまたはデジタル証明書を通じて私たちを制御するAIを実行するには5Gが必要になると述べています。
(中略)
世界の人口を減らしたい男からのデジタル証明書を受け入れたいのはなぜですか?(中略)… そして、それはビル・ゲイツだけではありません。アメリカの医療施設全体は信用できません。
 
これはButtar博士のビデオです:
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配信元)
 
 

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今回の危機は、人類と新型コロナウイルスとの「戦争」ではなく、私たちと新型コロナウイルスを利用してNWO(新世界秩序)を実現しようとするリチャード・ハチェット博士のような人たちとの「戦争」

竹下雅敏氏からの情報です。
 感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)の責任者リチャード・ハチェット博士は、「新型コロナウイルスのワクチンは早ければ年内にも接種可能」だと言ったようです。そのリチャード・ハチェット博士は、“ジョージ・W・ブッシュ大統領の顧問当時、全国民外出を禁止する防疫対策「ロックダウン」を考案”した人物だということです。今回の危機で、“Covid19を「戦争」と表現した最初の人物”とのことですが、事の本質は、人類と新型コロナウイルスとの「戦争」ではなく、私たちと新型コロナウイルスを利用してNWO(新世界秩序)を実現しようとする博士のような人たちとの「戦争」なのです。
 この「戦争」の中心に居るのが、トランプ大統領とQグループであることは、時事ブログの読者の方はおわかりだと思います。ところがツイートによれば、リチャード・ハチェット博士を「感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)」の事務局長に任命したのは、2017年のトランプ政権だと言うのです。
 トランプ大統領は公約を次々に実行に移していますが、911事件の真相解明は全くの手つかずと言えます。また、トランプ大統領はワクチン反対派ではなく「多くのワクチンの大量投与」に反対と言う態度のようで、トランプ大統領は「新型コロナウイルスのワクチン開発計画を正式に発表」しています。政府や米軍、民間企業が連携してワクチン開発と供給を迅速に進める「ワープ・スピード作戦」で、“来年1月までに国内向けに数億回分の供給を目指す”とのことです。
 こうしたニュースを見ていると、トランプ米大統領は、アンソニー・ファウチと手を繋いでいて、多くの自国民を人工呼吸器で殺し、ワクチン開発で大儲けをし、最終的にラムズフェルドたちに加勢して中国を滅ぼし、NWO(新世界秩序)を実現しようとしている「闇の勢力」の一員に見えます。
 オバマゲートで逮捕しようとしているのはオバマ元大統領やヒラリー・クリントンと言った中間管理職のみ。しかも、逮捕は替え玉の可能性が高い。こう考えると、トランプ大統領とQグループも闇の一員と解釈できるのですが、こういう所が、“トランプ大統領は4次元チェスをする”と言われる所以です。
 トランプ大統領とQグループの「波動」を見れば、こうした疑念に陥ることはないでしょう。彼らは、はっきりと「光の勢力」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナのワクチン、年内に接種可能になる可能性も-CEPI
引用元)
新型コロナウイルスのワクチンは早ければ年内にも接種可能になる可能性があると、世界的な官民連携でワクチン開発に取り組む感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)が明らかにした。

  ノルウェーのオスロに本部を置くCEPIは現在、新型コロナワクチンを開発する9つのプロジェクトを支援している。これまでは接種が可能になるまでに1年から1年半かかるとしていたが、企業の緊密な連携でプロセスが加速する可能性や、臨床試験の早期実施などを勘案していなかった。CEPIの責任者、リチャード・ハチェット氏が電話会議で明らかにした。

  CEPIは米モデルナやイノビオ・ファーマシューティカルズなどの製薬会社のほか、オックスフォード大学などの研究機関とも提携している。
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配信元)
 
 
 
 
 
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英医学誌ランセットに掲載された「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定」した論文を撤回! ~データを提供した医療データ分析会社「サージスフィア」による捏造された論文

竹下雅敏氏からの情報です。
 英医学誌ランセットに掲載された「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定」した論文が撤回されました。論文を精査した多くの研究者は、「方法論とデータの整合性のいずれにおいても疑念」があるとして公開質問状を出していたわけですが、研究グループの3人が「データの真実性を確認できない」として、この論文を取り下げたということです。
 データを提供した医療データ分析会社「サージスフィア」の“1人の従業員がSF作家で、別の人物がアダルトモデル兼イベントホステス”だったということなので、捏造論文が出されたとみて間違いないでしょう。
 「2013〜本年3月まで活動実態がない、従業員5名、うち4名は3月以降登録?納税記録も見当たらない?インターネット上での動きもない?登記されては償却の繰り返し?」という怪しい会社「サージスフィア」に誰が捏造データを依頼したのかが問題ですが、常識ではWHOだとしか思えません。マダガスカルの大統領を買収しようとしたくらいですから…。
 こうした重大犯罪の片方を担ぐのが、大手メディアだというのはツイートの
ディディエ・ラウルト医師の発言から明らかでしょう。このツイートに対し「こうした嘘を西側メディアとビル・ゲイツ一味が牛耳るWHOが吐いた為に助かる筈の命が多く失われたわけだが、彼らはその事に良心の呵責さえ持ち合わせてない様ですね」という優れた書き込みが有りました。
 この問題が深刻なのは、“続きはこちらから”の毎日新聞の記事を見ると分かると思います。“厚生労働省は、最終的に国民全員に接種することを念頭に、新型コロナウイルスワクチンの「加速並行プラン」をまとめた”と言うのです。
 現状では、ワクチンにナノチップが入ることはなさそうですが、水銀などの毒物はこれまでと同様に入るでしょう。日本人の従順さを考えると、ほとんどの人が、ワクチンを何の疑問もなく受け入れるのではないかという気がします。「審査・承認の過程も大幅に短縮」されたリスクを伴うワクチンで、どれくらいの健康被害が生まれるのかが分からないのです。
 インフルエンザワクチンを接種した人が、インフルエンザによくかかっていますよね。新型コロナウイルスのワクチンの効用は、「ビタミンC」の服用と変わらない効果しかないのではないかと、個人的には思ったりします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒドロキシクロロキン コロナ治療に効果なしとする論文を撤回
引用元)
新型コロナウイルスの治療に効果があるかどうか、世界各地で臨床試験が行われているマラリアなどの治療薬、「ヒドロキシクロロキン」について、治療の効果は認められなかったと先月発表した研究グループが、データの真実性を確認できないとして、論文を取り下げたことを明らかにしました。
(中略)
研究グループによりますと、専門家が患者のデータを提供した会社に、データ全体を公開するよう求めたところ、データの提供者との合意に反するとして拒否されたということです。

このため研究グループのうち3人の研究者が、「データの真実性を確認できない」として、この論文を取り下げると発表しました。
(以下略)
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ヒドロキシクロロキンの効果を否定する論文が続いて発表された裏に利権
引用元)
 日本やアメリカの有力メディアや政府はCOVID-19(新型コロナウイルス)に有効な薬としてギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬、あるいはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団などが推進しているワクチンを宣伝している。

 それに対し、中国やイタリアなどでの経験からキューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2b、あるいは抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンが効果的だとする話が伝わっている。
(中略)
 抗マラリア剤が有効だということになると、アメリカをはじめとする西側の医療利権グループにとって大きなダメージになる。そうした薬は安いからだ。
(以下略)
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配信元)
 
 

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新型コロナウイルスのワクチン強制接種に警戒を! 〜 効果的な治療薬の情報を一切報じない大手メディア / イナゴの大群による世界的な食糧危機に最大限の警戒を!

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックは、いまだに収束する気配がありません。しかし、時事ブログでは、「ビタミンC」と「二酸化塩素」、そして「ヒドロキシクロロキン」が、新型コロナウイルスに効果があると分かった時点で、脅威ではなくなりました。
 しかし、大手メディアは上記のような効果的な治療薬の情報を、一切報じません。なので、かなりの人々が大手メディアの誘導するワクチン接種のワナにかかるのではないかと恐れます。ビル・ゲイツに勲章を与える政府ですから、日本人は事実上のモルモットで、ワクチンの強制接種を警戒しなければなりません。
 次に、経済の問題が待ったなしです。近い将来、資本主義は崩壊するでしょうが、安倍政権はもちろん、自民党に対処能力があるとは思えません。経済的困窮から、自殺者が後を絶たない状況になるのは目に見えています。しかし、いまだに東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事を支持する人たちが多い世の中では、どうにもなりません。
 加えて、世界的な食糧危機への最大限の警戒が必要なのです。「イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念」されているということです。
 「中国、吉林省・黒龍江省でイナゴ発生 食糧危機の恐れ」という6月12日の記事もあります。残念ながら、マスク2枚すらまともに配れない政府では、これらの問題に対処できるはずがありません。「個人個人で防衛していくしかない」のです。
 チャネリングで、宇宙人からの闇情報を信じている人たちは、GESARA/NESARA に希望をつないでいると思われます。GESARA/NESARAに関してはこちらの記事が分かり易く、また世界はこの方向で動いていることも確かです。ただ、こうした通貨改革が一夜にして起こるとは考えない方が良いでしょう。
 彼らが夢見るように、各人に1000万円が銀行口座に振り込まれたとしても、購入できる食料が無ければ意味がありません。人々にお金をばら撒くことで、上手く経済が回るのはデフレ下だけです。必要とされる物資を過不足なく作り出す能力が求められるのです。
 現状では、相当数の人々が命を落とすことになりそうです。これが当たらないことを望みます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も
転載元)
(前略)

まず最初に、国際救済委員会の発表について報じた英インディペンデントの記事をご紹介します。

イナゴの大群の攻撃で、東アフリカのほぼ500万人以上が飢餓と飢饉の危険にさらされている
Almostfive million people at risk of hunger and famine as swarms of locustsravage East Africa
Independent 2020/06/05

国際救済委員会によると、世界の人口の推定10分の1が、過去70年で最も深刻なイナゴの大群による被害の影響を受ける可能性がある。

国際的な人道支援団体である国際救済委員会(IRC)は、現在、東アフリカなどで起きているイナゴの大発生は、「一つの世代で最悪の規模」となっており、農作物の破壊と、イナゴによる水源の汚染により、東アフリカだけで500万人近くの人々が飢饉と飢餓の危険にさらされる可能性があると新しい報告で警告している。

(中略)

このイナゴの大発生はソマリアに最も大きな打撃を与えているが、ケニア、エチオピア、ウガンダ、南スーダンも大きな影響を受けている。

国際救済委員会は、今後のイナゴの孵化は、最初の発生時の最大8000倍の大群を生み出す可能性があることを警告し、その後、イナゴが東アフリカから西アフリカ全体に拡大することを阻止するためと、そして、インド・パキスタン国境に広がるのを防ぐための予防策の増加を要求している。

国際救済委員会の経済回復担当者は次のように述べる。

「サバクトビバッタは、世界で最も危険な移動性生物のひとつです。今回の発生は、過去70年で最悪の規模となっており、もともと干ばつと洪水が繰り返し起きていた東アフリカの大地に深刻な影響を与える可能性があり、これは、食糧安全保障において、過去に前例のないリスクをもたらしています

(中略)

また、イナゴの大群は、農作物を食べるだけではなく、水源も汚染する。そして、さらには牧畜用の牧草地も破壊するため、家禽類も生きていくことができなくなってしまうのだ。

担当者は、「最悪なのは、それを制御する能力が東アフリカの国々にないことであり、これまでのところ、外部からのサポートを受けていないのです」と述べる。

(中略)

以下は、6月3日の報道からで、それぞれの国がイナゴの侵入に直面しているという内容です。イランやインドでは、すでに「過去最悪級」となっていますが、それよりも激しいものとなる可能性が指摘されています。

テヘラン、デリー、イスラマバードがイナゴの侵入に直面
Tehran,Delhi and Islamabad face locust invasion
AsiaNews2020/06/06

イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念されており、イナゴの侵入に対処するための共同戦略計画を策定している。

(中略)

イラン政府は、イラン南東部に侵入したイナゴの大群に対しての空中農薬散布と、殺虫剤マラチオンの供給を含む計画にすでに同意している。イランでは、これまでのところ、31の州のうち7つの州で20万ヘクタール以上の果樹園と農地がイナゴの攻撃を受けたと指摘されている。

(以下略)

ここまでです。
このイランとインドとパキスタンは人口も多いですし(イラン8200万人、インド13億5000万人、パキスタン2億1000万人)、これ以上、影響が広がると、多少厄介なことになるのかもしれません。

(中略)

今後の食糧不安について、国連さえもウェブサイトのニュースリリースで、「聖書的な危機が近づいている」という表現を使っています。

以下は国連のウェブサイトです。

4月27日の国連ニュースより

UNNews

国連世界食糧計画の責任者は、このページで、
「このままでは、毎日30万人以上が餓死することになる可能性がある」
というようなことを述べています。

(中略)

こうなりますと、日本を含めた自給率が極めて低い東アジアのいくつかの国が安泰であり続けると考えることには、むしろ違和感を感じます。

日本でも、ホテルやレストランあるいは高級料理店などの本格的な営業再開ができていない現状で、農業や漁業などの生産者の方々もさらに疲弊が続いているような気がします。

それに加えて、日本の当局というのは、「本格的な食糧危機を経験したことのない組織」であるわけで、ここまで生産者を痛めつける政策を続けているということは、本当に国家運営に対しての危機意識がないのだと認識します。

今後いつ頃なのかはわからないですが、ある程度、個人個人で防衛していくしかない局面が、それほど遠くはない時期に訪れる可能性もあります。

(以下略)

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