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[Twitter]グッドタイミング

竹下雅敏氏からの情報です。
技あり!
(竹下雅敏)
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水田から流出したネオニコチノイド系農薬が毎月のように水道で検出された秋田県X市 / 日本製のビールから「グリホサート検出せず」は本当か?

 2023/6/28ぴょんぴょん先生の記事で、アメリカの水道水にフッ素化合物を加える「フロリデーション」という恐ろしい施策が紹介されていました。日本の水道水にはまだ積極的に有害物質を入れる話は聞きませんが、かつてのように安心安全なお水に責任を持つ国ではなくなっていました。
 22年5月から11月にかけて秋田県の某市の水道水から6つのネオニコチノイド系農薬が、毎月のように検出されたと報じられました。水道水への進入経路として「水田で使われた害虫駆除の農薬が河川に流出し、下流で取水した市の上水道に影響を及ぼしたと考えられる」そうです。東京大学大学院(陸水学)の山室真澄教授は「米作が盛んな地域ではX市水道水のように、水田起源のネオニコによって水道原水にも高濃度のネオニコが混入する例が多い」と指摘されていました。
ネオニコチノイドは神経毒の一種で「昆虫類の脳を異常興奮状態にし、死に至らしめる」と説明されています。EUではネオニコチノイド系農薬は域内全面排除の方向です。
 一方、日本の水道水中の農薬について規制値は定められておらず、浄水場での検査義務もないそうです。秋田県でも対処できずに「結果を注視する」と県民の健康に関わる問題に呑気なことです。仮に検査をしたところで、民営化されたメンテナンスでは検査方法がどこかの思惑に従って「ザル」になり、「検出せず」という責任逃れの結論になる可能性もありそうです。現に日本のビールは、実態はともかく残留農薬は「検出せず」とされています。
(まのじ)
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メディアが伝えない維新の本性を暴くサイト「維新ぺディア」〜 “本気で自民党の悪政と闘う気などない似非野党”が広く知られるように

 関西ではメディアを制した維新が猛威をふるっています。Kakoさんのツイートでは維新について「本気で与党(自民党)の悪政と闘う気などない。与党案オール賛成の似非野党。」とその本性を突いておられました。しかしDappiと同じように「言ったもん勝ち」の維新の発言を検証するメディアはありません。やはりDappi裁判と同じように、維新のウソと犯罪を地道に確認することが有権者に残された権利かもしれません。
 「維新ぺディア」という大まじめなサイトがありました。5月に立ち上がったばかりのようですが、維新"不祥事"コンテンツはすでに充実しています。維新の「輝かしい業績」がカテゴリー別に「事実にもとづき記録・公開」されています。サイトのトップページを引用させていただきました。報道タイトルが目次のように一覧となって、各ページで内容が確認できます。パッと見て目立つのは、パワハラ・セクハラのタグが多いことです。例えば6/16の記事では「大阪維新の会」のハラスメント調査が自己申告で行われ、14件の申告があったものの非公開だというNHKとMBSの報道を取り上げています。大阪維新の会の所属議員は約340名、しかし大阪の維新の地方議員は750名ほど存在し、さらに兵庫、京都、日本維新の会など全てにわたる調査はどうする?と、きちんとツッコミが入っています。維新にはこれまでも特集が組めるほどの不祥事リストがありますから、本気でやればさぞかし賑やかなことになりそうです。
 また6/23の記事では、「人気者」の吉村知事が「議員を先生と呼ぶべきではない。自分は特別だという勘違いにつながりかねない」などと議員の特別扱いを止めるような発言をしていながら、会議の場では毎回、職員に椅子を引かせる特権意識丸出しの様子をチェックしています。
 メディアが伝えない維新の姿を知るには、とても良いアイデアだと思いました。
(まのじ)
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新しい記事情報

2023年6月26日 選挙・公約
他党の選挙協力を「野合」と批判してきた維新の会が、公明党と「野合」を解消。

2023年6月26日 閑話休題
吉本興業にとって、維新が首長である大阪府・市は「お客さん」

2023年6月24日 パワハラ・セクハラ
「維新の評判のため、ハラスメント調査には申請しない」という維新市議の発言。むしろハラスメントの存在を意味するのでは?

2023年6月23日 吉村洋文
維新の会のお作法「椅子編」~職員に椅子を引かせる吉村知事

2023年6月21日 教育
「誰でも授業料無償の公立高校」を減らしながら「学びたい学校を選択できる社会を」と他人事の投稿をする吉村知事

2023年6月21日 パワハラ・セクハラ
「町長の座を狙っている」とパワハラをスタートさせた維新の熊取町支部長&熊取町長の藤原氏

2023年6月16日 パワハラ・セクハラ
維新のハラスメント調査は、自己申告で14件。調査後、処分を検討するも、内容は非公開の方針

2023年6月16日 パワハラ・セクハラ
またパワハラ。議会の答弁調整の職員に大声をあげる維新会派の豊中市議

2023年6月14日 パワハラ・セクハラ
吉村知事SPの交野市支部幹事長が府議を恫喝。吉村知事は本当にハラスメントを知らなかったのか?

2023年6月13日 パワハラ・セクハラ
ベテラン議員に不祥事続発。教育体制も整わぬ中、衆院選に全小選挙区で候補者擁立して大丈夫か。

(以下略)

「プリゴジンの乱」はCIAの計画だった ~ワグナー・グループはCIAによってコントロールされていることにロシアが気づいたために、「ワグナー・グループの資金援助を打ち切った」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「プリゴジンの乱」についての見解は、昨日の記事でも書きましたが「欺瞞作戦」だったとは考えていません。しかし、少し説明が足りなかったと思い、再度取り上げることにしました。
 冒頭のRTの記事をご覧になると、“ワシントンは…アメリカがこの危機に何らかの形で関与していると思われるような発言をしないように気を配っている”のが見て取れます。
 そして昨日の記事では、「プリゴジンが、プーチン大統領暗殺を任務とするCIAの諜報員であることが明らかになった」という決定的な情報が出てきたことをお伝えしました。
 さらに6月25日の記事でお伝えしたように、“CNNの情報源によれば、西側当局はプリゴジンが武器や弾薬を蓄える努力をしていることなど、プリゴジンの準備について事前に知っていた”のです。ニューヨーク・タイムズ紙によれば、“「プリゴジンの乱」の数日前に、エフゲニー・プリゴジン氏がロシア政府に対する大規模な行動を計画していたのではないかと米国諜報機関が強く疑っていた”ということでした。
 これらの情報を総合すれば、「プリゴジンの乱」はCIAの計画だったと見るのが自然だと言えます。
 RTの記事に書かれているように、“エフゲニー・プリゴジンは、国防省が「ワグナーを解散させたかった」から反乱を命じた”と言っているようです。エフゲニー・プリゴジン氏のショイグ国防相ゲラシモフ参謀総長に対する怒りを見ても、ロシア国防省がワグナー・グループを解散させようとしたのは間違いないと思われます。
 エフゲニー・プリゴジン氏は26日のSNSへの投稿で、「(ロシア国防省などの)陰謀と思慮不足の決定により、7月1日に消滅しなければならなくなった」と述べています。
 5月22日の記事で、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を紹介しました。キンバリーさんは、“ロシアは私設軍隊であるワグナー・グループの資金援助を打ち切った…それは、将軍たちが中国との癒着に気づいたからです”と言っていました。
 “中国の民間軍事団体がアメリカから合法的にアメリカの武器を手に入れ、それをワグナー・グループに渡している…傭兵もワグナー・グループに送り込まれている”ということでしたが、キンバリーさんは更に、“その(中国の民間軍事団体の)親会社がアメリカ企業でなくなったことはありません”と言っていました。
 要するに、ワグナー・グループはCIAによってコントロールされていることにロシアが気づいたために、「ワグナー・グループの資金援助を打ち切った」ということのようなのです。
 プリゴジン氏が「弾薬が70%不足している。ショイグ、ゲラシモフ、弾薬は一体どこにあるんだ」と激怒していたのは、ロシア軍が「ワグナー・グループの解体」を決定し、弾薬をワグナー・グループに渡さなくなったためだと考えられるのです。
 6月24日の記事で板垣英憲氏の5月26日の「吉備太秦からの特別情報」を紹介しました。“今後ロシアは、反体制派のカリスマでプーチン最大の敵と呼ばれてきたナワリヌイ氏が、民間軍事会社「ワグネル」の創設者…プリゴジン氏と連係する。…既に、無血クーデターの準備に入っており、最終的な落としどころをどこに持っていくかを協議している”と書かれていました。
 「無血クーデター」が成功するためには、軍部の協力が不可欠です。昨日紹介した櫻井ジャーナルの記事には、「ワグナー・グループはロシアの情報機関によって創設され、ロシア軍参謀本部の第1副本部長を務めているウラジーミル・ステパノビッチ・アレクセーエフ中将がその背後にいたと言われ、しかも今年5月4日からミハイル・ミジンチェフ上級大将が副司令官を務めている」と書かれていました。
 私はプリゴジン氏と共に、この二人の軍人がCIA工作員として取り込まれていたと見ています。しかし、彼らは「プリゴジンの乱」が成功する見込みはないと見て、「反乱」に加わらなかったのだと思います。
 最後に一言。「吉備太秦からの特別情報」は、彼がロスチャイルド家の工作員であることを暴露した形になりました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米外交官、ワグナーの反乱について話さないよう命じられる – Axios
転載元)
アンソニー・ブリンケン国務長官は、ワシントンが事態を注視していることだけを伝えるよう職員に要求した。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
アントニー・ブリンケン米国務長官 © AFP / Leah Millis

アントニー・ブリンケン米国務長官は金曜の夜、緊急電報を発し、世界中の米政府高官に対し、ロシアの民間軍事会社ワグナーによる武力反乱の失敗について話さないよう伝えた、と情報筋がAxiosに語った。

アメリカの外交官は、外国政府からこの問題について質問された場合、ワシントンがこの出来事を監視していると答えることしか許されなかったと、同紙は火曜日に報じた。

無名の関係者によれば、ブリンケンからのメッセージは、この事態は国務長官とその最側近のスタッフによって直接対処されたことを強調していた。

この指令書を受け取った関係者の間では、ワシントンはアメリカの外交官たちが、アメリカがこの危機に何らかの形で関与していると思われるような発言をしないように気を配っている、という印象が強かった、と情報筋の一人は語っている。

「この異例の電報は...バイデン政権におけるロシア情勢への警戒の度合いを示していた。」とアクシオスは書いている。

日曜日にABCのインタビューに応じたブリンケン氏は、ワグナーによる反乱は「基本的にロシアの内部問題」だと述べた。民間軍事会社の行動は「(ロシア大統領の)プーチンの権威に対する直接的な挑戦」であり、「私たちは実際に亀裂が生じるのを目の当たりにした」と彼は主張した。

ウクライナ紛争でロシア側で戦い、5月の戦略都市アルチョモフスク(バフムト)攻略に貢献したワグナー・グループが金曜日遅くに反乱を起こした。PMCのトップであるエフゲニー・プリゴジンは、国防省が「ワグナーを解散させたかった」から反乱を命じたと語っている。反乱軍はロストフ・オン・ドン市のロシア軍南部地区司令部を掌握し、モスクワに向けて武装輸送隊を送った。

土曜の夜、プリゴジンがベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領との会談の後、兵士たちが野営地に戻ると発表したため、反乱は収まった。ミンスクによれば、この交渉はプーチン大統領との緊密な連携のもとに行われたという。

クレムリンによれば、プリゴジンはロシアを去り、合意に基づき「ベラルーシに行く」という。彼に対する刑事事件は取り下げられ、反乱に参加したワグネル戦闘員も訴追を免れるだろう、と付け加えた。

プーチン大統領は月曜日のテレビ演説で、ワグネル部隊のほとんどは愛国者であり、暴動の主催者に故意に惑わされたのだと述べた。兵士たちは今、ロシア国防省やその他の治安機関と契約を交わすか、帰国するか、ベラルーシに移住するかの選択を迫られているという。


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ロバート・F・ケネディ・ジュニア「トニー・ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていました。…彼はインチキで、作為的で、絶対に不正な研究を行い、それを操作して、その薬を標準治療としました。それは殺人です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 レムデシビルは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療薬として承認されていますが、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていた」と言っています。
 冒頭の動画で、“トニー・ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていました。彼は、2019年にエボラに使おうとしたから、それを知っていた。…治療後5日以内に54%の人に致命的な副作用が出たそうです。そして、安全監視委員会からその薬剤の使用中止を命じられた。そして、彼はインチキで、作為的で、絶対に不正な研究を行い、それを操作して、その薬を標準治療としました。それは殺人です”と言っています。
 二つ目の動画は、6月23日の記事で既に紹介しました。パンデミックはCIAや情報機関、軍隊が常に関与していたこと、アメリカの生物兵器プログラムは「731部隊」に関わっていた科学者をアメリカに移した「日本版ペーパークリップ作戦」から始まった、ということでした。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、コロナウイルスやパンデミックのシミュレーションは2000年、2001年から何度も行われていることを説明し、“ワクチンはモデルナやファイザーによって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており特許の50%を保有しています。…これは最初から軍事プロジェクトであり…CIAはすべてのものを後援していました(2分)…すべては、パンデミックを使っていかに検閲を強化するか、どうやってロックダウンを強制するかということでした。…つまり、彼らが行っていたのは、全体主義的な統制を強化するための訓練だったのです(4分40秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画では、“トランプ大統領は、ファイザー社から100万ドルを受け取り、ファイザー社のパートナーであるスコット・ゴットリーブ氏FDAの責任者に任命し、それだけでなく、ファイザー社が指名したアレックス・アザー氏HHSの責任者に任命した。そして、スコット・ゴットリーブ氏はファイザー社の製品を世に広め、自分の会社で880億ドルを稼いだ後、FDAを去り、再びファイザー社の役員に就任した。それがトランプ大統領の策略の終わりではない。策略は、さらに深刻になっているのだ”と言っています。
(竹下雅敏)
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