イギリスのチャールズ国王は、報道によると前立腺の治療をしていることになっているようですが、どうやら彼は「イングランド王位を退位した」らしい。彼とロイド・オースティン米国防長官らは、「悪魔の独裁政権を樹立するための恐ろしい偽旗イベントを計画していたため、解任された」ということです。ウィリアム皇太子も後を継ぐ気がないらしく、今後イギリス王室がどうなるのか気になるところです。
　アメリカには、「イージス駆逐艦1隻で、地球上のすべての無線通信をシャットダウンする技術がある」らしく、これによって、「インターネットやATMなどの10日間のシャットダウンが間もなく実施される」予定だという。それは「1月27日に始まるだろう」と言っています。そしてこのシャットダウンの間に、「緊急放送システムは現在の指導者に関する恐ろしい真実を人々に伝える」と言っています。その内容のヒントとして、ローマクラブのカリン・ジョルジェスク前会長が語った言葉を紹介しています。
　3月には金融ブラックスワンが起こるらしい。アジアの秘密結社と欧米のホワイトハット同盟が、「資産担保通貨に置き換えよう」と世界中の米ドルを集めて破棄しているという。また、「1,610億ドルの銀行救済制度（BTFP）とリバースレポによる銀行救済は、いずれも3月に終了する。つまり、大手銀行は3月以降、今のままでは生き残れない」ということです。
　ダボス会議の犯罪者たちが次に企んでいることは、『疾病X』によるパンデミックであり、WHOのテドロス事務局長もそれを利用して権力の掌握を正当化を図るつもりのようです。さらにビル・ゲイツは、「次世代のCOVIDワクチンは『持続時間がより長く』、注射針の代わりにパッチを使用する」と言っています。
　オーストラリアのマルコム・ロバーツ上院議員は、「グレート・リセットは、億万長者の企業がすべてを所有し、一般市民は社会的信用度が許せば必要なものを借りるという奴隷制度への生涯加入にほかならない」と語っています。これらの計画にストップをかけているものとして、ヘリテージ財団のケヴィン・ロバーツ会長、ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相、テキサス州、ドナルド・トランプの名を挙げています。また、フランスやドイツ、そしてベルギーの農民たちも、「計画された食糧危機のために世界経済フォーラムが農家を廃業に追い込むことを拒否している」と言っています。
　スイスとともに、ハザール・マフィアの最後の牙城であるイスラエルも大ピンチのようで、「南アフリカが国際司法裁判所（ICJ）に提訴した大量虐殺容疑は、ゲームチェンジャーである。（中略）...もしイスラエルが有罪になれば、イスラエル政府はベニヤミン・ネタニヤフ首相のような、おそらくガザで大量虐殺を実行した指導者を逮捕しなければならない」と言っています。（併せてこちらの記事もご参照ください。）英国を拠点とする擁護団体も、「ガザ地区のパレスチナ人に対するイスラエルの戦争犯罪に加担したとして、英国の上級政治家を相手取って訴訟を起こした」という。また、イランのホセイン・アミール・アブドラヒアン外相も、「この地域の指導者たちはみな、アメリカの支援がなければ、戦争は今日中に終結すると信じている。イスラエルのネタニヤフ首相は10分以内に倒れ、戦争を続けることが出来なくなるだろう。」と語っており、そうした圧力からか、「アメリカは現在、イスラエルに和平を進めるように迫っている」と言っています。

　「子供を誘拐し、儀式の生け贄として拷問して殺害する」という悪慣のため、長年にわたって100ヶ所以上の場所から追放され続けてきたハザール・マフィアですが、この度、「ニューヨークのハバッド【超正統派のユダヤ教運動】世界本部の地下にある人身供犠施設が暴露された」そうです。先月大統領に就任したばかりの、アルゼンチンのハビエル・ミレイも早速利用したらしい。アメリカでは毎年少なくとも4万人以上の子供たち、ウクライナでは6万人の子供たちが行方不明になっており、日本には、「年間1万6,000人の子供を生け贄として捧げるノルマがある」と言っています。
　彼らの大量虐殺計画に関する情報では、「内戦、核大虐殺、全土停電のいずれかを題材にした」映画が公開される予定で、これらは予告とみられています。また、『コロナウイルスのパンデミックの20倍の致死率』をもたらすであろう『疾病X』や、ニューマドリッド断層のあるアメリカ合衆国中西部（イリノイ州、ミズーリ州、アーカンソー州、ケンタッキー州、テネシー州、ミシシッピ州）での『一連の巨大地震』、日本では富士山の爆破についても触れています。
　ドイツでは、「ドイツ史上最大の抗議デモによって完全に封鎖されている」という。また、「ヨーロッパのトラック運転手、農民、列車運転手たちは、ハザール・マフィア奴隷政府を権力から排除するために、EUの商業を停止させた」と言っています。
　大量移民に関する問題では、「ドイツでは、これらの外国人によるレイプやその他の犯罪が、愛国的なドイツの政党を権力の座に押し上げている」と言い、ドイツの右派・極右政党「ドイツのための選択肢」（AfD）の名を出しています。また、ニューヨークやシカゴでは大量の移民たちが物乞いをしたり、ゴミ箱をあさっていたりするようです。こうした移民の流れを止めるため、「拷問と生け贄にされる運命にある子供たち」の流れを止めるため、「テキサス州はメキシコとの国境から連邦軍を排除した」とのこと。テキサス州はさらに、「『法定通貨として使用するために、テキサス地金預託所を通じて金銀へのアクセスを管理する』ことを決定」しており、奴らに対する宣戦布告をしているようです。フロリダやオクラホマなどの州でも追随の動きがあるとのことです。
　「ハザール・マフィアの傀儡政府によって奨励されている性的倒錯」として、ポーランドの教育省は、若者に対してアナルセックスの方法を教えたり、「LGBTに関するコンテンツ」を提供しているそうです。こうした「ジェンダーの教え込みは、必然的に性同一性障害の増加」につながるらしく、実際、「欧米では何年も前から性同一性障害が流行している。スウェーデンでは8年間で19,700％、オーストラリアでは12,650％、イタリアでは7,200％も増加している」とのことです。
　カルロ・ビガノ大司教は、「教皇フランシスコは『信仰に対するあまりのレベルの倒錯と疎外』のレベルを示しているため、…教皇とその指導者たちをバチカンから追放するべき」だと主張しており、ラテンアメリカとアフリカのカトリック教会の指導層も、その立場を支持しているとのことです。
　その他のトピックです。

• イスラエルは（中略）...現在、国際司法裁判所で大量虐殺の罪に問われているということだ。ロシアは南アフリカや他の多くの国々とともに、イスラエルを大量虐殺で告発している。
• 国連はジュネーブの欧州本部を電気代のために閉鎖せざるを得なくなった。国連は腐敗し、機能不全に陥り、民主的でないことが証明されたため、世界中で閉鎖されている。50ヶ国以上が国連への支払いを停止している。

　いよいよアメリカの経済は破綻の危機らしく、「5,000万人という途方もない数の人々がローン返済を滞納している」、「アメリカの労働者の67％が、生活費が賃金の伸びを上回っている」と言っています。
　ハザール・マフィアが大規模なテロ事件を計画しており、それは「カリフォルニアでの大地震と壊滅的な津波」だと言っています。これによって、「2024年のアメリカ選挙を阻止し、戒厳令を開始する口実として使われるだろう」と推測しています。
　石川県を襲った元旦の地震について、「この攻撃は在日アメリカ海軍の司令官であるカール・A・ラハティによって命じられた」と言い、そして、「彼はまた、日本の海上保安庁の航空機を民間旅客機の進路に突っ込ませる遠隔ハイジャック事件にも関与していた」とも言っています。石川県が攻撃された理由としては、「日本の独立を推進する前田一族の本拠地だったから」という見解のようです。
　「ジェフリー・エプスタインと彼のペド島に関連する膨大な文書」が裁判所によって公開されたため、「法的措置への道が開かれ」、ハザール・マフィアに対する本格的な取り締まりが始まったと言っています。2014年のキエフでのクーデター以後、あらゆる種類の小児性愛者の温床となったウクライナで、「ジョー・バイデンとハンター・バイデンは、児童売買組織の中心人物だった。J.バイデンは地下トンネルとアドレノクロム、臓器採取工場の大規模なネットワークを持つ邸宅を所有していた」とのこと。奴らは森で人間『狩り』をしており、それはあえて「子供たちに恐怖を与え、アドレノクロム濃度を高めるため」だったようです。また、「生きたまま体から直接血を吸う」ことが出来る装置を持っていたのだとか。また、「イギリスとデンマークのすべての君主がこの狩りに参加」していたとも言っています。アメリカには、「ウォルマートを強制収容所として利用したアメリカ国内の児童売買ネットワーク」があるようです。こうしたことに関連して、「ドナルド・トランプはいかなる不正行為も潔白であり、ジェフリー・エプスタインの島や家を訪れていないと公式の法廷文書で証明されている」と主張していますが、1月11日の時事ブログで紹介された動画の中で、キンバリー・ゴーグエンさんは、「トランプに関しては、私は彼が人類の友ではないという証拠と事実を持っています。彼が40歳の誕生日の儀式に参加し、若い子供が犠牲になっていること、エプスタインとの関連があることがビデオテープで証明されています。彼は多くの人にヒーローとみなされていますが、それは全て完全に嘘です」と語っています。
　ポーランドでは、「ドイツのEU工作員であるドナルド・トゥスク政権が急速に悪夢に変わりつつある」として、彼らは「テレビ局を警察で取り囲み、プロパガンダメッセージを強要しようとしている」ことや、不合理な「EU予算に対する拒否権を撤廃する条約に署名した」り、「ヨーロッパ諸国で犯罪の波を引き起こしているアラブ人やイスラム系移民の軍人の大量移住を受け入れている」そうです。
　最後に明るいニュースです。ドイツでは「目覚めた」農民の大規模な抗議行動によって、オラフ・ショルツ政権が突きつけていた、「食料生産に影響を与え、地元農家に不利益をもたらす、いくつかの専制的で無意味な課税とネット・ゼロ政策」を撤回させたとのことです。
　以下、その他のトピックです。

• （カナダのトルドー首相が）祖国キューバに逃亡しようとして捕まった（中略）...（逃亡理由は）彼のワクチン大量殺人キャンペーンが暴露されたからだ。（中略）...捜査するために、軍警察が出動したということだ。
• （中国では）不動産価格の暴落が大規模な暴動を引き起こしている（中略）...2022年6月から2023年10月までの間に、不動産部門に関連する1,777件のデモが数えられた。これらのデモ参加者の3分の2は住宅購入者と住宅所有者で、（中略）...残りのデモ参加者のほとんどは、未払い賃金を要求する建設労働者だった