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ロバート・マローン博士『ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、…トランプ大統領にうまく売り込んだ』

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手ビジネスソフトウェア企業オラクル・コーポレーションの共同設立者で会長のラリー・エリソンは、“サム(OpenAIのCEO)とマサ(孫正義)が提供しているツールを使って取り組んでいる、最も刺激的なことの一つは、がんワクチンです。…がん腫瘍は、その小さな断片が血液中を漂っています。つまり、がんの早期発見が出来るのです。AIを使えば、血液検査でがんの早期発見ができます。…さらに、がん腫瘍の遺伝子配列を解読すれば、個人に合わせたワクチンを設計し、そのがんに対するワクチン接種をすることができます。そして、そのmRNAワクチンは、AIを使ったロボットで、約48時間で製造できます。…これがAIの、そして未来の希望です。”と話しています。
 トランプ大統領は、“本日は、オラクルの会長ラリー・エリソン氏、ソフトバンクCEOであり私の友人でもある孫正義氏、そしてOpenAIのCEO…サム・アルトマン氏にご同席いただいています。…これらの世界をリードするテクノロジーの巨人は、「スターゲイト」の設立を発表します。…スターゲイトは、アメリカのAIインフラに少なくとも5000億ドルを投資し、非常に迅速に、10万人以上のアメリカの雇用をほぼ即座に創出します。この記念碑的な事業は、新大統領の下でのアメリカの潜在力に対する揺るぎない信頼の宣言です。”と言っています。
 これに対して、「金儲けです。人類の健康とか安全など考えに入っていません。金さえ回ればよいという富豪たちの饗宴ですね。」「コロナから癌に移行しただけ?トランプは医産複合体の一員だったか。」「トランプは光側とはなんだったのかw」といった書き込みがありました。
 「イーロン・マスクのmRNAについての考え」は、“合成RNA、DNAを使えば基本的に何でもできます。まるでコンピュータープログラムのようです。…老化を止められるだろうし、望むなら若返りだってできるでしょう。適切なDNA配列があれば、人を蝶にすることだってできるはずです。”というものです。
 私はトランプやイーロン・マスクを詐欺師だと思っていて全く信用していないのですが、2人ともIQは高いです。このように特定の分野では才能を発揮しているのに、良識が欠如している人がいます。こういうのを「5次元の馬鹿」と呼ぶことにしました。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。mRNA技術の発明者ロバート・マローン博士も「5次元の馬鹿」には閉口しているようです。『AI、mRNA、がんワクチン、「スターゲート」』と題する記事には、「また始まった。本当なのか? これが、米国大統領に就任して2日目にして、推進したいストーリーなのか?」とあります。
 ビル・ゲイツは選挙後にドナルド・トランプと夕食を共にし、3時間以上にわたって興味深い話をしたということです。ビル・ゲイツは、“ご存知の通り、トランプはコロナの時代にワクチン開発を加速させました。だから、同じようなことがここでもできるのではないか、と彼に尋ねたんです。…彼は意欲的で、イノベーションを推進することに前向きな印象を受けました。私が提起した問題に、正直言って、かなりの関心を示してくれたことに感銘を受けました”と話していました。
 ロバート・マローン博士は、“ビル・ゲイツがトランプ大統領と会ったことを堂々と発表したときに私が恐れていたことがまさにこれだ。…ここで起きていることは、ラリー・エリソンというセールスマンが、時代遅れのアイデアやテクノロジーを「人工知能」や「mRNAワクチン」といったセクシーな新しい言葉やコンセプトで包み、素朴な政府顧客であるトランプ大統領にうまく売り込んだということです。…そして、それは悲惨な失敗に終わるだろうと私は予測しています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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中居事件からフジテレビ事件に発展、CM撤退企業が続出 / フジテレビと一体のフジメディアHDの株が安くなるほど外資にとって格好の投資チャンス / 「事件の火付け役は外資勢」

 中居正広氏の性加害事件はフジテレビ事件に拡大しています。米投資会社ダルトン・インベストメンツがフジ側に第三者委員会での調査などを求める書簡を送ったのに続いて、17日のフジテレビの港浩一社長の記者会見を批判して「フジテレビの親会社フジ・メディア・ホールディングス(HD)に、テレビカメラを入れた会見を週内に開くことなどを書簡で求めた」と報じられました。世論に押されるように、22日時点でフジテレビへのCM差し替え企業は84社に達しています。
 木村佳子氏は「倒産はまず考えにくいが、もしつぶれるようなことがあれば株主は理論上、今の株価の倍以上のお金を受け取れる。(中略)何しろ子会社は優良不動産多数持つサンケイビル。」という投稿をされていました。木村氏のブログには「フジテレビは2008年にフジメディアHDになり、フジテレビは表裏一体となっている」とあり、また動画では、フジメディアの連結子会社のグループ会社について「サンケイビル」「サンケイ会館」など「外国人にとって美味しい投資先」があることに注目されています。「サンケイビルがまたすごいんですよ。いっぱいいい物件を持っているんですよね。」「フジ本体の株が安くなればなるほど、連結事業をやっているサンケイビルもいろんな情報をつかめますし、土地を欲しがっている外資にとってみると(大株主になる)格好のチャンスだと。(4:25〜8:00)」
 また、読者の方から届いた最後の動画では、原田武夫氏が「今回の事件の火付け役は外資勢である」と述べています(19:05〜)。外資勢はこれから日本のテレビメディアを全部買収していくつもりで、実は20年前のホリエモンのフジテレビ買収騒動は「その時に何が起きるかを試すためにをやっている」と聞いていたそうです。外資から企業にCMを撤退するよう圧力があったとも考えられる状況のようです。つまり、これはフジテレビだけでなく日本のメディア全体に及ぶ問題かもしれません。
 国によるフジテレビの停波は、2016年当時の高市早苗総務大臣による「停波発言」を思い出します。政権によるメディアコントロールを招く危険があるとして、当時大問題になりました。国の権力に頼ることなく、また外資に押されることなく、日本の国民の良識でフジテレビ及びメディアの改善をする必要があります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2025年4月からいよいよ食糧の有事立法「食糧供給困難事態対策法」が施行 〜「これは災害やパンデミックが起こった時に食糧の生産計画や販売に政府が介入する法律」

 2024年6月に参議院を通過した「食糧供給困難事態対策法」が2025年4月から施行されます。
「野田CEO」さんは、"「戦争に必要なのは『徴兵制』『食糧配給制』『情報統制』の三つ。」これから始まる「食糧供給困難事態対策法」は、そのうちの食糧配給制にあたり「有事の際における食料の確保と流通制限による国民一人一人への安定供給、つまりこれが配給制導入のカラクリ」"と見ています。
 鈴木宣弘先生は、"日本政府が日本の農業を積極的に潰し、規制緩和で大企業に参入させ「輸出でバラ色、スマート農業でバラ色」とあおり、不測の事態で食糧不足になった時は「支援はしないが命令はする」「農家を罰金で脅して特定の作物を作らせる」、これがこの法律で起きることだ"と解説されました。
 奥野卓志氏はさらに踏み込んで、"「これは災害やパンデミックが起こった時に 食糧の生産計画や販売に政府が介入する法律です 自分達(自民党)が食糧難になるように仕向けて自給率を下げて 食糧が足りなくなったら困るから政府が介入するね?ですか?」「最悪の事態を想定しながら立ち上がる時です 日本人が数千万人やられる事態だけは避けなければいけません 感染症でパンデミックを演出して行動制限を仕掛けて 食糧をコントロールして言いなりの奴隷にされます」"と予測されました。
 この食糧配給制の有事立法と並行して、4月1日に日本版CDC(JIHS)も発足の予定です。「医療のマンハッタン計画」となるBSL4施設も進行中です。今後の選挙では日本人の存在を賭けた判断が問われます。
(まのじ)
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ネット上で急速に広がっている英国の「グルーミング・ギャング・スキャンダル」 ~イーロン・マスク「英国の司法制度は崩壊している」

竹下雅敏氏からの情報です。
 10年以上前の英国の「グルーミング・ギャング・スキャンダル」がネット上で急速に広がっています。イーロン・マスクがこの事件を集中的に取り上げたことが大きいのかも知れません。
 イングランド北部サウスヨークシャーのロザラム市で1980年代後半から2013年にかけて発生した少女に対する組織的な児童性的虐待と、虐待の報告に対して地方当局が対応しなかったことで、「英国史上最大の児童保護スキャンダル」と呼ばれているものです。
 ShortShort Newsさんのツイートには、“25万人の女性がレイプ被害に遭ったとされる。これらの犯罪ネットワークがターゲットにしたのは、多くが労働者階級出身の、社会的弱者の少女たちである。加害者はどういった者たちか。大半がパキスタン出身者である。”とあります。
 トッポさんのツイートには、“親たちが娘を救うために警察に助けを求めた際には、11歳という幼い少女たちが代わりに不秩序や酔っ払い行為で逮捕されるケースもありました。一方、少女たちを家に閉じ込め、酒を飲ませた年配の男たちは自由の身でした。”とあります。
 『英国のレイプ』という1月5日の記事によれば、“これは英国政府の共謀により起こった。少女たちが地元の警察に虐待を報告しても、何もできないと言われ、追い返された。警察は、わずか11歳の少女たちが合意の上で性行為に及んでいると主張し、刑事捜査の開始を拒否した。警察が助けにならないと分かった両親は、自ら娘たちを強姦犯の手から引き離そうとしたが、結局自分たちが逮捕された。少なくとも1つのケースでは、警察は7人の男に虐待されている少女に遭遇し、男たちを放っておいて、泥酔と不法行為で少女を逮捕した。”ということです。
 地元警察から町議会、国会議員に至る英国当局が、起きている虐待を認識していたにもかかわらず、犯罪を阻止し、加害者を裁き、国民に状況を知らせようとする試みを妨害して来ました。
 その理由は「人種差別との非難を恐れるあまり、それを決して認めてこなかった。」ということですが、“続きはこちらから”のRTの記事によれば、スキャンダルが最高潮に達した2008年から2013年まで、王立検察庁(CPS)を率いていたのは現首相のキア・スターマーであり、「ロザラム警察は 2015 年の調査で、CPS は容疑者を起訴する意向がないと考えていると述べた。」ということです。
 こちらのツイートには「白人労働者階級の男性は、罪を犯したパキスタン人移民は国外追放されるべきだと示唆しただけで、数年の懲役刑を受けた。一方、強姦犯の多くはすでに裁判所から釈放されている。なぜなら、権力者にとって、若いイギリス人少女の命や無実などどうでもいいからだ。」とあります。
 このツイートに対してイーロン・マスクは「英国の司法制度は崩壊している」と言っています。また、RTの記事の最後のところを見ると、イーロン・マスクはキア・スターマーが隠している「恐ろしいこと」を知っているのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロサンゼルス近郊のパシフィック・パリセーズで7日に発生した山火事をめぐる不穏な情報 ~「数か月前に、住宅所有者の保険契約が大量にキャンセルされていた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ西部ロサンゼルス近郊のパシフィック・パリセーズで7日に発生した山火事は、非常に強い風によって急速に燃え広がり、1000 棟以上の建物が焼失、5 人が死亡し7 万人以上が避難を余儀なくされたとのことです。
 ドナルド・トランプは1月9日に「消火栓には水がなく、FEMAにはお金がない。これがジョー・バイデンが私に残してくれたもの。ありがとう、ジョー!」とツイートしています。
 アメリカの不動産会社カルーソの創設者リック・カルーソ氏は、“パリセーズには水がありません。消火栓からは水が出てきません。これは市の完全な管理ミスです。…正直に言うと、市長は海外に出張中で、街は燃えているのに、消火活動を行うための資源がないんです。”と言っています。
 ラハイナ火災と同じで「軍が助けにこない」というだけでなく、バイデン大統領は「ウクライナ戦争にさらに5億ドルを投入すると発表」しているらしい。
 ロサンゼルス消防署で初の女性および LGBTQ の消防署長クリスティン・クロウリーは、消火活動よりも「多様性、包括性、公平性を重視する文化を創造、支援、促進することが優先事項」であったため、「無能な消防署長」の烙印を押されています。
 しかし、そのクリスティン・クロウリー署長が先月、カレン・バス市長に対し、消防署の予算から1700万ドル以上を削減したことで「山火事を含む大規模緊急事態への備え、訓練、対応能力が著しく制限された」と警告していたということです。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「数か月前に、住宅所有者の保険契約が大量にキャンセルされていた」というのです。陰謀論者のアレックス・ジョーンズは「最も被害を受けた地区であるパリセーズは、2028 年のオリンピック開催地となる予定で、すでにモデルスマートシティへの転換が予定されていた。」と主張しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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山火事、ロサンゼルスの高級住宅街を襲う(動画あり)
転載元)
パシフィック・パリセーズ地区のエリート住宅が多数焼失した。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
2025年1月8日、カリフォルニア州ロサンゼルスのパシフィックパリセーズ地区で火災が発生した。©エリック・セイヤー/ゲッティイメージズ

水曜日もロサンゼルスの裕福なパシフィック・パリセーズ地区は猛烈な山火事に見舞われ、当局は同市史上最も破壊的な火災とされるこの火災の鎮圧に苦慮している。

写真や動画には、猛烈な炎で完全に破壊された地区全体が映っている。この地区で育ったABC7の記者ジョシュ・ハスケル氏は、「パシフィック・パリセーズの50~75%が消失したように感じる」と語った。

『Business Insider』によると、サンタモニカとマリブの間に位置するパシフィック・パリセーズには、ベン・アフレック、トム・ハンクス、マイケル・キートンといったハリウッド俳優が所有する豪邸など、アメリカで最も高価な不動産がある。


カリフォルニア州消防局によると、1,000棟以上の建物が焼失した。少なくとも5人が死亡し、7万人以上が避難を余儀なくされた。



ロサンゼルスのカレン・バス市長は、国内では暴風警報が発令されている中、週末にアフリカ旅行に出かけたことに対し、ネット上で批判を浴びている。政治家や開発業者も、昨年消防署の予算を1,760万ドル削減したことで同氏を非難した。テック起業家のイーロン・マスクは、水曜日のXへの投稿で、バスを「まったく無能 」と呼んだ。

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配信元)
ジョー・バイデン、カリフォルニアが燃える中、ウクライナ戦争にさらに5億ドルを投入すると発表

消火栓が機能しておらず、水が出ません。

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