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20/01/09 ソルカ・ファール情報:サウジアラビアがイラン上空でウクライナ航空機を墜落させたと示す証拠で確認されたのは、最先端のナノ兵器の存在

 1月8日、ウクライナ国際航空の民間旅客機がイランの首都テヘランからキエフに向けて離陸した直後に墜落しました。乗客167人と乗員9人の全員が死亡しています。
 欧米やその受け売りを垂れ流す日本では、「イランによるミサイルの誤射」と報じていますが、イランは3日に革命防衛隊のガーセム・ソレイマーニー司令官をアメリカに暗殺され、中東全域の反サウジ・反イスラエルな各勢力や市民に加え、欧米の国際世論(※ただしRT局などディープ・ステートに毒されていない界隈)までも味方につけたところです。
 このタイミングで本当にやらかしたとしたら、究極のアホです。いくらなんでも悪手です。現場の下っ端の軍人どころか、遠い日本の一般市民ですら、今は絶対に民間人を殺しちゃいかんのは分かりますって。
 「なんなんだ、この訣の分からん事件は!」と首を傾げていたら、ソルカ・ファール女史による面白い分析がありました。木曜日の記事で思想的背景をお伝えしましたが、やはりロシアは「スンナ派(サウジ)とシーア派(イラン)によるイスラム世界の冷戦」として捉えているようです。
 それにしても今時の「ナノ兵器」って、昆虫サイズの殺人ドローン程度じゃないんですね……なんでこういう方向に進化させるかな。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:サウジアラビアがイラン上空でウクライナ航空機を墜落させたと示す証拠で確認されたのは、最先端のナノ兵器の存在
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅ロシアSVRの極秘報告書:ナノ兵器について警告
✅1月8日のテヘランでのウクライナ旅客機爆発事故
✅原因:衣服に仕込んだ発火式ナノ兵器
✅犯人:カナダに留学中のサウジアラビアのエンジニアか
✅2018年8月にサウジがカナダから学生の退去命令を出した際に唯一除外した人物
✅同時期にアメリカで研究が進められていたナノ・テルミットの知識を保有
✅彼と同じ大学のカナダ人が複数搭乗していた
✅2018年8月時点で、サウジ側はカナダの飛行機を落とすと脅迫ツイート

✅各国がしのぎを削るナノ技術
✅ロシアはナノ技術による強力な爆弾を製造済み
✅アメリカは「国家ナノテクノロジー戦略」に何百億ドルと投入
✅サウジアラビアはナノテクノロジー研究所に大金を投入
✅これが危険になってくる理由:
現在サウジアラビアとイランの間の冷戦が一触即発状態だから

✅戦争間近で牽制し合う各国
✅トランプ大統領:イランとサウジの冷戦が激化する前に、自軍を中東から完全撤退させたいので、一見するとカオス(=支離滅裂)な作戦を開始
✅イラン:イラクの米軍基地をピンポイント攻撃して能力を誇示
✅イスラエル:急遽、次世代のミサイル防衛体制を発表


サウジアラビアが北米から得たナノ兵器


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、大部分が黒塗りされており、「ナノ兵器が人類絶滅への道を開こうとしているとのゾッとする警告をどうやら追認しているようなのです。

――ウクライナ国際航空ボーイング737型【旅客機】は1月8日イラン【の首都】テヘランにあるエマーム・ホメイニー国際空港IKA-OIIE)から離陸した直後の飛行中に炎上した訣ですが、犠牲者の服を調べたところ、ナノ・テルミットが含侵処理されていた決定的な証拠を示しています。

――これでクルーが機体をUターンさせて、地上に降ろそうとしたほど激しい火災だったのも説明がつきます。ですが、空中で爆発し【着陸に】失敗してしまいました。

――【ナノ・テルミットとは】カナダ政府が「繊維【業界】における【様々な】ナノ素材とその適用【基準】」と題した研究で検査を始めるようになった先端技術です。

――この研究に貢献していたのが、アルバータ大学オサマ・モフセン教授でした。

【※「教授」とありますが、プロフィールを確かめると研究助手っぽいです。】

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米軍によるソレイマニ司令官殺害の報復において、トランプ大統領側とイラン側での思惑は一致し、調整がついている

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり、今回のイランでの騒ぎは、トランプ大統領側とイラン側で調整がついているようです。米軍によるソレイマニ司令官の殺害の報復として、イランは、“イラクに駐留するアメリカ軍の拠点をねらって十数発の弾道ミサイルを発射”したわけですが、“今回のイランからの攻撃によるアメリカ軍兵士の犠牲者は、確認されていない”とのことです。
 イランの最高指導者ハメネイ師は、「今回の軍事行動では十分ではなく、この地域におけるアメリカの存在を消し去ることが重要だ」と述べ、トランプ大統領は、「すべて順調だ。被害の状況を確認している。今のところ非常によい」とツイートしています。両者の思惑は一致していると考えて良いでしょう。
 Eriさんによると、“2015年7月15日、マイケル・フリンも「ソレイマニは 世界ナンバーワンのテロリストだ」とツイートしています”ということですが、確かにソレイマニ司令官は、カバールの立場ではテロリストでしょうが、イランでは英雄でしょう。
 Qグループも、かつてはイルミナティであり、カバールの一部でした。今は、“悪を行なわない”ことを神に誓って、完全に光の側に立って行動しています。ソレイマニ司令官も同様です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イラン 米軍に弾道ミサイル 兵士の犠牲確認されず 米メディア
引用元)
アメリカ国防総省は、イランが、イラクに駐留するアメリカ軍の拠点をねらって十数発の弾道ミサイルを発射したと発表しました。(中略)… 国防総省の声明では、イラク西部のアサド空軍基地と、イラク北部のアルビルの基地の、少なくとも2か所がねらわれたとしています。

アメリカの複数のメディアは、政府関係者の話として、これまでのところ今回のイランからの攻撃によるアメリカ軍兵士の犠牲者は、確認されていないと伝えています。
(中略)
革命防衛隊は声明で、今月はじめ、ソレイマニ司令官がアメリカ軍によって殺害されたことへの報復だとしています。そのうえで「われわれは傲慢なアメリカに警告する。アメリカがさらなる挑発行為をとれば、一層激しく、破壊的な報復に直面することになる」としてアメリカの反撃を強くけん制しています。
(以下略)
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トランプはイラン司令官暗殺で中東イスラム世界を反米で赤旗だらけにしたが、そこには米軍撤退の道筋作りとイスラエルの戦争屋DS炙り出しの遠謀があるのかも?
引用元)
(前略)
反米、特に戦争屋に対するテロを行ってきた、そのヘッドを、殺したことで、かえって、今、中東のイスラム諸国が一致団結し出した。これは、中東全域からアメリカを排除する動きになるし、同時に、アメリカに支えられたイスラエルに対しても、消滅、すくなくても、「毒抜き」を迫ることになる。
(中略)
アメリカは本音ではもう、世界の警察官を止め、軍をひきたがっている。
「武器は売るが、護ることはしない。お前が自分でやれ」。

このときサウジは、アメリカはもう当てにならないから、イランとも手を結ぼうとしたのが、バグダッドミーティングの真の狙いだった。戦後世界の悪鬼イスラエルの、後ろ盾がどんどんなくなっていく。
(以下略)

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イランの革命防衛隊ソレイマーニー司令官は死亡しておらず、完全に健康体!〜第3次世界大戦を避けるために動いているトランプ大統領とQグループ、ソレイマーニー司令官、アルムハンディス司令官

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月3日の記事のコメントで、すでに指摘していますが、イランの革命防衛隊ソレイマーニー司令官は死亡しておらず、完全に健康体です。イラクのアルムハンディス司令官も同様です。なので、メディアの報道とは異なり、“誰も死んでいない”のではないかと思っています。
 私の調べでは、トランプ大統領とQグループはもちろん、ソレイマーニー司令官もアルムハンディス司令官も第3次世界大戦を避けるために動いています。なので、今回の一連の騒ぎは茶番だといえます。恐らく、藤原直哉氏が「トランプの米軍中東撤退戦略を助けている」という見方が、真相に近いのではないかと思います。
 Qグループの中心人物だと思われるミリー統合参謀本部議長は、“アメリカ軍がイラク国内に展開する部隊の撤退の準備を進めると伝えたとする書簡”について、「書簡は下書き」だと釈明しつつも、書簡の内容が事実であることを間接的に認めています。
 ミリー統合参謀本部議長の「撤退は計画していない」という言葉は、“(第3次世界大戦を起こそうとするカバールを殲滅しない限り)撤退しない”と言っているのだと思います。なので、今後アメリカ軍がイランを空爆するならば、恐らくその場所は米CIA、モサドの拠点ばかりだろうと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領「戦争を始めるために行動起こしたのではない」
引用元)
(前略)

トランプ大統領は南部フロリダ州で3日、演説し、「昨夜、私の指示によってアメリカ軍は完璧で正確な空爆を成功させ世界一のテロリストを殺害した」と述べ、イランの精鋭部隊、革命防衛隊のソレイマニ司令官を殺害したと述べました。

そしてソレイマニ司令官は20年にわたり中東でテロ行為を繰り返し、その指示のもと多くのアメリカ人が殺害され、最近もイラクのアメリカ大使館が攻撃を受けたほか、アメリカの外交官や軍人を標的にさらなる攻撃を計画していたと主張しました。

(中略)

「われわれは昨夜、戦争を止めるために行動を起こした。戦争を始めるために行動を起こしたのではない」と述べ、イランとの戦争は望まないという考えを改めて示しました。

そのうえで「私はイランの人々を深く尊敬している。イランの体制転換を求めているのではない。しかしながらイランの現体制による中東での攻撃はいますぐ止めなければならない」と述べ、イランの指導部を強くけん制しました。

(以下略)
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米軍のイラク撤退を示唆する書簡流出 国防長官は撤退否定
引用元)
(前略)

アメリカの複数のメディアは6日、アメリカ軍がイランの隣国のイラクに宛てて、イラク国内に展開する部隊の撤退の準備を進めると伝えたとする書簡の内容を伝えました。

(中略)

これを受けてエスパー国防長官は急きょ記者会見し「撤退という決定は何もしていない」と述べて、書簡の内容を強く否定しました。

さらに、アメリカ軍制服組トップのミリー統合参謀本部議長は、書簡は下書きだとしたうえで「稚拙な文章だが、撤退は計画していない」と釈明しました。

(中略)

イランのメディアは最高指導者ハメネイ師の外交顧問が6日、「アメリカがこの地域を離れるなら被害は少なくなるが、そうでなければ一帯はベトナムの時よりも泥沼化するだろう」と述べたと伝えていて、今後のアメリカ軍の動向も焦点となりそうです。
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配信元)



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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第13話 ― ホツマの神々の承認

 「死して護国の鬼となれ」、これは日清戦争の直前に作られた軍歌の中にあるフレーズです。このようなフレーズのもと明治以降日本は、その皇軍は、日清戦争、日露戦争、太平洋戦争へと突き進んでいきました。
 日本国民は“お国のため”に戦死すること、死して後もいわゆる成仏し自由になることも許されず、荒魂の鬼神として国家体制の支配の中に組み込まれることが課せられていったのです。国民を所有物扱いし、その生と死さえも束縛・支配するカルト国家が日本だったとも言えるでしょう。
 “現人神”天皇が統治する中央集権国家、日本神道の皇国日本を明治維新は誕生させました。しかしこの皇国日本は、日本人の総意に基づきて出来上がったのでは決してありません。ほとんど全てに近い日本人は真相を隠され、騙されて日本国家に組み込まれてきました。
 皇国日本を作る動きは、江戸後期からは八咫烏によって起こされました。その上で幕末の外国勢力「300人委員会」の動きによって皇国日本は誕生したのです。皇国日本は八咫烏と「300人委員会」によって作られ、その支配下にあった国家体制とも言えるでしょう。
 そして八咫烏、300人委員会のバックにはホワイト・ロッジ、ホワイト・ロッジ内闇組織の存在が、それにブラック・ロッジが絡んできてもいます。
 ただし、それだけではありません。ホワイト・ロッジ等はハイアラーキーですが、それだけでは皇国日本を作れません。日本は地球の霊的統治の中心なのであって、人間とハイアラーキーの思惑で勝手に改変できるものではなく、ホツマの神の承認が必要だったはずなのです。そしてこの皇国日本は、相敵対するホツマの神々の利害が一致してもいたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第13話 ― ホツマの神々の承認

日英条約の穴 〜「幻(ファントム)の君主」天皇


1858年夏にジェイムズ・ブルース(エルギン伯爵)が日英条約の際に突きつけたであろう、英国官報ガゼット紙に記載されている「英国女王陛下は、…日本の帝の領土における権限と管轄権」を所有する。これには次の2つのポイントが求められ課せられているのは自明です。

①日本全土を天皇の領土にすること。
②日本天皇は英国女王のしもべとなること。

しかし当時の日本の状況は、そう簡単にはこの2つのポイントの実現を許すはずが無かったのです。まず孝明天皇は②を受け入れるはずもありません。そして『アーネスト・サトウ伝』では 日英条約を巡る状況の複雑さと難しさを次の三点に指摘しています。

イギリス外交官アーネスト・サトウ
Wikimedia Commons [Public Domain]

日本の君主たる天皇は「幻(ファントム)の君主」であり実権がなかった。
しかし実権を有する徳川将軍は天皇の下位であり、条約発効には天皇の勅許が必要。
③更に徳川将軍は実権があるとしても、雄藩のコントロール能力はなかった。

以上の三点から「条約は天皇の批准を受けていないので拘束力はない」「諸侯は、将軍のみの調印によって当該条約に拘束力があるのを承認することはできない」と、条約を反故にされる危険性があるとし、次のように指摘しています。

「ラザフォード・オールコック卿はパーマストン内閣に次のような方針を採用するように提案した。
(1)天皇の条約批准を迫る。
(2)天皇の「幻の権力」を真の権力とするように努力する。」

Wikimedia Commons [Public Domain]

ラザフォード・オールコックは、日英条約に基づき江戸に駐留した英国外交官です。彼が時の英国首相パーマストンに提案した(1)(2)の内容は、(1)が②日本天皇は英国女王のしもべとなること、(2)が①日本全土を天皇の領土にすること、以上のそれぞれと通じているのが透けて見えるでしょう。

英国側は日本を英国女王の所領とすることを課せてきたのですが、注意点があります。繰り返しになりますが、英国女王は300人委員会の長であり代表です。コールマン博士が悪魔崇拝海賊団であるイギリス東インド会社が300人委員会となったとしていますが、1858年日英条約のこの年にイギリス東インド会社は、その役割を果たし不要になったのでしょう、解散し、イギリス東インド会社は300人委員会になっています。

英国女王は、英国国家というよりは300人委員会の代表として日本側に日本所領を突きつけたのです。

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19/12/30 フルフォード情報英語版:悪魔主義の欧米の支配階級から人類解放が可能となる2020年

 今回も崩壊寸前の金融市場や米中の勢力争いから、対カバール戦の現状を見ていきます。2019年最後のリポートとあって、長めです。

 前々から言われていることですが、ユダヤ勢とハリウッドがいよいよ崖っぷち。今回はトランプさんもユダヤ勢への攻撃を開始したかもしれない、という具体例が出てきました。とはいえスピーチ自体は冗談めかして言っているので、2020年にはトランプさんに懐疑的なフルフォード氏の認識を変えられるくらいの動きを見せてもらいたいものです。
 新たな点として、P2フリーメイソンがP3に名称変更しました。中身はどの程度違うんだかって感じですが、筆頭格のザガミが逃亡したので多少は人員も刷新した模様。御託はいらんので、実際の行動で改心度合を証明して頂ければ、と思います。
 あとブルネイも悪の拠点の一つとして登場します。アジアの金塊の一部を有するインドネシアは、同じカリマンタン島へ首都移転を検討していますが、大丈夫でしょうか。ちなみに島の一部は、1MDBスキャンダルで揺れるマレーシアの領土です。

 英語で「20・20(トゥエンティ・トゥエンティ)」と言えば、「2020年」という意味と、「視力1.0」の意味があります。一般人の私たちにもはっきり認識できるレベルの歴史的転換点となりますように。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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悪魔主義の欧米の支配階級から人類解放が可能となる2020年
投稿者:フルフォード

急落する実体経済VS急騰する株式バブル


強力に推し進めていけば、2020年には人類は解放されるかもしれない。ペンタゴン、P3フリーメイソン、其の他の情報源曰く、ハザールマフィアが私的所有する中央銀行による借金奴隷制度が内部崩壊するよう追い込むのが鍵となってくるだろう。

拡がる一方の現実世界の経済と、金融市場のバブルの間の断絶は、2020年の人類解放に向けて制度全体が破綻するよう、意図的に引き起こされているのだ、とアジアの秘密結社筋やP3フリーメイソン筋は言う。(※ちなみに、「P3」は打ち間違いではない。詳細は後述する。)

ベン・ギャリソンの【風刺】画が、現在の状況を物語っている:
https://grrrgraphics.com/the-2019-melt-up

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※大金を投入されてウハウハのピエロ(緑色)が株式市場。1%の代表格である一つ目のピラミッド(黄色)、すなわち腐ったFRBが、際限なくQE(量的緩和)を行っているせいです。無からお金を生み出すのも、今ではクリック一つで電子的にあっという間。連動して跳ね上がったのが国の債務(赤色)。株式に手を出す余裕もない一般国民に借金の支払いをさせようと、税金を搾り取る死神なのです。

中間層ですら息も絶え絶え、バブルからは勿論「除外」されて手だけが覗いています。それを尻目に悪の3本柱は高みを目指し、「うんと高く」を突破して、「馬鹿げた高さ」、「狂気の沙汰」へとメルト・ダウンならぬ「偉大なるメルト・アップ」を成し遂げたのが2019年という一年でした、という風刺画。】

ギャリソン氏を支援したい方は、こちらをクリックされたし:
https://grrrgraphics.com/product-category/support-ben-garrison-cartoons

言うまでもないことだが、株式市場の記録的高値や太鼓持ちの企業メディアにも関わらず、実体経済は落ち込む一方だ。これを示す最新のものがバルチック海運指数で、リーマンショック危機以来お目にかかったことのない低さへと下降し続けている。他の指数と異なり、バルチック海運指数は偽の不換紙幣で操ることができない。何故なら実在する現物を船で送った際の価格だからだ。
https://www.zerohedge.com/commodities/baltic-dry-tumbles-most-2008-tariff-frontrunning-fades

画像はシャンティ・フーラが挿入

【※黒線が「バルチック海運指数」。通常は5月から8月まで冷え込むのですが、今年に限って9月まで上昇したのは、米中貿易戦争で追加関税が課せられる前に発送を急いだから。対して、米国大型株の動向を表す赤線の「S&P500種指数」はそれ以降も急騰中。】

耐久財受注も現実に根差した指標であり、やはり急落している。
https://www.zerohedge.com/economics/us-durables-goods-orders-unexpectedly-plunge-november-boeing-backlash-hits

画像はシャンティ・フーラが挿入

【※アメリカ製造業の耐久財新規受注額は、現在2.0%落ち込んだ棒グラフが前月比。これは前年比だと、5.7%の落ち込み(線グラフ)になります。赤い点線の矢印は、この下落が2016年6月以来の惨状だと言いたい訣です。】

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