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元イルミナティ構成員が「世界金融のピラミッド構造」を暴露 〜2つの金融搾取システム:信用創造と金利〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 イルミナティの犯罪を暴露したロナルド・ベルナルド氏の記事は、以前に紹介しました。
 氏が暗殺されたというニュースが流れましたが、引用元のトカナによると、同名の別人だということです。
 今回、氏は、“世界金融のピラミッド構造”を語っています。ピラミッドの頂点には、国際決済銀行(BIS)、その下に順次、IMF(国際通貨基金)と世界銀行、各国中央銀行、各国の銀行、多国籍企業、各国政府、国民ということです。この通りと言って良いのではないでしょうか。
 ニュースでは、このピラミッド構造の政府以下の部分のみが、事実を歪曲されて報道されているということでしょう。地球の真の支配構造に関しては、我々は何も知らされていないということになります。
 ただ、このピラミッドは、あくまで金融のピラミッドであって、氏が体験したイルミナティ組織のメンバーは、これらのピラミッド構造の要職を抑えていると考えられます。
 そのイルミナティは、悪魔崇拝集団です。彼らは悪魔に仕えており、その悪魔たちは、チャネリングでよく名前を聞く連中だと考えてよいでしょう。
 記事は、金融ピラミッドを成立させている“2つの金融搾取システム”について言及しています。これは本質を突いたもので、これまで時事ブログにおいても、何度もこれらのことを取り上げてきました。今回、ベルナルド氏がこのように簡潔に問題点を浮き彫りにしたのは、さすがにプロフェッショナルだと感心します。
 1は、銀行が何もないところからお金を作り出すメカニズムを語っています。以前にも示しましたが、銀行は我々が預けたお金を貸し出しているわけではありません。誰かがお金を借りた時、借りた人も銀行に預けている人も、同じようにお金を引き出すことができます。なので、借りたお金は、銀行が通帳に印字をしただけで、いわば無からお金を作り出したのです。銀行は自分たちが勝手に作り出したお金を貸し付けて利子まで取り、借金が返せないと現物を要求します。銀行業が詐欺の手法で成り立っていることがよくわかります。
 問題は金利です。お金を貸すのに金利を取る必要がなぜあるのでしょう。無利子で貸すのが本当ではないでしょうか。銀行は本来国有であり、銀行員は公務員であるべきです。国から彼らに給料が出ていれば、銀行が貸し付けるお金に利子をつける必要はないでしょう。ちょっと考えれば、なぜ無利子でお金を貸してくれる国立の銀行がないのか不思議ではないでしょうか。
 銀行のシステムを根本的に変えなければ、地球の解放はありえないということが、この記事でもよくわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Real Big Power: Revelations by insider Ronald Bernard-part 2
配信元)

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元イルミナティ構成員が「世界金融のピラミッド構造」を決死の完全暴露! 搾取システムの総本山・BISの陰謀に衝撃
引用元)
(前略) 

 ベルナルド氏によると、世界金融にはピラミッド状に構成されたトップダウンの絶対的な権力構造があるという。ピラミッドの頂点には(中略)…「国際決済銀行(BIS)」が君臨し、あらゆる国家、あらゆる法の影響を受けず、私的な警察も所有しているとのことだ。(中略)…予言研究家の山田高明氏によると、BISを支配しているのは「ロスチャイルド家」であるという。その下に位置するのが、IMF(国際通貨基金)と世界銀行だ。(中略)…次に中央銀行(中略)…次にくるのが、各国の銀行、その下に多国籍企業、その下に政府、そして最後に我々国民が現れる。

(中略) 

ベルナルド氏は、このピラミッドを成立させている2つの金融搾取システムについて「一刻も早く気付くべきだ」と警鐘を鳴らす。 

1、銀行は(中略)…たとえば、ある人が車や家のローンを組んだ時、その人が銀行に借金をすることで、銀行は自動的に世界に未だ存在しないはずのマネーを生み出すことができる。

2、金利。たとえば、毎年5%の利率を設定した場合、10年で50%、20年で100%に膨れ上がり、ピラミッドの上部構造に吸い上げられる。

(中略) 

この魔法のような搾取構造に気付かない限り、人々は上部構造の養分になるしかなく、貧乏人はますます貧乏になり、金持ちはますます金持ちになると警告している。

(以下略) 

軍高官からの緊急メッセージ:ハリケーン・ハービーの被災者がFEMAキャンプに搬送され殺害 〜追いつめられたロックフェラー派が計画していた陰謀をついに実行〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまで何度も、アメリカは事実上内戦状態になっているとコメントしましたが、冒頭のニュースで、それが事実だとわかります。ここに書かれている恐るべき状況は、ずいぶん以前からイルミナティの陰謀として、FEMA関連のニュースで取り上げてきました。
 最近のものでは、2015年5月のジェイド・ヘルムに関する記事で取り上げました。この中で私は、“ジェイド・ヘルムが単なる軍事演習だとは言えない…オバマ政権が政府に反対する人物の摘発、拘留施設への移送に大きな関心があることは明らか”とコメントしています。この時の記事の中で、“各地のウォルマートが差し押さえられ、強制収容所へと変容させられている”という一節がありました。ずいぶん以前から、ウォルマートは人々を強制収容所FEMAへと移送する中継地点だと考えられていました。ウォルマートにつながる地下トンネルが作られているという噂までありました。
 なので、冒頭の記事は、追いつめられたロックフェラー派が、以前から計画していた陰謀をついに実行に移したということになります。ジェイド・ヘルム当時と現在が異なるのは、トランプ政権を支えている軍部が、正規軍だということです。大義はトランプ政権側にあり、ロックフェラー派は殲滅されるだろう思います。これまで何度も、9月半ば頃には決着がついているだろうとコメントをしましたが、今でも間違っていないと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの被災者が殺害されている?
引用元)
(前略) 

http://beforeitsnews.com/alternative/2017/09/urgent-alert-call-to-all-americans-3550062.html

(一部)

9月4日付け

今日の午前中に、ヒューストン大都市圏の地上軍の高官(安全のため名前は公表しない)から連絡が入り、直ちにできるだけ多くの人々に次の緊急メッセージを伝えるよう要請されました。

軍高官からの緊急メッセージ:

現在、ヒューストンのハリケーンの被災者がFEMAやDHS国土安全保障省の職員及び警官らに射殺されています。多くの被災者がバスに乗せられ閉鎖されたウォルマートの中継地に移送された後、ルイジアナ(FEMAキャンプ)に搬送され、そこで殺害されています。この情報は複数の軍高官によって事実であることが確認されています。そのため、この情報が全米、特にハリケーン、洪水、地震の被害にあったヒューストンや他の地域の人々に拡散されることを願います。

(中略) 

また、ハリケーン・ハービーの後に、さらに2つの巨大ハリケーンがアメリカを襲います。(中略)…海岸から300マイル以内の住民は安全な場所に避難してください。また、FEMAやDHSの関係者や関連施設には近づかないでください。地元警察にも接触しないようにしてください。

(以下略) 

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避難するか、死ぬか
転載元)
ハリケーン「ハービー」に襲われたテキサス州、低地は壊滅状態のようです。新たなハリケーンの情報も入っています。


救援に入った陸軍工兵部隊が31日に出した、緊急警告がすごい。
洪水ゲートを開けることになったので、今後、川の水かさが多いところでは80フィート上昇することが予想される。これにさらなる降雨があれば、水量はもっと増えるだろう。バーロウ・レイク地区などの住民でまだ避難していない人はただちに避難すること。留まることを決めた場合、救援は期待できない。避難指示に従わない人は、腕に油性ペンでソーシャルセキュリティナンバーをはっきり書き、死体が誰のものかわかるようにしておくこと。生命及び財産の喪失はとめられない」

写真はここ→Continue reading at Yahoo! News…
まさに、「留まったら死ぬよ」という通告です。80フィートといえば、ざっと24メートル。大津波ほどの高さだから、それは生き残れないでしょう。まずは生命の確保を。でも、ハリケーン・カタリナのときがそうだったように、住民にはほとんど備えがなかったようです。カタリナの「経験」も生かされておらず、被害はさらに広がるでしょう。2017.9.3

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Is the Government and HAARP controlling the weather?
配信元)

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[創造デザイン学会]最初ハ―ヴィ、次にアーマ:実はここで何が起こっているのか? / テキサスを襲った大ハリケーンは「人工」

 アメリカ南部のテキサス州を襲ったハリケーン・ハービーで大変な被害が出ていますが、フルフォード氏のレポートでは、“ブッシュ一族への報復か”という見方でした。
 1つ目の記事では、パリ協定からアメリカを離脱させたトランプ大統領に対して“アメリカはパリ協定に入り直せ、さもないと!”という見方をしています。
 “続きはここから”以降の記事を読むと、“ブッシュ一族への報復”と“トランプ大統領に対する脅し”の両方の目的があったのではないかと思えてきます。
 誰がやっているにしろ人為的気象操作はやめてもらいたいです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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最初ハ―ヴィ、次にアーマ:実はここで何が起こっているのか? NWO陰謀団が2つのハリケーンを、地球的気象変化詐欺に使っている
転載元)
【訳者注】今度の人工ハリケーン「ハ―ヴィ」は格別被害が大きかったようである。(中略)…明らかに、気候を武器にした、人民に対する「気候戦争」である。(中略)…「気象操作」は全世界に及んでいると言われるから、わが国の異常気象も間違いなく、その影響を受けているであろう。

Cosmic Convergence Research Group (SOTN) September 2, 2017

(中略) 

地球的気象変化と「パリ気象協定」

ドナルド・トランプ大統領は、NWOグローバリスト陰謀団をいらいらさせる、多くの言動をやってのけた。
今年、トランプが行ったすべての大統領決定の中で、パリ協定からアメリカを離脱させたことは、何といっても最も重要だった。(中略)…
(中略) 

    キーポイント:“地球的気象変化”と今呼ばれている、この惑星的こけおどしは、グローバリストによって何十年もかけて、まったく意図的に計画されたものである。地球的気象変化には、確かに人間の活動の要素が加わっている。しかし注意してほしいが、それは人間の出す CO2 ではない。地球温暖化の最近の広がり大部分の、主要な人為的要素は、疑いの余地なく、世界的な気象操作(geoengineering)である。「気象操作が地球的気象変化の第一の原因であって、CO2ではない
    http://stateofthenation2012.com/?p=27876

前のリンクの言っている意味は、化学的気象操作とHAARPの技術の両方の広範囲な利用と、地球的気象変化の間には、明らかに、直接の因果関係があるということだ。地球的気象変化がほとんど人為的なものだというだけでなく、それは、コントロール機構(すなわち一世界政府)に統合された一部として、組織的につくり出されているのである――惑星文明全体にはめ込むように。「一世界政府はもともと、地球的 CO2 管理体制として出現した」
http://stateofthenation2012.com/?p=15986

一世界政府

これが、国家主義的なアメリカ大統領の困り果てるところである。パリ協定を正式に退くアメリカの意向を提出することで、トランプは本質的にNWOアジェンダ、特に一世界政府プロジェクトを、吹き飛ばしてしまった。もちろん愛国者運動は、この決定を、本当に国家とその市民を愛するものして絶対的に支持した。

地球的な、全権力と支配力をもつ全体主義的な超国家を創造する、グローバリスト計画の要石になるのは、一世界政府の樹立である。そして、支配者陰謀団がこの新しい独裁制を世界の国家共同体に押し付けようとして考え出したのが、この地球規模気象変化というペテンだった。(中略)… 

(中略) 

(中略)…それはアメリカ政府の十分な支持がなければ完成しない。アメリカは事実上、世界の警察だから、この全面的世界支配の計画は、トランプ政権の全面協力なしには進行しないだろう。だからこそ、「アメリカは New World Order の軍事部門である」と言われる。
http://cosmicconvergence.org/?p=1167


ハ―ヴィとアーマ:「地球的気象変化」二人組ペテン師

トランプが、地球的気象変化では鼻持ちならない奴になったので、支配者陰謀団は、彼を役職から降ろすか、パレードに土砂雨を降らすか、何でもやれることをやろうとしている。権力者どもは、まさにそれを「ハ―ヴィ」でやったのである。どうやらこれを、「アーマ」でもう一度やろうとしているようだ。

(中略) 

一連の大型ストームが大都市や主要な州を襲うことほど、“ショックと脅し”作戦として有効なものはない。何も知らない民衆は、ハ―ヴィのような大災害の後では、喜んで権限を放棄し、厳しい法律に従うだろう。

こういうところでこそ、グローバリストは合意を作り出す能力を発揮する。彼らは、二つか三つの激震的スーパーストームがあれば、アメリカ人を怖がらせて従わせるのに十分で、民衆は、羊のように一斉に檻の中に追い込まれるだろうと知っている。

(中略) 


天候戦争と環境テロリズムによる集団 PTSD

ひとたびハ―ヴィが、テキサス海岸とその周囲の環境を、完全にテロ状態にするというミッションを終えると、それはこの国の残りを、モンスター・ストーム恐怖症状にしてしまった。海岸地方に住んでいない人たちでも、今、気象技術者の作るフランケンシュタイン・ストームの用意をしなければならなくなった。(中略)…
(中略) 

重要なポイントは、これが気象戦争であり、全米人民が日常的にテロにさらされているということである。(中略)…このようにして政府は容易く、大量の、集団的な、政府への需要をつくり出させることができる。

(中略)…彼らが究極的にアーマをどうするか、興味のあるところだ。たとえそれが不発に終わったとしても、陰謀団は、脅迫だけで彼らの目的を果たすだろう。集団PTSDは非常に強力な現象でありうる。

(中略) 

そしてどうなるか?

米本土を、このような高度に破壊的で恐ろしい怪物ストームで襲うことによって、権力エリートは大統領に、大声ではっきりしたメッセージを送っている――アメリカはパリ協定に入り直せ、さもないと!

(中略) 

しかし、もう一つ別のメッセージがある――トランプ大統領はアメリカの制空権をもっていない。それなのに彼は米空軍の総司令官なのだ。このような苦しい立場が存在するにはわけがある。――ますます多くの人々がこの異常に気付き始めたということは、よい方法に向かう一歩である。

市民は、なぜ大統領が陸や空の統制権をもっていないのか、あるいはカリフォルニア全土に見られるように、給水権をもっていないのか知りたがっている。どうか、この馬鹿げた状況がきっかけとなって、トランプが、アメリカ共和国の主権を奪い返さざるをえなくなる事態に、発展してほしいものである。

(以下略) 

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地球ニュース:シリア&カタール&アメリカ

 今回取り上げるのは、シリアのポリオ集団感染、ラブロフ外相のカタール訪問、そしてアメリカから資産を引き揚げるロスチャイルド家のお話です。
 ポリオがなんで流行っているかというと、子どもたちにワクチンを打ったからです。ええ、頭こんがりますよね。ポリオ“ワクチン”のせいで、ポリオ“ウイルス”が蔓延しているんです。
 ワクチンを熱心に推進している団体名を見て頂ければ、分かる方は分かると思います。めっちゃ胡散臭い。そして有名なポリオワクチン推進者と言えば、優生学のビル・ゲイツ。大金を投じています。
 こちらの記事によると、インドで繰り広げたポリオワクチン・キャンペーンの結果、2011年の時点で約47,500人の子どもたちが“非”ポリオ性急性弛緩性麻痺で苦しんでいると報告されています(※人類の“理性”を集結させた西洋医学界では、どんだけポリオワクチン由来っぽくても“ポリオに非ず”と診断せねばなりませぬ)。野生型ポリオウイルスと比べて、ワクチン由来のポリオウイルスは死亡リスクも二倍だそう。
 ワクチン業界ってそんなに儲かるのでしょうか。それとも人口削減の手段として魅力的なのでしょうか。NOWに連なる方々が、世界各地で強制摂取をしつこく目論んでいます。
 フランスでは2018年から強制摂取すべき内容が11種類に増えます(※現在はジフテリア・破傷風・ポリオの3種類が必須)。
 イタリアではこの2017年9月から10種類のワクチンを打たないと幼稚園へ入れてもらえなくなります(※当初の12種類から2つ減らされました)。16歳までの義務教育世代には、500ユーロの罰金も設置されました。
 ……世界の富裕層1%を撲滅するワクチンを誰か開発しませんか。
(Yutika)
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地球ニュース:シリア&カタール&アメリカ

シリア:ポリオワクチンのせいで集団感染




この度、ユニセフ(国連児童基金)と世界保健機関(WHO)および複数のパートナー団体がシリアの紛争地帯で約355,000人の子どもたちにポリオワクチンを実施しました。デリゾール県やラッカ県ってダーイッシュ(ISIS)との戦争区域ですよね。なんでそんなとこで。

ワクチン接種やってる場合やないやろと訝しんだら、実施した原因はそもそもポリオワクチンを打ったせいでポリオの集団感染が起こったから。……は?

ワクチン批判で著名なマイク・アダムズ氏のニュースサイト、ナチュラルニュースの記事にWHOのシリア代表エリザベス・ホフ女史のコメントが引用されていました(※記事の執筆者はアダムズ氏とは別の方です)。

第一のポリオワクチンを実施した結果、「2017年8月18日の時点で、5歳未満の子ども33名の身体が麻痺しました」って、さらって述べてますけどこれから一生残る麻痺だそうですよ。

「伝播型ワクチン由来ポリオウイルス2型(cVDPV2)の症例が広まっていることが発覚したのは、シリアにおいて疾病監視システムが機能しているということを示しています。私たちが今、最優先としているのは、可能な限り高いポリオの予防接種率を達成すること。ウイルスの蔓延を阻むためです」……ごめんなさい、意味分かりません。

そもそも君たちがポリオワクチンなんぞさせなけりゃあ、33人の麻痺は起こらなかったのでは。しかも現在、阻もうとしている「ウイルスの蔓延」って、そのポリオワクチン由来のウイルスじゃないですか。

ポリオワクチンを世界的に推進し、12億ドルの拠出を約束しているロータリーによると、「ワクチン由来ポリオウイルスの伝播によって引き起こされる症例は、きわめてまれ」なんだとか(※日本語サイトですのでお時間がある方は是非)。

ですがナチュラルニュースの記事によると、ロータリー自身が認めていますが、今年の野生型ウイルスの発生はどんどん減少して世界で6例だけ。反対に2005年からワクチン由来のポリオウイルスの流行は毎年複数起こっておりまして、現在でもギニア・ラオス・マダガスカル・ミャンマー・ウクライナ、そしてこのシリアで報告されています。

※ビル・ゲイツによるインドの子ども麻痺化、もとい“ポリオ撲滅”キャンペーン

しかも参照記事まで辿ると、ポリオワクチンが導入されるずっと前から、ポリオによる死亡例は減少し続けていたって書いてあるではありませんか。アメリカ政府の疾病対策センター自身が、残された症例の殆どがポリオワクチン由来のウイルスだって認めちゃってますよ。

参照記事はアメリカでワクチンを受けた子どもたちが病院に運ばれているって話です。どう見てもポリオっぽい症例なのに、ポリオワクチンを導入する際にカテゴリー分けをいじくったから、お医者さんは身体が麻痺していようが症例をポリオとは呼べない(笑)。ワクチンのお蔭でポリオを米国から撲滅したと主張するためだそう。ワクチン金儲けと印象操作の前に、あっさりと敗北する西洋医学なのでした。

ワクチンに含まれた「生きたウイルスは喉に二週間留まり、顔には最大で二箇月留まることになり、他者へ伝播するウイルス排出を許しています」。ワクチン接種した子どもが、周囲へのウイルス流行の媒体になるってことですよね。

衣食住がままならない戦争地帯、アメリカ軍やダーイッシュが爆撃を繰り返すから子どもたちは凄まじいストレスにも曝されています。ただでさえ免疫力が低下しているんですよ。そんだけ長いことウイルスをくっつけてりゃあ、流行するに決まってます。

上の記事は2016年のものですが、「過去5年で、経口ポリオワクチン摂取後に13,641件の有害事象が報告されており、6,000件以上の緊急外来受診、合併症、そして540件の起こらなくてもよかった死亡に繋がっています」とのこと。

あれ、経口ポリオワクチンは流石に危険だからって、アメリカでは2000年から不活化ポリオワクチン摂取に切り替えたんじゃなかったっけ? あ、この記事ちょっとミスリーディングです。検索かけたら元ネタは多分、2004年の論文で引用されている1990年半ばの「5年間」の統計。

1990年代にせよ先進国でこれなら、紛争地帯での実際のワクチン被害は33人どころじゃないのでは。しかもアメリカやイギリスで禁止した経口ポリオワクチンこそ、シリアで打ちまくって流行らせているやつですからね。洒落になりません。

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池田整治氏が語るオウム事件の驚くべき真相 〜オウム事件と真の支配層の思惑〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事をご覧になると、オウム真理教の事件には何かありそうだと思うのではないでしょうか。メディアでは真相が覆い隠され、事実は何も出て来ていません。しかし、当時この事件に関わった元自衛隊陸将補の池田整治氏が語るオウム事件の真相は、驚くべきものです。池田氏は当時陸上自衛隊の作戦幕僚だったとのことで、事件の真相を知る立場にあったわけです。
 動画の中で池田氏は、オウム真理教が北朝鮮と関係を持っていたことをはっきりと指摘しています。また、オウム真理教を作り出した上部組織があり、それらの組織は今でも活動を続けていると言っていますが、その組織の名称は伏せています。
 しかし、リチャード・コシミズ氏の言説を考慮すると、それらの組織は、「創価学会、統一教会、北朝鮮」だと思われます。そして、この上部組織をコントロールしていたのがCIAだと言っています。CIAは米国のための組織ではなく、米国を支配している真の支配層のために働いている組織です。ちょうどそれは、MI5が、英国ではなく王室に忠誠を誓っているのと同様です。
 要するに、この動画の主張は、オウム事件の真相には真の支配層の思惑があるということです。これまで時事ブログで取り上げてきた、フルフォード氏や板垣英憲氏の情報から推察すると、少なくともオウム事件に関与した支配層の思惑は、旧満州と南北朝鮮、そして日本を1つにした、例えば新日本皇国と言う名で呼ばれるような新しい国家の建設を目指していたのではないかと思われます。そのためには、日本が戦争に巻き込まれる必要があるわけです。ハルマゲドンを予言していたオウム真理教は、彼らにとって使える駒だったということでしょうか。
(竹下雅敏)
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「FACT2016」05 ベンジャミン・フルォード×リチャード・コシミズ with 池田整治2016.5.27
配信元)