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[YouTube 他]アフガニスタンでの病院誤爆、米大統領が「哀悼の意」 / 「国境なき医師団」イタリア代表、「病院爆撃は偶発ではない」 〜犯人はオバマと推測〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 明らかに米軍の意図的な爆撃で、国境なき医師団の医療施設が破壊されました。
 “続きはこちらから”では、一連のツイートで犯人はオバマと推測。おそらくこれは正しいと思われます。
 問題は、何故米軍がこのような暴挙に及んだかです。2つ目のツイートに、この問題を国連安保理で協議し、“米軍の統合参謀本部議長を呼べ”とあります。確か米統合参謀本部議長はマーティン・デンプシーで信頼の出来る人物だったはずだが…と思って調べてみると、何と10月1日で、ジョセフ・ダンフォードという悪魔のような男に変わっていました。これはまずい。この男がトップだと中東で大混乱が起こるかも知れません。
 今のところ事件の真相は不明なので、フルフォード情報などの続報を待ちたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アフガニスタンでの病院誤爆、米大統領が「哀悼の意」
転載元より抜粋)


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「国境なき医師団」イタリア代表、「病院爆撃は偶発ではない」
転載元)
993968

「国境なき医師団」イタリア・ブランチのガブリエーリ・エミネンテ事務局長はアフガニスタンのクンドゥズで起きた「医師団」の医療施設爆撃は偶発的なものではないと考えている。

エミネンテ事務局長はイタリアの通信社「ディリッティ・グロヴァーリ」からのインタビューに答えたなかで、次のように語っている。

我々の医療施設の座標についてはみんな知っていた。これは軍事行動開始前に確認されていたものだ。最後のメッセージは9月29日に届いている。これは我々の実践では普通のことだ。我々がどこで働き、何をしているかは皆が知らねばならないからだ。

エミネンテ事務局長は、病院は1時間にわたり数回の空爆を受けたと強調している。ところが病院の近くにあった別の建物には空爆は行なわれていない。

「飛行機は爆撃を行い、姿を消したかと思ったら、また飛来して次の空爆を行なった。」

ロイター通信の報道によれば、米軍の代表は米空軍が病院の「近く」に空爆を行なったことを認めた。NATOは爆撃事件の真相を調査することを明らかにし、これが米軍の空爆の結果起きた可能性も除外していない。

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[AE911Truth]911:爆破の証拠-専門家は語る 【第一回】

竹下氏からの情報提供です。
 911を科学的に検証した動画です。
第一回目は、17分24秒までで、世界貿易センター第7ビルの崩壊についてです。飛行機が激突さえしていないこの鉄骨高層ビルが、政府の手にかかると通常の火災により崩壊したことになるようです。専門家によると、”火災の結果として倒壊したいかなる高層ビルも知りません”とのことです。見ていただければ分かりますが、結論は”完璧な制御解体”、”雇われた専門家チームによる仕事”以外に考えられません。
 赤字だけなら3分くらいで読めると思います。”あなた自身で結論を見出す位置に立つようになる”助けになればと思います。

第一回目の目次 
【序章】(~5分40秒)
どうしていま再び9・11事件でのWTCビル崩壊を問題にすべきなのか

【世界貿易センター第7ビル】(5分40秒~17分24秒)
   第1部:あの日、第3の高層ビルが崩壊した(5分40秒~)
   第2部:物的証拠の破壊(7分50秒~)
   第3部:事実を無視する連邦政府の調査(9分35秒~)
   第4部:火災に呑み込まれていたか?(10分42秒~)
   第5部:47階が7秒で(12分37秒~)
   第6部:不自然な対称性(14分47秒~)
   第7部:専門家は一致する(16分30秒~17分24秒)
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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9/11: Explosive Evidence - Experts Speak Out | 日本語字幕 (Free 1-hour version)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[フルフォード氏]メッカでのイラン政府要人拉致工作とロシア空爆 / 習主席の訪米とIMFの方向転換 / ヨーロッパのエネルギー支配を巡る3つの石油会社の戦い等々

 9月24日にサウジアラビアのメッカで起こった大惨事は、”サルマンの息子が、イスラエルのモサドと協力して、メッカを訪れてた百数人のイラン政府の要人を拉致”するための工作だったようです。
 安倍政権は支持率回復を狙ってか、北方領土返還にむけて交渉を進めようとしていますが、”ロシア政府は今の日本の政権では、和平交渉をやるつもりはない”とのことです。
 中東の混乱の原因について”ガスプロムという大手と、ブリティッシュ・ペトロリアムというイギリスの王室と仲良しの石油会社と、エクソンというロックフェラーの石油会社同士の、ヨーロッパへのガス供給を巡る利権争い”と指摘がありますが、京都大学の”炭酸ガスと水で効率的に石油を合成できる方法”が問題解決の決定打になってほしいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会15/10/02
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[竹下雅敏氏]”第三次世界大戦で人口の90%が消滅する”事態はもはや起こりません。〜ギリギリのところで思いとどまったフランシスコ法王〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事の内容はもはや起こりません。中身がまちがっているのではなく、恐らくほぼこの通りの事が起こる可能性が高かったのではないかと思います。
 記事を見ると、恐らく核によってイギリスとアメリカは破壊され、両国の人口は"大幅に減少する"ことになっていたと思われます。
 2015年3月20日に紹介した記事で、"オバマはロシアに対して、イギリスの奇襲攻撃と連携して核の先制攻撃"を行おうとしましたが失敗に終わっています。
 アメリカに戒厳令を敷いて、偽旗事件を起こし、それを口実として先制核攻撃をする計画があったのかも知れません。もしもそのような愚かな事をすれば、アメリカ・イギリスのミサイルはロシアのサイバー攻撃で発射出来ず、報復のロシアによる核攻撃でイギリス・アメリカの両国は、記事にあるような未来が予想されたのではないでしょうか。
 このような計画が成立したのは、ロシアが闇の中に取り込まれている場合のみです。現在のロシアは光の側におり、仮りにこのような大戦争が起こったとしても、闇に勝ち目はまったくありません。しかし、この場合全人類に危機がおよぶ可能性がきわめて高くなります。
 フランシスコ法王、オバマ、アシュトン・カーター等は、ハルマゲドン容認派で、しかもハルマゲドンが起こることで救世主が降臨すると信じており、わざわざ自らの手でハルマゲドンを起こそうとするのです。この危険な賭けを、ギリギリのところでフランシスコ法王は思いとどまったと私は見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカは第三次世界大戦で人口の90%が消滅する?
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2015/09/globalist-documents-reveal-america-to-lose-ww-iii-along-with-90-of-its-population-2458472.html
(概要)
9月29日付け

グローバル・エリートが作成した文書には第三次世界大戦で米国民の90%が消滅すると記されています!
By デーブ・ホッジズ

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米国民に対する人口削減計画が実施されています。少なくとも2025年までに人口の90%を削減するという人口削減計画が達成されることになっています。

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テッド・ターナー氏が提供してくれた貴重な情報により、グローバル・エリートが実際に何をしたいのかが分かりました。やはり彼らのゴールは世界人口の90%を削減をすることです。
そのためにも、彼らは世界人口を破壊できる第三次世界大戦を勃発させなければなりません。アメリカはこの戦争で壊滅的ダメージを受け完敗します。つまり、この戦争で大量の米国民が死亡するということです。また、破壊されたアメリカには軍隊が配備され、国土は11の大都市区分けされます。まさに映画Hanger Gamesの第三作と同じ状況になります。

アメリカでは第三次世界大戦で米国民の90%が死亡する!

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デーブ・ホッジズ氏:3年以上も前から、私は番組(コモンセンス・ショー)を通して、第三次世界大戦はシリアから始まると断言していました。
現在の状況からも、アメリカは第三次世界大戦に完敗し、90%の米国民が死亡する運命であることが分かります。
その決定的証拠とは。。。

1、第三次世界大戦後に実施されることになっている、11の大都市に区分けする計画。アメリカ国内を11の大都市に再編成させるということは、米国民の殆どが死亡していないとできないことである。
2、CIAが管理しているDeagel文書には、2025年までにイギリスとアメリカは軍隊の殆どを失うことになり英国民と米国民の90%が消滅すると記載されている。

Deagel文書と「アメリカ2050」と題する大都市計画書は繋がりがあります。
グローバル・エリートは、2050年までにアメリカを11の大都市に区分けしようとしています。

america-2050

316,000,000人の米国民が66,000,000人にまで減ります。生き残った人々はみな大都市に住むことになります。つまり、 250,000,000 人の米国民が消滅するということです!
大都市ではうさぎ小屋(アパート)に多くの住民が押しこめられます。この計画は、2050年よりも遥かに早い段階で実行されることになるでしょう。

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↑大都市に建設される狭いアパートの内部はこんな感じになります。

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↑ オバマとマイク・クルーリグ氏(ビルディング・ワン・アメリカとアメリカ2050の創作者)。
ホワイトハウスはこの写真が公開されるのを阻止してきました。クルーリグ氏はオバマの地域社会活動アドバイザーです。
彼は、ホワイトハウスが推し進めるアジェンダ21の活動を精力的に行っています。例えば、アジェンダ2050のウェブサイトの管理やアメリカの地方自治をソビエト化して統一する計画の実施など。

DeagelとはCIAの最前線でスパイ活動をしている組織ですが、彼らは、アメリカでは10年以内に米国民の人口が90%削減されることと、11の大都市に再編成されると予測しています。

一体、Deagelとはどんな組織なのでしょうか?
彼らは、これまで誰も耳にしたことがない企業の権力者達です。彼らの影響力は絶大です。その企業とは。。。現在のZAPATA石油会社(ブッシュ家が所有する石油会社)と同じように扱われる企業です。ZAPATA社はジョージHWブッシュが運営するCIAの代表企業であり、1980年代にエア・アメリカが南米で行っていた銃と麻薬取引プログラムを促進していました。

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[櫻井ジャーナル]米露首脳会談でネオコンの計画に反する合意があり、ウクライナやシリアの情勢が激変との情報

竹下雅敏氏からの情報です。
 櫻井ジャーナルでも、"流れが9月28日に変わったとする指摘"とあり、明らかにこれまでとは異なった動きだと言えます。
 "アメリカの支配層内で大きな変化が起こっている可能性は高い"という見解に私も同意します。
 フランシスコ法王がギリギリのところで自らの野望を捨てたのだと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米露首脳会談でネオコンの計画に反する合意があり、ウクライナやシリアの情勢が激変との情報
転載元より抜粋)
 アメリカの好戦派は東アジアから東南アジアにかけての地域で中国を軍事的に包囲する態勢を作りつつある。「東アジア版NATO」のようなもので、安倍晋三政権が強引に成立させた「安全保障関連法案」、いわゆる戦争法案も深く関係しているだろう。その枢軸として想定されているのが日本、フィリピン、ベトナムの3カ国で、そこに韓国、インド、オーストラリアを結びつけようとしている。

 ブレジンスキーはロシアを支配するためにはウクライナを支配しなければならないと主張していたが、ネオコン/シオニストはその戦略を引き継いだようで、昨年2月にキエフでクーデターを成功させ、民主的に選ばれたビクトル・ヤヌコビッチ大統領を追放した。その手先として使われたのがネオ・ナチ。

 ネオコンの中核グループに属しているポール・ウォルフォウィッツは1991年にイラク、シリア、イランを殲滅すると語っていた。アメリカが世界を制覇することを目的としたウォルフォウィッツ・ドクトリンが作成されたのは、その翌年。2001年の終わりにアメリカの国防長官周辺で作成された攻撃予定国のリストに載っていたのはイラク、イラン、シリア、リビア、レバノン、ソマリア、スーダン。これまでアメリカは予定通りに体制を破壊してきた。この軍事侵略も日本のマスコミや「護憲政党」は支持してきた。

 そうした流れが9月28日に変わったとする指摘がある。この日、バラク・オバマ米大統領は強者が弱者を支配する世界秩序を宣言したのに対し、ウラジミル・プーチン露大統領はそうしたアメリカの姿勢を辛辣に批判、その後、ふたりは会談している。この会談は9月19日にアメリカ側から持ちかけられたものだという。捨て駒にすぎない安倍と会う時間を作る余裕はオバマになかったのだろう。

 会談後、ウクライナとシリアの情勢が劇的に変化、ウクライナではネオコンのビクトリア・ヌランド国務次官補がクーデターの前に行っていた次期政権の閣僚人事に関する会話で高く評価され、実際に首相を務めることになったアルセニー・ヤツェニュクが解任される可能性が出て来た。またウクライナ東部のドンバス(ドネツクやルガンスク/ナバロシエ)で戦争犯罪を犯したとキエフ側が認めたとも伝えられている。また、シリアでロシア軍がIS(イラクとレバントのイスラム首長国。ISISやダーイシュとも表記)を空爆したのはプーチンとオバマが会談した1日半後のことだ。

 この空爆をアメリカの好戦派やその影響下にあるメディアが激しく批判しているが、アメリカの支配層内で大きな変化が起こっている可能性は高い。

 また、アメリカ空軍参謀次長のロバート・オットー中将はロシア軍がアメリカに支援された部隊を攻撃した事実はないと発言、マイケル・フリン元DIA局長シリアにおける反乱の主力はサラフ主義者、ムスリム同胞団、そしてアル・カイダ系武装集団のAQIで、西側、ペルシャ湾岸諸国、そしてトルコの支援を受けているとする報告を確認、ISの勢力範囲を広げたのはアメリカ政府の判断に基づくと説明している。軍の情報部門からこうした西側のプロパガンダに反する証言が出てくることも興味深い。

 中東やウクライナでネオコンのプランが崩壊する可能性が出て来たわけだが、彼らがこのまま引き下がるとは思えない。ロシアで「報復テロ」を実行するという見方もあるが、東アジアで火をつけることも考えられる。すでに新疆ウイグル自治区にアル・カイダ系の武装勢力は入り込んでいるようで、最近、中国国内で爆発が続いていることも無視はできない。そうした中、安倍晋三政権が戦争法案を強行成立させた意味は日本人にとって重い。