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安倍政権を背後で支え、ファシズムへ誘導する三菱財閥
〜不法を働く者への警告と救済法〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 小林教授が、日本会議に所属する人々について説明していますが、彼らは戦前の“日本に戻したい…明治憲法下でエスタブリッシュメントだったひとたちの子孫”とあります。これはわかりやすい。当時の貧富の格差は今をはるかに超えるもので、ほんの一握りの連中が、他の圧倒的多数を奴隷として使役している状態です。娘を売らなければ貧しい家庭は生きていくことが出来ない、そのような社会でした。
 今もそうした社会に近づきつつあります。現在では女性がその最後の手段である性を売っても、3500円程度にしかならないとのこと。もう少し先には、財政破たんからギリシャの方がまだましという状況にまで追い詰められるのでしょうか。
 安倍政権を背後で支えているのは、武器で儲けようとしている三菱財閥です。彼らは様々な組織を通じて、日本をファシズムへと誘導しています。日本会議もそうした組織の1つです。彼らの方針を見てください。天皇を国家元首とする憲法改正、侵略戦争論の否定、そして徴兵制。本当にこんな国になっていいのですか? 彼らの頭の中に人権の概念は無いと思います。
 グローバリズムと同様、それを推進している者たちは、支配層は法に従う必要は無いと考えているはずです。これほど宇宙の法、すなわちヤマ(禁戒)・ニヤマ(勧戒)に反する思想もありません。態度を改めなければ、近く滅ぼされることになるだろうと言っておきます。 
 何度も言っているように、神による裁きによって、不法を働く者は突然うつ状態になります。しばらくして著しい体調不良となり、それでも悪事を止めなければ、発狂して廃人となります。警告を甘く見ない方が良いでしょう。一旦うつ状態に落ち込むと、そこから自力で元の状態に戻る術はありません。
 唯一救済されるとすれば、心から反省して悪事から手を引き、カルマ軽減の祈りガヤトリー・マントラの除霊と浄化の祈りをセットにして、状態が良くなるまで繰り返すことです。救済方法を明示しているのは、警告にも関わらず愚かな行為を止めない者たちに対する哀れみからです。
(竹下雅敏)
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引用元)

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9.11報告書とパナマ文書のフル開示は日米崩壊の導火線 / 熊本大地震は日本が核武装することを許さなかったモサドの仕業

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートの冒頭の九州の地震関連の部分のみ引用しています。
 これ以降の部分は、これまでのレポートとあまり変わっておらず、目新しい所では、ドイツが“「東に向く」決定をした”ということです。これまでのアメリカの横暴に、終に堪忍袋の緒が切れたようです。またオバマは9.11の報告書の28ページ分を公開するつもりのようで、事実上、アメリカはサウジアラビアを見放したわけです。おそらく文書が公開されるとイスラエルの関与も明らかになると考えられます。この報告書の公開は最終的にアメリカ政府自身にブーメランが返ることになり、ブッシュ・ジュニア、チェイニーなどの当時の政権の関与の決定的証拠、あるいは証言が出て来るものと考えています。
 加えてパナマ文書の問題があり、クリントン家がパナマ文書に繋がっているとのことで、こうした様々な事件がアメリカ合衆国の崩壊に繋がると予想されます。ただ、フルフォード氏がジョセフ・ダンフォード将軍に助言しているのは、アメリカが破産し、新しく新共和国として復活する際、現在のアメリカの“債務を負う必要はない”としていることです。その通りだと思いますが、これは日本もアメリカと共に破産するということではないでしょうか。
 ジョセフ・ティテル氏の予言にも、確か金融システムが崩壊し、人々は物々交換で生き残って行くとありました。レポートでは、最後にダンフォード将軍を“ハザールマフィアの米国乗っ取りを決定的に終わらせることが出来る男”として位置づけています。
 さて冒頭の地震の部分ですが、フルフォード氏は、日本が核武装と共に中国との戦争に前のめりになっていることから、“日本の企みを防ぐために、未知の力による先制攻撃”だとしています。
 残念ながら、ここの部分は私の見解とは異なります。仮に未知の力が光の側だとすると、彼らは一般の市民が巻き添えになるようなこのような方法は取らないと思います。私の考えでは、この地震はモサドによるものです。イスラエルは、日本が核武装することを許しません。フルフォード氏自身が、3.11をイスラエルのネタニヤフによるものとしていたはずです。
 宇野正美氏は、先日紹介した動画の中で、3.11は日本の核武装を咎められ引き起こされたと主張していました。これらのことを考慮し、今回も九州全域で日本が核武装に傾いていたこと、すなわち、“ここ数か月日本政府によって軍事材料の蓄積が極度に行われていること”から、今回も同様の攻撃を受けたと考える方が自然ではないでしょうか。
 イスラエル、そして彼らと同調するアーミテージやマイケル・グリーン等は、親イスラエル派だと考えられ、日本が核武装することを許さないと思うのです。今後も彼らの意向に反して核武装を秘密裏に続けるならば、次は南海トラフだという恫喝なのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(4/26)
引用元)
ハザールマフィアが地球のいたる所でで攻撃を受けているように、日本の地下軍事基地攻撃によって複合型戦争が続いている

地球の為の戦いは、ハザールマフィア寡頭勢力の逮捕、軍産複合体とアジアの秘密結社他との間の大博打金融交渉を加速する3大日本の地下基地の破壊によって劇的な転機を迎えた。

最初は地震について;それは、最近の南日本の相次ぐ地震は全て人工地震であることが日本のインターネット掲示板にあるように、既知のことである。提示された証拠は、突然の巨大衝撃に、着実に減衰する余震が続く爆発によって引き起こされた地震に全く似ている。この証拠は以下のリンクをご参照ください。

http://pesn.com/2011/09/18/9501916_Evidence_Denver_and_DC_Quakes_Caused_by_Nukes/

http://www.kyoshin.bosai.go.jp/kyoshin/share/index_multi.html

http://www.kyoshin.bosai.go.jp/kyoshin/search/

地震が起きた時、大きな爆発音の報告もありました。さらに全ての地震は10km以下の浅い震源であり、自然の地震としては非常に稀である。これに付け加えて、日本政府地震予知センターは、それらが自然の地震のパターンに当てはまらないので、地震の予測は諦めたと述べている。しかし、決め手は3つの大地震の震源は全て日本自衛隊の基地の場所であったということです。

あなたが、グーグルアース上で「1812小谷、益城、熊本県」と入力すれば、最初の地震の震源地として自衛隊基地を見ることができる。地下基地への入り口と思われる普通ではないいくつかの構造物が見られる。
また、日本の財務大臣の麻生太郎が最近アメリカの経済学者ポール・クルーグマンに経済を救うために第三次世界大戦を始めるトリガーを探していると言う旨の発言を思い起こす価値がある。

http://www.zerohedge.com/news/2016-03-26/japans-finance-minister-accidentally-reveals-how-it-all-ends-war

北京の中国政府筋は、ここ数ヶ月日本政府によって軍事材料の蓄積が極度に行われていることを確認していると、この著者に語った。

検索された基地は全て朝鮮半島の近くに位置しており、中国との戦争の為にアジア大陸へ大軍隊を移動させるのは容易である。従って、第三次世界大戦を始める日本の企みを防ぐために、未知の力による先制攻撃があったものと思われる。

(以下略、続きは引用元でご覧ください) 

[竹下雅敏氏]激変する世界情勢:MH17便撃墜事件についてBBCがまともな報道を予定 / 追い詰められるサウジとバンダル王子の協力 / 金正恩が米国と戦争する意思が無いことを表明

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界情勢が大きく変化していることを示す記事です。マレーシア航空MH17便がウクライナで撃墜された事件は、当初からウクライナ戦闘機によるものという説が有力でした。少なくとも、欧米のメディアが報じていた義勇軍側によるテロ行為という説は、地元の目撃者などの証言から見ても無理のあるものでした。これが義勇軍側のテロでないことは、米軍が衛星による情報を一切出さないことからわかります。アメリカは、真犯人がウクライナのキエフ政権であることを承知の上で、義勇軍そしてその後ろ盾であるロシアを非難していたわけです。
 ところがようやく今になって、BBCがまともな報道をする予定だというのです。どうもウクライナのポロシェンコも現在態度を変えつつあるようです。これは大きな変化が起こっていることを示しています。 
 9.11事件の実行犯とサウジアラビアのバンダル王子の妻との間に関係があり、実行犯の1人は皇子の妻から現金を受け取っていたとのことです。サウジアラビアはいよいよ追い詰められて来たようです。ただし、このバンダル王子はずいぶん前から改心しており、彼の行動はむしろ光と共にあります。というのは、彼の魂は未だに残っているからです。現在、サウジアラビアを含め中東が激変していますが、これはバンダル王子の協力がかなり大きかったのではないかと思っています。彼は間違いなく光の側によって保護されるでしょう。
 さて金正恩が、元専属料理人の藤本氏を介して、米国と戦争する意思が無いことを表明しました。これは大きな変化だと思います。
 実は以前から時折触れているように、日本の真の権力の中枢である八咫烏は組織を改編しており、現在の八咫烏は神と共にあります。4月10日の光以降は、下部組織の五龍会も光の側と一つになり、ようやく日本が調和の取れた国になる基礎が出来たと思います。
 残念ながら、現在の日本はモサドにコントロールされており、彼らがイルミナティ、フリーメーソンその他の組織を介して、日本を第三次大戦へと誘導しています。こうした組織の中に、当然日本会議も出て来ます。しかし現在、ネオコン(親イスラエル派)の力が劇的に低下していることと、日本の核になる組織が光と共にあることを考慮すると、彼らを排除する準備が整ったと言えるでしょう。
 金正恩のこの発言はそうした変化の中で起こっていることで、彼も近い将来、完全に光の側に転じるのではないかと予想しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金正恩氏 日本からの友人に「北朝鮮は、米国と戦争するつもりはない」と語る
引用元)
北朝鮮の指導者、金正日(キム・ジョンイル)総書記の元専属料理人、藤本健二氏(仮名)は、金正恩氏を幼い頃から知っているが、今月ピョンヤンを再訪し、金正恩氏に面会した。その際、金第一書記は、藤本氏に対し「私には、米国と戦争をするつもりはない」と請け合った。27日、共同通信が伝えた。

藤本氏は、1989年から2001年まで、金正恩氏の父親で北朝鮮の前指導者、金正日総書記一家の専属料理人として働いた稀な経験を持っている。
藤本氏は、今月ピョンヤンに招待され、12日に約3時間、金正恩第一書記と食事をとりながら「面会」した。

共同通信のインタビューに応じた中で、藤本氏は、金正恩第一書記の次のような言葉を伝えた-

「私には全く、対米戦争を行う考えはない。しかし米国は、絶えず根拠のない要求を持ち出している。私には、ミサイルを打上げる以外、他の選択肢がない。」

世界の人々は、藤本氏が北朝鮮での仕事の後、書いた本を通じて、金正日総書記存命中に金正恩氏の存在について、初めて知ることになった。

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英マスコミ:マレーシア航空のボーイングはウクライナの戦闘機によって撃墜された可能性がある
引用元)
©Sputnik/ Andrei Stenin

©Sputnik/ Andrei Stenin


マレーシア航空MH17便(ボーイング777型機)は、ウクライナの戦闘機が民間航空機に向けて発射した「空対空」型ミサイルで撃墜された可能性がある。これは、5月3日に公開予定のBBCの新たなドキュメンタリー映像の中で述べられている。デイリー・メール紙が報じた。

デイリー・メールによると、BBCの同映像の正しさは、映像の製作者たちが集めたボーイング機墜落の目撃者証言によって裏付けられている。

またデイリー・メールによると、映像では、米中央情報局(CIA)が準備したある種の「テロ作戦」が墜落原因となったというバージョンも紹介される可能性があるという。

マレーシア航空MH17便(ボーイング777型機)は、2014年7月17日にウクライナ東部ドネツク州で墜落した。ウクライナは墜落について、ドンバス(ウクライナ東部・南部)の義勇軍に責任があるとして非難したが、義勇軍側は非難を否定した。

数日後、米国は、ボーイングが義勇軍の兵士たちによって撃墜されたことを物語る証拠を持っていると発表したが、未だにいかなる情報も提示していない。

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サウジ王子の妻とアメリカ同時多発テロの容疑者との関連性が明らかに
引用元)
イギリスの新聞インディペンデントが、駐米サウジ大使を務めていた、サウジアラビアのバンダル・ビン・スルタン王子の妻と2001年のアメリカ同時多発テロの関連性について明らかにしました。

インディペンデントは26日火曜、在アメリカ・サウジ大使館の大使館員の多くがアメリカ同時多発テロの実行犯と関係があったことに触れ、これらの人物の一人は、バンダル・ビン・スルタン王子の妻から現金を受け取っていたとしました。

インディペンデントはまた、「ロサンゼルスのサウジアラビア領事館の宗教関連の元責任者は、同時多発テロの容疑者との関係が明らかになった後、外交特権を剥奪され、アメリカからの国外退去処分を受けた」と伝えています。

さらに、同時多発テロ関連の機密文書の公開の要請が増えていることに触れ、同時多発テロ当時にニューヨーク市長をつとめていたジュリアーニ氏らが、機密文書の公開を支持しているとしました。

ジュリアーニ氏はこれ以前に、サウジアラビアの王子が、これに関して、サウジアラビアに対するすべての容疑を否定するよう、1000万ドルの小切手を彼に渡したと語っています。

[竹下雅敏氏]パナマ文書に、法人が少なくとも270、個人も約400名記載 いずれ正確な情報が上ってくるはず 〜脱税企業の見つけ方!〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 パナマ文書に、法人が少なくとも270、個人も約400名記載されているとのこと。
 下の動画は、ちょうど1時間4分51秒から始まると思いますが、ここから1時間8分55秒のところをご覧下さい。パナマ文書に登録されている日本企業の調べ方を解説しています。例えばこのリストの中に、NIPPON MARINE INTERNATIONALという企業があります。これをグーグル検索にかけると、検索画面に新日鉄エンジニアリング株式会社の報告書が出て来ます。この報告書を見ると、実は先の会社は新日鉄の子会社であることが報告書の中に記載されているのです。動画ではその辺りのことがわかりやすく説明されています。
 ネット上では、パナマ文書に電通やNHKの名前が見られるということで騒ぎになっていますが、朝日新聞デジタルの記事では、名前の似た別企業で風評被害であると言っています。アグネス・チャンも今回のパナマ文書ではなく、以前に流出したリストの中に似た名前があるとして話題になりましたが、本人は別人として否定しています。
 果たして、パナマ文書に記載されているこれらの企業、そして個人の中に、電通、NHK、そしてアグネス・チャンの名前があるのか否か、いずれ正確な情報が上ってくるはずです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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租税回避地に日本関連270社 パナマ文書、個人にも拡大
引用元)
 タックスヘイブン(租税回避地)に関わる「パナマ文書」の共同通信による分析で、日本在住者や日本企業が株主や役員として記載された回避地法人が少なくとも270に上ることが26日分かった。大手商社の丸紅、伊藤忠商事などが記載されていた。株主などに名前があった個人もコーヒー飲料大手UCCグループ代表者ら、大都市圏を中心とする32都道府県に約400人(重複含む)おり、回避地利用が個人にまで広がっている実態が浮かび上がった。
 丸紅、伊藤忠両社はいずれもビジネスのための出資だと説明。UCCホールディングスは「合法的に納税している。租税回避が目的ではない」と述べた。
(共同)

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北海道補選:鈴木宗男の寝返りで復帰!パナマ文書など脱税企業の見つけ方!熊本地震と日本財団と九州核開発?安倍晋三が怯える影の宰相?卑弥呼ら権力者の経済力?…4/25(月)
引用元)

[Twitter ほか]経産省が高レベル放射性廃棄物を海底の地下で最終処分を検討→”筋金入りの原発推進派”の玄海町長が「前向きになった。玄界灘はそれほど深くない。」

 経産省が高レベル放射性廃棄物を海底の地下で最終処分することを考えているようです。その流れを受けて、"筋金入りの原発推進派"の玄海町長が「前向きになった。玄界灘はそれほど深くない。技術的には可能と考えている」と発言しており、かなり前向きに考えているようです。
 "日本中に作られた原発は、実は核地雷"という有力説がありましたが、海底で最終処分されることになれば今後は"核機雷"になりかねません。物理学者の槌田敦氏によると、"核燃料を低濃縮したのを持って行って水の中にドボンと付けておけば…原爆になる"ということでした。海底掘削船「ちきゅう号」があれば、いくらでも工作はできるでしょうし、海底の地下で最終処分しておけば、3.11のように海底で人工地震を起こしたときに出てくる放射性物質を説明するときにも便利だと思います。
 地底や海底や埋めるのではなく、無害化できるような科学技術を用いるのが一番良いと思えます。これまで紹介されきた時事ブログの情報から、そのような科学技術が存在していることは想像がつくと思います。
(編集長)
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経産省「高レベル放射性廃棄物、陸上だと地権者ともめるから海底の地下で最終処分するのもありだよね!」
引用元)

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佐賀県玄海町、高レベル放射性廃棄物最終処分場の建設受け入れに前向き姿勢
引用元)