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[ナカムラクリニック] 荒川央先生による「ワクチン被害の全貌」日本人はあの毒ワクチンを世界一多く打った 〜 未だに接種が継続されている国家による重大犯罪

読者の方からの情報です。
 ミラノの荒川央先生がワクチン被害の全貌をまとめた論文を出されました(note[]、[])。市民ボランティアが全国の自治体から収集した「402万5948人に接種された1754万5662回分のデータ」を分析したものです。その内容の要点をナカムラクリニックの中村篤史先生が読みやすくまとめた記事にされたことを複数の読者の方々から投稿いただきました。ワクチン禍をこのままうやむやにして済ませることはできないという思いを共有します。
 論文の要旨は「ワクチン接種後数ヶ月で死亡率が急激に上昇した。接種回数の増加と死亡率の上昇には相関関係が見られ、接種回数が1回増えるごとに死亡時期が早まり、死亡率が高止まりする期間が長引いた。ワクチン接種から1年以内に死亡した日本人の総数は、約389万人。コロナワクチンが日本人の老化を加速させ、本来の寿命よりも早い年齢での死を招いた可能性がある。」というものです。
 中村先生は、そもそも武漢での最初のコロナ患者発生から「コロナ対策の切り札、ワクチン登場!」までの流れがおかしなことばかりだったと振り返っています。日本は2024年10月までに一人当たり最大8回もの接種を受けて世界のなかで突出した接種率を達成しました。
データは死亡者を追っていますが、その背後には多くの「死亡には至らない体調不良」の方が存在します。
 「(ロット番号)FM3289を打った10人は、接種当日または翌日に死亡」していましたが、大半のロットでは「接種から死亡まで、4ヶ月ほどのタイムラグ」が生じていました。また「死亡数のピークは接種直後ではなく、接種から数か月後に発生し、しばらく高い死亡率が持続」していました。特にこの傾向は、5回目と7回目の接種後に顕著だったそうです。
 荒川先生の解説を聞いた中村先生は「ここまで完膚なきまでに、徹底的に、疫学的に、統計的に、反論の余地なくワクチンの有害性を示した研究を、僕は知らない。」「しかも悲劇的なことに、救いがたいことに、それは現在進行形なんだ。政府は『重大な懸念は認められない』と繰り返し、いまだに病院では『定期接種』としてコロナワクチンが接種されている。こんな、純然たる毒物が、市場から撤去されていない。現役バリバリで投与されている。」と述べています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン被害の全貌
(前略)
コロナ禍は(およびコロナワクチン禍は)、思えば最初からおかしなことばかりだった
2019年12月武漢で肺炎症状を呈する患者が現れた。まもなく原因ウイルスの遺伝子配列が特定され、WHOに報告された。これを受けて、国際ウイルス分類委員会がこのウイルスをSARSコロナウイルス2型(SARS-CoV-2)と命名し、2020年3月11日WHOがパンデミックを宣言した。
この流れを見て、「さすがWHO。すばやい対応だね」などと能天気に解釈することはできない。
(中略)
そして、メディアを駆使した恐怖煽動(恐怖洗脳)の1年を経て、「コロナ対策の切り札!ワクチン登場!」となる
(中略)
日本人はあの毒ワクチンを世界一多く打った

我々日本人はこの事実を、一度立ち止まって、しっかり噛みしめる必要があります。
これが一体何を意味するのか

以下に紹介するように、何百万人という人がワクチンで死亡しました。論文の結論を先取りして紹介すると、接種から1年以内に389万人が死亡しました。この論文では死亡にフォーカスを当てているので、死亡には至らない体調不良やシェディングのことは言及していませんが、あのワクチンにより死亡を含め日本人がどれほど莫大な健康被害を受けたことか、想像を絶するものがあります。
(中略)
講演の最後、荒川先生、このようなことを言った。「統計データを分析しながら、犯罪捜査をしている気分になった」と。
政府は、ワクチン接種者の死亡率について、データを持っている。「あれがどういうワクチンか」、すでに分かっている。分かっていながら、接種を継続している。国家による重大犯罪に違いない
。荒川先生は、秘められた悪事を暴いているような気持ちになったのだろう。
(以下略)

イラン戦争の本質はエネルギー危機や食糧危機を意図的に生み出し、エネルギーの米依存・産業の米移転を進め、ロックダウン2.0で市民の管理強化を目論む

元カーライル・グループでエネルギー関係のチーフ・エコノミストを務めていた Anas Alhajji氏の分析が注目されています。「ホルムズ海峡を"閉鎖した"のはイランではなく、米国の保険会社が戦争リスクを理由に一斉に引受を停止したから船が動かなくなったのであり、イランが実力で封鎖したわけではないのだ。」「米潜水艦がインド洋でイラン艦を攻撃した後、保険会社が一斉に引受を停止した。」この"保険による封鎖"によって原油だけでなく、アジアの半導体産業を支えるヘリウム、農作物の肥料がストップします。「米国は既に、ベネズエラ原油を国内に備蓄し、イラク原油の代替を準備していた。(中略)つまり、イラン問題は"口実"であり、真の目的は、米国によるエネルギーと重要物資の流れの支配——新たな世界秩序の構築にある。 私たちが目撃しているのは、イランという国家への攻撃ではなく、戦後最大級の経済的再編そのものだ。」という分析をしています。
J Sato氏は「イラン戦争、エネ危機を意図的に作るのが主目的でほぼ確定だな… ・価格吊り上げてビッグオイルの利益爆増 ・エネ配給制にして市民管理強化 ・東アジアの西側3ヵ国(日本、韓国、台湾)を米国エネ依存、産業を米国移転(ノルドストリーム爆破のアジア版)」とまとめておられました。
 そこに「国際エネルギー機関(IEA)は、迫り来るエネルギー危機に対応して『ロックダウン2.0』というプレイブックを公表した。」という情報が上がってきました。この計画によると、運転の制限、フライトの停止、リモートワークの強制、ガス調理の禁止を求めています。また、高速道路の速度制限を設け、ナンバープレートに基づいて運転可能な日を決定する仕組みを進め、すでに導入されているところもあるようです。これは安全のためではなく、いわば「燃料の配給」だと言っています。つまり規制当局が個人にとって何を「必須」とみなすか、何を「非必須」とするかを決定する力を持ちます。コロナ禍での様々な制約をモデルとした個人行動への制約を求めるもので、「これは危機管理ではありません。これは恒久的なエネルギー信用システムのベータテストです。」と言っています。
 サナエ禍によるエボラ・パンデミックよりも先に、食糧を含むエネルギー・パンデミックによるロックダウンの可能性が高まってきました。
(まのじ)
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配信元)
IEAがエネルギー封鎖プレイブックをちょうど公開しました(ロックダウン2.0)

国際エネルギー機関が、政府に対して運転の制限、フライトの運航停止、リモートワークの強制、ガス調理の禁止を命じる10項目計画を発表しました。彼らはこれを「石油ショックからのシェルタリング」と呼んでいます。そのタイトルをもう一度読んでみてください。

1/ ナンバープレート番号に基づく交互の運転日。奇数ナンバーは月曜日走行。偶数ナンバーは火曜日走行。各国ですでに実施されています。これは提案ではありません。移動のための許可制度の枠組みです。

2/ すべての高速道路での義務的な速度制限引き下げ。安全のためではありません。別の名前の燃料配給です。まだ運転はできます。ただ、より遅く、より少なく、政府があなたのナンバーが適格だと認めた時だけです。

3/ 代替手段が存在する場合は航空旅行を避けること。IEAは代替手段の定義をしていません。12時間の列車旅行?ビデオ通話?曖昧さが特徴です。規制当局が事後的にあなたの旅行が必須だったかどうかを判断できるようにするのです。

4/ ガス調理から電気へ切り替え。IEAは今、あなたのキッチンでどの家電を使うべきかを指示しています。同じ機関が「2050年までにネットゼロ」を発表し、温度調節器を19度に制限し、新規ガスボイラーの禁止を呼びかけたのです。これは新しいことではありません。加速しているのです。

5/ 可能な限り在宅勤務。2020年には世界を封鎖して公衆衛生と呼びました。2026年には移動を封鎖してエネルギー安全保障と呼ぶでしょう。テンプレートは同じです。言い訳が変わっただけです。

IEA自身のネットゼロロードマップは、COVID遵守をモデルとした個人行動の変化を求めています。彼らははっきり言いました。「COVID-19は、行動変化がどれほど効果的かを一般に認識させる結果となった。」

これは危機管理ではありません。これは恒久的なエネルギー信用システムのベータテストです。供給を制限。アクセスを配給。コンプライアンスをデジタル化。繰り返し。

日本の実質食糧自給率はほぼ数% ~鈴木宣弘教授が警告する物流停止による食糧危機 / 国会議員720人中、600人は帰化人

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、“食糧自給率38%は公式のカロリーベースの数字だが、肥料がほとんど輸入ですから、それがなかったら収穫量が半分ぐらいになるとすれば、自給率は2割程度。さらに野菜の種が9割輸入に頼っている。…肥料と種子の自給率が非常に低いことを想定すると、実質食糧自給率は9.2%ぐらいになってしまうと言っていたのだが、そこには大きな欠陥があった。エネルギー自給率の低さを考慮していなかった。エネルギー自給率11%を加味すると日本の自給率は、ほぼ数%しかない。(2分51秒)”と話しています。
 昨日の記事で『中国は深刻化する危機を受けて肥料の輸出を制限した』という記事を紹介しましたが、ロシアも「春の作付けシーズン中の十分な供給を確保するため、3月21日から4月21日まで窒素肥料の輸出を制限すると発表」しました。これは今年の2月に、ロシアの硝酸アンモニウムの約11%を占めているロシア西部のドロゴブジ工場にウクライナのドローンが着弾したことによるものと思われます。
 中東では追い詰められたイスラエルが核を使うシナリオも想定されていますが、ツイートの動画で鈴木宣弘教授は、“アメリカの大学が最近、衝撃的な試算を出しまして、局地的な核戦争が起きたら被曝による死者は2700万人ぐらい出るけれども、それよりもっと深刻なのは物流が止まることによる食糧不足で餓死する人が、世界で2億5500万人でると。そのうちの3割が日本に集中すると。世界の餓死者の3割が日本人で、日本人の6割の7200万人がこれで亡くなりますと。”と話しています。
 もちろん、こうした話は最悪のケースを想定していると思いますが、冒頭の動画の中で話されている日本政府の対応を見ると、バカイチ政権は日本人を餓死させようとしているのではないかとすら思えてしまいます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。大野寛文氏は、“国会議員の中でも、今720人弱ぐらいいるんですけど、600人ぐらいは帰化人と言われてます。”と話しています。
 石濱哲信氏は、サナぴょんは日本人ではないと断言しています。彼らが日本人の不利益になることばかりをする理由は、このあたりにあるのかもしれません。
(竹下雅敏)
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【気づいた時は手遅れ】イラン戦争で日本人が飢える?実質自給率は⚪︎%という受け入れ難い現実とは 鈴木宣弘氏
配信元)
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日本政府の公式見解とは裏腹に米ウォルツ国連大使は「日本の総理が海上自衛隊による支援を約束」と繰り返し発言 / 自民党の2026年運動方針は「改憲の早期実現に全力を尽くす」

 日米首脳会談で唯一の成果だったのは、ホルムズ海峡への自衛隊派遣の回避でしたが、どうやらそれも怪しい。アメリカのウォルツ国連大使は22日、CBSテレビの番組に出演し、「日本の総理が海上自衛隊による支援を約束したばかりだ。ペルシャ湾の原油の80%はアジアへ向かっている。」と述べたと報じられました。これについて木原官房長官は23日「具体的な約束をした事実はない」と否定しました。茂木外相は22日のフジテレビ番組で「日本の機雷掃海の技術は世界最高だ。停戦状態になり、機雷が障害だという場合には考えることになる。」と発言しています
日本国民にとって不幸なのは、この国の政府が平気で国民に嘘をつき、全然信用できないことです。「Mystery Parrot (ミスパロ)」さんの投稿によると「CBS ニュースは『日本の総理大臣が海軍の一部を派遣すると約束した』と、具体的な艦船の派遣約束が完全に成立しているような論調」「ウォルツは今日だけでCNN、Fox、CBS の 3番組に出演、『日本の総理が海上自衛隊支援を約束』と同じ論点を繰り返し強調。 『日本が約束』と公言することで、同盟国を引きずり込む効果を期待しているのだと思いますが、早く訂正しないと、日本側が否定しにくい既成事実が出来上がりつつあるのでは。」と危惧されています。まさしく高市政権が狙っているのはこれかもしれません。密約は自民党のお家芸です。
 昨日の2026/3/23時事ブログで取り上げられていた江雪琴教授の「この戦争は手に負えなくなってきている」の動画では「これから何が起こるかというと、2つの重要な海上のチョークポイントが閉鎖され、それによってGCCが孤立し、世界の安価なエネルギーへのアクセスが遮断されることになります。そうなると世界的な報復が予想され、他の勢力が安価なエネルギーを確保するために介入しなければならなくなります。韓国や日本はGCCのエネルギーに非常に依存しているため、この戦争に巻き込まれる可能性があります(6:22〜)。」と言っています。
 トランプ大統領は「日本には憲法上の制約があるが、必要とあれば支援してくれるだろう」と発言していたということです。今は憲法9条が歯止めになっています。そこでやっぱり出てきました。自民党の2026年運動方針原案では、憲法改正原案を国会提出し「強い覚悟を持って改憲の早期実現に全力を尽くす」となっているようです。改憲してしまえばトランプ大統領の言う「憲法上の制約」は無くなります。
(まのじ)
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ままぴよ日記 139 「びっくりの学校給食事情」

 今年も2月に24家族でジャガイモを植えました。子ども達もしっかり手伝ってくれます。というより遊びと思っているようです。畑を貸してくれている農家さんも「麦をしっかり踏んでください」と言ってくれるので作業が終わっってから麦畑で凧あげをして遊びました。
 昨日、畑の草取りに行きましたが、あぜ道にオオイヌノフグリやほとけの座、タンポポが咲きほこり、ひばりが鳴いていました。帰り道につくしを摘んで春を頂きました。
 同じ時間に爆撃を受けている人々がいるのを知っています。辛いです。だからこそ、この平和な時間がいつまでも続きますようにと祈らずにはいられません。
(かんなまま)
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前例のない学校給食に挑戦


オーストラリアの娘家族が夏休みを利用して1ヵ月間帰ってきました。

娘のパートナーはシェフでしたが小学校の先生になるために大学に入り直しました。でも、コロナ禍で実習の授業ができなくなり、おまけに半数近くいた海外からの留学生も帰国したまま戻れなくなって大学自体が大変な状態になりました。


その間、授業がないので生活のために私立高校の寮の料理長になりました。その仕事ぶりが認められて去年できた公立小学校の給食の料理長に抜擢されたのです。シェフを辞めて小学校の先生を目指していたのになぜか小学校のシェフになるという思いもしない展開になりました。

さて、オーストラリアは学校給食がありません。孫も毎日お弁当を持っていきます。もちろんパパの手づくり弁当です。休みの日に息子と一緒におかずを作り置きしているようです。パートナーは家の食事も楽しそうに作るので、本当に料理が好きなのでしょう。

その公立小学校は新しくできたユニークな学校です。校長先生は40歳。フィンランドの学校給食制度に感銘を受けて立ち上げた小学校だそうです。

フィンランドでは第二次世界大戦が終わった後の1948年から小学校前のプレスクールから高校までの学校給食が始まりました。「よい給食は未来への投資」というコンセプトのもと学校給食無料化が法律で決められました。ベジタリアンやビーガンへの対応もしているそうです。

その校長先生と意気投合した娘のパートナーは初めての学校給食に挑戦しています。小さな学校で生徒は150人。先生が30人。フィンランド方式で校長先生も含めて全員が食堂に集まってテーブルを囲んで食べます。全員が一緒に食べるというのも初めての試みだそうです。

何と給食だけではありません。10時にモーニングスナック(フルーツ)を教室で食べて、11時半にランチ、14時にアフタヌーンスナック(手作りケーキ)を提供するそうです。全て手作り。

給食費は一日5ドル。足りない分は寄付で賄っています。まだフィンランドのように国の政策で無料にする段階ではないので一週間25ドルを保護者が払っています。でもオーストラリアの物価を考えると家で作るより格安で安全でおいしい給食が食べられるので保護者には人気です。この学校を選んで引っ越して来る家族も増えたそうです。

給食を作るスタッフは7時に出勤します。パートナーのほかに助手が2人です。年に1回、生徒たちにメニューの希望を聞きます。そして3週間分のメニューを決めながら作っているそうです。

土日は休み、夏休みなどの長期休暇もありますが朝6時に家を出て8時に帰宅というハードな毎日です。前例がないので食材集めも苦労しているようです。食育のために学校の庭でハーブや野菜も作り始めました。

全て試行錯誤ですが、オーストラリアの学校で給食を始めるというチャレンジをしているのでやりがいを感じているようです。

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