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ゲノム編集食品の現状「コオロギの粉を錠剤にして、そこにスパイクタンパクとかmRNA設計図とかを入れて食べるワクチン」、食べるコオロギのゲノム編集コロナワクチンが実用化段階

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　現在、日本で推進されているゲノム編集食品について、内海さとる医師がその実態を語っています。
　ゲノム編集の前段階の遺伝子組み換え食品は、人間の場合、食べ続けると10年から15年でガン罹患リスクが増えることが分かっていて、「遺伝子をいじるということは、そのような悪影響が晩発的に出る」と世界中で大反対運動が起こりました。
　その遺伝子組み換えの後釜に用意されていたのが「ゲノム編集」で「遺伝子をいじっているという本質は変わらない」と内海医師は述べています。
しかし日本政府は「ゲノム編集は新技術なので、日本の食品表示法に書く必要もない」と決め、日本はゲノム編集食品がどこに流通しているかわからない状況に置かれています。
　問題は農作物だけではなく、動物性食品も遺伝子操作がされています。「筋肉が無限に増強していく鯛」は「すでに売られていて、有名なのは京都大学でフィッシュバーガー」だそうです。
さらに気味悪いのは「動かないマグロ」です。マグロは大きな魚で激しく動くため養殖しにくいそうです。「そこでマンボウみたいに動かないマグロを本当に作った。ぷか〜っと浮いているところに、金魚の餌みたいにまくと、パクパクと食べる。（中略）動かずにパクパク食べているだけなのでトロが増える。そうすると日本人絶対喜ぶ。私はそれが危ないと思うんですが、そういうものをこれからどんどん増やしていくことが分かっていて、しかもそれを食品表示されないから、いつどこで入ってくるかわからない。しかも大手のチェーン店とか回転寿司の安いところでは、公式発表で "ゲノム編集食品が使用可能になれば使う" と発表している。（9:52〜）」
　そして「動かないマグロ」よりももっとホラーなのが、「虫です。コオロギ。」（13:45〜）「コオロギはゲノム編集型が代表。」「イタリアは条例で昆虫食を禁止したのに、日本はフードテック議連があってまだ進めようとしている。」「そして今、計画段階なのが『食べるコオロギ・ゲノム編集コロナワクチン』。コオロギの粉を錠剤にして、そこにスパイクタンパクとかmRNA設計図とかを入れて食べるワクチンを作る。」「もう研究して作ってますから、いつ導入されるか？という状態。」
「（日本を）治験大国にするって厚労省や感染研が普通に言っている。創薬国、薬を作って周りに売っていくが、その利益を一番取るのは製薬会社で、国が取るわけではない。製薬会社の周りにいる政治家とか党とかがロビー活動の影響でお金をもらえるので、ちょっと甘い汁を吸えるというだけで、日本人は何も得しないと思いますよ。」
　深田氏が「我々は何を食べていけば良いでしょうか？」と問うと、「生産者に信用できる人を知り合いに持っておき、普通に作られたり採れているものを食べる」「家庭菜園レベルでも生産することに興味を持つ」という答えでした。
（まのじ）
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動かないマグロと食べるコオロギワクチン？！日本で密かに進む超ヤバいフードテックの真相　内海聡氏　#531
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YouTube 25/12/7
画像の出典: 左より テドロス事務局長、武見敬三 Author:厚生労働省 [CC BY]

「UHCナレッジハブ」が東京に設立 ～今もなおグローバルレベルで重要な役割を担う武見敬三 ／ グローバルヘルスとUHCとパンデミック条約は全部繋がっている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　12月6日に日本政府、世界保健機関（WHO）、世界銀行の共催による「UHCハイレベルフォーラム2025」が開催され、「UHCナレッジハブ」が東京に設立されました。
　UHC（ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ）とは「全ての人々が基礎的な保健医療サービスを、必要なときに、負担可能な費用で享受できる状態」のことで、「UHCナレッジハブ」はWHOと世界銀行が研修プログラムを用意し、途上国の保健や財務に関わる人材を育成する拠点となります。
　金子吉友氏は、“参議院選挙で落選している武見敬三前厚労大臣は未だにですね、官邸に簡単に入れると。それぐらいですね、グローバルヘルスの分野では、日本の第一人者なんですよ。世界の第一人者でもあります。世界のこのプロジェクトを進めるリーダーなんですよ、この人（5分52秒）。…彼はこのユニバーサル・ヘルス・カバレッジっていうものを、もう10年、20年ぐらい近く前から、WHOから任じられて親善大使というポストで、この仕事を継続しているんです。彼は三極委員会というロックフェラー系列のグローバル組織があるんですけども、そこの現役のメンバーであり続けているわけです。ですから議員を辞めた後も、実はグローバルレベルでは、彼は重要な役割を担っている人間なんですね。（7分14秒）”と言っています。
　また、“ユニバーサル・ヘルス・カバレッジっていうところで言いますと、岸田政権の時にもうこの話はまとまっていまして、危機管理統括庁が作られましたよね。これは政府直轄であると。官邸主導のパンデミック対策の部署ですよ。ここのトップだったのが前官房副長官の栗生俊一で…厚労省を指揮するというポジションでありました。…パンデミック条約を成立させるっていうところで武見敬三が旗振り役をやっていた。中谷比呂樹というのがWHOのA委員会議長をやって、パンデミック条約とIHRの改定っていうものを進めてきたということなんですよ。なので、グローバルヘルスとこのユニバーサル・ヘルス・カバレッジというのとパンデミック条約っていうのは全部繋がって、一緒なんですよ。（25分26秒）”と言っています。
　中谷比呂樹は、2022年5月27日の第75回WHO総会で、A委員会議長としてテドロス事務局長とともに、欠席数を隠蔽し、異議申立てを無視し、賛成過半数を満たさぬまま国際保健規則(IHR)59条の決議を強行承認した人物です。
　林千勝氏は、“実質を決めているのは大臣ではなくて武見さんです、ずっと。武見さんは「グローバルヘルスと人間の安全保障運営委員会」委員長であり続けて、そこが日本のこの分野の最高権力です。…武見さんがUHCナレッジハブを設立したんです。”と話しています。
（竹下雅敏）
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日本DS代理人”武見敬三”のヤバイ経歴　WHO・国連・ダボスと高市政権が進めるグローバルヘルス計画
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YouTube 25/12/8
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X（旧Twitter） 


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「UHCナレッジハブ」を東京に設立 〜 表向きは途上国支援、実態は日本政府が主体となって保健を名目に世界を管理し投資対象にするビジネス

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　12月6日、日本政府主催の「UHCハイレベルフォーラム2025」という会合がありました。大手メディアの報道では「誰もが負担可能な費用で公平に医療を受けられる『ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）』を推進するため、日本政府と世界銀行、世界保健機関（WHO）は6日、途上国の政策担当者の育成を担う拠点『UHCナレッジハブ』を東京都内に設立した。」とあります。UHCナレッジハブには、世銀とWHOが専門職員を配置して活動するのだそうです。目的に掲げられているのは「保健システムへの投資を促進すること」で、林千勝氏の投稿からは2022年の段階から「財政面の考慮事項への対応がハブの中心的な重点となる」と厚労省は認識していたことがわかります。「表向きは途上国支援、本当の目的はWHO主導の『国際保険制度』導入」「途上国や移民難民の医療を支援する『UHCナレッジハブ』の日本設置で日本国民は莫大な負担を強いられる事になる。（中略）UHCの名のもと大量の移民難民を日本の医療で支えることになれば日本の皆保険制度は崩壊する。」と、野田CEO氏は指摘しています。
　どれだけ日本人がワクチン死しても「重大な懸念はない」と言い続けた武見敬三、そしてエボラ・パンデミックを嬉々として予想する高市総理が推進するUHCで、日本人はまたしても犠牲になりかねません。
（まのじ）
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画像の出典: 事故機のJA8119(1984年4月16日撮影) Author:Kjell_Nilsson [CC BY-SA]

［日本航空123便墜落事故］相模湾の「123便部品」発見報道はガセか ／ 墜落後の自衛隊による火炎放射器証拠隠滅説は考えにくい

/ ＊事件, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　たまたま見つけた「日本航空123便墜落事故」の動画です。ねずみさんと123便墜落事故を追いかけているYouTuberのワタナベケンタロウ氏のコラボ動画になっています。
　2015年8月12日のテレ朝NEWS『123便の残骸か…相模湾海底で発見　日航機墜落30年』では、“ANNは情報公開請求で得た資料などから、残骸が沈んでいるとされる相模湾の海底を調査し、123便の部品の可能性がある物体を発見しました。”と報じていました。　
　しかし、ワタナベケンタロウ氏の協力者である田中氏は、“ところが私、潜った業者さんに確認したんですが、実際は何もなかったと言われてるんです。ウィンディーネットワークという伊豆半島にある業者さんが潜ったんですけども、部署の方に聞いたら、「何もなかったよ」と答えられて（8分2秒）。…テレビ朝日のガセの可能性があるんですね。（8分45秒）”と話しています。
　ワタナベケンタロウ氏は、“群馬県（吾妻郡）東村で18時40分頃、非番の自衛官が見た2機の戦闘機。これが123便墜落までの間、ファントムが追尾していたのだという陰謀説がありますが、これは「JAL123便事故究明の会」の方がですね、最近になってご本人に会いに行かれて、聞き取りした結果が出ているんですね。それによると、非番の自衛官の方が見たという戦闘機は、その編隊、飛び方からして訓練飛行中の米軍戦闘機の可能性が高いと判断されています。（30分13秒）”と話しています。
　墜落後に自衛隊が火炎放射器で証拠隠滅を図ったという話については、“事故現場を焼き払うのに要する燃料を計算すると、ドラム缶が16本から17本。それだけのガソリン、ゲル化剤の入手およびゲル化油の作成を行う時間はない。燃料を全て充填するのに必要な携帯の火炎放射器は220セットいる。これはもう陸上自衛隊保有の総数に相当する…燃料を充填した携帯放射器の重量はもう約31キロぐらい、50キロになっちゃったりする。プラス大量の燃料や諸々の機材もあり、これらの機材や燃料を漆黒の山中で、しかも背の高い草にまみれた急斜面で運搬する必要が出てきます。それはもう不可能だと。（40分19秒）”と話しています。
　時事ブログでは、当初から123便墜落は米軍機によるもので、生存者が火炎放射器で焼かれたという説は考えにくいと指摘してきました。
　ワタナベケンタロウ氏は続きの動画で、123便の垂直尾翼破損の原因として機体欠陥説(垂直尾翼振動破壊説)を主張しているようです。しかし、この説では「11トンの外圧が123便の尾翼に加わった」とする事故調査委員会報告書の説明ができません。
（竹下雅敏）
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【コラボ動画】シン・日本航空123便墜落事故新説
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YouTube 25/11/23
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配信元）
X（旧Twitter） 25/8/27
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高市政権の増税に次ぐ増税政策、農政では減反政策の明文化までたくらむ圧政 / 高市総理に高額献金した宗教法人代表が絡む不動産売買の闇

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　自民党は防衛力強化のための増税として、2027年1月から所得税を引き上げる方針を明らかにしました。「所得税額に1％を付加する防衛特別所得税を新設する一方で、復興特別所得税の税率を1％引き下げるので、差し引きの税率は変わらない」という言い訳をしていますが「復興特別所得税の課税期間が延長されるため事実上の負担増になる見込み」という姑息な増税です。
　同時に入ってきた報道では、「2024年から児童手当の支給対象が高校生まで拡大されたことなどを受けて、政府・与党は高校生の扶養控除を縮小する方向」と伝えています。これまでは「高校生の年代の子を持つ親の控除額は所得税で38万円、住民税で33万円」でしたが「所得税で25万円、住民税で12万円」を検討しているとあります。
　さらに驚いたのは農政です。石破政権がコメ増産に転じる方針を打ち出したのも束の間、高市政権は速攻で「需要に応じた生産」を掲げ、事実上の減反政策に逆戻りしていました。今度はなんと減反政策を「法律に明記する」と言うのです。「法律に明記することで政府判断の急転換を縛り、政権が代わってもコメ政策の原則を安易に転換させない仕組みにする狙い」という強権的な理由です。読者の方からは「ここまでやるか」とのコメントでした。そう、統一教会・文鮮明の「日本は生活水準を3分の１に減らし、税金を4倍、5倍にしてでも、軍事力を増強してゆかねばならない」との教え通り、高市政権は懸命に日本人を苦しめています。
　最近、高市総理に高額献金をした宗教団体「神奈我良」が注目されています。その代表の川井徳子氏が絡む「南禅寺別荘群の名園の一つ、何有荘」の売却事件では、不可解なことが起こっていました。宗教法人の解散請求命令が容易でないことは今の旧統一教会を見ても明らかで、過去、解散命令を受けたのは「オウム真理教と、明覚寺、法の華」のみとされています。ところが八木啓代氏の記事によると、「宗教団体として、反社会的なことはしていなかったにもかかわらず、解散請求命令が出たこと。解散請求命令を出したのが、文科省（当時は文部省）ではなかったこと。解散請求命令が出たことで、資産の全てが差し押さえられたこと。」という異例な状況で大日山法華経寺という宗教法人に迅速に解散命令が出され、その所有の「何有荘」は格安で川井氏に売られ、そして外資に売却されていました。権力の介入なくしてこんなことが可能だろうか。
（まのじ）
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