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[日本や世界や宇宙の動向]オーストリアではヨーロッパで初めて破たん銀行のベイルインが行われることに / 為替や株式市場が再び大波乱 〜いつ金融崩壊が起きてもおかしくない状況〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 パナマ文書が世界的な騒ぎになっているこのタイミングで、終にオーストリアの銀行でベイルインが行われたとのことです。
 “銀行に預金していたお金が突然消えてしまう”ことになり、預金は銀行の救済に使われるのです。日本でもタンス預金が増えていると聞きますが、ヨーロッパでは、今後取り付け騒ぎが各国で起こる可能性が出て来ました。
 いつ金融崩壊が起きてもおかしくない状況です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/opinion-liberal/2016/04/banking-crisis-explodes-in-europe-on-a-sunday-afternoon-austria-orders-first-ever-bank-bail-in-takes-depositors-money-for-failed-bank-2526191.html
(概要)
4月10日付け

“日曜日の午後、ヨーロッパの金融崩壊が始まりました。オーストリアで、銀行のベイルインが初めて実施されることになります。

“日曜日の午後、ヨーロッパの金融崩壊が始まりました。オーストリアで、銀行のベイルインが初めて実施されることになります。



4月10日、正午、ヨーロッパの銀行の破たんが始まったようです。オーストリアでは破たん銀行に対するベイルインを行いました。これにより、破たん銀行の預金者口座から預金が引き出され銀行の救済に使われることになりました。この動きはヨーロッパでの金融崩壊の始まりを示しています。
ヨーロッパの人々は突然、預金者のお金が銀行救済に使われることになりパニック状態となり、銀行から預金を引き出し始めています。これこそが金融危機の始まりです。

1年前に、コクチョウがヨーロッパのど真ん中に降り立ちました。 オーストリアでは破たんした銀行(Hypo Alpe Adria銀行)のバッドバンク(資産管理会社=Heta Asset Resolution AG)が、中央、東ヨーロッパの経済悪化でバランスシートに85億ドルのキャピタルホールが発生したことでGoodからBadになってしまったため、債権者は不本意のベイルインを強いられることになりました。

オーストリア政府は多額の不良債権により破たん寸前だった前Hypo Alpe Adria銀行を6年前に国営化しましたが、昨年3月に支援を打ち切ったため資産管理会社が引き継ぐことになりました。

今回のオーストリアでのベイルインはヨーロッパで始めてのケースであり、今後、ギリシャやポルトガルで臨時のバランスシートの再構築が始まるでしょう。

中略

Heta Asset Resolution AG の株主は優先債権者であり、 預金者は劣後債権者です。株主は1ドル
あたり46セントを受け取ることになりますが、預金者は何も受け取ることができません。
ヨーロッパではリーマンショック以降、銀行が破たんした場合にこのようなことを実施する新たな法律が制定されました。

そして同じルールがアメリカでも実施されることになります。

一生懸命に働きながら銀行に預金していたお金が突然消えてしまうことになります。

なぜ、日曜日の午後にオーストリアで銀行のベイルインが発表されたかというと、発表によりヨーロッパ中の人々に大きなショックを与え、預金者の銀行取付騒ぎが起きることを予想したからです。また、株主は株価急落により銀行の債権者として保護されないことが分かります。

今回の銀行救済策により、破たん銀行に預金していた預金者は預金を失うことになり、他の銀行の預金者もパニックとなり一斉に預金を引き出すことになるでしょう。その結果、ヨーロッパの金融崩壊が起こります。

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[マスコミに載らない海外記事]イギリス保守党議員が造反し、TTIPに反対 〜自由貿易より地産地消が推奨されるべき〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリスの保守党議員で、かつて自由貿易協定(ウルグアイラウンド)の貿易産業大臣として交渉した経験を持つピーター・リリー氏がTTIPに反対する記事をブログに書いたとのことで、これは“大変な造反行為”だということです。
 TTIPにしろ、TPPにしろ、問題なのは関税ではなく、“国家主権を国際企業に引き渡すこと”なのです。これこそNWO(新世界秩序)への大いなる一歩であり、庶民の生殺与奪の権限を、事実上、巨大企業にもたらすことになります。貿易協定からISDS条項を無くすべきなのです。
 もっとも私の場合、自由貿易が本来正しいのかどうか甚だ疑問があります。自由貿易で誰が利益を得るのかを考えると、輸入品が安くなる分国家は税収が少なくなり、消費税増税などでかえって余分に取られてしまいます。得をするのは大企業や株主ではないでしょうか。
 本来、地産地消が推奨されるべきで、保護すべきは、自然、環境、そしてそれらを守っている人たちのように思います。自由貿易は、そうした事に対する責任から最も遠いところにあるような気がしてなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イギリス保守党議員が造反し、TTIPに反対
転載元より抜粋)
Eric ZUESSE
2016年4月9日
Strategic Culture Foundation

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まるで、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ大統領の共和党政権時代に、前大統領、共和党のロナルド・レーガンのために国際貿易協定交渉をしていた人物が、同党の仲間ブッシュ大統領が、熱心に承認を得ようとしている巨大‘貿易’協定反対を公言したようなものだ。大変な造反行為だが、それがまさに、日曜日にイギリスで起きたのだ。

(1990-92、マーガレット・サッチャーと、ジョン・メージャーのもとで)元イギリス貿易産業大臣をつとめ、現在も保守党議員(国会議員)のピーター・リリー、4月3日、保守党のウェブサイト“Conservative Home”にブログ記事を書いて、そうしたのだ。

私は自由貿易を信じている。常にそうだったし、今後もそうだ。成功した自由貿易協定(ウルグアイ・ラウンド - 1990年代、貿易産業大臣として)を交渉した唯一の現役議員として、現在アメリカとEUの間で交渉されている環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)を、自由貿易協定だと思って、私は自動的に支持していた。

私がより子細に見ればみるほど、益々多くの部分が心配になってくる。自由貿易を信じている保守党議員は、TTIP支持には極めて慎重になるべきだ。EU残留派、離脱派双方の運動も、イギリスのEU加盟に対する、環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)の含意をじっくり吟味すべきだ。

なぜかを説明させて頂きたい。

TTIPは関税や割り当てを廃止することが主眼ではない。ヨーロッパからの商品に対してアメリカが課している平均関税は、わずか2.5パーセントだ。それを無くすのは価値があるだろうが - 大したものではない。

主な狙いは、
製品の仕様調和させ、投資用の特別な体制を作り出すことだ。こうしたことには原則として特に反対はない。製品の調和というものが、国内生産者をこっそり保護するために導入された規則を廃止することを意味する限りは、結構なことだ。だが、我々は、有害な添加物などから、国民を保護する議会の権限放棄すべきではない

オバマのヨーロッパとの‘貿易’協定TTIPも、アジアとの‘貿易’協定、TPPも、その核心はまさにこれだ。

核心は、国家主権を国際企業による世界独裁に引き渡すことだ(大企業に対する説明責任を負った三人の‘裁定’評議員、裁定は不服申し立てできず、どの国の法律を忠実に守ることも要求されていない- 衝撃的なことだが、事実だ。)

彼は更にこう言っている。

私の主な三つの懸念は、投資家-国家紛争調停制度(ISDS)に関するものだ。これは巨大外国企業が、彼らの投資を損なう政策を推進したかどで政府を訴えることができる(しかし、逆はない)裁定委員会制度 - 特別裁判所 -を作り出す。

民間企業がNHSや、教育、その他でサービスを提供しているものを、イギリス政府が、公営に戻そうとしたり - あるいは、私企業に対し、参入を許すサービスを減らしたりしようとすれば、アメリカ企業は、イギリス政府を訴えることができる。EUやイギリス政府は、そういうことはありえないと否定している。だが、説得力のあるCounsel’s Opinionは、こうした裁定委員会は、無制限の罰金を科することができるので、政府の意思決定に対する“萎縮効果”を行使できると主張している。

こうした裁定委員会は、小規模外国企業にとっては余りに高価で(平均経費は800万ドルだ)、そこからイギリス企業が除外されている、特権的法体制を、外国多国籍企業に与えるのだ。しかも‘裁判官’は、裁定委員会で、仕事をしていない時は、大企業のために働いている商事弁護士で、それゆえ大企業に好意的だ。

もし政府が主張するように、こうしたISDS裁定委員会が、イギリス裁判所と同じ結果をだすのであれば、彼等は全く不要だ…

ISDS裁定委員会が必要なのかどうか問うべきなのだ。

彼の発言は本物だ - 単なるスローガンや言葉ではない。そして、この発言は、政治家たちや、(保守党の予備選挙で勝利するため)彼自身の党に投票する支持者以外にも影響を与える。

もしISDSが拡張されれば、例えば最近の地球温暖化対策のパリ協定は、事実上、おしまいになる。この協定は実に巨大なものなのだ。民主主義のみならず、我々にとって住みやすい地球の継続が、今や全て危険な状況にあるのだ。

記事原文のurl: http://www.strategic-culture.org/news/2016/04/09/british-conservative-breaks-ranks-opposes-ttip.html

[コモンポストムービー 他]バーニー・サンダース氏の演説中に小鳥が目の前に止まる!!「母なる自然も支持している」 / 自然からも支持されていないポロシェンコ大統領

読者の方からの情報(1本目)です。
 サンダース氏の優しい人柄を象徴しているような出来事で、とても心が暖かくなります。
 その後のサンダース氏のコメントも平和への思いが込められています。
 アメリカでは鳥(bird)とバーニーをもじって"バーディー・サンダース"とも呼ばれてるそうです。
(寄稿者のコメント)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バーニー・サンダース氏の演説中に小鳥が目の前に止まる!!「母なる自然も支持している」と応援者は大騒ぎ!!
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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自然からも支持されていないポロシェンコ大統領(ウクライナ)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]ブリュッセル爆弾テロ事件:アメリカのCIAとイスラエルのモサドの指揮下で行われた / ブリュッセルの空港のセキュリティ管理会社はイスラエルの会社 〜イスラエルによるEUに対する脅し〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ブリュッセルのテロ事件は、EUに対する恫喝ではないかと考えられるのですが、トルコの場合は、これ以上難民を増やしたくなければもっと金を寄こせ、ということです。この事件は、これまでの偽旗テロと同様にイスラエルが関与していたようで、記事によると、“イスラエルの方針を非難していることと…イスラエル製品をボイコットする”EUに対する脅しだったようです。
 カバールが追い詰められている状況では、脅しは逆効果にしかならないと思います。フルフォード氏が言う通り、イスラエルは自治区レベルでしか存続し得なくなるかも知れません。キッシンジャーは数年前に、10年後にはイスラエルという国は存在しないと言ったような気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ブリュッセルのテロ事件はやはり。。。アメリカのCIAとイスラエルのモサドの指揮下で行われたもようです。
転載元より抜粋)
http://www.philosophers-stone.co.uk/
(概要)
3月25日付け

HAARETZと呼ばれるニュースサイトに、ブリュッセルで起きた爆弾テロ事件に関する記事が掲載されていました。

記事によると、イスラエルのリクード党の科学技術宇宙相は、「EUがイスラエル製の製品の輸入をボイコットしなければブリュッセルでテロは起きなかった。」と述べました。

イスラエルの科学技術宇宙の大臣は、火曜日に起きたブリュッセルのテロ事件はEUが頻繁にイスラエルの方針を非難していることと関連していると公言したのです。EUは拡大するイスラム過激派を一斉検挙することから注意をそらすためにイスラエルを非難していると述べました。

大臣はフェースブック上で、ベルギーに対する哀悼の言葉を述べた後に、EUでは多くの人々がイスラエルを違法に入植して作った国であると非難しイスラエル製品をボイコットするようなバカなことをしている、と非難しました。

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爆弾テロ事件が起きたブリュッセルの空港のセキュリティ管理会社はイスラエルの会社です。
転載元より抜粋)
http://tapnewswire.com/2016/03/former-israeli-intel-operatives-run-security-at-brussels-airport/
(概要)
3月23日付け

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航空及び空港のセキュリティー・サービス全般を請け負うICTS社が爆弾テロの事件現場となったブリュッセルの空港のセキュリティも管理しています。
ICTS社は、Shin Bet=イスラエルの国内諜報機関
(英M15や米FBIと同じような機関)の元メンバーによって1982年に創設されました。
現在、この会社は世界中の主な空港(オランダ、ドイツ、スペイン、イタリア、ポルトガル、日本、ロシアの空港)のセキュリティを請け負っています。

ICTSの監査委員会の会長はMenachem J. Atzmon氏です。この人物はリクード党の元党員であり1996年にチャリティーで得た資金を横領した罪で有罪判決を下されました。また、彼はドイツのロストックの港湾管理委員会のCEOでもあります。

ICTS社によるセキュリティの過失によりイスラム過激派のテロ事件が起きたのはブリュッセルの空港だけではありません。

ICTS社は、2001年9月11日に、テロ事件に関わったハイジャッカーらをボストンのローガン空港で飛行機に搭乗させました。
さらに、2005年7月7日に、ロンドン発の長距離バスが自爆テロの攻撃を受けた時にも、ICTS社はロンドンのバス網のセキュリティを管理していました。
自爆テロの事件現場(ロンドンのタビストック・スクエア)はICTS社のイギリスとヨーロッパの支社の所在地でもあります。
なぜICTS社はこれらのテロ事件を阻止することができなかったのでしょうか。

[日本や世界や宇宙の動向 他]ブリュッセルの爆弾テロ事件のおかしな点 / シリア侵略に失敗、ロシアとの関係悪化で経済的に破綻したトルコのエルドアン政権はEUを強請る

竹下雅敏氏からの情報です。
 ブリュッセルのテロ事件は、CNNが別のテロ事件の映像を流したり、例によってクライシス・アクターが活躍していたりして、パリの偽旗テロ同様に怪しい事件です。
 櫻井ジャーナルでは、この事件の思惑として、難民を使ったゆすりと見ているようです。サウジアラビア、トルコは現在経済的にも困窮しており、この見方は十分に考えられます。しかし、もし今回のテロの目的がこれだとすると、当初の計画からは大きくずれたものになっていると思います。このような金銭目当てのゆすりを続けていると、いずれEUはロシアと手を結ぶことになり、彼らにとって最悪の結果になってしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ブリュッセルの爆弾テロ事件のおかしな点
転載元より抜粋)
http://tapnewswire.com/2016/03/cnn-airs-cctv-footage-from-2011-claiming-it-was-from-tuesdays-brussels-attacks/
(概要)
3月23日付け

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ブリュッセルの空港と地下鉄で起きた爆弾事件に関して、一部、誤った情報或いはねつ造情報がインターネットや電波放送にて発信されたことが分かりました。

例えば、CCTVカメラがとらえた火曜日の爆弾事件現場の映像(人々が炎上する地下鉄の駅を急いで脱出しようとしている映像)をCNNが流していましたが、この映像は3月22日に起きた地下鉄の爆弾事件の映像ではないことが分かりました。



この映像は2011年4月11日にベラルーシの地下鉄で起きた爆弾事件現場の映像です。

CNNはまだこの映像を撤回していません。今でもYoutubeでこの映像が流れています。
事件が起きた直後に偽の映像がソーシャルメディアで拡散されましたが、実際のCCTVカメラの映像は一度も放映されていません。
事件が起きるとCCTVカメラの映像が詳しく調べられ、その後、公開されます。
ですから事件が起きて2,3時間しか経っていないのに、CCTVカメラの映像が流されるのはおかしなことなのです。

情報元: http://www.activistpost.com/2016/03/cnn-footage-from-2011-claiming-tuesdays-brussels-attacks.html

さらに、ブリュッセルでも再びクライシス・アクター(偽旗事件を演技する俳優たち)が活躍しました。

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ブリュッセルの爆弾事件現場に、アメリカ人のモルモン教徒(左 19歳男性)が火傷と爆弾の金属片で負傷した姿で現れました。彼はボストンマラソンやパリの偽旗爆弾テロ事件現場にも登場しましたが生き延びました。

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さらに、分かったことは、爆弾事件が起きたブリュッセルの空港のマーク(ヨーロッパの心を示す)と、パリで起きたテロ事件の現場の床に描かれた血液のマークが同じ形をしています。
詳しくはこちらから: http://www.philosophers-stone.co.uk/

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